2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
G 3478：2016
一般機械構造用炭素鋼鋼管
（追補1）
Carbon steel tubes for general machine structural purposes
（Amendment 1）
JIS G 3478:2015を，次のように改正する。
箇条2（引用規格）のJIS Z 8401 数値の丸め方を削除する。
7.2（寸法許容差）の表3（外径の許容差）を，次の表に置き換える。
表3−外径の許容差a)
区分
外径
mm
外径の許容差
1号
50未満
±0.5 mm
50以上
±1 %
2号
50未満
±0.25 mm
50以上
±0.5 %
3号
25未満
±0.12 mm
25以上
40未満
±0.15 mm
40以上
50未満
±0.18 mm
50以上
60未満
±0.20 mm
60以上
70未満
±0.23 mm
70以上
80未満
±0.25 mm
80以上
90未満
±0.30 mm
90以上
100未満
±0.40 mm
100以上
±0.50 %
注a) 手入部などの局所的な部分については，この
表の外径の許容差を適用しない。
7.2（寸法許容差）の表4（厚さの許容差）の注a) 及び注b) を，削除する。
箇条12（報告）を，次の文に置き換える。
12
報告
製造業者は，特に指定のない限り，検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は，JIS G 0404
の箇条13（報告）による。ただし，検査文書の種類は，注文時に特に指定がない場合，JIS G 0415の5.1
（検査証明書3.1）による。