G 3452：2019
（1）
目 次
ページ
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 種類の記号 ······················································································································ 1
4 製造方法························································································································· 2
5 化学成分························································································································· 3
6 機械的性質 ······················································································································ 3
6.1 引張強さ及び伸び ·········································································································· 3
6.2 へん平性 ······················································································································ 3
6.3 曲げ性 ························································································································· 3
7 亜鉛めっきの均一性 ·········································································································· 3
8 水圧試験特性又は非破壊試験特性 ························································································ 4
9 寸法，寸法の許容差及び単位質量 ························································································ 4
10 外観 ····························································································································· 6
11 試験 ····························································································································· 6
11.1 分析試験 ····················································································································· 6
11.2 機械試験 ····················································································································· 6
11.3 亜鉛めっき試験 ············································································································ 7
11.4 水圧試験又は非破壊試験 ································································································ 8
12 検査及び再検査 ·············································································································· 8
12.1 検査 ··························································································································· 8
12.2 再検査 ························································································································ 8
13 表示 ····························································································································· 8
14 報告 ····························································································································· 9
G 3452：2019
（2）
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，一般社団法人日本
鉄鋼連盟（JISF）から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準
調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS G 3452:2016は改正され，この規格に置き換えられた。
なお，令和2年6月19日までの間は，工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJISマ
ーク表示認証において，JIS G 3452:2016を適用してもよい。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
日本工業規格 JIS
G 3452：2019
配管用炭素鋼鋼管
Carbon steel pipes for ordinary piping
1
適用範囲
この規格は，使用圧力の比較的低い蒸気，水（上水道用を除く。），油，ガス，空気などの配管に用いる
炭素鋼鋼管（以下，管という。）について規定する。この規格は，外径10.5 mm〜508.0 mmの管に適用さ
れる。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 0203 管用テーパねじ
JIS B 0253 管用テーパねじゲージ
JIS B 2301 ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手
JIS B 2302 ねじ込み式鋼管製管継手
JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
JIS G 0582 鋼管の自動超音波探傷検査方法
JIS G 0583 鋼管の自動渦電流探傷検査方法
JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法
JIS H 2107 亜鉛地金
JIS H 8641 溶融亜鉛めっき
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
3
種類の記号
管は，1種類とし，種類の記号は，表1による。
2
G 3452：2019
表1−種類の記号，製造方法を表す記号及び亜鉛めっきの区分
種類の記号
製造方法を表す記号
亜鉛めっきの区分
製管方法
仕上方法
表示
SGP
電気抵抗溶接：E
鍛接：B
熱間仕上げ：H
冷間仕上げ：C
電気抵抗溶接まま：G
製造方法を表す記
号の表示は箇条13
b) による。
黒管：亜鉛めっきを行わない管
白管：亜鉛めっきを行った管
図面，帳票などで，記号によって白管を区分する必要がある場合は，種類の記号の後に“−ZN”を付記する。
ただし，製品の表示には適用しない。
4
製造方法
製造方法は，次による。
a) 管は，表1に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。製造方法を表す記号は，表1に
よる。
b) 管は，通常，製造のままとする。冷間仕上げした管は，製造後，焼なましを行う。
c) 表4の呼び径300A以下の管の両端は，ねじ付又はプレンエンドとし，呼び径350A以上の管は，プレ
ンエンドとする。ただし，注文者がベベルエンドを指定する場合には，その形状は，受渡当事者間の
協定によるとし，特に形状の指定のないときには，図1による。
図1−ベベルエンドの形状
d) 管を電気抵抗溶接によって製造する場合，外面及び内面の溶接ビードは，特に指定のない限り，管の
形状に滑らかに沿うように除去する。ただし，内面の溶接ビードは，除去が困難な場合は溶接のまま
としてもよい。
e) ねじ付管の場合には，両端にJIS B 0203のテーパねじを施し，その一端には，JIS B 2301又はJIS B 2302
による継手（以下，ソケットという。）1個をねじ込む。ソケットをねじ込まない一端には，ねじ保護
環又は他の適切な方法で保護する。ただし，注文者の指定がある場合は，ソケットなしとしてもよい。
テーパねじの検査は，JIS B 0253による。
f)
亜鉛めっきの区分は，表1による。亜鉛めっきを行う場合，管及びソケットにねじを加工する前に実
施する。この場合，検査に合格した黒管及びソケットを，ブラスト，酸洗などによってよく清浄にし
た後，溶融亜鉛めっき法によって亜鉛めっきを施す。
g) 亜鉛めっきに使用する亜鉛は，JIS H 2107の蒸留亜鉛地金1種又はこれと同等以上の品質をもつ亜鉛
とする。
h) その他，亜鉛めっきの一般事項は，JIS H 8641による。
3
G 3452：2019
5
化学成分
管は，11.1によって試験を行い，その溶鋼分析値は，表2による。ただし，必要に応じて表2に規定の
ない合金元素を添加してもよい。
表2−化学成分
単位 %
種類の記号
P
S
SGP
0.040以下
0.040以下
6
機械的性質
6.1
引張強さ及び伸び
管は，11.2.3によって試験を行い，その引張強さ及び伸びは，表3による。
表3−引張強さ及び伸び
種類の記号 引張強さ
N/mm2
伸びa)
%
引張試験片 引張試験方向
厚さ
3 mmを超え
4 mm以下
4 mmを超え
5 mm以下
5 mmを超え
6 mm以下
6 mmを超え
7 mm以下
7 mmを超え
8 mm未満
SGP
290以上 11号試験片
管軸方向
30以上
30以上
30以上
30以上
30以上
12号試験片
管軸方向
24以上
26以上
27以上
28以上
30以上
5号試験片 管軸直角方向
19以上
20以上
22以上
24以上
25以上
注記 1 N/mm2＝1 MPa
注a) 呼び径32A以下の管については，この表の伸びの規定は適用しないが，試験の結果を記録しておかなければ
ならない。ただし，受渡当事者間の協定によって，伸びを規定してもよい。
6.2
へん平性
管は，11.2.4によって試験を行い，平板間の距離Hが管の外径の2/3になるまで，試験片に割れを生じ
てはならない。
なお，注文者は，表4の呼び径50A以下の管に対し，へん平性に代えて曲げ性を指定してもよい。
6.3
曲げ性
曲げ性は，注文者が表4の呼び径50A以下の管に対して，へん平性に代えて指定した場合に適用する。
曲げ性は，11.2.5によって試験を行い，外径の6倍の内側半径で90°に曲げたとき試験片に割れを生じて
はならない。曲げ角度は，曲げ開始位置からの角度とする。
7
亜鉛めっきの均一性
白管は，11.3によって試験を行い，その亜鉛めっき管の硫酸銅試験における浸せき回数が，5回（浸せ
き時間毎回1分）に及んでも終止点に達してはならない。
注記 終止点とは，めっき層が消失し，管の素地の上に光輝のある密着性金属銅が析出した場合をい
う［JIS H 0401の6.7（終止点の判断）参照］。
4
G 3452：2019
8
水圧試験特性又は非破壊試験特性
管は，11.4によって試験を行い，その水圧試験特性又は非破壊試験特性は，次による。いずれの特性に
よるかは，注文者の指定がない場合には，製造業者の選択とする。
a) 水圧試験特性 管は，2.5 MPaを水圧試験下限圧力とし，これに耐え，漏れがあってはならない。
b) 非破壊試験特性 管は，超音波探傷試験又は渦電流探傷試験のいずれかの非破壊試験を行い，その非
破壊試験特性は，次による。ただし，受渡当事者間の協定によって，超音波探傷試験又は渦電流探傷
試験に代えて，日本工業規格による他の非破壊試験によってもよい。この場合の合否判定基準は，超
音波探傷試験又は渦電流探傷試験と同等以上とする。
注記 日本工業規格による他の非破壊試験方法として，JIS G 0586［鋼管の自動漏えい（洩）磁束
探傷検査方法］などがある。
1) 超音波探傷試験特性は，JIS G 0582の人工きず区分UEの対比試験片の人工きずからの信号を警報
レベルとし，警報レベル以上の信号があってはならない。ただし，製造業者の判断によって，警報
レベルは，人工きずからの信号より低く設定してもよい。
2) 渦電流探傷試験特性は，JIS G 0583の人工きず区分EZの対比試験片の人工きずからの信号を警報
レベルとし，警報レベル以上の信号があってはならない。ただし，製造業者の判断によって，警報
レベルは，人工きずからの信号より低く設定してもよい。
9
寸法，寸法の許容差及び単位質量
管の寸法，寸法の許容差及び単位質量は，次による。
a) 黒管の寸法，寸法の許容差及び単位質量は，表4による。
5
G 3452：2019
表4−寸法，寸法の許容差及び単位質量
呼び径a)
外径
mm
外径の許容差b)
mm
厚さ
mm
厚さの許容差
ソケットを含まない
単位質量
kg/m
A
B
テーパねじを
切る管
それ以外の管
6
8
10
15
20
25
32
40
50
65
80
90
100
125
150
175
200
225
250
300
350
400
450
500
1/8
1/4
3/8
1/2
3/4
1
11/4
11/2
2
21/2
3
31/2
4
5
6
7
8
9
10
12
14
16
18
20
10.5
13.8
17.3
21.7
27.2
34.0
42.7
48.6
60.5
76.3
89.1
101.6
114.3
139.8
165.2
190.7
216.3
241.8
267.4
318.5
355.6
406.4
457.2
508.0
±0.5
±0.5
±0.5
±0.5
±0.5
±0.5
±0.5
±0.5
±0.5
±0.7
±0.8
±0.8
±0.8
±0.8
±0.8
±0.9
±1.0
±1.2
±1.3
±1.5
−
−
−
−
±0.5
±0.5
±0.5
±0.5
±0.5
±0.5
±0.5
±0.5
±0.6
±0.8
±0.9
±1.0
±1.1
±1.4
±1.6
±1.6
±1.7
±1.9
±2.1
±2.5
±2.8 c)
±3.3 c)
±3.7 c)
±4.1 c)
2.0
2.3
2.3
2.8
2.8
3.2
3.5
3.5
3.8
4.2
4.2
4.2
4.5
4.5
5.0
5.3
5.8
6.2
6.6
6.9
7.9
7.9
7.9
7.9
＋規定しない
−12.5 %
0.419
0.652
0.851
1.31
1.68
2.43
3.38
3.89
5.31
7.47
8.79
10.1
12.2
15.0
19.8
24.2
30.1
36.0
42.4
53.0
67.7
77.6
87.5
97.4
注記 単位質量の数値は，1 cm3の鋼を7.85 gとし，次の式によって計算し，JIS Z 8401の規則Aによって有
効数字3桁に丸めたものである。
W＝0.024 66 t (D−t)
ここに，
W： 管の単位質量（kg/m）
t： 管の厚さ（mm）
D： 管の外径（mm）
0.024 66： Wを求めるための単位の変換係数
注a) 呼び径は，A又はBのいずれかを用いる。Aによる場合にはA，Bによる場合にはBの符号を，それ
ぞれの数字の後に付けて区分する。
なお，この規格においては，管の呼び径Aで代表する。
b) 局所的な手入部については，この表の外径の許容差を適用しない。
c) 呼び径350A以上の管の外径の許容差は，周長測定によってもよい。この場合の許容差は，±0.5 %と
する。外径の測定に周長を用いる場合，外径（D）と周長（l）との相互換算は，次の式による。
D＝l / π
ここに，
D： 外径（mm）
l： 周長（mm）
π： 3.141 6
b) 管の長さは，3 600 mm以上の指定長さとする。長さの許容差は，マイナス側は0，プラス側は規定な
しとする。
6
G 3452：2019
10 外観
外観は，次による。
a) 管は，実用的に真っすぐ，かつ，その両端は管軸に対して実用的に直角でなければならない。
b) 管の内外面は，仕上げが良好で，使用上有害な欠点があってはならない。
c) 黒管の表面手入れを実施する場合は，グラインダ，機械加工などによってもよいが，手入れ後の厚さ
は，厚さの許容差内でなければならない。
d) 手入れ跡は，管の形状に滑らかに沿わなければならない。
e) 受渡当事者間の協定によって，管の外面，内面又は内外面に塗装（例えば，ジンクリッチ塗装，エポ
キシ塗装，プライマー塗装など）を行ってもよい。
11 試験
11.1 分析試験
11.1.1 一般事項及び分析用試料の採り方
分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は，JIS G 0404の箇条8（化学成分）による。
11.1.2 分析方法
溶鋼の分析方法は，JIS G 0320による。
11.2 機械試験
11.2.1 一般事項
機械試験の一般事項は，JIS G 0404の箇条7（一般要求）及び箇条9（機械的性質）による。ただし，JIS
G 0404の7.6（試験片採取条件及び試験片）のうち，機械試験に供される供試材の採り方は，A類とする。
11.2.2 供試材の採り方及び試験片の数
機械試験用の供試材の採り方及び試験片の数は，表5によって供試材を採取し，それぞれの供試材から，
引張試験片1個，及びへん平試験片又は曲げ試験片1個を採取する。ただし，白管の場合は，通常，亜鉛
めっきを施す前の管から採取する。
表5−供試材の採り方
呼び径
供試材の採り方
50A以下 同一寸法a)及び同時熱処理b) c)の管2 000本ごと及びその端数
からそれぞれ一つの供試材を採取する。
65A以上 125A以下 同一寸法a)及び同時熱処理b) c)の管1 000本ごと及びその端数
からそれぞれ一つの供試材を採取する。
150A以上 300A以下 同一寸法a)及び同時熱処理b) c)の管500本ごと及びその端数か
らそれぞれ一つの供試材を採取する。
350A以上
同一寸法a)及び同時熱処理b) c)の管300本ごと及びその端数か
らそれぞれ一つの供試材を採取する。
注a) 同一寸法とは，外径及び厚さが同一のものをいう。
b) 管に熱処理を行った場合に適用する。また，連続炉を用いる場合の同時熱処理と
は，同一熱処理条件での連続した熱処理をいい，連続炉を停止した場合は，同時
熱処理に含まない。
c) 試験の対象とする同一寸法の管が全て同一溶鋼である場合には，同時熱処理に代
えて，同一熱処理条件としてもよい。
7
G 3452：2019
11.2.3 引張試験
引張試験の試験片及び試験方法は，次による。
a) 試験片 試験片は，JIS Z 2241の11号，12号（12A号，12B号又は12C号）又は5号のいずれかと
し，11号試験片及び12号試験片は管軸方向から，5号試験片は管軸直角方向から採取する。12号試
験片又は5号試験片を採取する場合は，継目を含まない部分から採取する。
b) 試験方法 試験方法は，JIS Z 2241による。
11.2.4 へん平試験
へん平試験の試験片及び試験方法は，次による。
a) 試験片 試験片の長さは，50 mm以上とする。
b) 試験方法 試験温度は，常温（5 ℃〜35 ℃）とし，試験片を2枚の平板間に挟み，平板間の距離H
が6.2の規定値以下になるまで圧縮してへん平にしたとき，試験片に割れが生じたかどうかを調べる。
この場合，溶接部は，図2のように，管の中心と溶接部とを結ぶ線が圧縮方向に対して直角になるよ
うに置く。
図2−へん平試験
11.2.5 曲げ試験
曲げ試験の試験片及び試験方法は，次による。
a) 試験片 供試材から適切な長さを切り取り，試験片とする。
b) 試験方法 試験温度は常温（5 ℃〜35 ℃）とし，試験片を6.3に規定する曲げ角度を下限としそれ以
上の曲げ角度で，また，6.3に規定する曲げの内側半径を上限としそれ以下の内側半径で円筒の周りに
曲げたとき，試験片に割れが生じたかどうかを調べる。この場合，溶接部は，曲げの最外部から約90°
の位置に置く。
11.3 亜鉛めっき試験
亜鉛めっき試験は，次による。
a) 試験片の採り方及び数 亜鉛めっき試験片は，同一寸法の管500本ごと及びその端数から，それぞれ
1本の供試製品を採取し，その供試製品の両端から試験片を1個ずつ採取する。同一寸法とは，外径
及び厚さが同一のものをいう。
b) 試験片 試験片は，長さ約60 mmの管状試験片とする。ただし，試験片の外径が大きい場合は，測定
できる適切な大きさに切断してもよい。
c) 試験方法 亜鉛めっきの硫酸銅試験は，JIS H 0401の箇条6［均一性試験方法（硫酸銅試験）］によっ
て試験し，5回（浸せき時間毎回1分）浸せきしたとき，終止点に達するかどうかを調べる。
8
G 3452：2019
11.4 水圧試験又は非破壊試験
水圧試験又は非破壊試験は，次による。ただし，白管の場合は，通常，亜鉛めっきを施す前に実施する。
a) 試験の頻度 水圧試験又は非破壊試験は，いずれかについて，管1本ごとに行う。
b) 試験方法 水圧試験又は非破壊試験の方法は，次による。
1) 水圧試験 水圧試験は，管に，箇条8 a) に規定する水圧試験下限圧力以上の圧力を加えて5秒間以
上保持したとき，これに耐え，漏れが生じたかどうかを調べる。
2) 非破壊試験 試験方法は，次による。
2.1) 超音波探傷試験方法は，JIS G 0582による。ただし，人工きず区分UEより厳しい区分の試験に置
き換えてもよい。
2.2) 渦電流探傷試験方法は，JIS G 0583による。ただし，人工きず区分EZより厳しい区分の試験に置
き換えてもよい。
12 検査及び再検査
12.1 検査
検査は，次による。
a) 検査の一般事項は，JIS G 0404による。
b) 化学成分は，箇条5に適合しなければならない。
c) 機械的性質は，箇条6に適合しなければならない。
d) 亜鉛めっきの均一性は，箇条7に適合しなければならない。
e) 水圧試験特性又は非破壊試験特性は，箇条8に適合しなければならない。
f)
寸法は，箇条9に適合しなければならない。
g) 外観は，箇条10に適合しなければならない。
12.2 再検査
機械試験又は亜鉛めっき試験で合格とならなかった管は，JIS G 0404の9.8（再試験）によって再試験を
行い，合否を決定してもよい。
13 表示
検査に合格した管には，管ごとに，次の事項を表示しなければならない。ただし，外径が小さく管ごと
の表示が困難な場合又は注文者の要求がある場合は，これを結束して，一束ごとに適切な方法で表示して
もよい。表示の順序は指定しない。また，受渡当事者間の協定によって，製品識別が可能な範囲で項目の
一部を省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 製造方法を表す記号
製造方法を表す記号は，次による。ただし，“−”は空白でもよい。
電気抵抗溶接まま鋼管 −E−G
熱間仕上電気抵抗溶接鋼管 −E−H
冷間仕上電気抵抗溶接鋼管 −E−C
鍛接鋼管 −B
c) 寸法。寸法は，“呼び径”で表す。
d) 製造業者名又はその略号
9
G 3452：2019
14 報告
あらかじめ注文者から要求のある場合は，製造業者は，検査文書を注文者に提出しなければならない。
この場合，報告は，JIS G 0404の箇条13（報告）による。検査文書の種類は，注文時に特に指定がない場
合，JIS G 0415の5.1（検査証明書3.1）による。
なお，表2に規定のない合金元素を意図的に添加した場合は，添加した合金元素の含有率を検査文書に
付記する。
参考文献 JIS Z 8401 数値の丸め方