G 3441：2016
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
追補1のまえがき
このJIS G 3441の追補1は，工業標準化法に基づき，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣
がJIS G 3441:2015を改正した内容だけを示すものである。
JIS G 3441:2015は，この追補1の内容の改正がされ，JIS G 3441:2016となる。
なお，平成29年11月20日までの間は，工業標準化法第19条第1項等の関係条項の規定に基づくJIS
マーク表示認証において，JIS G 3441:2015によることができる。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
G 3441：2016
機械構造用合金鋼鋼管
（追補1）
Alloy steel tubes for machine purposes
（Amendment 1）
JIS G 3441:2015を，次のように改正する。
箇条2（引用規格）のJIS Z 8401数値の丸め方を削除する。
7.2（寸法許容差）の表3（外径の許容差）を，次の表に置き換える。
表3−外径の許容差a)
区分
外径
mm
外径の許容差
1号
50 未満
±0.5 mm
50 以上
±1 %
2号
50 未満
±0.25 mm
50 以上
±0.5 %
3号
25 未満
±0.12 mm
25 以上
40 未満
±0.15 mm
40 以上
50 未満
±0.18 mm
50以上
60 未満
±0.20 mm
60 以上
70 未満
±0.23 mm
70 以上
80 未満
±0.25 mm
80 以上
90 未満
±0.30 mm
90 以上
100 未満
±0.40 mm
100 以上
±0.50 %
4号b)
13 未満
±0.25 mm
13 以上
25 未満
±0.40 mm
25 以上
40 未満
±0.60 mm
40 以上
65 未満
±0.80 mm
65 以上
90 未満
±1.00 mm
90 以上
140 未満
±1.20 mm
140 以上
c)
2
G 3441：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表3−外径の許容差a)（続き）
注a) 手入部などの局所的な部分については，この
表の外径の許容差を適用しない。
b) 焼入焼戻しを施した管の外径の許容差は，通
常，4号を適用する。
c) 外径の許容差は，受渡当事者間の協定による。
7.2（寸法許容差）の表4（厚さの許容差）の注a)及び注b)を，削除する。
箇条12（報告）を，次の文に置き換える。
12 報告
製造業者は，特に指定のない限り，検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は，JIS G 0404
の箇条13（報告）による。ただし，検査文書の種類は，注文時に特に指定がない場合，JIS G 0415の5.1
（検査証明書3.1）による。
なお，受渡当事者間の協定によってほう素［ボロン（B）］を添加した場合及び必要に応じてモリブデン
（Mo）を添加した場合は，その含有率を検査文書に付記する。