G 3302
：2010
（1）
目 次
ページ
序文
1
1
適用範囲
1
2
引用規格
1
3
種類及び記号並びに適用する表示厚さ
2
4
化学成分
3
5
めっき
3
5.1
めっきの種類
3
5.2
めっきの付着量
3
5.3
めっきの表面仕上げ
4
5.4
めっき密着性
4
6
化成処理
5
7
塗油
6
8
機械的性質
6
8.1
適用する機械的性質
6
8.2
曲げ性
7
8.3
引張試験特性
7
9
寸法及び許容差
8
9.1
寸法の表し方
8
9.2
標準寸法
9
9.3
寸法の許容差
9
10
形状
12
10.1
横曲がり
12
10.2
直角度
13
10.3
平たん度
13
11
質量及びその許容差
14
11.1
板及び波板の質量
14
11.2
コイルの質量
14
11.3
質量の計算方法
14
11.4
板及び波板の計算質量の許容差
15
12
外観
15
13
試験
16
13.1
分析試験
16
13.2
めっき試験
16
13.3
機械試験
17
14
検査及び再検査
18
G 3302
：2010 目次
（2）
ページ
14.1
検査
18
14.2
再検査
18
15
表示
18
16
注文時の確認事項
19
17
報告
20
附属書 JA（規定）屋根用・建築外板用の板及びコイルの表示厚さ及びめっきの付着量表示記号
21
附属書 JB（規定）波板の表示厚さ，めっきの付着量表示記号及び標準寸法
22
附属書 JC（規定）溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の蛍光 X 線法によるオフラインめっき付着量
試験方法
23
附属書 JD（規定）溶融亜鉛めっき鋼帯の蛍光 X 線法によるオンラインめっき付着量試験方法
26
附属書 JE（参考）JIS と対応国際規格との対比表
30
G 3302
：2010
（3）
まえがき
この規格は，工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき，社団法人日本鉄鋼
連盟（JISF）から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査
会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS G 3302:2007 は改正され，この規格に置き換えられた。
なお，平成 23 年 6 月 20 日までの間は，工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ
ーク表示認証において，JIS G 3302:2007 によることができる。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許
権，出願公開後の特許出願，実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について，責
任はもたない。
G 3302
：2010 目次
（4）
白 紙
日本工業規格
JIS
G
3302
：2010
溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
Hot-dip zinc-coated steel sheet and strip
序文
この規格は，
2005
年に第 3 版として発行された ISO 3575 及び 2005 年に第 4 版として発行された ISO 4998
を基に，技術的内容を変更して作成した日本工業規格である。
なお，この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて，
附属書 JE に示す。また，附属書 JA〜附属書 JD は，対応国際規格に
はない事項である。
1
適用範囲
この規格は，質量分率で，97 %以上の亜鉛を含むめっき浴（ただし，通常，アルミニウムを 0.30 %以下
とする。
）において，両面等厚の溶融亜鉛めっきを行った鋼板及び鋼帯（以下，板及びコイルという。
）並
びに板を JIS G 3316 に規定する形状及び寸法に加工した波板について規定する。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO 3575:2005
，Continuous hot-dip zinc-coated carbon steel sheet of commercial and drawing qualities
ISO 4998:2005
，Continuous hot-dip zinc-coated carbon steel sheet of structural quality
（全体評価：MOD）
なお，対応の程度を表す記号
MOD
は，ISO/IEC Guide 21-1 に基づき， 修正している
ことを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。
）を適用する。
JIS G 0320
鋼材の溶鋼分析方法
JIS G 0404
鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0415
鋼及び鋼製品−検査文書
JIS G 0594
無機被覆鋼板のサイクル腐食促進試験方法
JIS G 3316
鋼板製波板の形状及び寸法
JIS H 0401
溶融亜鉛めっき試験方法
注記 対応国際規格：ISO 1460，Metallic coatings−Hot dip galvanized coatings on ferrous materials−
Gravimetric determination of the mass per unit area
（MOD）
JIS H 8502
めっきの耐食性試験方法
JIS K 0119
蛍光 X 線分析通則
JIS K 5600-7-9
塗料一般試験方法−第 7 部：塗膜の長期耐久性−第 9 節：サイクル腐食試験方法−塩
2
G 3302
：2010
水噴霧／乾燥／湿潤
JIS Z 2201
金属材料引張試験片
JIS Z 2241
金属材料引張試験方法
JIS Z 8401
数値の丸め方
3
種類及び記号並びに適用する表示厚さ
1)
種類及び記号並びに適用する表示厚さは，次による。
注
1)
表示厚さは，めっき前の原板厚さをいう［9.1 a)参照］
。
a)
板，波板及びコイルの種類は，熱間圧延鋼板及び鋼帯（以下，熱延原板という。
）を用いた 6 種類，及
び冷間圧延鋼板及び鋼帯（以下，冷延原板という。
）を用いた 11 種類とし，種類の記号及び適用する
表示厚さは，
表 1 及び表 2 による。ただし，波板の種類は表 2 のうち一般用，硬質一般用及び高強度
一般用の 7 種類とし，
表 2 の種類の記号の末尾に（屋根用又は建築外板用の場合には，それらの記号
の後に）
，波板を表す記号 W 及び JIS G 3316 に規定する波板の形状記号を付ける。
なお，波板の適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号は，
附属書 JB による。
b)
屋根用又は建築外板用に用いる場合は，
表 2 の種類の記号の末尾に，屋根用を表す記号 R，又は建築
外板用を表す記号 A を付ける。この場合の適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号は，
附属書
JA
による。
表 1−種類の記号及び適用する表示厚さ［熱延原板を使用
a)
］
単位 mm
種類の記号
適用する表示厚さ
適用
SGHC
一般用
SGH340
SGH400
SGH440
SGH490
SGH540
1.6
以上 6.0 以下
高強度一般用
注
a)
表示厚さ 1.6 mm 以上 3.2 mm 以下に対して，特に熱延原板の指定がない場合は，
熱延原板の仕様を満たす冷延原板を使用してもよい。
表 2−種類の記号及び適用する表示厚さ（冷延原板を使用）
単位 mm
種類の記号
適用する表示厚さ
a)
適用
SGCC 0.25
以上 3.2 以下
一般用
SGCH 0.11
以上 1.0 以下
硬質一般用
SGCD1
絞り用 1 種
SGCD2
0.40
以上 2.3 以下
絞り用 2 種
SGCD3
絞り用 3 種
SGCD4
0.60
以上 2.3 以下
絞り用 4 種 非時効性
b)
SGC340
SGC400
SGC440
SGC490
0.25
以上 3.2 以下
SGC570 0.25
以上 2.0 以下
高強度一般用
注
a)
受渡当事者間の協定によって，この表にない表示厚さを適用してもよい。
b)
非時効性とは，加工の際にストレッチャストレインを発生しない性質をいう。
3
G 3302
：2010
4
化学成分
板，波板及びコイルの化学成分は，13.1 によって試験を行い，その溶鋼分析値は，
表 3 による。ただし，
必要に応じて，
表 3 以外の合金元素を添加してもよい。
表 3−化学成分
単位 %
種類の記号 C Mn P S
SGHC 0.15
以下 0.80 以下 0.05 以下 0.05 以下
SGH340 0.25
以下 1.70 以下 0.20 以下 0.05 以下
SGH400 0.25
以下 1.70 以下 0.20 以下 0.05 以下
SGH440 0.25
以下 2.00 以下 0.20 以下 0.05 以下
SGH490 0.30
以下 2.00 以下 0.20 以下 0.05 以下
SGH540 0.30
以下 2.50 以下 0.20 以下 0.05 以下
SGCC 0.15
以下 0.80 以下 0.05 以下 0.05 以下
SGCH 0.18
以下 1.20 以下 0.08 以下 0.05 以下
SGCD1 0.12
以下 0.60 以下 0.04 以下 0.04 以下
SGCD2 0.10
以下 0.45 以下 0.03 以下 0.03 以下
SGCD3 0.08
以下 0.45 以下 0.03 以下 0.03 以下
SGCD4 0.06
以下 0.45 以下 0.03 以下 0.03 以下
SGC340 0.25
以下 1.70 以下 0.20 以下 0.05 以下
SGC400 0.25
以下 1.70 以下 0.20 以下 0.05 以下
SGC440 0.25
以下 2.00 以下 0.20 以下 0.05 以下
SGC490 0.30
以下 2.00 以下 0.20 以下 0.05 以下
SGC570 0.30
以下 2.50 以下 0.20 以下 0.05 以下
5
めっき
5.1
めっきの種類
めっきの種類は，非合金化めっき及び合金化めっき
2)
の 2 種類とする。
注
2)
合金化めっきとは，めっき後に加熱することによって，めっき層全体が亜鉛と鉄との合金層と
なるように処理して得られるめっきをいう。
5.2
めっきの付着量
5.2.1
めっきの付着量表示記号
めっきは，両面等厚めっきとし，めっきの付着量表示記号は，
表 4 による。
5.2.2
めっきの付着量
めっきの付着量は，13.2.2 によって試験を行い，その最小付着量は，次による。めっきの最大付着量（両
面の合計）は，受渡当事者間で協定してもよい。
a)
板，波板及びコイルのめっきの付着量は，両面の合計付着量によって表し，3 点平均最小付着量，及
び 1 点最小付着量は，
表 4 による。ここで，3 点平均最小付着量は，供試材から採取した 3 個の試験
片の測定値の平均値に対して適用し，1 点最小付着量は，平均値を求めた 3 個の試験片の測定値の最
小値に対して適用する。ただし，
附属書 JD によってめっきの付着量を測定する場合には，JD.6.5 に
よって求めた平均付着量及び最小付着量にそれぞれ適用する。
4
G 3302
：2010
表 4−めっきの最小付着量（両面の合計）
単位 g/m
2
めっき区分
めっきの付着量表示記号
3
点平均最小付着量
1
点最小付着量
Z06
a)
60
51
Z08 80
68
Z10 100
85
Z12 120
102
Z14 140
119
Z18 180
153
Z20 200
170
Z22 220
187
Z25 250
213
Z27 275
234
Z35 350
298
Z37 370
315
Z45 450
383
非合金化
めっき
Z60 600
510
F04
a)
40
34
F06 60
51
F08 80
68
F10 100
85
F12 120
102
合金化
めっき
F18
a)
180
153
SGCD1
，SGCD2，SGCD3 及び SGCD4 には，Z35，Z37，Z45，Z60，F10，F12 及び F18 によ
るめっきの付着量は適用しない。
注
a)
受渡当事者間の協定のある場合にだけ適用する。
b)
板，波板及びコイルのめっきの片面 1 点の最小付着量は，1 点最小付着量（両面の合計）の 40 %以上
が望ましい。
5.3
めっきの表面仕上げ
5.3.1
非合金化めっきの表面仕上げの種類及び記号
非合金化めっきの表面仕上げの種類及び記号は，
表 5 による。
表 5−非合金化めっきの表面仕上げの種類及び記号
めっきの表面仕上げの種類
記号
説明
レギュラスパングル R
亜鉛の結晶が通常の凝固過程において生成し，スパングルをもつもの。
ミニマイズドスパングル Z
スパングルを極力微細化したもの。
5.3.2
スキンパス処理
表面を滑らかにするためのスキンパス処理は，注文者の指定による。この場合，記号は，S とする。
5.4
めっき密着性
非合金化めっきの板，波板及びコイルは，
表 6 又は表 7 の曲げ試験条件によって 13.2.3 の試験を行った
とき，試験片の外側表面（試験片の幅の両端からそれぞれ 7 mm 以上内側の部分）にめっきはく離を生じ
てはならない。ただし，波板の場合は，波付け前の板に適用する。
なお，注文者の指定がない場合は，製造業者の判断によってめっき密着性の曲げ試験に代えてその他の
5
G 3302
：2010
評価試験方法及び合否判定基準でめっき密着性を評価してもよい。この場合の評価は，
表 6 又は表 7 の曲
げ試験によるめっき密着性と同等以上でなければならない。
表 6−曲げ試験条件 その 1
曲げの内側間隔（表示厚さの板の最大枚数）
表示厚さ
1.6 mm
以上 3.0 mm 未満
表示厚さ
3.0 mm
以上
めっきの付着量表示記号
めっきの付着量表示記号
種類の
記号
曲げ
角度
Z06
〜Z27 Z35，Z37
Z45
，Z60
Z06
〜Z27
Z35
，Z37 Z45，Z60
SGHC 1
2
2
2
2
2
SGH340 1
1
2
2
2
3
SGH400 2
2
2
3
3
3
SGH440
SGH490
SGH540
180
°
3 3 3 3 3 3
表 7−曲げ試験条件 その 2
曲げの内側間隔（表示厚さの板の最大枚数）
表示厚さ
1.6 mm
未満
表示厚さ
1.6 mm
以上 3.0 mm 未満
表示厚さ
3.0 mm
以上
めっきの付着量表示記号
めっきの付着量表示記号
めっきの付着量表示記号
種類の
記号
曲げ
角度
Z06
〜Z27 Z35，Z37 Z45，Z60 Z06〜Z27 Z35，Z37 Z45，Z60 Z06〜Z27 Z35，Z37 Z45，Z60
SGCC
1 1 2 1 2 2 2 2 2
SGCD1 1
−
− 1 −
−
−
−
−
SGCD2
SGCD3
SGCD4
0
（密着）
−
−
0
（密着）
−
−
−
−
−
SGC340
1 1 2 1 1 2 2 2 3
SGC400
2 2 2 2 2 2 3 3 3
SGC440
SGC490
180
°
3 3 3 3 3 3 3 3 3
6
化成処理
板，波板及びコイルの化成処理の種類及び記号は，
表 8 による。ただし，特に指定がない限り非合金化
めっきは，クロメート処理又はクロメートフリー処理とし，合金化めっきは無処理とする。
なお，
表 8 以外の化成処理の種類については，受渡当事者間で協定してもよい。
6
G 3302
：2010
表 8−化成処理の種類及び記号
化成処理の種類
記号
クロメート処理 C
りん酸塩処理
a)
P
クロメートフリー処理
b)
NC
クロメートフリーのりん酸塩処理
c)
NP
無処理
M
注
a)
りん酸塩処理は，耐食性向上のため，りん酸塩処理の上にク
ロメート処理を行うことが一般的である。
b)
クロメートフリー処理とは，六価クロムを含まない化成処理
をいう。
c)
クロメートフリーのりん酸塩処理とは，りん酸塩処理の上に
六価クロムを含まない化成処理を行ったものをいう。
7
塗油
板，波板及びコイルの塗油の種類及び記号は，
表 9 による。ただし，特に指定がない限り非合金化めっ
きは無塗油とし，合金化めっきは塗油とする。
表 9−塗油の種類及び記号
塗油の種類
記号
塗油 O
無塗油 X
8
機械的性質
8.1
適用する機械的性質
板，波板及びコイルに適用する機械的性質は，
表 10 による。ただし，波板の場合は，波付け前の板に適
用する。
7
G 3302
：2010
表 10−適用する機械的性質
種類の記号
曲げ性
a)
引張試験特性
b)
SGHC
○
−
c)
SGH340
○
○
SGH400
○
○
SGH440
○
○
SGH490
○
○
SGH540
○
○
SGCC
○
d)
−
c)
SGCH
−
e)
−
c)
SGCD1
○
○
SGCD2
○
○
SGCD3
○
○
SGCD4
○
○
SGC340
○
○
SGC400
○
○
SGC440
○
○
SGC490
○
○
SGC570
−
e)
○
注
a)
非合金化めっきに適用し，合金化めっきには適用しない。
b)
表示厚さ 0.25 mm 未満については，引張試験を適用しない。
c)
引張試験特性は，適用しない。
d)
波板用に使用する場合は，曲げ性は，適用しない。
e)
曲げ性は，適用しない。
8.2
曲げ性
非合金化めっきの板，波板及びコイルの曲げ性は，
表 6 及び表 7 の曲げ試験条件によって 13.3.2 の試験
を行い，試験片の外側表面（試験片の幅の両端からそれぞれ 7 mm 以上内側の部分）に，素地のき裂（肉
眼で認められるもの）及び破断を生じてはならない。
注記 曲げ性の試験の実施については，13.3.2 参照。
8.3
引張試験特性
板，波板及びコイルの引張試験特性は，13.3.3 によって試験を行い，
表 11 又は表 12 による。ただし，
表 11 又は表 12 の値は，出荷検査の値に適用する
3)
。
注
3)
板，波板及びコイルは，時効硬化によって降伏点又は耐力の上昇，及び伸びの低下が生じるこ
とがある。
8
G 3302
：2010
表 11−引張試験特性 その 1
伸び
%
表示厚さ
mm
種類の記号
降伏点
又は耐力
N/mm
2
引張強さ
N/mm
2
1.6
以上
2.0
未満
2.0
以上
2.5
未満
2.5
以上
3.2
未満
3.2
以上
4.0
未満
4.0
以上
6.0
以下
試験片及び方向
SGHC
（205 以上） （270 以上）
−
−
−
−
−
5
号，圧延方向
SGH340 245
以上 340 以上 20 以上
20
以上
20
以上
20
以上
20
以上
SGH400 295
以上 400 以上
SGH440 335
以上 440 以上
18
以上
18
以上
18
以上
18
以上
18
以上
SGH490 365
以上 490 以上
SGH540 400
以上 540 以上
16
以上
16
以上
16
以上
16
以上
16
以上
5
号，圧延方向
又は圧延方向に
直角
括弧を付した値は参考値である。ただし，受渡当事者間の協定によって規定値として適用してもよい。
注記 1
N/mm
2
＝1 MPa
表 12−引張試験特性 その 2
伸び
%
表示厚さ
mm
種類の
記号
降伏点
又は耐力
N/mm
2
引張強さ
N/mm
2
0.25
以上
0.40
未満
0.40
以上
0.60
未満
0.60
以上
1.0
未満
1.0
以上
1.6
未満
1.6
以上
2.5
未満
2.5
以上
試験片
及び方向
SGCC
（205 以上）（270 以上）
−
−
−
−
−
−
SGCH
−
−
−
−
−
−
−
−
SGCD1
− 270 以上
− 34 以上
36
以上
37
以上
38
以上
−
SGCD2
− 270 以上
− 36 以上
38
以上
39
以上
40
以上
−
SGCD3
− 270 以上
− 38 以上
40
以上
41
以上
42
以上
−
SGCD4
a)
− 270 以上
− 40 以上
42
以上
43
以上
44
以上
−
5
号，圧延方向
SGC340 245
以上 340 以上 20 以上 20 以上
20
以上
20
以上
20
以上
20
以上
SGC400 295
以上 400 以上 18 以上 18 以上
18
以上
18
以上
18
以上
18
以上
SGC440 335
以上 440 以上 18 以上 18 以上
18
以上
18
以上
18
以上
18
以上
SGC490 365
以上 490 以上 16 以上 16 以上
16
以上
16
以上
16
以上
16
以上
SGC570 560
以上 570 以上
−
−
−
−
−
−
5
号，圧延方向
又は圧延方向
に直角
括弧を付した値は参考値である。ただし，受渡当事者間の協定によって規定値として適用してもよい。
注記 1 SGCH は，焼なましを行わない材料で，通常，ロックウェル硬さ 85 HRB 以上，又はビッカース硬さ 170 HV
以上である。
注記 2 1
N/mm
2
＝1 MPa
注
a)
SGCD4
の板及びコイルは，製造後 6 か月間，加工の際にストレッチャストレインを生じてはならない。
9
寸法及び許容差
9.1
寸法の表し方
板，波板及びコイルの寸法の表し方は，次による。
a)
板，波板及びコイルの厚さは，めっき前の原板厚さを表示厚さとし，原板にめっきを施した後の厚さ
を製品厚さとする。
b)
板及び波板の寸法は，表示厚さ，幅及び長さをミリメートルで表す。
c)
コイルの寸法は，表示厚さ及び幅をミリメートルで表す。コイルの質量が計算質量による場合は，そ
9
G 3302
：2010
の長さをメートルで表す。
9.2
標準寸法
板及びコイルの標準寸法は，次による。波板の標準表示厚さ，波付け前の標準幅及び標準長さは，
附属
書 JB による。また，波板の標準長さ及び標準仕上がり幅は，JIS G 3316 による。
a)
標準表示厚さ 板及びコイルの標準表示厚さは，表 13 による。
表 13−標準表示厚さ
単位 mm
標準表示厚さ
(0.27) (0.30) (0.35) 0.40 0.50 0.60 0.70 0.80 0.90 1.0 1.2 1.4
1.6 1.8 2.0 2.3 2.8 3.2 3.6 4.0 4.5 5.0 5.6 6.0
括弧を付した数値は，非合金化めっきの Z18 に対応するめっき付着量以上に適用する。この表のほか，
受渡当事者間の協定によって，0.65 mm 及び 0.75 mm を標準表示厚さとしてもよい。
b)
標準幅及び板の標準長さ 板及びコイルの標準幅，及び板の標準長さは，表 14 による。
表 14−標準幅及び板の標準長さ
単位 mm
標準幅
板の標準長さ
762
1 829
2 134 2 438 2 743 3 048 3 353 3 658
914
1 829
2 134 2 438 2 743 3 048 3 353 3 658
1 000
2 000
1 219
2 438
3 048 3 658
1 524
3 048
1 829
3 658
コイルの場合は，この表のほか 610 mm も標準幅とする。
9.3
寸法の許容差
9.3.1
製品厚さの許容差
板，波板及びコイルの製品厚さの許容差は，次による。
a)
製品厚さの許容差は，表示厚さを小数点以下 3 けたで表したものに，
表 15 の相当めっき厚さを加えた
数値を JIS Z 8401 の規則 A によって小数点以下 2 けたに丸めた数値に適用する。
b)
製品厚さの許容差は，
表 16，表 17 又は表 18 による。
c)
製品厚さの測定箇所は，縁（幅方向端部）から 25 mm 以上内側の任意の点とする。
d)
コイルの溶接部などの正常でない部分には適用しない。
表 15−相当めっき厚さ
非合金化めっき
単位 mm
めっきの付着量表示記号 Z06 Z08 Z10 Z12
Z14
Z18
Z20
Z22
Z25
Z27 Z35 Z37 Z45
Z60
相当めっき厚さ
0.013 0.017 0.021 0.026 0.029 0.034 0.040 0.043 0.049 0.054 0.064 0.067 0.080 0.102
合金化めっき
単位 mm
めっきの付着量表示記号 F04 F06 F08 F10
F12
F18
相当めっき厚さ 0.008
0.013
0.017 0.021 0.026 0.034
10
G 3302
：2010
表 16−製品厚さの許容差（SGHC に適用）
単位 mm
幅
表示厚さ
1 200
未満
1 200
以上
1 500
未満
1 500
以上
1 800
未満
1 800
以上
2 300
以下
1.60
以上 2.00 未満
±0.17
±0.18
±0.19
±0.22
a)
2.00
以上 2.50 未満
±0.18
±0.20
±0.22
±0.26
a)
2.50
以上 3.15 未満
±0.20
±0.22
±0.25
±0.27
3.15
以上 4.00 未満
±0.22
±0.24
±0.27
±0.28
4.00
以上 5.00 未満
±0.25
±0.27
−
−
5.00
以上 6.00 未満
±0.27
±0.29
−
−
6.00
±0.30
±0.31
−
−
注
a)
幅 2 000 mm 未満について適用する。
表 17−製品厚さの許容差（SGH340，SGH400，SGH440，SGH490 及び SGH540 に適用）
単位 mm
幅
表示厚さ
1 600
未満 1
600
以上 2 000 未満
1.60
以上 2.00 未満
±0.20
±0.24
2.00
以上 2.50 未満
±0.21
±0.26
2.50
以上 3.15 未満
±0.23
±0.30
3.15
以上 4.00 未満
±0.25
±0.35
4.00
以上 5.00 未満
±0.46
−
5.00
以上 6.00 以下
±0.51
−
表 18−製品厚さの許容差（SGCC，SGCH，SGCD1〜SGCD4 及び SGC340〜SGC570 に適用）
単位 mm
幅
表示厚さ
630
未満
630
以上
1 000
未満
1 000
以上
1 250
未満
1 250
以上
1 600
未満
1 600
以上
0.25
未満
a)
（±0.04）
（±0.04）
（±0.04）
−
−
0.25
以上 0.40 未満
±0.05
±0.05
±0.05
±0.06
−
0.40
以上 0.60 未満
±0.06
±0.06
±0.06
±0.07
±0.08
0.60
以上 0.80 未満
±0.07
±0.07
±0.07
±0.07
±0.08
0.80
以上 1.00 未満
±0.07
±0.07
±0.08
±0.09
±0.10
1.00
以上 1.25 未満
±0.08
±0.08
±0.09
±0.10
±0.12
1.25
以上 1.60 未満
±0.09
±0.10
±0.11
±0.12
±0.14
1.60
以上 2.00 未満
±0.11
±0.12
±0.13
±0.14
±0.16
2.00
以上 2.50 未満
±0.13
±0.14
±0.15
±0.16
±0.18
2.50
以上 3.15 未満
±0.15
±0.16
±0.17
±0.18
±0.21
3.15
以上 3.20 以下
±0.17
±0.18
±0.20
±0.21
−
3.20
超え
a)
（±0.17）
（±0.18）
（±0.20）
（±0.21）
−
括弧を付した許容差は参考値である。ただし，受渡当事者間の協定によって規定値として適用してもよい。
注
a)
受渡当事者間の協定によって適用する表示厚さである。
9.3.2
幅の許容差
板及びコイルの幅の許容差は，
表 19，表 20 及び表 21 による。表 19 は普通の切断方法によったものに，
11
G 3302
：2010
表 20 は再切断又は精密切断を行ったものに，表 21 はスリットを行ったものにそれぞれ適用する。幅を測
定する箇所は，コイルの正常な部分及び板の任意の箇所とする。
表 20 の幅の許容差は，受渡当事者間の協
定によって，
表 20 に規定する全許容差範囲と同一の範囲でマイナス側に移動してもよい。ただし，協定し
た許容差の上限値は，ゼロより下回ってはならない。
波板の仕上がり幅の許容差は，JIS G 3316 による。
表 19−幅の許容差 その 1
単位 mm
適用する種類の記号
SGHC
，SGH340，SGH400，SGH440，SGH490，
SGH540
幅
許容差 A
a)
許容差 B
a)
SGCC
，SGCH，
SGCD1
〜SGCD4，
SGC340
〜SGC570
1 500 以下
＋7
0
1 500
を超え
＋25
0
＋10
0
＋10
0
注
a)
通常，許容差 A はミルエッジに適用し，許容差 B はカットエッジに適用する。
表 20−幅の許容差 その 2
単位 mm
幅
1 250
未満 1
250
以上
＋3
＋4
0
0
表 21−幅の許容差 その 3
単位 mm
幅
表示厚さ
160
未満 160 以上 250 未満 250 以上 400 未満 400 以上 630 未満
0.25
未満
a)
（±0.15）
（±0.20）
（±0.25）
（±0.30）
0.25
以上 0.60 未満
±0.15
±0.20
±0.25
±0.30
0.60
以上 1.00 未満
±0.20
±0.25
±0.25
±0.30
1.00
以上 1.60 未満
±0.20
±0.30
±0.30
±0.40
1.60
以上 2.50 未満
±0.25
±0.35
±0.40
±0.50
2.50
以上 3.20 未満
±0.30
±0.40
±0.45
±0.50
3.20
以上
±0.50
±0.50
±0.50
±0.50
括弧を付した許容差は参考値である。ただし，受渡当事者間の協定によって規定値として適用してもよい。
注
a)
受渡当事者間の協定によって適用する表示厚さである。
9.3.3
長さの許容差
板及び波板の長さの許容差は，
表 22 による。長さを測定する箇所は，板及び波板の任意の箇所とする。
12
G 3302
：2010
表 22−長さの許容差
単位 mm
長さの許容差
＋15
0
10
形状
10.1
横曲がり
板，波板及びコイルの横曲がりの適用は，
図 1 による。ただし，波板の場合は，波付け前の板に適用す
る。板，波板及びコイルの横曲がりの最大値は，
表 23 又は表 24 による。ただし，横曲がりは，コイルの
正常でない部分には適用しない。また，横曲がりの測定は，省略してもよい
4)
。ただし，特に注文者の指
定がある場合には，測定しなければならない。
注
4)
横曲がりの測定は，製造業者の判断によって省略してもよいが，横曲がりは規定値を満たさな
ければならないことを意味する。
単位 mm
表 1 による種類の記号の板及び長さ
2 000 mm
未満の
表 2 による種類の記号
の板及び波板の場合
長さ 2 000 mm 以上の
表 2 による種
類の記号の板及び波板の場合
コイルの場合
図 1−横曲がりの適用
表 23−横曲がりの最大値（SGHC，SGH340，SGH400，SGH440，SGH490 及び SGH540 に適用）
単位 mm
板
長さ
幅
2 500
未満 2
500
以上 4 000 未満 4
000
以上
コイル
630
未満 5
8
12
630
以上 1
000
未満 4
6
10
1 000
以上 3
5 8
長さ 2 000 につき 5
表 24−横曲がりの最大値（SGCC，SGCH，SGCD1〜SGCD4 及び SGC340〜SGC570 に適用）
単位 mm
板及び波板
長さ
幅
2 000
未満 2
000
以上
コイル
630
未満 4
長さ 2 000 につき 4
630
以上 2 長さ 2 000 につき 2
13
G 3302
：2010
10.2
直角度
板及び波板の直角度は次のいずれかによる。ただし，波板の場合は，波付け前の板に適用する。
なお，疑義が生じた場合には a)の方法による。
a)
垂線を用いる方法 板及び波板の直角度は，1 隅点において，一辺に垂線を立てたとき，図 2 に示す
ように反対の隅点との距離（A）と垂線の長さ（B）との比（A/B）で表し，この値は，1.0 %を超えて
はならない。
図 2−板及び波板の直角度（垂線を用いる方法）
b)
対角線を用いる方法 板及び波板の 2 本の対角線の長さ（図 3 の X
1
及び X
2
）の差の絶対値の 1/2
（｜X
1
−X
2
｜/2）を求め，この値が板及び波板の実測幅 W の 0.7 %を超えてはならない。
図 3−板及び波板の直角度（対角線を用いる方法）
10.3
平たん度
板及びコイルの平たん度は，次による。
a)
板の平たん度 板の平たん度は，表 25 又は表 26 による。平たん度は，定盤上に置いて測定し，その
値は，ひずみの最大値から板の製品厚さを減じたものとし，板の上側の面に適用する。
表 25−板の平たん度（SGHC，SGH340，SGH400，SGH440，SGH490 及び SGH540 に適用）
単位 mm
幅
表示厚さ
1 250
未満 1
250
以上 1 600 未満
1 600
以上 2 000 未満
2 000
以上 2 300 以下
1.60
以上 3.15 未満 16 以下 18 以下 20 以下
−
3.15
以上 4.00 未満 16 以下
−
4.00
以上 6.00 未満 14 以下 24 以下
6.00 13
以下 21 以下
14
G 3302
：2010
表 26−板の平たん度（SGCC，SGCH，SGCD1〜SGCD4 及び SGC340〜SGC570 に適用）
単位 mm
ひずみの種類
a)
幅
反り，波
耳のび
中のび
1 000
未満 12 以下
8
以下
6
以下
1 000
以上 1 250 未満 15 以下
9
以下
8
以下
1 250
以上 1 600 未満 15 以下 11 以下
8
以下
1 600
以上 20 以下 13 以下
9
以下
注
a)
ひずみの種類は，その形状及び発生部位によって，次のとおりとする。
反り：鋼板全体がわん曲したもの。圧延方向にわん曲した反り及び圧延方向に直角
にわん曲した反りがある。
波：鋼板の圧延方向に波打ったような状態。
耳のび：鋼板の縁（幅方向端部）に波が現れるものをいう。
中のび：鋼板の中央部に波が現れるものをいう。
b)
コイルの平たん度 コイルの平たん度は，表 25 又は表 26 による。ただし，反りは適用しない。また，
コイルの平たん度は，コイルの正常でない部分には，適用しない。コイルの平たん度は，製造ライン
に設置した検査台で検査する。ただし，測定値の報告が必要な場合には，受渡当事者間の協定によっ
て測定方法などを決めなければならない。
なお，コイルの平たん度の測定は，省略してもよい
5)
。
注
5)
平たん度の測定は，製造業者の判断によって省略してもよいが，平たん度は規定値を満たさ
なければならないことを意味する。
11
質量及びその許容差
11.1
板及び波板の質量
板及び波板の質量は，通常，計算質量によってキログラムで表す。
11.2
コイルの質量
コイルの質量は，実測質量又は計算質量によってキログラムで表す。
11.3
質量の計算方法
板，波板及びコイルの質量の計算方法は，
表 27 による。
15
G 3302
：2010
表 27−質量の計算方法
計算順序
計算方法
結果のけた数
a)
原板の基本質量 kg/（mm･m
2
） 7.85
b)
−
原板の単位質量 kg/m
2
原板の基本質量［kg/（mm・m
2
）
］×表示厚さ（mm）
有効数字 4 けたに丸める。
めっき後の単位質量 kg/m
2
原板の単位質量（kg/m
2
）＋めっき量定数（kg/m
2
）
c)
有効数字 4 けたに丸める。
板及び波板
d)
の面積
m
2
幅（mm）×長さ（mm）×10
−
6
有効数字 4 けたに丸める。
1
枚の質量 kg
めっき後の単位質量（kg/m
2
）×面積（m
2
）
有効数字 3 けたに丸める。
1
結束の質量
e)
kg
1
枚の質量（kg）×同一寸法の 1 結束内の枚数 kg の整数値に丸める。
板
・
波
板 総質量 kg
各結束質量（kg）の総和 kg の整数値。
コイルの単位質量 kg/m
めっき後の単位質量（kg/m
2
）×幅（mm）×10
−
3
有効数字 3 けたに丸める。
1
コイルの質量 kg
コイルの単位質量（kg/m）×長さ（m） kg の整数値に丸める。
コ
イ
ル 総質量 kg
各コイルの質量（kg）の総和 kg の整数値。
注
a)
数値の丸め方は，JIS Z 8401 の規則 A による。
b)
厚さ 1 mm×面積 1 m
2
当たりの原板の基本質量
c)
めっき量定数は，
表 28 による。
d)
波板の面積の計算に用いる幅は，波付け前の寸法による。
e)
結束質量が指定された場合の枚数は，指定質量を同一形状，同一寸法，同一めっき付着量ごとに板 1 枚の質量
で除して求め，整数値に丸める。
表 28−質量の計算に用いるめっき量定数
非合金化めっき
単位 kg/m
2
めっきの付着量表示記号 Z06 Z08 Z10 Z12
Z14
Z18
Z20
Z22
Z25
Z27 Z35 Z37 Z45
Z60
めっき量定数
0.090 0.120 0.150 0.183 0.203 0.244 0.285 0.305 0.350 0.381 0.458 0.481 0.565 0.722
合金化めっき
単位 kg/m
2
めっきの付着量表示記号 F04 F06 F08 F10
F12
F18
めっき量定数
0.060 0.090 0.120 0.150 0.183 0.244
11.4
板及び波板の計算質量の許容差
板及び波板の計算質量の許容差は，11.3 によって求めた計算質量と実測質量との差を計算質量で除して
百分率で表し，
表 29 による。
表 29−質量の許容差
一組
a)
の計算質量
kg
許容差
%
600
未満
±10
600
以上 2
000
未満
±7.5
2
000
以上
±5
注
a)
同一材質，同一形状，同一寸法及び同一めっき付着量のも
のを一組として計算する。
12
外観
板，波板及びコイルは，使用上有害となる程度の欠点があってはならない。ただし，コイルは，一般に
検査によって全長にわたっての欠点の検出は困難であり，また欠点を除去する機会がないため，若干の正
常でない部分又は溶接部を含むことがある。コイルの正常でない部分の処置が必要な場合は，その方法を
受渡当事者間で協定してもよい。
16
G 3302
：2010
なお，表面の欠点は，特に指定のない限り，板，波板及びコイルの片側の面
6)
に適用する。
注記 欠点には，孔，ラミネーション，表面きずなどがある。
注
6)
片側の面とは，通常，板及び波板の場合は，包装で上側にある面をいい，コイルの場合は，コ
イルの外側の面をいう。
13
試験
13.1
分析試験
13.1.1
分析試験の一般事項及び分析試料の採り方
板，波板及びコイルの化学成分は，溶鋼分析によって求め，分析試験の一般事項及び分析試料の採り方
は，JIS G 0404 の 8.（化学成分）による。
13.1.2
分析方法
分析方法は，JIS G 0320 による。
13.2
めっき試験
13.2.1
供試材の採り方
供試材の採り方は，同一寸法及び同一めっき付着量の製品ごとに次による。
なお，波板の場合は，波付け前の板から供試材を採取する。
a)
連続めっきしたコイル又は連続めっきしたコイルからの切板の場合は，それぞれの製品 50 t ごと及び
その端数に 1 枚を採る。
b)
あらかじめ所定の長さに切断した原板にめっきした板の場合には，3 000 枚ごと及びその端数に 1 枚を
採る。
13.2.2
めっきの付着量試験
めっきの付着量試験は，次による。
a)
試験方法 めっきの付着量は，両面について測定し，その試験方法は，JIS H 0401 の 5.2（間接法），
附属書 JC 又は附属書 JD のいずれかによる。ただし，疑義が生じた場合は，JIS H 0401 の 5.2（間接
法）による。
附属書 JD による方法の場合には，同一寸法，同一付着量の製品 50 t ごと及びその端数ごとに測定
する。
b)
試験片の採取位置，大きさ及び数 試験片の採取位置，大きさ及び数は，次による。
1) JIS H 0401
の 5.2（間接法）による場合の試験片の採取位置及び数は JC.5.2 による。試験片の大き
さは，1 200 mm
2
以上とする。
2)
附属書 JC による場合の試験片の採取位置，大きさ及び数は，JC.5 による。
3)
附属書 JD による方法の場合には，試験片は採取せず，コイルを直接測定する。
13.2.3
めっきの密着性試験
曲げ試験によるめっきの密着性試験は，次による。
a)
試験片の採取位置及び大きさ 試験片の採取位置は，供試材の任意の位置とする。試験片は，幅 75〜
125 mm
で幅の 2 倍程度の適切な長さのものとし，特に指定がない限り，原板の圧延方向と平行に供
試材から 1 個を採る。
b)
試験片の曲げ操作 試験片の曲げ操作は，手動の万力（バイス）を用い，表 6 又は表 7 に内側間隔と
して規定する枚数の板を挟んで
図 4 のように試験片の長手方向に 180°曲げる。ただし，万力を用い
ることができない場合は，その他の適切な方法で試験してもよい。
17
G 3302
：2010
図 4−曲げ試験の方向
13.2.4
めっきの耐食性試験
めっきの耐食性試験を行う場合は，JIS H 8502 の 8.（サイクル試験方法）
，JIS K 5600-7-9 の
附属書 1（サ
イクル D）又は JIS G 0594 の方法のいずれかによる。
なお，めっきの耐食性試験は，受渡当事者間の協定に基づいて実施するものとし，評価基準（基準値・
特性値の設定）については，受渡当事者間の協定によって決めてもよい。
注記 めっきの耐食性試験では，一般に，評価基準を規定せずに試験結果を報告する場合が多い。
13.3
機械試験
13.3.1
一般事項
機械試験の一般事項は，JIS G 0404 の 7.（一般要求）及び 9.（機械的性質）による。この場合，供試材
の採り方は，JIS G 0404 の 7.6（試験片採取条件及び試験片）の A 類とし，波板の場合は，波付け前の板
から採取する。試験片の数及び採取位置は，次による。
a)
試験片の数 同一種類，同一厚さ，同一めっき付着量の製品 50 t ごと及びその端数から曲げ試験片及
び引張試験片を 1 個ずつ採取する。
b)
試験片の採取位置 試験片の中心は，幅の 1/4 の位置又はそれに近い位置とする。
13.3.2
曲げ試験
曲げ試験は，13.2.3 による。
なお，曲げ性の試験は，省略してもよい
7)
。ただし，特に注文者の指定がある場合には，試験を行わな
ければならない。
注
7)
試験は，製造業者の判断によって省略してもよいが，曲げ性は規定を満足しなければならない
ことを意味する。
13.3.3
引張試験
引張試験は，次による。
a)
試験片 試験片は，JIS Z 2201 の 5 号試験片とし，表 11 及び表 12 に規定する方向に供試材から 1 個
を採る。
b)
試験方法 試験方法は，JIS Z 2241 による。
c)
降伏点又は耐力，及び引張強さの算出に用いる厚さ 降伏点又は耐力，及び引張強さの算出に用いる
厚さは，次のいずれかによる。
− めっき層除去後の実測厚さ
− めっき層を含めた実測厚さから，相当めっき厚さを減じたもの
− めっき層を含めた実測厚さから，実測しためっき付着量の換算めっき厚さ
8)
を減じたもの
注
8)
換算めっき厚さは，実測しためっき付着量をめっきの密度（非合金化めっきは 7.14 g/cm
3
，
18
G 3302
：2010
合金化めっきは 7.21 g/cm
3
）で除して mm の単位で小数点以下 3 けたまで求める。
14
検査及び再検査
14.1
検査
検査は，次による。
a)
化学成分は，箇条 4 に適合しなければならない。
b)
めっきの付着量は，5.2 に適合しなければならない。
c)
めっき密着性は，5.4 に適合しなければならない。
d)
機械的性質は，箇条 8 に適合しなければならない。
e)
寸法は，箇条 9 に適合しなければならない。
f)
形状は，箇条 10 に適合しなければならない。
g)
質量は，箇条 11 に適合しなければならない。
h)
外観は，箇条 12 に適合しなければならない。
14.2
再検査
めっきの付着量試験，めっき密着性の試験，曲げ性の試験又は引張試験で不合格となった板，波板及び
コイルは，JIS G 0404 の 9.8（再試験）によって再試験を行い，合否を決定してもよい。
15
表示
検査に合格した板，波板及びコイルは，1 包装ごと又は 1 結束ごとに次の項目を適切な方法で表示する。
ただし，受渡当事者間の協定によって板及び波板 1 枚ごとに，次の項目を適切な方法で表示してもよい。
a)
種類の記号
b)
屋根用の記号，建築外板用の記号，及び／又は波板の記号（波板の形状記号を含む。
）
。これらの記号
は，該当するものに，種類の記号に続けて表示する。
c)
表面仕上げの記号，スキンパス処理の記号及び/又は化成処理の記号，塗油の記号。これらの記号は，
注文者の指定がある場合に表示する。
d)
めっきの付着量表示記号
e)
寸法（9.1 参照。ただし，板 1 枚の場合は，表示厚さだけでよい。
）
f)
製品の識別番号
g)
枚数又は質量（板 1 枚の場合は，省略してもよい。
）
h)
製造業者名又はその略号
表示は，次の例による。
例 1 板の場合
SGCC
○○○○
Z18
0.27
× 914 × 1 829
↓
↓ ↓ ↓
めっきの付着量 表示厚さ 幅 長さ
表示記号
（mm） （mm） （mm）
めっきの表面仕上げ記号，スキンパス記号，化成処理記号，塗油記号
種類の記号（一般用）
19
G 3302
：2010
例 2 コイルの場合
SGCC
○○○○
Z22
0.60
× 914 × C
↓
↓ ↓ ↓
めっきの付着量 表示厚さ 幅 長さの表示が必要な場合は，
表示記号
（mm） （mm） 長さ（m）とする。
めっきの表面仕上げ記号，スキンパス記号，化成処理記号，塗油記号
種類の記号（一般用）
例 3 屋根用（コイル）の場合
SGC340R
○○○○
Z27
0.60
× 914 × C
↓
↓ ↓ ↓
めっきの付着量 表示厚さ 幅 長さの表示が必要な場合は，
表示記号
（mm）
（mm） 長さ（m）とする。
めっきの表面仕上げ記号，スキンパス記号，化成処理記号，塗油記号
種類の記号（高強度一般用）＋屋根用の記号
例 4 硬質一般用の板を用いた建築外板用波板の場合
SGCHA
W2
Z18
0.27
× 762 × 1 829
↓
↓ ↓ ↓
めっきの付着量 表示厚さ 幅 長さ
表示記号
（mm） （mm） （mm）
波板の記号（波板 2 号，小波）
種類の記号（硬質一般用）＋建築外板用の記号
16
注文時の確認事項
この規格に規定する要求事項を適切に指定するために，受渡当事者は，引合書及び注文書に次の情報を
含めることが望ましい。
a)
種類の記号（
表 1 及び表 2）
b)
寸法（標準表示厚さ，標準幅及び標準長さについては，
表 13 及び表 14，波板は表 JB.2，表 JB.3 及び
JIS G 3316
）
c)
めっきの表面仕上げの記号（
表 5）
d)
スキンパス処理
e)
めっきの付着量表示記号（
表 4）
f)
化成処理の記号（
表 8）
g)
塗油の記号（
表 9）
h)
製品の 1 結束又は 1 コイルの最大質量及び最小質量
i)
注文総質量
j)
幅の許容差（
表 19，表 20 又は表 21）
20
G 3302
：2010
k)
コイルの場合，内径及び外径
l)
可能な場合，用途，加工方法など
17
報告
あらかじめ注文者の要求のある場合には，製造業者は，検査文書を注文者に提出しなければならない。
この場合，報告は，JIS G 0404 の 13.（報告）による。検査文書の種類は，特に指定のない場合は，JIS G 0415
の
表 1（検査文書の総括表）の記号 2.3（受渡試験報告書）又は 3.1.B（検査証明書 3.1.B）とする。
21
G 3302
：2010
附属書 JA
（
規定）
屋根用・建築外板用の板及びコイルの
表示厚さ及びめっきの付着量表示記号
JA.1
適用範囲
この附属書は，屋根用・建築外板用の板及びコイル（冷延原板を用いる。
）の適用する表示厚さ及びめっ
きの付着量表示記号について規定する。
JA.2
適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号
屋根用・建築外板用の板及びコイルに適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号は，
表 JA.1 による。
表 JA.1−適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号（冷延原板を使用）
用途
適用する表示厚さ
mm
めっきの付着量表示記号
a)
0.35
以上 1.0 以下 Z25，Z27
屋根用
1.0
を超えるもの Z27
0.27
以上 0.50 以下 Z18，Z22，Z25，Z27
0.50
を超え 1.0 以下 Z22，Z25，Z27
建築外板用
1.0
を超えるもの Z27
注
a)
Z35
，Z37，Z45 及び Z60 の適用については，受渡当事者間で協定してもよい。
22
G 3302
：2010
附属書 JB
（
規定）
波板の表示厚さ，めっきの付着量表示記号及び標準寸法
JB.1
適用範囲
この附属書は，波板の適用する表示厚さ，めっきの付着量表示記号及び標準寸法について規定する。
JB.2
適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号
波板の適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号は，
表 JB.1 による。
表 JB.1−適用する表示厚さ及びめっきの付着量表示記号（冷延原板を使用）
適用する表示厚さ
mm
めっきの付着量表示記号
a)
適用
（参考）
0.11
以上 0.16 未満
特定用途
0.16
以上 0.27 未満
−
Z12
特定用途
0.27
以上 0.30 以下
Z18
，Z22，Z25，Z27
0.30
を超え 0.50 以下 Z18，Z22，Z25，Z27
0.50
を超え 1.0 以下 Z22，Z25，Z27
−
注
a)
Z35，Z37，Z45 及び Z60 の適用については，受渡当事者間で協定して
もよい。
JB.3
標準寸法
JB.3.1
標準表示厚さ
波板の標準表示厚さは，
表 JB.2 による。ただし，表 JB.2 の括弧内の数値は，Z12 の特定用途の場合に
適用する。
表 JB.2−標準表示厚さ
単位 mm
標準表示厚さ
(0.11) (0.12) (0.13) (0.14)
(0.15)
0.16 0.17 0.19 0.20
0.25 0.27 0.30 0.35 0.40 0.50 0.60 0.80 1.0
JB.3.2
波付け前の標準幅及び標準長さ
波板の波付け前の標準幅及び標準長さは，
表 JB.3 による。
表 JB.3−標準幅及び標準長さ
単位 mm
波付け前の標準幅
標準長さ
762
1 829
2 134 2 438 2 743 3 048 3 353 3 658
914
1 829
2 134 2 438 2 743 3 048 3 353 3 658
1 000
2 000
23
G 3302
：2010
附属書 JC
（
規定）
溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯の蛍光 X 線法による
オフラインめっき付着量試験方法
JC.1
適用範囲
この附属書は，溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯並びに波付け前の波板から採取した試験片のめっき付着量
を，蛍光 X 線装置によって測定する試験方法について規定する。
JC.2
測定原理
励起 X 線を試料に照射したときに放出されるめっきからの蛍光 X 線の強度を測定して，めっきの付着量
が既知の試料からの蛍光 X 線強度と比較してめっきの付着量を求める。
JC.3
装置
装置は，JIS K 0119 の箇条 5（装置）による。
JC.4
測定蛍光 X 線
測定する蛍光 X 線は，ZnKα（波長 14.35 nm）の一次線とする。
JC.5
試験片
JC.5.1
試験片の大きさ
試験片は，試験片への一次 X 線の照射面積が 314 mm
2
以上の大きさになるよう調整された蛍光 X 線分析
装置の試料室にセットできる大きさとする。
JC.5.2
試験片の採取位置及び数
試験片は，13.2.1 によって採取した供試材から連続めっき法の場合は，
図 JC.1 に示す 3 か所の位置又は
その近傍からそれぞれ 1 個，また，切板めっき法の場合は，
図 JC.2 に示す 3 か所の位置又はその近傍から
それぞれ 1 個採取する。
24
G 3302
：2010
単位 mm
単位 mm
図 JC.1−試験片の採取位置（連続めっき法）
図 JC.2−試験片の採取位置（切板めっき法）
JC.6
検量線の作成及び校正
JC.6.1
検量線の作成
検量線の作成は，次による。ただし，X 線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片を採
取せずに，c)で使用した X 線測定用試験片のめっきの付着量を JIS H 0401 の 5.2（間接法）によって求め，
検量線を作成してもよい。この場合，X 線測定用試験片の面積は 1 200 mm
2
以上となるように採取する。
a)
検量線の作成に使用する X 線測定用試験片及び X 線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための
試験片を採取する。それぞれの試験片は，測定対象と同一のめっきの種類の鋼板又は鋼帯から採取す
る。X 線測定用試験片の大きさは試料室に収まる大きさとし，1 個又は隣り合うように 2 個を採取す
る。X 線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片の大きさは，1 200 mm
2
以上とし，X
線測定用試験片を挟んで 2 個採取する。
b) X
線測定用試験片のいずれの面に励起 X 線を照射するかをあらかじめ決め，X 線測定用試験片のめっ
きの付着量を決定するための試験片の励起 X 線を照射する面のめっきの付着量を JIS H 0401 の 5.2
（間
接法）によって測定する。この場合，測定面の反対側にラッカーを塗装して乾燥させる，幅広のテー
プをはり付けるなどのめっき層の溶出を防ぐ方法を用いる。二つの試験片のめっきの付着量の平均を
求め，X 線測定用試験片の励起 X 線照射面のめっきの付着量とする。
c) X
線測定用試験片を装置にセットして，JC.7 a)で設定された条件によって X 線測定用試験片に励起 X
線を照射し，その蛍光 X 線強度を測定する。
d)
めっきの付着量の異なる X 線測定用試験片を 3 個以上用いて，その蛍光 X 線強度とめっきの付着量と
の関係から検量線を作成する。
JC.6.2
検量線の校正
校正用の試験片を装置にセットし，定期的
1)
に蛍光 X 線の強度又はめっき付着量換算値を測定し，検量
線を校正する。
注
1)
例えば，8 時間ごと，日ごとなどに測定するのが望ましい。
JC.7
操作
操作は，次による。
25
G 3302
：2010
a)
測定するめっきの付着量のうち最小となるめっき付着量表示記号の試験片を装置にセットし，連続 10
回測定したときの相対標準偏差
2)
が 1 %以下，かつ，めっきの付着量を 0.1 g/m
2
の単位まで読み取るこ
とのできる条件を設定する。ただし，X 線強度をカウントで測定し，カウント数が 10 000 以上の場合
は，繰り返し測定は不要とする。
注
2)
測定値の標準偏差（分散の平方根の絶対値）を平均値によって除した値をいう（JIS K 0211
参照）
。
なお，条件を設定したときに使用しためっき付着量表示記号より少ないめっきの付着量を測定する
場合には，該当するめっき付着量表示記号の試験片を用いて上記の条件を満たしていることを確認す
る。上記の条件を満たしていないときには，あらためて条件を設定しなおす。
b)
試験片を装置の試料室に正しく取り付ける。
c)
設定された条件によって，試験片に X 線を照射し，蛍光 X 線強度を測定する。
d)
検量線によって，蛍光 X 線強度を 1 m
2
当たりのめっき付着量（片面，g/m
2
）に換算する。
e)
b)
〜d)の操作を試験片の裏面についても繰り返してめっき付着量を求め，表面及び裏面のめっき付着
量を合計したものを試験片のめっき付着量（両面，g/m
2
）とする。
JC.8
装置の点検
装置の点検は，適切に行わなければならない。点検を行う事項は，JIS K 0119 の箇条 15（装置の点検）
によるほか，付着量測定結果と JIS H 0401 の 5.2（間接法）によって測定した結果とを比較し，装置によ
る測定結果が正常であることを点検しなければならない。
26
G 3302
：2010
附属書 JD
（
規定）
溶融亜鉛めっき鋼帯の蛍光 X 線法による
オンラインめっき付着量試験方法
JD.1
適用範囲
この附属書は，溶融亜鉛めっき鋼帯のめっき付着量を製造ラインに設置した蛍光 X 線装置によって測定
する試験方法について規定する。
警告 この附属書に基づいて測定及び設備の保守を行う場合には，適切な安全対策を施す必要がある。
特に放射線による被ばくを防止するため，安全管理を徹底しなければならない。
注記 この附属書で用いる装置の設置及び取扱いに関係する法令として労働安全衛生法，電離放射線障
害防止規則などがある。
JD.2
測定原理
励起 X 線（ガンマ線を含む）をコイルに照射したときに放出されるめっきからの蛍光 X 線の強度を測定
して，めっきの付着量が既知の試料からの蛍光 X 線強度と比較してめっきの付着量を求める。
JD.3
装置
装置は，X 線発生部，分光・検出・計数部及び装置制御・データ処理部によって構成され，次による。
装置は，測定結果に有意な影響を及ぼすような温度・湿度の変動のない場所に設置する。
JD.3.1
X 線発生部
X
線発生部は，コイルの JD.6.3 に規定する位置に励起 X 線（ガンマ線を含む）を直接照射できるものと
する。
JD.3.2
分光・検出・計数部
分光・検出・計数部は，JD.6.3 に規定する測定位置で発生する蛍光 X 線の強度を測定できる機能をもつ
ものとする。
JD.3.3
装置制御・データ処理部
装置制御・データ処理部は，JD.6.3 に規定する位置に励起 X 線（ガンマ線を含む）を照射して発生する
蛍光 X 線の強度を測定するよう X 線発生部及び分光・検出・計数部を制御し，照射位置と測定結果とを対
応させて記録できるものとする。
JD.4
測定蛍光 X 線
測定する蛍光 X 線は，ZnKα（波長 14.35 nm）の一次線とする。ただし，測定面と装置との距離の補正
などに，他の波長の X 線を同時に測定して用いてもよい。
JD.5
検量線の作成及び校正
JD.5.1
検量線の作成
検量線の作成は，次による。ただし，X 線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片を採
取せずに，c)で使用した X 線測定用試験片のめっきの付着量を JIS H 0401 の 5.2（間接法）によって求め，
27
G 3302
：2010
検量線を作成してもよい。この場合，X 線測定用試験片の面積は 1 200 mm
2
以上となるように採取する。
a)
検量線の作成に使用する X 線測定用試験片及び X 線測定用試験片のめっきの付着量を決定するための
試験片を採取する。それぞれの試験片は，測定対象と同一のめっきの種類の板又はコイルから採取す
る。標準試験片の大きさは装置を固定したときの X 線照射が収まる大きさとし，1 個又は隣り合うよ
うに 2 個を採取する。標準試験片のめっきの付着量を決定するための試験片の大きさは，1 200 mm
2
以上とし，X 線測定用試験片を挟んで 2 個採取する。
b) X
線測定用試験片のいずれの面に励起 X 線（ガンマ線を含む）を照射するかをあらかじめ決め，X 線
測定用試験片のめっきの付着量を決定するための試験片の励起 X 線（ガンマ線を含む）を照射する面
のめっきの付着量を JIS H 0401 の 5.2（間接法）によって測定する。この場合，測定面の反対側にラ
ッカーを塗装して乾燥させる，
幅広のテープをはり付けるなどのめっき層の溶出を防ぐ方法を用いる。
二つの試験片のめっきの付着量の平均を求め，X 線測定用試験片の励起 X 線（ガンマ線を含む）照射
面のめっきの付着量とする。
c) X
線測定用試験片を装置にセットして，JD.6.4 a)で設定された条件によって X 線測定用試験片に励起
X
線（ガンマ線を含む）を照射し，その蛍光 X 線強度を測定する。
d)
めっきの付着量の異なる X 線測定用試験片を 3 個以上用いて，その蛍光 X 線強度とめっきの付着量と
の関係から検量線を作成する。
JD.5.2
検量線の校正
検量線の校正は，JC.6.2 による。
JD.6
測定方法
JD.6.1
測定面
コイルのめっきの付着量を測定する面は，測定結果に有意な影響を及ぼすような汚れ，金属粉の付着が
あってはならない。測定する面と装置との距離及び傾きは，X 線測定用試験片測定時と同一の距離及び傾
きとする。測定結果に有意な影響を及ぼすようなコイルと装置との距離及び傾きの差が生じた場合には，
その影響を補正しなければならない。
JD.6.2
測定モード
めっきの付着量の測定モードは，コイルのめっきの付着量を測定するために X 線を照射する間，装置を
コイルの定められた幅方向位置に固定して測定する方法（以下，定点測定モードという。
）又は装置をコイ
ルの幅方向に一定速度で移動しながら測定する方法（以下，スキャンモードという。
）のいずれかとする。
いずれの方法とするかは，製造業者による。
JD.6.3
めっきの付着量の測定位置
コイルの幅方向の測定位置は，定点測定モードの場合は
図 JD.1 a)によって，スキャンモードの場合は図
JD.1 b)
による。定点測定モードの場合は，X 線ビームの外側の縁がコイルの両縁（幅方向端部）から
50 mm
となる位置及び X 線ビームの中心が板幅中央±15 mm となる位置の 3 か所に装置を移動し，そ
れぞれの位置でめっきの付着量を測定する。スキャンモードの場合は，装置をコイルの幅方向に一定速度
で移動し，
図 JD.1 b)に示す 3 か所それぞれの測定範囲（A）でめっきの付着量を測定する。この場合，縁
側の測定範囲は，
X
線ビームの外側の縁の位置を示し，
板幅中心のときは X 線ビームの中心の位置を示す。
付着量は，コイルの表裏を測定する。コイルの幅方向の測定位置はコイルの表裏では同一とし，長さ方
向の表裏での測定位置は，できるだけ近接した位置とする。
＋30
0
28
G 3302
：2010
単位 mm
A
：測定範囲（30 〜120）
B
：測定開始位置（50 〜110）
a)
定点測定モードの場合
b)
スキャンモードの場合
図 JD.1−めっき付着量の測定位置
JD.6.4
測定
測定は，次による。
a) 1
か所の測定時間は 4 秒以下とする。装置を設置した製造ラインで測定するめっきの付着量のうち最
小となるめっき付着量表示記号の試験片を装置にセットし，規定の測定時間で連続 10 回測定したとき
の相対標準偏差
1)
が 1 %以下，かつ，めっきの付着量を 0.1 g/m
2
の単位まで読み取ることのできる条件
を設定する。ただし，X 線強度をカウントで測定し，カウント数が 10 000 以上の場合は，繰り返し測
定は不要とする。
注
1)
測定値の標準偏差（分散の平方根の絶対値）を平均値によって除した値をいう（JIS K 0211
参照）
。
なお，条件を設定したときに使用しためっき付着量表示記号より少ないめっきの付着量を測定する
場合には，該当するめっき付着量表示記号の試験片を用いて上記の条件を満たしていることを確認す
る。上記の条件を満たしていないときには，あらためて条件を設定しなおす。
b)
設定された条件によって，コイルに X 線を照射し，蛍光 X 線強度を測定する。
c)
検量線によって，蛍光 X 線強度を 1 m
2
当たりのめっき付着量（片面，g/m
2
）に換算する。
なお，コイルの面積が，めっきの付着量測定後にスキンパスなどによって変化する場合には，面積
の変化率を用いてめっきの付着量を補正する。
d)
表面及び裏面のめっき付着量を合計してコイル 1 か所のめっき付着量（両面，g/m
2
）とする。
JD.6.5
付着量の測定値
任意の 1 パス
2)
の 3 か所における付着量を用いて，めっきの平均付着量及び最小付着量を求める。ただ
しパス数は複数としてもよく，複数のパスを用いる場合のめっきの平均付着量はすべてのめっきの付着量
29
G 3302
：2010
測定値の平均とし，最小付着量はすべてのめっきの付着量測定値のうち最小付着量とする。
注
2)
1
パスとは，X 線発生部をコイルの任意の位置におけるコイルの縁から反対側の縁まで一方向
に移動させる間での測定をいう。
JD.7
装置の点検
装置の点検は，適切に行わなければならない。点検を行う事項は，JIS K 0119 の箇条 15（装置の点検）
によるほか，次による。
a)
装置の設置場所の温度，湿度が測定に影響を及ぼさないこと。
b)
測定するときの装置とコイルの距離及び角度が一定であること。
c)
校正を行うときの試験片と装置の距離及び角度がコイルを測定するときと同じであること。
d)
スキャンモードのときに装置が一定速度で移動すること。
e)
装置が設定された条件でコイルのめっきの付着量を測定していること。
f)
装置の汚れが測定に影響を及ぼさないこと。
g)
この方法による付着量測定結果と他の測定方法［
附属書 JC 又は JIS H 0401 の 5.2（間接法）］で測定
した結果とを比較し，装置による測定結果が正常であること。
参考文献 JIS K 0211 分析化学用語（基礎部門）
附属書 JE
（
参考）
JIS
と対応国際規格との対比表
JIS G 3302:2010
溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯
ISO 3575:2005
，Continuous hot-dip zinc-coated carbon steel sheet of commercial and
drawing qualities
ISO 4998:2005
，Continuous hot-dip zinc-coated carbon steel sheet of structural quality
(I)JIS の規定
(III)国際規格の規定
(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
箇 条 番 号
及び題名
内容
(II)
国際規格
番号
箇条番号
内容
箇 条 ご と
の評価
技術的差異の内容
(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
ISO 3575
1.1
溶融亜鉛めっきを行った
一般用，及び絞り用の鋼
板及び鋼帯について規定
している。
追加
1
適 用 範
囲
溶 融 亜 鉛 め っ き を
行 っ た 鋼 板 及 び 鋼
帯 並 び に 波 板 に つ
いて規定している。
ISO 4998
1
溶融亜鉛めっきを行った
構造用の鋼板及び鋼帯に
ついて規定している。
JIS
は，ISO 規格 2 規格を包含
した適用範囲としている。ま
た，波板を追加している。
JIS
と ISO 規格とは規格体系が異
なる。
2
引 用 規
格
ISO 3575
1
4.2
一般用 1 種類，及び絞り
用 4 種類について種類の
記号及び適用厚さを規定
している。
変更
3
種 類 及
び 記 号 並
び に 適 用
す る 表 示
厚さ
一般用 3 種類，絞り
用 4 種類，及び高強
度一般用 10 種類の
種 類 の 記 号 及 び 適
用 す る 表 示 厚 さ を
規定している。
ISO 4998
1
4.2
構造用 7 種類について種
類の記号及び適用厚さを
規定している。
追加
JIS
は熱延原板及び冷延原板の
区分を規定している。JIS は
ISO
規格より多くの種類を規
定しており，適用厚さ範囲は
ISO
規格より広い。
JIS
は，鋼板を用いためっきを
追加している。
市場の要求の差異に基づくもの
である。
4
化 学 成
分
め っ き を 行 う 原 板
の化学成分（4 元素）
を規定している。
ISO 3575
ISO 4998
4.1
原板の化学成分（4 元素）
，
規 定 外 合 金 元 素 の 上 限
値，製品分析における許
容 変 動 値 を 規 定 し て い
る。
変更
JIS
と ISO 規格では化学成分が
異なる。また JIS では規定外合
金元素の上限値及び製品分析
における許容変動値は，規定し
ていない。
JIS
と ISO 規格とでは，規定する
機械的性質が異なるため，化学成
分が異なる。
JIS
は，市場の要求がないため製
品分析を規定していない。
30
G
33
02
：
201
0
(I)JIS の規定
(III)国際規格の規定
(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
箇 条 番 号
及び題名
内容
(II)
国際規格
番号
箇条番号
内容
箇 条 ご と
の評価
技術的差異の内容
(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
5.1
めっき
の種類
ISO 3575
ISO 4998
1.6
1
一致
5.2
めっき
の付着量
付着量表示記号，並
び に め っ き 付 着 量
として 3 点平均最小
付着量及び 1 点最小
付 着 量 を 規 定 し て
いる。
4.3.1
5.3
変更
JIS
は ISO 規格に比べより細分
した付着量を規定している。
付着量に対する市場の要求が異
なる。
5.3
めっき
の 表 面 仕
上げ
7.3
一致
5.4
めっき
密着性
非 合 金 化 め っ き の
め っ き 密 着 性 を 規
定している。
4.3.2
5.4
曲げ試験によるめっき密
着性の評価を規定してい
る。
追加
曲げ試験による評価は JIS と
ISO
規格とは同じであるが，
JIS
はその他の評価試験を追加
している。
JIS
は受渡当事者間の協定によっ
て，精度のよい試験方法での評価
を認めている。
6
化 成 処
理
5
種類の化成処理を
規定している。
4.6.1
4.6.2
2
種類の化成処理を規定
している。
追加
JIS
は，環境規制物質に対応で
きる化成処理を追加している。
ISO
規格への化成処理記号の追加
を，提案予定。
7
塗油
4.6.3
一致
8
機 械 的
性質
機械的性質として，
曲げ性，及び引張試
験特性（降伏点又は
耐力，引張強さ及び
伸び）を規定してい
る。
4.2
引張試験特性（降伏点又
は耐力，引張強さ及び伸
び）を規定している。
追加
変更
JIS
は曲げ性を追加している。
引張試験特性は JIS と ISO 規
格では異なる。
JIS
の曲げ性の試験は省略可能で
あり，曲げ性は，将来廃止を検討
する。
引張試験特性は，市場の要求の差
異に基づくものである。
9.1
寸法の
表し方
1
附属書 A
厚さは，製品厚さ又は原
板厚のいずれかを使用す
る。
削除
JIS
の厚さは，原板厚を用いる。 JIS は商習慣上，原板厚を使用す
る。ISO 規格は製品厚だけであっ
たが，原板厚の使用を追加するよ
うに提案し，2005 年版で採用され
た。
31
G
33
02
：
201
0
(I)JIS の規定
(III)国際規格の規定
(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
箇 条 番 号
及び題名
内容
(II)
国際規格
番号
箇条番号
内容
箇 条 ご と
の評価
技術的差異の内容
(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
9.2
標準寸
法
標 準 寸 法 に つ い て
規定している。
ISO 3575
ISO 4998
−
−
追加
JIS
は，標準寸法を追加してい
る。
JIS
は商習慣上，標準寸法が必要
である。
9.3
寸法の
許容差
寸 法 許 容 差 に つ い
て規定している。
4.8
附属書 A
変更
JIS
と ISO 規格とでは寸法許容
差が異なる。
寸法許容差は，熱延鋼板及び冷延
鋼板の許容差に基づいて規定し
ている。
10
形状
形 状 に つ い て 規 定
している。
4.8
変更
JIS
と ISO 規格とでは形状の許
容差が異なる。
形状の許容差は，熱延鋼板及び冷
延鋼板の許容差に基づいて規定
している。
ISO
規格の平たん度許容差の改正
を提案し，2009 年現在検討中であ
る。
11
質量及
び そ の 許
容差
質 量 に つ い て 規 定
している。
−
−
追加
JIS
では，実測質量又は計算質
量を用いている。
JIS
は，商習慣上，質量の規定が
必要である。
12
外観
9
一致
13.1
分 析
試験
分 析 試 料 の 採 り 方
及 び 分 析 試 験 方 法
に つ い て 規 定 し て
いる。
4.1
5.1
具体的な試料の採り方及
び分析方法は規定してい
ない。
溶鋼分析は製造業者が行
い，製品分析は必要な場
合に購入者が行う。
追加
JIS
は，試料採取方法及び分析
方法を具体的に規定している。
JIS
と ISO 規格は規格体系が異な
り，JIS では，具体的な規定が必
要である。
13.2
め っ
き試験
付着量試験，密着性
試験，及び耐食性試
験 に つ い て 規 定 し
ている。
5.3
5.4
6.2.1
6.2.2
付着量試験及び密着性試
験を規定している。
追加
JIS
は，めっきの耐食性試験を
追加している。
JIS
では，注文者から耐食性のデ
ータを要求されることがあるた
め，追加している。
13.3
機 械
試験
曲 げ 試 験 及 び 引 張
試 験 に つ い て 試 験
片 及 び 試 験 方 法 を
規定している。
4.2
5.2
6.1
6.2.2
変更
JIS
と ISO 規格では引張試験片
形状が異なる。
JIS
では，JIS 独自の引張試験片形
状を使用している。
32
G
33
02
：
201
0
(I)JIS の規定
(III)国際規格の規定
(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
箇 条 番 号
及び題名
内容
(II)
国際規格
番号
箇条番号
内容
箇 条 ご と
の評価
技術的差異の内容
(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
14.1
検査
検 査 に つ い て 規 定
している。
ISO 3575
ISO 4998
−
−
追加
JIS
は，検査をまとめて一つの
箇条としており，ISO 規格は個
別の箇条で規定している。
JIS
と ISO 規格は規格体系が異な
る。
14.2
再 検
査
5.5
一致
15
表示
7
11
追加
JIS
は，屋根用，建築外板用及
び波板の記号を追加している。
JIS
は，屋根用，建築外板用及び
波板を追加している。
16
注文時
の 確 認 事
項
12
追加
JIS
は，波板の寸法を追加して
いる。
17
報告
報 告 に つ い て 規 定
している。
−
−
追加
JIS
は，報告を追加している。
JIS
では，商習慣上，報告を行う
ことがあり，規定が必要である。
附属書 JA
（規定）
屋根用・建築外板用
の 板 及 び コ イ ル の
表 示 厚 さ 及 び め っ
き の 付 着 量 表 示 記
号を規定している。
−
−
追加
JIS
は，屋根用及び建築外板用
の規定を追加している。
特殊な用途であり，規定が必要で
ある。
附属書 JB
（規定）
波板の表示厚さ，め
っ き の 付 着 量 表 示
記 号 及 び 標 準 寸 法
を規定している。
−
−
追加
JIS
は，波板の規定を追加して
いる。
波板は JIS 独自の製品であり，規
定が必要である。
附属書 JC
（規定）
蛍光 X 線によるオ
フ ラ イ ン め っ き 付
着 量 試 験 方 法 を 規
定している。
−
−
追加
JIS
は，めっき付着量試験方法
を規定しているが，ISO 規格で
は規定していない。
JIS
ではめっき付着量試験方法の
規定が必要である。
附属書 JD
（規定）
蛍光 X 線によるオ
ン ラ イ ン め っ き 付
着 量 試 験 方 法 を 規
定している。
−
−
追加
JIS
は，めっき付着量試験方法
を規定しているが，ISO 規格で
は規定していない。
JIS
ではめっき付着量試験方法の
規定が必要である。
33
G
33
02
：
201
0
(I)JIS の規定
(III)国際規格の規定
(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
箇 条 番 号
及び題名
内容
(II)
国際規格
番号
箇条番号
内容
箇 条 ご と
の評価
技術的差異の内容
(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
−
−
ISO 3575
ISO 4998
3
用語及び定義を規定して
いる。
削除
JIS
は，削除している。
JIS G 0203
で用語を定義してい
る。
−
−
8
製造初期段階で不合格と
なった場合の救済処置を
規定している。
削除
JIS
は，削除している。
引用規格 JIS G 0404 で規定して
いる。
−
−
10
立 会 検 査 を 規 定 し て い
る。
削除
JIS
は，削除している。
引用規格 JIS G 0404 で規定して
いる。
JIS
と国際規格との対応の程度の全体評価：
（ISO 3575:2005，ISO 4998:2005，MOD）
注記 1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は，次による。
− 一致……………… 技術的差異がない。
− 削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
− 追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− 変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。
注記 2 JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次による。
− MOD…………… 国際規格を修正している。
34
G
33
02
：
201
0