G 3105：2004
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本鉄鋼
連盟(JISF)から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の
審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS G 3105:1987は改正され，この規格に置き換えられる。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
G 3105：2004
チェーン用丸鋼
Steel bars for chains
1. 適用範囲 この規格は，チェーンに用いる熱間圧延丸鋼（以下，丸鋼という。）について規定する。
2. 引用規格 付表1に示す規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成
する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
3. 種類及び記号 丸鋼の種類は，3種類とし，その記号は，表1による。
表 1 種類の記号
種類の記号
SBC 300
SBC 490
SBC 690
4. 製造方法 丸鋼は，圧延のままとする。
5. 化学成分 丸鋼は，9.1によって試験を行い，その溶鋼分析値は，表2による。
表 2 化学成分
単位 ％
種類の記号
化学成分
C
Si
Mn
P
S
SBC 300
0.13以下
0.04以下
0.50以下
0.040以下
0.040以下
SBC 490
0.25以下
0.15〜0.40
1.00〜1.50
0.040以下
0.040以下
SBC 690
0.36以下
0.15〜0.55
1.00〜1.90
0.040以下
0.040以下
備考 SBC 690については，表2の化学成分以外にNi，Cr，Mo，Vなどの合金元素を必要に応じて添
加してもよい。
6. 機械的性質
6.1
引張強さ，伸び及び絞り 丸鋼は，9.2によって試験を行い，その引張強さ，伸び及び絞りは，表3
による。
6.2
曲げ性 丸鋼は，表3の試験条件で9.2によって試験を行い，その外側にき裂を生じてはならない。
2
G 3105：2004
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6.3
シャルピー吸収エネルギー 丸鋼は，9.2によって試験を行い，そのシャルピー吸収エネルギーは，
表4による。この場合，シャルピー吸収エネルギーは，3個の試験片の平均とし，JIS G 0404の9.6（組試
験の結果の評価）によって判定する。
表 3 機械的性質
種類の
記号
引張強さ
N/mm2
引張試験片
伸 び
％
絞 り
％
曲げ性
供試材の状態
曲げ角度
内側半径
試験片
SBC 300
300以上
2号
25以上
−
180°
径の0.5倍
2号
圧延のまま
14A号
30以上
−
SBC 490
490以上
2号
18以上
−
180°
径の1.5倍
2号
圧延のまま又
は焼ならし
14A号
22以上
−
SBC 690
690以上
2号
12以上
40以上
−
−
−
焼入焼戻しな
どの熱処理
14A号
17以上
備考 1N/mm2 = 1 MPa
表 4 シャルピー吸収エネルギー
種類の記号
シャルピー吸収エネルギー
供試材の状態
試験温度
℃
3個の平均値
J
試験片
SBC 690
0
60以上
Vノッチ
圧延方向
焼入焼戻しなどの熱処理
7. 形状，寸法及び質量 並びに 許容差 丸鋼の形状，寸法及び質量並びに許容差は，JIS G 3191による。
8. 外観 丸鋼の外観は，JIS G 3191の9.（外観）による。
9. 試験
9.1
分析試験
9.1.1
分析試験の一般事項及び分析試料の採り方 丸鋼の化学成分は，溶鋼分析によって求め，分析試験
の一般事項及び分析試料の採り方は，JIS G 0404の8.（化学成分）による。
9.1.2
分析方法 分析方法は，JIS G 0320による。
9.2
機械試験
9.2.1
機械試験の一般事項 機械試験の一般事項は，JIS G 0404の9.（機械的性質）による。ただし，供
試材の採り方は，JIS G 0404の7.6（試験片採取条件及び試験片）のA類とし，試験片の数及び採取位置
は，次による。
a) 試験片の数 同一溶鋼に属する丸鋼50 tごと及びその端数から，最大径の丸鋼を用いて引張試験片1
個，曲げ試験片1個及び衝撃試験片1組（3個）とする。
b) 熱処理材の採取方法 溶接後，チェーンが熱処理される場合は，母材と同一断面をもち，表3に示す
供試材の状態の中から，事前に受渡当事者間の協定による熱処理を行った供試材から採取する。
c) 試験片の採取位置 引張試験片の採取位置は，JIS G 0416による。衝撃試験片の採取位置は，試験片
の中心を，表面から径の1/4の位置とする。ただし，1/4の位置に採れない場合には，なるべくこれに
近い位置とする。
3
G 3105：2004
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
9.2.2
試験片 引張試験片，曲げ試験片及び衝撃試験片は，次による。
a) 引張試験片 JIS Z 2201の2号又は14A号試験片。
b) 曲げ試験片 JIS Z 2204の2号試験片。
c) 衝撃試験片 JIS Z 2202のVノッチ試験片。
9.2.3
試験方法 引張試験，曲げ試験及び衝撃試験の方法は，次による。
a) 引張試験方法 JIS Z 2241
b) 曲げ試験方法 JIS Z 2248
c) 衝撃試験方法 JIS Z 2242
10. 検査
10.1 検査 検査は，次による。
a) 検査の一般事項は，JIS G 0404による。
b) 化学成分は，5.に適合しなければならない。
c) 機械的性質は，6.に適合しなければならない。
d) 形状，寸法及び質量は，7.に適合しなければならない。
e) 外観は，8.に適合しなければならない。
10.2 再検査 再検査は､次による。
a) 引張試験又は曲げ試験で合格にならなかった丸鋼は，JIS G 0404の9.8（再試験）によって，再試験を
行って合否を決定してもよい。
b) 衝撃試験が，JIS G 0404の9.6（組試験の結果の評価）で合格にならなかった丸鋼は，JIS G 0404の
9.8（再試験）によって，再試験を行って合否を決定してもよい。
11. 表示 検査に合格した丸鋼には，丸鋼ごと又は1結束ごとに，次の項目を適切な方法で表示する。た
だし，受渡当事者間の協定によって，項目の一部を省略してもよい。
a) 種類の記号
b) 溶鋼番号又は検査番号
c) 寸法
d) 製造業者名又はその略号
12.
報告 報告は，JIS G 0404の13.（報告）による。製造業者は，要求がある場合，JIS G 0415の表1
（検査文書の総括表）の記号2.3（受渡試験報告書）又は3.1.B（検査証明書3.1.B ）を注文者へ提出しな
ければならない。
なお，表2の備考の規定によった場合は，成績表に添加した元素の溶鋼分析値を付記する。
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G 3105：2004
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表1 引用規格
JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法
JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書
JIS G 0416 鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製
JIS G 3191 熱間圧延棒鋼とバーインコイルの形状，寸法及び質量並びにその許容差
JIS Z 2201 金属材料引張試験片
JIS Z 2202 金属材料衝撃試験片
JIS Z 2204 金属材料曲げ試験片
JIS Z 2241 金属材料引張試験方法
JIS Z 2242 金属材料衝撃試験方法
JIS Z 2248 金属材料曲げ試験方法