G 3101
：2015
（1）
目 次
ページ
序文
1
1
適用範囲
1
2
引用規格
1
3
種類及び記号並びに適用寸法
2
4
化学成分
2
5
機械的性質
2
6
形状，寸法，質量及びその許容差
2
7
外観
4
8
試験
4
8.1
分析試験
4
8.2
機械試験
4
9
検査
5
10
再検査
5
11
表示
5
12
報告
6
附属書 JA（規定）辺が 40 mm 未満の形鋼及び幅が 40 mm 未満の平鋼の機械的性質
7
附属書 JB（規定）熱間押出形鋼の品質規定
8
附属書 JC（参考）JIS と対応国際規格との対比表
10
G 3101
：2015
（2）
まえがき
この規格は，工業標準化法第 14 条によって準用する第 12 条第 1 項の規定に基づき，一般社団法人日本
鉄鋼連盟（JISF）から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準
調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS G 3101:2010 は改正され，この規格に置き換えられた。
なお，平成 28 年 8 月 19 日までの間は，工業標準化法第 19 条第 1 項等の関係条項の規定に基づく JIS マ
ーク表示認証において，JIS G 3101:2010 によることができる。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
日本工業規格
JIS
G
3101
：2015
一般構造用圧延鋼材
Rolled steels for general structure
序文
この規格は，2011 年に第 1 版として発行された ISO 630-1 及び ISO 630-2 を基とし，技術的内容を変更
して作成した日本工業規格である。
なお，この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて，
附属書 JC に示す。
1
適用範囲
この規格は，橋梁，船舶，車両その他の構造物に用いる一般構造用の熱間圧延鋼材（以下，鋼材という。
）
及び熱間押出形鋼について規定する。
なお，熱間押出形鋼の品質規定を
附属書 JB に規定する。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO 630-1:2011
，Structural steels−Part 1: General technical delivery conditions for hot-rolled products
ISO 630-2:2011
，Structural steels−Part 2: Technical delivery conditions for structural steels for general
purposes
（全体評価：MOD）
なお，対応の程度を表す記号
MOD
は，ISO/IEC Guide 21-1 に基づき， 修正している
ことを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。
）を適用する。
JIS G 0320
鋼材の溶鋼分析方法
JIS G 0404
鋼材の一般受渡し条件
JIS G 0415
鋼及び鋼製品−検査文書
JIS G 0416
鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製
JIS G 3191
熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状，寸法，質量及びその許容差
JIS G 3192
熱間圧延形鋼の形状，寸法，質量及びその許容差
JIS G 3193
熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状，寸法，質量及びその許容差
JIS G 3194
熱間圧延平鋼の形状，寸法，質量及びその許容差
JIS Z 2241
金属材料引張試験方法
JIS Z 2248
金属材料曲げ試験方法
2
G 3101
：2015
3
種類及び記号並びに適用寸法
鋼材の種類は，4 種類とし，その記号及び適用寸法は，
表 1 による。
表 1−種類の記号及び適用寸法
種類の記号
鋼材の形状
適用寸法
SS330
鋼板，鋼帯，平鋼及び棒鋼
−
SS400
鋼板，鋼帯，形鋼，平鋼及び棒鋼
−
SS490
SS540
鋼板，鋼帯，形鋼及び平鋼
厚さ
a)
40 mm
以下
棒鋼
径，辺又は対辺距離 40 mm 以下
注記 棒鋼には，バーインコイルを含む。
注
a)
形鋼の厚さは，JIS G 3192 の
表 3（山形鋼，I 形鋼，溝形鋼，球平形鋼及び T 形鋼の形状及び寸法
の許容差）の厚さ t 又は t
2
，及び
表 4（H 形鋼の形状及び寸法の許容差）の厚さ t
2
とする。
4
化学成分
鋼材は，8.1 の試験を行い，その溶鋼分析値は，
表 2 による。
表 2−化学成分
単位 %
種類の記号 C
Mn
P
S
SS330
−
− 0.050 以下 0.050 以下
SS400
SS490
SS540 0.30
以下 1.60 以下 0.040 以下 0.040 以下
必要に応じて，この表以外の合金元素を添加してもよい。
5
機械的性質
鋼材は，8.2 の試験を行い，その降伏点又は耐力，引張強さ，伸び及び曲げ性は，
表 3 による。ただし，
辺が 40 mm 未満の形鋼及び幅が 40 mm 未満の平鋼の機械的性質は，
附属書 JA による。
なお，曲げ性の場合は，曲げ試験片の外側にき裂を生じてはならない。
注記 曲げ性の試験の実施については，8.2.1 を参照。
6
形状，寸法，質量及びその許容差
鋼材の形状，寸法，質量及びその許容差は，JIS G 3191，JIS G 3192，JIS G 3193 及び JIS G 3194 による。
この場合，鋼板及び鋼帯のカットエッジの場合の幅，並びに鋼板の長さの許容差は，特に指定がない限
り JIS G 3193 の
表 7（幅の許容差）の許容差 A 及び表 8（鋼板の長さの許容差 A）による。JIS G 3193 に
規定されていない厚さ区分に対する許容差については，受渡当事者間で協定してもよい。
3
G 3101
：2015
表 3−機械的性質
種類の
記号
降伏点又は耐力
N/mm
2
引張強さ
伸び
曲げ性
厚さ
a)
mm
厚さ
a)
mm
試験片
%
曲げ
角度
内側半径 試験
片
c)
16
以下
16
を超え
40
以下
40
を超え
100
以下
100
を超
えるもの
N/mm
2
SS330 205
以上 195 以上 175 以上 165 以上 330〜430 鋼板，鋼帯，平鋼の厚さ 5 以下
5
号
26
以上 180° 厚 さ の
0.5
倍
1
号
鋼板，鋼帯，平鋼の厚さ 5 を超
え 16 以下
1A
号 21 以上
鋼板，鋼帯，平鋼の厚さ 16 を超
え 50 以下
1A
号 26 以上
鋼板，平鋼の厚さ 40 を超えるも
の
4
号
28
以上
b)
棒鋼の径，辺又は対辺距離 25 以
下
2
号
25
以上 180° 径，辺又
は 対 辺
距 離 の
0.5
倍
2
号
棒鋼の径，辺又は対辺距離 25 を
超えるもの
14A
号 28 以上
SS400 245
以上 235 以上 215 以上 205 以上 400〜510 鋼板，鋼帯，平鋼，形鋼の厚さ
5
以下
5
号
21
以上 180° 厚 さ の
1.5
倍
1
号
鋼板，鋼帯，平鋼，形鋼の厚さ
5
を超え 16 以下
1A
号 17 以上
鋼板，鋼帯，平鋼，形鋼の厚さ
16
を超え 50 以下
1A
号 21 以上
鋼板，平鋼，形鋼の厚さ 40 を超
えるもの
4
号
23
以上
b)
棒鋼の径，辺又は対辺距離 25 以
下
2
号
20
以上 180° 径，辺又
は 対 辺
距 離 の
1.5
倍
2
号
棒鋼の径，辺又は対辺距離 25 を
超えるもの
14A
号 22 以上
SS490 285
以上 275 以上 255 以上 245 以上 490〜610 鋼板，鋼帯，平鋼，形鋼の厚さ
5
以下
5
号
19
以上 180° 厚 さ の
2.0
倍
1
号
鋼板，鋼帯，平鋼，形鋼の厚さ
5
を超え 16 以下
1A
号 15 以上
鋼板，鋼帯，平鋼，形鋼の厚さ
16
を超え 50 以下
1A
号 19 以上
鋼板，平鋼，形鋼の厚さ 40 を超
えるもの
4
号
21
以上
b)
棒鋼の径，辺又は対辺距離 25 以
下
2
号
18
以上 180° 径，辺又
は 対 辺
距 離 の
2.0
倍
2
号
棒鋼の径，辺又は対辺距離 25 を
超えるもの
14A
号 20 以上
4
G 3101
：2015
表 3−機械的性質（続き）
種類の
記号
降伏点又は耐力
N/mm
2
引張強さ
伸び
曲げ性
厚さ
a)
mm
厚さ
a)
mm
試験片
%
曲げ
角度
内側半径 試験
片
c)
16
以下
16
を超え
40
以下
40
を超え
100
以下
100
を超
えるもの
N/mm
2
SS540 400
以上 390 以上
−
− 540 以上 鋼板，鋼帯，平鋼，形鋼の厚さ
5
以下
5
号
16
以上 180° 厚 さ の
2.0
倍
1
号
鋼板，鋼帯，平鋼，形鋼の厚さ
5
を超え 16 以下
1A
号 13 以上
鋼板，鋼帯，平鋼，形鋼の厚さ
16
を超え 40 以下
1A
号 17 以上
棒鋼の径，辺又は対辺距離 25 以
下
2
号
13
以上 180° 径，辺又
は 対 辺
距 離 の
2.0
倍
2
号
棒鋼の径，辺又は対辺距離 25 を
超え 40 以下
14A
号 16 以上
注記 1
N/mm
2
＝1 MPa
注
a)
形鋼の場合，厚さは，試験片採取位置の厚さとする。棒鋼の場合，丸鋼は径，角鋼は辺，六角鋼は対辺距離
の寸法とする。
b)
厚さ 90 mm を超える鋼板の 4 号試験片の伸びは，厚さ 25.0 mm 又はその端数を増すごとに，この表の伸びの
値から 1 を減じる。ただし，減じる限度は 3 とする。
c)
厚さ 5 mm 以下の鋼材の曲げ試験には，3 号試験片を用いてもよい。
7
外観
鋼材の外観は，JIS G 3191 の箇条 9（外観）
，JIS G 3192 の箇条 9（外観）
，JIS G 3193 の箇条 7（外観）
，
及び JIS G 3194 の 10.（外観）による。
8
試験
8.1
分析試験
分析試験は，次による。
a)
一般事項及び分析試料の採り方 分析試験の一般事項及び溶鋼分析用試料の採り方は，JIS G 0404 の
箇条 8（化学成分）による。
b)
分析方法 溶鋼分析方法は，JIS G 0320 による。
8.2
機械試験
8.2.1
一般事項
機械試験の一般事項は，JIS G 0404 の箇条 7（一般要求）及び箇条 9（機械的性質）による。ただし，供
試材の採り方は，JIS G 0404 の 7.6（試験片採取条件及び試験片）の A 類とする。
なお，曲げ試験は，省略してもよい
1)
。ただし，特に注文者の指定がある場合には，試験を行わなけれ
ばならない。
注
1)
試験は，製造業者の判断によって省略してもよいが，曲げ性は規定を満足しなければならない
ことを意味する。
8.2.2
引張試験片及び曲げ試験片の数
引張試験片及び曲げ試験片の数は，次による。
a)
鋼板及び平鋼 同一溶鋼に属し，最大厚さが最小厚さの 2 倍以内のものを一括して一組とし，それぞ
5
G 3101
：2015
れ 1 個採取する。ただし，一組の質量が 50 t を超えるときは，それぞれ 2 個採取する。この場合，鋼
板 1 枚で 50 t を超えるときは，試験片の数は，鋼板 1 枚からそれぞれ 1 個とする。
b)
鋼帯及び鋼帯からの切板 同一溶鋼に属し，同一厚さのものを一括して一組とし，それぞれ 1 個採取
する。ただし，一組の質量が 50 t を超えるときは，それぞれ 2 個採取する。
c)
形鋼 同一溶鋼及び同一断面形状に属し，最大厚さが最小厚さの 2 倍以内のものを一括して一組とし，
それぞれ 1 個採取する。ただし，一組の質量が 50 t を超えるときは，それぞれ 2 個採取する。
d)
棒鋼 同一溶鋼及び同一断面形状に属し，最大径（辺又は対辺距離）が最小径（辺又は対辺距離）の
2
倍以内のものを一括して一組とし，それぞれ 1 個採取する。ただし，一組の質量が 50 t を超えると
きは，それぞれ 2 個採取する。
e)
熱処理を行った鋼材 熱処理を行った鋼材の試験片の数は，同一溶鋼に属し，同一熱処理条件ごとに，
a)
，b)，c)及び d)による。
8.2.3
引張試験片及び曲げ試験片の採取位置
鋼材の引張試験片及び曲げ試験片の採取位置は，JIS G 0416 による。ただし，鋼板，鋼帯及び平鋼の幅
方向の試験片の中心は，幅の縁から幅の 1/4 又はそれに近い位置とする。
8.2.4
試験片
引張試験片及び曲げ試験片は，次による。
a)
引張試験片は，JIS Z 2241 の 1A 号，2 号，4 号，5 号，14A 号又は 14B 号試験片のいずれかによる。
b)
曲げ試験片は，JIS Z 2248 の 1 号，2 号又は 3 号試験片のいずれかによる。
8.2.5
試験方法
引張試験及び曲げ試験の方法は，次による。
a)
引張試験の方法は，JIS Z 2241 による。
b)
曲げ試験の方法は，JIS Z 2248 による。
9
検査
検査は，次による。
a)
検査の一般事項は，JIS G 0404 による。
b)
化学成分は，箇条 4 に適合しなければならない。
c)
機械的性質は，箇条 5 に適合しなければならない。
d)
形状，寸法及び質量は，箇条 6 に適合しなければならない。
e)
外観は，箇条 7 に適合しなければならない。
10
再検査
引張試験及び曲げ試験で合格にならなかった鋼材は，JIS G 0404 の 9.8（再試験）によって，再試験を行
って合否を決定してもよい。
11
表示
検査に合格した鋼材には，鋼材ごと又は 1 結束ごとに，次の項目を適切な方法で表示する。ただし，受
渡当事者間の協定によって，製品識別が可能な範囲で項目の一部を省略してもよい。
a)
種類の記号
注記 注文者側での識別のために，注文書又は受渡当事者間の協定で決められた付記記号を末尾に
6
G 3101
：2015
追加して表示することがある。
b)
溶鋼番号又は検査番号
c)
寸法。寸法の表示は，JIS G 3191 の箇条 4（寸法の表し方）
，JIS G 3192 の箇条 4（寸法の表し方及び
表示）
，JIS G 3193 の箇条 3（寸法の表し方）及び JIS G 3194 の 4.（寸法の表し方）による。
d)
結束ごとの数量又は質量（鋼板及び鋼帯の場合）
e)
製造業者名又はその略号
12
報告
製造業者は，検査文書を注文者に提出しなければならない。報告は，JIS G 0404 の箇条 13（報告）によ
る。ただし，注文時に特に指定がない場合，検査文書の種類は JIS G 0415 の
表 1（検査文書の総括表）の
記号 3.1（検査証明書 3.1）とする。
なお，化学成分は，
表 2 以外の合金元素を添加した場合は，添加した合金元素の含有率を成績表に付記
する。
7
G 3101
：2015
附属書 JA
（規定）
辺が 40 mm 未満の形鋼及び幅が 40 mm 未満の平鋼の機械的性質
JA.1
機械的性質
辺が 40 mm 未満の形鋼及び幅が 40 mm 未満の平鋼は，8.2 の試験を行い，その降伏点又は耐力，引張強
さ，伸び及び曲げ性は，
表 JA.1 による。
表 JA.1−辺が 40 mm 未満の形鋼及び幅が 40 mm 未満の平鋼の機械的性質
種類の
記号
降伏点又は耐力
N/mm
2
引張強さ
厚さ
a)
引 張 試
験片
伸び
曲げ性
厚さ
a)
mm
曲げ角度
内側半径
試験片
b)
16
以下 16 を超え
40
以下
N/mm
2
mm
%
SS330 205
以上 195 以上 330〜430
3
以上 5 以下
5
号 26 以上
180
°
厚さの 0.5 倍
1
号
14B
号
26
以上
5
を超え 16 以下
5
号 33 以上
14B
号
30
以上
16
を超え 40 以下
5
号 41 以上
14B
号
30
以上
SS400 245
以上 235 以上 400〜510
3
以上 5 以下
5
号 21 以上
180
°
厚さの 1.5 倍
1
号
14B
号
21
以上
5
を超え 16 以下
5
号 27 以上
14B
号
24
以上
16
を超え 40 以下
5
号 33 以上
14B
号
24
以上
SS490 285
以上 275 以上 490〜610
3
以上 5 以下
5
号 19 以上
180
°
厚さの 2.0 倍
1
号
14B
号
19
以上
5
を超え 16 以下
5
号 24 以上
14B
号
22
以上
16
を超え 40 以下
5
号 30 以上
14B
号
22
以上
SS540 400
以上 390 以上 540 以上
3
以上 5 以下
5
号 16 以上
180
°
厚さの 2.0 倍
1
号
14B
号
16
以上
5
を超え 16 以下
5
号 21 以上
14B
号
19
以上
16
を超え 40 以下
5
号 27 以上
14B
号
20
以上
注記 1
N/mm
2
＝1 MPa
注
a)
形鋼の場合，厚さは，試験片採取位置の厚さとする。
b)
厚さ 5 mm 以下の鋼材の曲げ試験には，3 号試験片を用いてもよい。
8
G 3101
：2015
附属書 JB
（規定）
熱間押出形鋼の品質規定
JB.1
適用
この附属書は，建築部材及び鋼矢板・鋼管矢板に使用する継手部材などに用いる特殊形状の熱間押出形
鋼の品質を規定する。
なお，熱間押出形鋼は，受渡当事者間の協定によって適用する。
JB.2
種類及び記号並びに適用寸法
熱間押出形鋼の種類は，2 種類とし，その記号及び適用寸法は，
表 JB.1 による。
表 JB.1−熱間押出形鋼の種類の記号及び適用寸法
種類の記号
適用寸法
SS400
厚さ：5 mm 以上
辺又は高さ：250 mm 以下
SS490
JB.3
製造方法
熱間押出し
2)
による。熱間押出形鋼は，鍛錬成形比
3)
4
以上に成形する。
注
2)
熱間押出しとは，加熱したビレットを金型（ダイス）を通して押出し成形する方法をいう。
3)
ここで，鍛錬成形比とは，鋳造スラブ又はブルームの断面積と熱間押出し後の断面積との比の
ことをいう。
JB.4
化学成分
熱間押出形鋼は，8.1 の試験を行い，その溶鋼分析値は，
表 2 による。
JB.5
機械的性質
JB.5.1
引張試験片及び曲げ試験片の採取位置
熱間押出形鋼の引張試験片及び曲げ試験片の採取位置は，受渡当事者間の協定による。ただし，4 号引
張試験片の厚さ方向採取位置は，厚さの 1/4 の位置とする。
JB.5.2
引張試験特性及び曲げ特性
熱間押出形鋼は，8.2 の形鋼の試験を行い，その降伏点又は耐力，引張強さ，伸び及び曲げ性は，
表 3
及び
表 JA.1 の形鋼による。ただし，熱間押出形鋼の形状によって 1A 号試験片が採取できない場合は，1A
号試験片に替えて 5 号試験片としてもよい。その場合の伸びの規定値は，
表 3 の SS400 に対する 17 %以上
を 27 %以上，21 %以上を 33 %以上とし，SS490 に対する 15 %以上を 24 %以上，19 %以上を 30 %以上と
する。
JB.6
形状，寸法及びその許容差
熱間押出形鋼の形状は，注文者の指定による。ただし，製造できない形状については受渡当事者間の協
9
G 3101
：2015
定によって注文者が形状変更を指定する。
注記 熱間押出形鋼は，主に建築工事標準仕様書，港湾工事共通仕様書などの技術基準に基づいた設
計図書に記載された部材として用いられる。
熱間押出形鋼の形状及び寸法の許容差は，
表 JB.2 による。
表 JB.2−形状及び寸法の許容差
単位 mm
区分
許容差
辺，高さ及び厚さ
50
未満
±1.5
50
以上 100 未満
±2.0
100
以上 200 未満
±3.0
200
以上
±4.0
長さ 7
m
以下
＋40
0
7 m
超
プラス側許容差は，長さ 1 m 又はその端
数を増すごとに上記プラス側許容差に 5
mm
を加える。
マイナス側許容差は，0 mm とする。
切断面の直角度
最大辺長さが 100 mm 以下 1.6 以下
最大辺長さが 100 mm 超 3.0 以下
曲がり
長さの 0.5 %以下
a)
受渡当事者間の協定によって，この表に規定する全許容差範囲と同一の範囲でプラス側又
はマイナス側に移動してもよい。ただし，プラス側に移動した許容値の下限値はゼロを上回
ってはならず，マイナス側に移動した許容値の上限値は，ゼロを下回ってはならない。
注
a)
上下，左右の曲がりに適用する。
JB.7
外観
熱間押出形鋼の外観は，JIS G 3192 の箇条 9（外観）による。
JB.8
検査
熱間押出形鋼の検査は，箇条 9 による。
JB.9
再検査
熱間押出形鋼の再検査は，箇条 10 による。
JB.10
表示
熱間押出形鋼の表示は，箇条 11 の表示による。
JB.11
報告
熱間押出形鋼の報告は，箇条 12 による。
10
G 3101
：2015
附属書 JC
（参考）
JIS
と対応国際規格との対比表
JIS G 3101:2015
一般構造用圧延鋼材
ISO 630-1:2011
，Structural steels−Part 1: General technical delivery conditions for
hot-rolled products
ISO 630-2:2011
，Structural steels−Part 2: Technical delivery conditions for structural
steels for general purposes
(I)JIS の規定
(II)
国際規格番号
(III)国際規格の規定
(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇 条 番 号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇 条 ご と
の評価
技術的差異の内容
1
適 用 範
囲
ISO 630-2
1
一致
2
引 用 規
格
3
種 類 及
び 記 号 並
び に 適 用
寸法
SS330
，
SS400
，
SS490
，
SS540
ISO 630-2
6 SG205
，SG250，SG285，
SG345
の末尾記号 A が対
応。
変更
JIS
は引張強さを，ISO 規格は
降伏点を鋼種名としている。
4
化 学 成
分
P
及び S を規定。
SS540
は ， C 及 び
Mn
に つ い て も 規
定。必要に応じて合
金元素添加可。添加
元 素 の 成 分 値 報 告
が必要。
ISO 630-2
6.3 P
及び S のほかに Si を規
定。合金元素添加可。
定 め ら れ た 元 素 に つ い
ては，添加の有無にかか
わらず報告必要。
変更
ISO
規格の方が，規定元素が多
い。
JIS
の規定内容が，ほぼ盛り込ま
れてきている。
5
機 械 的
性質
降伏点又は耐力，引
張強さ，伸び及び曲
げ性
ISO 630-2
6.4.1
降伏強度（降伏点又は耐
力），引張強さ及び伸び
を規定。
変更
内容的には，同じものを規定。
10
G 3
101
：
20
15
11
G 3101
：2015
(I)JIS の規定
(II)
国際規格番号
(III)国際規格の規定
(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇 条 番 号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇 条 ご と
の評価
技術的差異の内容
6
形状，寸
法，質量及
び そ の 許
容差
JIS G 3191
，
JIS G 3192
，
JIS G 3193
，
JIS G 3194
を引用
ISO 630-1
6.7
ISO
規 格 を 引 用 し て 規
定。ただし，JIS などの
他 の 国 家 規 格 を 用 い て
もよい。
追加 Annex
A
に，対応する JIS が記
載されている。
7
外観
JIS G 3191
，
JIS G 3192
，
JIS G 3193
，
JIS G 3194
の外観を引用
ISO 630-1
6.5
ISO 7788
などによる。
変更
ISO
規格は，選択肢として表面
きず除去部の局部的な板厚不
足を認めているが，JIS は認め
ていない。
取引慣行の差異。
8
試験
試験
8.1
分 析
試験
JIS G 0404
の箇条 8
を引用。
分析方法は，各 JIS
の方法を引用。
ISO 630-1
9.1
ISO/TS 9769
に記載され
ている分析方法。
変更
分析方法は JIS を引用。
8.2
機 械
試験
JIS G 0404
の箇条 9
を引用。
50 t
を超えるときは
2
個。
試 験 片 の 採 取 位 置
は JIS G 0416 を引
用。
ISO 630-3
8.2
試験単位は，40 t 又はそ
の端数ごとが基本。
変更
JIS
と ISO 規格とで試験単位が
若干異なる。試験片の採取位置
は整合。
JIS
の提案によって，類似の規定
になってきている。
9
検査
一 般 事 項 及 び 再 検
査は JIS G 0404 を
引用
ISO 630-1
7.1
再試験
ISO 404
を引用。
一致
10
再検査
JIS G 0404
による。 ISO 630-1
7.3
ISO 404
による。
一致
JIS G 0404
と ISO 404 とは整
合。
11
G 3
101
：
20
15
12
G 3101
：2015
(I)JIS の規定
(II)
国際規格番号
(III)国際規格の規定
(IV)JIS と国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(V)JIS と国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇 条 番 号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇 条 ご と
の評価
技術的差異の内容
11
表示 a)
種類の記号
b)
溶鋼番号又は検
査番号
c)
寸法
d)
結束ごとの数量
又は質量
e)
製造業者又はそ
の略号
ISO 630-1
10
検査文書
ISO 10474
を引用。
変更
JIS
の方が ISO 規格に比して規
定内容が多い。
JIS
を提案。
12
報告
JIS G 0404
及び
JIS G 0415
を引用
ISO 630-1
7.2
一致
附属書 JA
（規定）
辺が 40 mm 未満の
形 鋼 及 び 幅 が 40
mm
未満の平鋼の機
械的性質
加
JIS
独自に必要な規定。
附属書 JB
（規定）
熱 間 押 出 形 鋼 の 品
質規定
加
JIS
独自に必要な規定。
JIS
と国際規格との対応の程度の全体評価：
（ISO 630-1:2011，ISO 630-2:2011，MOD）
注記 1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は，次による。
− 一致……………… 技術的差異がない。
− 追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− 変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。
注記 2 JIS と国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次による。
− MOD…………… 国際規格を修正している。
12
G 3
101
：
20
15