G 1256-1997
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS G 1256-1982は改正され，この規格に置き換えられる。
今回の改正は，定量範囲の拡大とともに，装置性能基準及び検量線の検定・校正に許容差を規定し，分
析精度の向上を図っている。
また，標準物質や校正用試料についても明確化している。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
G 1256-1997
鉄及び鋼−蛍光X線分析方法
Iron and steel−Method for
X-ray fluorescence spectrometric analysis
1. 適用範囲 この規格は，鉄鋼及び超合金の塊状又は板状試料の蛍光X線分析方法について規定し，表
1に示した各成分の定量に適用する。
表1 適用する成分及び定量範囲
成分
定量範囲 % (m/m)
けい素
0.002以上10 以下
マンガン
0.001以上30 以下
りん
0.001以上 1 以下
硫黄
0.001以上 0.6 以下
ニッケル
0.002以上99.5 以下
クロム
0.001以上50 以下
モリブデン
0.001以上30 以下
銅
0.001以上10 以下
タングステン
0.002以上25 以下
バナジウム
0.001以上 6 以下
コバルト
0.002以上60 以下
チタン
0.001以上10 以下
アルミニウム
0.002以上12 以下
ひ素
0.002以上 0.3 以下
すず
0.002以上 0.6 以下
鉛
0.002以上 0.4 以下
亜鉛
0.001以上 0.1 以下
ジルコニウム
0.001以上 2 以下
ニオブ
0.001以上10 以下
マグネシウム
0.003以上 0.2 以下
カルシウム
0.001以上 0.1 以下
タンタル
0.002以上15 以下
アンチモン
0.002以上 0.7 以下
セレン
0.001以上 0.5 以下
テルル
0.002以上 0.2 以下
ビスマス
0.001以上 0.2 以下
鉄
0.003以上50 以下
ランタン
0.002以上 0.2 以下
セリウム
0.003以上 0.6 以下
プラセオジム
0.002以上 0.1 以下
ネオジム
0.003以上 0.3 以下
2
G 1256-1997
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備考1. この規格の引用規格を，次に示す。
JIS G 0203 鉄鋼用語（製品及び品質）
JIS G 0303 鋼材の検査通則
JIS G 0306 鍛鋼品の製造，試験及び検査の通則
JIS G 0307 鋳鋼品の製造，試験及び検査の通則
JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値
JIS G 1201 鉄及び鋼の分析方法通則
JIS K 0119 蛍光X線分析方法通則
JIS K 0211 分析化学用語（基礎部門）
JIS K 0212 分析化学用語（光学部門）
JIS K 0215 分析化学用語（分析機器部門）
JIS R 6001 研磨材の粒度
JIS Z 8402 分析・試験の許容差通則
JIS Z 9901 品質システム−設計，開発，製造，据付け及び付帯サービスにおける品質保証モデル
(ISO 9001)
JIS Z 9902 品質システム−製造，据付け及び付帯サービスにおける品質保証モデル (ISO 9002)
JIS Z 9903 品質システム−最終検査・試験における品質保証モデル (ISO 9003)
2. この規格における鉄鋼とは銑鉄，鋳鉄，炭素鋼，低合金鋼，高合金鋼などをいう。
2. 用語の定義 この規格で用いる用語の定義はJIS K 0119，JIS K 0211，JIS K 0212，及びJIS K 0215
による。
3. 一般事項 分析に必要な一般事項は，JIS K 0119及びJIS Z 8402による。
4. 要旨 試料を切断又は切削した後，分析面を研削又は研磨して平面状に仕上げ，蛍光X線分析装置の
試料室に挿入，分析面に励起X線を照射して，試料中から発生する蛍光X線の強度を測定する。
5. 装置及び測定条件
5.1
蛍光X線分析装置 JIS K 0119の4.装置による。
5.2
装置の調整 JIS K 0119の7.測定操作及び11.装置の点検による。
5.3
装置性能基準 装置性能基準は，次による。
(1) 5.2によって調整した蛍光X線分析装置は，併行分析精度及び感度が適切になるように測定条件を設
定しなければならない。
(2) 併行分析精度は，表2に示す併行分析標準偏差許容値以下でなければならない。併行分析精度とは，
均質な試料，例えば7.による機器分析用鉄鋼認証標準物質又は機器分析用鉄鋼標準物質を8.の手順に
従って連続して10回の蛍光X線強度を測定し，測定ごとの定量値を求め，その定量値から算出した
標準偏差をいう。
(3) 装置性能基準の調査は，期間を定めて定期的に行い，測定条件を変更したときやオーバーホールを行
ったときなど，装置の状態が変わる場合には，必ず行わなければならない。
3
G 1256-1997
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表2 併行分析標準偏差許容値
単位 % (m/m)
成分
成分含有率の範囲
併行分析標準偏差許容値(1)
全元素
表1の定量範囲
logσr＝0.3892・log (X%) −2.110 7
で求めたσr
注(1) (X%) は，その成分について5.3(2)で併行分析精度を求める際
に得られる定量値 [% (m/m)] の平均値を意味する。
5.4
測定条件 分析試料の種類，装置の型式，定量成分及びその含有率範囲，共存成分の含有率範囲な
どに応じ，装置性能基準を満足する測定条件を選定する。主な点は，次のとおりとする。
(1) 分析に使用するスペクトル線は，定量成分の蛍光X線強度，共存成分の妨害スペクトル線，バックグ
ラウンドなどを考慮して分析目的に適したスペクトル線を選定する。一般に使用するスペクトル線の
例を表3に示す。
(2) X線管のターゲットは，定量成分及び含有率に適したものを使用し，管電圧及び管電流は，測定する
スペクトル線の最低励起電圧，測定回路の数え落としなどを考慮して選定する。
(3) スリット幅，分光結晶，検出器などの分光部は，スペクトル線に対する分解能，定量含有率範囲に適
した条件を選定する。
(4) 複数の試料容器又はマスクを使用する場合には，それぞれの試料容器又はマスクを使用して得られる
測定値の差が実用上許容される範囲内にあることを確認する。
(5) 試料のX線照射室への挿入を繰り返して求めた分析精度が，試料を挿入した状態のままでの併行分析
精度と有意差がないことを確認する。
(6) 走査型分光器では測定波長の再設定を繰り返して求めた分析精度は，固定分光器による併行分析精度
と有意差がないことを確認する。
(7) 計数・記録部は定量成分，含有率などに応じて設定条件を選定する。
また，測定時間は統計変動,装置性能基準を考慮して設定する。
測定条件の例を表4に示す。
4
G 1256-1997
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表3 スペクトル線の例
成分
スペクトル線
波長nm
けい素
Si Kα1.2
0.712 6
マンガン
Mn Kα1.2
0.210 3
りん
P Kα1.2
0.615 8
硫黄
S Kα1.2
0.537 3
ニッケル
Ni Kα1.2
0.165 9
クロム
Cr Kα1.2
0.229 1
モリブデン
Mo Kα1.2
0.071 07
銅
Cu Kα1.2
0.154 2
タングステン
W Lα1
0.147 6
バナジウム
V Kα1, 2
0.250 5
コバルト
Co Kα1.2
Co Kβ1.3
0.179 0
0.162 1
チタン
Ti Kα1.2
0.275 0
アルミニウム
Al Kα1.2
0.834 0
ひ素
As Kα1.2
As Kβ1.3
0.117 7
0.105 7
すず
Sn Kα1.2
Sn Lα1
0.0492 1
0.360 0
Sn Lβ1
0.338 5
鉛
Pb Lα1
Pb Lβ1
0.l17 5
0.098 29
亜鉛
Zn Kα1.2
0.143 6
成分
スペクトル線
波長nm
ジルコニウム
Zr Kα1.2
0.078 73
ニオブ
Nb Kα1.2
0.074 76
マグネシウム
Mg Kα1.2
0.989 0
カルシウム
Ca Kα1.2
0.335 9
タンタル
Ta Lα1
Ta Lβ1
0.152 2
0.132 7
アンチモン
Sb Kα1.2
Sb Lα1
0.047 18
0.343 9
セレン
Se Kα1.2
0. l10 6
テルル
Te Kα1.2
Te Lα1
0.045 28
0.328 9
ビスマス
Bi Lα1
0.114 4
鉄
Fe Kα1.2
Fe Kβ1.3
0.193 7
0.175 7
ランタン
La Lα1
La Lβ1
0.266 6
0.245 9
セリウム
Ce Lα1
Ce Lβ1
0.256 1
0.235 6
プラセオジム
Pr Lα1
0.246 3
Pr Lβ1
0.225 9
ネオジム
Nd Lα1
Nd Lβ1
0.237 0
0.216 6
表4 測定条件の例
ターゲット
ロジウム，タングステン，クロム，白金，銀，スカンジウム，金，モリブ
デン
管電圧
40〜70kV
管電流
40〜70mA
スリット幅
集中法 第1スリット：0.25〜1.5mm 第2スリット：0.58〜2.29mm
平行法 第1スリット：0.15〜0.45mm/30〜100mm
第2スリット：0.15〜0.45mm/30〜100mm
分光結晶
JIS K 0119解説表7分光素子による
検出器
ガス封入型比例計数管，ガスフロー形比例計数管，シンチレーション計数
管
波高分析器
必要に応じて設置する。
計数方式
パルス計数方式，積分電圧測定方式
積分時間
20〜60秒
マスク径
25〜30mm
6. 標準物質，検量線校正試料及び分析試料 標準物質，検量線校正試料及び分析試料は，次による。
(1) 化学分析用鉄鋼認証標準物質 十分に均質で一つ以上の組成値に認証値の付いた化学分析用鉄鋼標準
物質。その認証値は，その組成値を表す単位を正確に現示するためにトレーサビリティを確立する手
段によって決められ，各認証値はある記述された信頼水準での不確かさが付いているもの。機器分析
用鉄鋼標準物質の標準値を決定する際に，化学分析方法の精確さを確認するために用いる。特に，JIS
Z 9901 (ISO 9001)，JIS Z 9902 (ISO 9002)又はJIS Z 9903 (ISO 9003) の4.11.2 b)によるトレーサビリテ
5
G 1256-1997
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ィを要求される場合には，この標準物質を使用する。このような標準物質がない場合には，使用した
基準を文書化しておく。
(2) 機器分析用鉄鋼認証標準物質 十分に均質で一つ以上の組成値に認証値の付いた機器分析用鉄鋼標準
物質（以下，鉄鋼認証標準物質という。）。検量線作成用試料及び検量線校正用試料として使用する。
ただし，分析試料とや（冶）金的履歴(2)が異なる場合もあるので，検量線作成用試料に用いる際には，
分析試料とや（冶）金的履歴及び化学組成が近似する機器分析用鉄鋼標準物質によって検量線を修正
する必要がある。この標準物質には，実用鋼と同様な組成の多成分系と，鉄を主成分とし一成分だけ
を添加した試料で他成分の含有率ができるだけ少ない二元系及び二元系試料に，さらに一成分を加え
た三元系試料がある。
注(2) 金属組織や析出物・介在物の形態に影響する溶湯試料の凝固速度，熱処理及び圧延・鍛造など
の加熱温度，冷却方法・速度などの履歴。分析試料の組成が同一であっても，や（冶）金的履
歴が異なると蛍光X線強度測定値に差が生じることがある。
(3) 機器分析用鉄鋼標準物質 検量線作成や検量線の検定に使用する標準物質であり，均質で分析試料と
や（冶）金的履歴及び化学組成が近似しており，定量成分の標準値が日本工業規格など公的に定めら
れた化学分析方法を用いて決定されたもの。機器分析用鉄鋼標準物質の標準値を決定する場合には，
化学分析用鉄鋼認証標準物質を併行分析し，その定量値が許容差を満足する(3)ことを確認する必要が
ある。そのような公的方法や，標準物質がない場合には，その分析所にて技術的に確認され，文書化
された化学的方法を用いて標準値を決定する。この鉄鋼標準物質にも(2)と同様に多成分系，二元系及
び三元系試料がある。
注(3) 判定方法の詳細は，JIS G 1201による。
(4) 検量線校正試料 検量線の確認及び校正を行うために日常用いる試料で，鉄鋼認証標準物質又はそれ
に相当する均質性がある試料であれば，や（冶）金的履歴及び化学組成が近似していなくてもよい。
この試料は装置性能基準の判定にも用いることができる。
(5) 分析試料 分析試料には，溶湯試料と製品試料がある。いずれも分析面の径を通常25mm以上の平面
状に成形できる塊状又は板状のものであることが必要である。溶湯試料は，溶融状態の鉄又は鋼から
必要量をスプーンなどで採取して，試料鋳型に注入するか又は試料鋳型で直接採取して冷却(4)する。
製品試料は，鋼片などの半製品又は製品から切り出した試料である。試料の採取は，JIS G 0303，JIS
G 0306，JIS G 0307及びJIS G 0321による。
これら試料の分析面は，巣，ガスホールなどの表面欠陥がないようにする。
注(4) 炭化物，窒化物，酸化物などの析出物，介在物をつくりやすい鋼種については，急冷効果の大
きい試料鋳型を使用し，分析成分が均一に分散するようにする。
7. 試料の調製 6.(5)で採取した試料を切断機械又は切削機械を用いて分析面の径が25mm以上，厚さが
5mm以上(5)の形状に加工し，分析面を研削機械又は研磨機械によって平面状に調製(6)(7)(8)する。研磨ベル
トやグラインダーを用いる場合には，研磨材の粒度はJIS R 6001の#60以上を通常用いる。と（砥）粒の
材質によっては分析面を汚染し，定量値に影響を与えるので，目的にあった材質を選択(9)する。
注(5) 厚さが5mm未満の試料については補助金具を用いて，試料調製が可能となるようにする。
(6) 試料表面の粗さが異なると蛍光X線強度に差が生じるので，粗さが一定に仕上がるように研磨
材や研磨機械を管理しなければならない。
(7) 研磨材が前に研磨した試料によって汚染され，それが次の試料を汚染する場合があるので，鋼
6
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種ごとに研磨材を区分して使用するか，あらかじめ同一鋼種試料を研磨して，前試料の汚染を
除去した後，測定試料を研磨するなどの処置が必要である。
(8) 調製した分析面には，ほこり，手あかなどが付着しないようにする。
(9) 例えば微量けい素を定量するときは，アルミナ質研磨材を，微量アルミニウムを定量するとき
は，炭化けい素質研磨材を使用する。
8. 蛍光X線強度の測定 5.2，5.3及び5.4で調整及び設定された測定条件の蛍光X線分析装置に7.で調
製した分析試料，鉄鋼認証標準物質，鉄鋼標準物質又は検量線校正試料を正しく挿入し，同一条件で測定
し，蛍光X線強度を求める(10)。
注(10) 分析試料，鉄鋼認証標準物質，鉄鋼標準物質及び検量線校正試料は同一研磨条件で調製する。
ただし，検量線校正試料は必ずしも同一条件としなくても測定強度の変動が正しく確認できる
条件であればよい。
9. 検量線の作成 検量線の作成は，次の手順によって行う。
9.1
補正係数の決定 重なり補正係数(11)及び総合吸収補正係数(12)を，以下の方法で求める。
注(11) 定量成分の定量値に対する共存成分の影響の割合を示す補正係数。すなわち，定量成分ｉの測
定スペクトル線に共存成分jのスペクトル線及び散乱線のバックグラウンドが影響する場合に，
定量成分に与える共存成分の影響を補正するための係数。
重なり補正係数は，装置の分解能によって異なるので，装置ごとに実測して求めなければな
らない。
(12) 蛍光X線が分析面に照射されたときに生じる吸収及び励起効果に対し補正するための係数。総
合吸収補正係数は実用上装置の種類に関係なく，同一スペクトル線について共通の値を用いる
ことができる。しかし，試料の成分組成が著しく異なる場合には，その値が変化するので，で
きるだけ分析試料に適したものを用いることが望ましい。
(1) 重なり補正係数 鉄及び定量成分iからなる一連のFe-i二元系の鉄鋼認証標準物質（若しくは鉄鋼標
準物質）(13)又は鉄，定量成分i及び共存成分jからなる影響共存成分jの含有率が少ない（例えば，
低合金鋼の）鉄鋼認証標準物質（若しくは鉄鋼標準物質）の定量成分iの蛍光X線強度を測定し，得
られた蛍光X線強度と定量成分iの標準値との関係の検量線を作成する。次に，鉄及び影響共存成分
jからなる一連のFe-j二元系の鉄鋼認証標準物質(14)（又は鉄鋼標準物質）を用いて，定量成分iに相
当する蛍光X線強度を測定し，定量成分iの見掛けの定量値⊿Xiを前述の検量線から求める。この⊿
Xi(15)と共存成分jの含有率との関係を，最小二乗法によって一次回帰計算を行い，式(1)によってスペ
クトル線及びバックグラウンドの重なり補正係数みを求める(16)。
⊿Xi＝lj・Wj＋C ········································································· (1)
ここに， ⊿Xi： Fe-j二元系鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質の定量成分i
の見掛けの定量値 [% (m/m)]
lj： 定量成分iに対する共存成分jのスペクトル線及びバックグ
ラウンドの重なり補正係数
Wj： Fe-j二元系鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質の共存成分j
の標準値 [% (m/m)]
C： 定数
注(13) 定量成分iの低含有率のものを使用する。
7
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(14) 重なり量が大きく，吸収効果が影響する成分については，式(1)が二次の関係になるため，直線
関係が成り立つように共存成分jの含有率の上限を定める。
(15) Fe-j二元系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質中に含まれる微量の定量成分iの影響が無視
できない場合は，定量成分iの含有率を見掛けの定量値から差し引いて補正係数ljを算出する。
(16) (2)(b)の重回帰法によっても補正係数ljを求めることができる。
(2) 総合吸収補正係数 総合吸収補正係数を次のいずれかの方法によって求める。
(a) 個別三元法 鉄及び定量成分iからなる一連のFe-i二元系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質の
定量成分iの蛍光X線強度を測定し，得た蛍光X線強度と定量成分iの標準値との関係を二元系検
量線とする。次に，鉄，定量成分i及び共存成分jからなるFe-i-j三元系の鉄鋼認証標準物質又は鉄
鋼標準物質の定量成分iの蛍光X線強度を測定し，二元系検量線から未補正定量値Xiを求め，式(2)
によって総合吸収補正係数djを算出する。
j
i
i
j
i
j
W
X
X
W
li
W
d
・
−
・
＋
=
·································································· (2)
ここに，
dj： 定量成分iに対する共存成分jの総合吸収補正係数
Wi： 三元系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質の定量成分iの
標準値 [% (m/m)]
lj： 定量成分iに対する共存成分jの重なり補正係数
Wj： 三元系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質の共存成分jの
標準値 [% (m/m)]
Xi： 三元系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質の定量成分iの
未補正定量値 [% (m/m)]
(b) 重回帰法 多数の多成分系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質を用いて，定量成分iの蛍光X線
強度を測定し，(a)で求めた二元系検量線から未補正定量値Xiを求め，式(3)について重回帰分析を
行って総合吸収補正係数djを求める。
Wi＝Xi (1＋∑dj・Wj) −∑lj・Wj ···················································· (3)
ここに， Wi： 多成分系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質の定量成分i
の標準値 [% (m/m)]
Xi： 多成分系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質の定量成分i
の未補正定量値 [% (m/m)]
dj： 定量成分iに対する共存成分jの総合吸収補正係数
lj： 定量成分iに対する共存成分jのスペクトル線及びバックグラ
ンドの重なり補正係数
Wj： 多成分系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質の共存成分j
の標準値 [% (m/m)]
備考 適切なFe-i二元系試料が入手できない場合には，多成分系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物
質だけを用いて，二元系検量線相当式の回帰係数並びにdj及びljを近似重回帰法によって求め
ることができる。
(c) 理論計算法 蛍光X線強度の理論式に諸物理定数を入れて共存成分に対する吸収励起の効果を算出
し，総合吸収補正係数djを求める。
9.2
基準検量線の作成 基準検量線の作成は，次の手順によって行う。
(1) 推定基準値(17)の算出 一連の多成分系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質の定量成分iの標準値
Wi及び共存成分jの標準値Wj並びに9.1で算出した補正係数を用い，式(4)によって推定基準地Xiを算
出する(18)。
8
G 1256-1997
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j
j
j
j
i
i
W
d
l
W
l
W
X
・
＋Σ
・
＋
＝
Σ
ˆ
······································································ (4)
ここに，
Xˆi： 推定基準値 [% (m/m)]
Wi： 多成分系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質の定量成分i
の標準値 [% (m/m)]
lj： 定量成分iに対する共存成分jのスペクトル線及びバックグ
ランドの重なり補正係数
Wj： 多成分系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質の共存成分j
の標準値 [% (m/m)]
dj： 定量成分iに対する共存成分jの総合吸収補正係数
注(17) 定量成分iと主成分である鉄（本法の主成分は，原則として鉄である。ただし，ニッケルクロ
ム鉄合金中の鉄の定量の場合だけは，主成分をニッケルとする。）との二元系の鉄鋼認証標準物
質又は鉄鋼標準物質で作成した共存成分の影響のない二元系検量線を使って多成分系の鉄鋼認
証標準物質又は鉄鋼標準物質を分析したとき得られる推定上の値。
(18) 式(4)中のΣdj・Wjには主成分及び定量成分を除いた共存成分を代入し，Σlj・Wjには重なり補正
の必要な成分だけを代入する。ただし，定量成分に対する共存成分の影響が無視できる場合に
は補正を省略することができる。
(2) 基準検量線の作成 (1)で推定基準値Xˆiを求めた多成分系の鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質につ
いて，定量成分iの蛍光X線強度Iiを測定し，蛍光X線強度Iiと推定基準値Xˆiとの関係を方眼紙上
に作図するか，式(5)又は式(6)のように一次又は二次回帰式で近似して基準検量線とする(19)(20)。
Xˆi＝aIi＋b ··············································································· (5)
Xˆi＝aIi2＋bIi＋c ········································································ (6)
ここに，
Xˆi： 推定基準値 [% (m/m)]
Ii： 定量成分iの蛍光X線強度
a, b, c： 回帰定数
注(19) や（冶）金的履歴の影響の大きい成分の試料は，除外するか別に区分した検量線とする。
(20) 基準検量線は，共存成分の影響のない二元系検量線を推定したものであるが，djや検量線の近
似などに起因する微小誤差のために，真の二元系検量線とは完全に一致しないこともある。
10. 検量線の検定 分析試料とや（冶）金的履歴及び化学組成が近似する機器分析用鉄鋼標準物質を用い
て，8.で測定した蛍光X線強度と9.2(2)で作成した検量線とから成分iの定量値を12.によって算出し，得
られる定量値の誤差が表5に示す対標準物質許容差内であることを確認する。満足しない場合には，検量
線濃度範囲の分割，試料のや（冶）金履歴，補正係数などを検討する。
表5 対標準物質許容差
単位 % (m/m)
成分
成分含有率の範囲
対標準物質許容差(21)
全元素
表1の定量範囲
1.5×
2
2
chem
Rw＋σ
σ
σRWは，表6による。
σchemは，次によって求める。
logσchem＝0.653 4・log (X%) −1.151 2
注(21) (X%) は，定量成分の定量値 [% (m/m)] を意味する。
11. 検量線の校正 検量線の校正は，次による。
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G 1256-1997
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(1) 鉄鋼認証標準物質若しくは鉄鋼標準物質中の成分を定期的に定量して定量値が表5に示す対標準物質
許容差を満足するか又は検量線校正試料を定期的に定量して校正時の目標値(22)との差が表6に示す
室内再現許容差を満足することを確認する。ただし，前者による確認はある頻度で必ず行わなければ
ならない。これらを満足できない場合又は装置条件の変動があった場合には検量線の校正を行う。
表6 室内再現許容差
単位 % (m/m)
成分
成分含有率の範囲
室内再現許容差(23)
全元素
表1の定量範囲
logσRW＝0.547 4・log (X%) −1.674 5
で求めたσRW
注(22) 検量線校正試料を蛍光X線分析の検量線作成時又は作成後の
初期の段階でその検量線を使って繰り返し分析して得た各定
量成分の暫定的な値。
(23) (X%) は，その成分の定量値 [% (m/m)] を意味する。
(2) 検量線の校正は，例えば次の方法による。
検量線作成時からの蛍光X線強度の変化を，検量線含有率範囲の上下限付近2個の検量線校正試料
を用いて式(7)によって補正する(24)。
Ii＝α・Ii'＋β ············································································· (7)
iL
iH
iL
iH
I
I
I
I
−
−
α＝
Ｈ
iH
iH
I
I−α・
β＝
ここに，
Ii： 分析試料分析時の定量成分iの補正後蛍光X線強度
Ii'： 分析試料分析時の定量成分iの未補正強度
IiH： 高濃度側検量線校正試料の成分iの検量線作成時の強度
IiL： 低濃度側検量線校正試料の成分iの検量線作成時の強度
IiH'： 高濃度側検量線校正試料の成分iの分析試料分析時の強度測定値
IiL'： 低濃度側検量線校正試料の成分iの分析試料分析時の強度測定値
注(24) 計算上は，分析試料の蛍光X線強度測定値に対する校正となっているが，検量線を校正する効
果は同一である。
(3) 検量線を校正した後には，鉄鋼認証標準物質又は鉄鋼標準物質を定量して定量値が表5の対標準物質
許容差を満足するか又は検量線校正試料を定量して校正時の目標値との差が表6の室内再現許容差を
満足することを確認する。
(4) 校正によって(3)の条件を満足しない場合には，検量線を9.の手順に従って再び作成する。
12. 定量値の計算 分析試料の定量値の計算は，次の手順によって行う。
(1) 未補正定量値の算出 8.で得た蛍光X線強度測定値Iiと9.で作成して11.で校正した検量線とから推定
基準値Xˆiを求め，これを未補正定量値Xiとする。
(2) 定量値の計算 9.1で求めたlj，djを用い，Xˆiを式(8)に代入して共存成分の影響を補正し，定量値Wˆi
を算出する(25)。
Xˆi＝Xi・ (1＋Σdj・Wj) −Σlj・Wj ·················································· (8)
ここに， Wˆi： 分析試料の定量成分iの定量値 [% (m/m)]
Xi： 分析試料の定量成分iの未補正定量値 [% (m/m)]
Wj： 分析試料の共存成分jの含有率 [% (m/m)]
注(25) 補正計算は共存成分の補正係数と含有率の積を用いて行うので，共存成分の含有率を知る必要
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がある。この共存成分の含有率は他の方法又は蛍光X線分析法によって求めた定量値を用いる。
後者の場合には，まず定量成分と共存成分の未補正定量値Xiを求め，式(8)のXiに定量成分の未
補正定量値を，Wjに共存成分の未補正定量値を代入して，各成分の1回目の定量値Wˆiを算出す
る。このとき得られたWˆiとXiとの差が無視できないときは，Wjに共存成分の補正定量値を代
入して新たにWjを計算し直す。この繰り返し計算において式(8)のXiは変更しない。この補正
計算において，その補正量（Xi・dj・Wj及びlj・Wj）が実用上無視できる成分は補正の対象とな
る共存成分から除外することができる。
備考1. ある共存成分の含有率が高い一連の標準物質で，その含有率の差が小さい場合については，
その代表含有率と各標準物質の含有率との差並びに9.1で求めたlj及びdjを用い，式(9)によっ
て求めた推定基準値を使って基準検量線(26)を作成する。この基準検量線によって求めた未補
正定量値Xiを式(10)で補正し，定量値Wˆiを算出する。
j
i
i
i
i
i
W
d
W
l
W
X
∆
∆
・
１＋Σ
・
＋Σ
＝
ˆ
··································································· (9)
Wˆi＝Xi・ (1＋Σdj・∆Wj) −Σlj・∆Wj ············································ (10)
ここに，
Xˆi： 推定基準値 [% (m/m)]
Wi： 多成分系鉄鋼認証標準物質及び鉄鋼標準物質の定量成分i
の標準値 [% (m/m)]
∆Wj： 各標準物質の共存成分jの含有率と標準物質群内の共存成
分jの代表含有率との差 [% (m/m)]
Xi： 分析試料の定量成分iの未補正定量値 [% (m/m)]
Wˆi： 定量値 [% (m/m)]
注(26) ここにいう基準検量線は，共存成分の効果を代表含有率との差に起因する効果だけに限って補
正して求めた基準値を用いて作成したものであり，9.2(2)で作成した二元系検量線とは異なる。
補正量を小さくし，補正誤差を小さくする目的でこの方法を用いる。
2. ある共存成分の含有率が高い一連の試料で，含有率の差が大きい場合については，その代表含有率，
各標準物質の含有率並びに9.1で求めたlj及びdjを用い，式(11)によって求めた推定基準値を使って基準検
量線(26)を作成する。この基準検量線によって求めた未補正定量値Xiを式(12)で補正し，定量値Wˆiを算出
する。
ｊ
・
＋Σ
・
＋Σ
）
−
・（
＋Σ
＝
Wj
d
W
d
W
W
l
W
X
j
jm
j
jm
j
j
i
i
1
1
]
[
ˆ
····································· (11)
）
−
・（
−Σ
・
＋Σ
・
＋Σ
＝
ｉ
jm
j
j
jm
j
j
j
i
W
W
l
W
d
W
d
X
i
W
1
1
ˆ
····································· (12)
ここに，
Xˆi： 推定基準値 [% (m/m)]
Wi： 多成分系鉄鋼認証標準物質及び鉄鋼標準物質の定量成分i
の標準値 [% (m/m)]
Wj： 多成分系鉄鋼認証標準物質及び鉄鋼標準物質の共存成分j
の標準値 [% (m/m)]
Wjm： 共存成分jの標準物質群内の代表含有率 [% (m/m)]
Xi： 分析試料の定量成分iの未補正定量値 [% (m/m)]
Wˆi： 定量値 [% (m/m)]
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G 1256-1997
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3. 分析試料の成分組成が鋼種ごとにほぼ一定している場合には，基準検量線から求めた未補正定量値を
あらかじめ鋼種別に計算しておいた鋼種係数を用いて補正定量してもよい。鋼種係数は式(8)における (1
＋Σdj・Wj) 及びΣlj・Wjを，それぞれの鋼種の成分組成の代表的含有率ごとに求めておくものとする。
この方法を適用する場合には，含有率既知の試料を用いて鋼種ごとの補正誤差を確認しておかなければ
ならない。
原案作成委員会 構成表
社団法人日本鉄鋼協会共同研究会鉄鋼分析部会機械分析分科会 構成表
氏名
所属
（鉄鋼分析部会部会長）
佐 伯 正 夫
新日本製鐵株式会社
（機器分析分科会主査）
小 野 昭 紘
新日本製鐵株式会社
（直属幹事）
妹 尾 健 吾
新日本製鐵株式会社
（委員）
秋 吉 孝 則
日本鋼管株式会社
指 宿 力
新日本製鐵株式会社
植 村 健
新日本製鐵株式会社
遠 藤 丈
住友金属テクノロジー株式会社
大 野 義 信
新日本製鐵株式会社
岡 山 和 生
合同製鉄株式会社
小 川 裕
住友金属工業株式会社
小 倉 正 之
日本鋼管株式会社
小 澤 幸 男
日鋼検査サービス株式会社
笠 井 茂 夫
新日本製鐵株式会社
粕 谷 治
株式会社神戸製鋼所
金 築 宏 治
株式会社神戸製鋼所
兼 松 勤 治
新日本製鐵株式会社
川 島 節 雄
日本金属工業株式会社
木 村 和 夫
新日本製鐵株式会社
清 谷 修 一
山陽特殊製鋼株式会社
小 石 想 一
川崎テクノリサーチ株式会社
小 島 達 久
住友金属工業株式会社
合 田 明 弘
川崎テクノリサーチ株式会社
杉 原 孝 志
川崎製鐵株式会社
竹 内 一 彦
愛知製鋼株式会社
竹 田 秀 俊
室蘭試験分析センター株式会社
滝 沢 佳 郎
川崎テクノリサーチ株式会社
千 葉 光 一
新日本製鐵株式会社
土 屋 武 久
新日本製鐵株式会社
徳 田 利 幸
株式会社コベルコ科研
永 井 宣太郎
日本冶金株式会社
永 本 弘 信
株式会社ニッテクリサーチ
成 田 正 尚
大同特殊鋼株式会社
西 野 和 美
住友金属工業株式会社
沼 田 武
株式会社神戸製鋼所
秦 浩一郎
新日本製鐵株式会社
羽 毛 和 記
三菱製鋼株式会社
原 田 幹 雄
中山製鋼所株式会社
東 森 利 安
川崎テクノリサーチ株式会社
広 川 吉之助
東北大学金属材料研究所
藤 城 泰 文
住友金属工業株式会社
藤 田 昇 平
日新製鋼株式会社
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G 1256-1997
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
氏名
所属
藤 原 民 雄
日本製鋼株式会社
船 曳 佳 弘
日本鋼管株式会社
桝 井 為 則
新日本製鐵株式会社
松 本 義 朗
住友金属工業株式会社
宮 原 和 男
日立金属株式会社
山 下 良 一
住友金属工業株式会社
吉 田 言
新日本製鐵株式会社
（幹事）
長谷川 洋 二
通商産業省基礎産業局
大 坪 孝 至
社団法人日本鉄鋼連盟
柿 田 和 俊
社団法人日本鉄鋼協会
江 口 純
社団法人日本鉄鋼協会
蛍光X線JIS改正WG*
氏名
所属
（リーダー）
成 田 正 尚
大同特殊鋼株式会社
小 谷 直 美
株式会社コベルコ科研
今 北 毅
株式会社コベルコ科研
波 戸 利 久
新日本製鐵株式会社
黒 岩 猛
新日本製鐵株式会社
松 本 義 朗
住友金属工業株式会社
森 茂 之
住友金属工業株式会社
杉 本 和 巨
日本鋼管株式会社
永 田 昌 嗣
日本鋼管株式会社
冨 山 茂 樹
大同特殊鋼株式会社
注* 1993年11月以降，JE4分科会に移行
社団法人日本鉄鋼協会標準化委員会JE4分科会 構成表
氏名
所属
（主査）
佐 伯 正 夫
新日本製鐵株式会社
大 磯 義 和
通商産業省工業技術院標準部
磯 部 研
日本鋼管株式会社
伊 藤 清 孝
大同特殊鋼株式会社
大 野 義 信
新日本製鐵株式会社
岡 野 輝 雄
川崎テクノリサーチ株式会社
金 子 晃 司
株式会社神戸製鋼所
河 村 恒 夫
株式会社コベルコ科研
蔵 保 浩 文
住友金属工業株式会社
杉 原 孝 志
川崎製鐵株式会社（編集WG兼務）
土 屋 武 久
新日本製鐵株式会社
永 井 宣太郎
日本冶金株式会社
藤 田 昇 平
日新製鋼株式会社
船 曳 佳 弘
日本鋼管株式会社
山 下 良 一
住友金属工業株式会社
余 語 英 俊
愛知製鋼株式会社
（編集WG）
稲 本 勇
新日本製鐵株式会社
吉 川 裕 泰
日本鋼管株式会社
（幹事）
小 野 昭 紘
新日本製鐵株式会社（編集WG兼務）
柿 田 和 俊
社団法人日本鉄鋼協会（編集WG兼務）
大 槻 孝
社団法人日本鉄鋼協会（編集WG兼務）
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G 1256-1997
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
社団法人日本鉄鋼連盟鉄鋼JIS三者委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
大河内 春 乃
科学技術庁金属材料技術研究所
（委員）
青 柳 佳 一
通商産業省基礎産業局
服 部 幹 雄
通商産業省工業技術院標準部
加 藤 英 男
財団法人日本規格協会
藤 貫 正
社団法人日本分析化学会
広 川 吉之助
東北大学金属材料研究所
永 山 宏
日立マテリアルエンジニアリング株式会社
束 原 巌
古河電気工業株式会社
橋 本 勝
株式会社日産アーク
岩 田 英 夫
日本鋼管株式会社
岡 野 輝 雄
川崎製鉄株式会社
蔵 保 浩 文
住友金属工業株式会社
河 村 恒 夫
株式会社コベルコ科研
成 田 正 尚
大同特殊鋼株式会社
藤 田 昇 平
日新製鋼株式会社
（幹事）
佐 伯 正 夫
新日本製鐵株式会社
（事務局）
柿 田 和 俊
社団法人日本鉄鋼連盟
大 槻 孝
社団法人日本鉄鋼連盟