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G 1236-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

G 1236-1992 

鋼中のタンタル定量方法 

Method for determination of tantalum in steel 

1. 適用範囲 この規格は,鋼中のタンタル定量方法について規定する。 

備考 この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS G 1201 鉄及び鋼の分析方法通則 

2. 一般事項 定量方法に共通な一般事項は,JIS G 1201による。 

3. 定量方法 タンタルの定量方法は,ふっ化物・ビクトリアブル−B抽出吸光光度法による。この方法

は,タンタル含有率0.000 5% (m/m) 以上0.10% (m/m) 未満の試料に適用する。 

4. ふっ化物・ビクトリアブル−B抽出吸光光度法 

4.1 

要旨 試料を塩酸と硝酸の混酸で分解し,ふっ化水素酸,硫酸及びりん酸を加えた後,硫酸白煙処

理を行う。ふっ化水素酸でタンタルをふっ化物とした後,ビクトリアブル−Bを加える。呈色錯体をベン

ゼンに抽出し,その吸光度を測定する。 

4.2 

試薬 試薬は,次による。 

(1) ふっ化水素酸 

(2) ふっ化水素酸 (38+62) 

(3) 硫酸 (1+1) 

(4) りん酸 (1+1) 

(5) 混酸(塩酸3,硝酸1) 

(6) 鉄 できるだけ純度の高い鉄で,タンタル及びほう素を含有しないか,又はタンタル含有率ができる

だけ低く既知であり,ほう素含有率が40ppm以下のもの。 

(7) 洗浄溶液 硫酸 (1+1) 90ml,りん酸 (1+1) 40ml,ふっ化水素酸 (38+62) 40ml及びビクトリアブル

−B溶液 [(9)] 150mlを加えてよく混ぜる。常温まで冷却した後,水で液量を500mlとする。この溶液

はポリエチレン試薬瓶中で保存する。 

(8) アスコルビン酸溶液 (20g/l) 使用の都度調製する。 

(9) ビクトリアブル−B溶液 ビクトリアブル−B1.2gを約500mlの水に溶解した後で,水で液量を1 

000mlとする。乾いたろ紙(5種A)でろ過した後使用する。 

(10) メタノール 

(11) ベンゼン 

(12) 標準タンタル溶液A (10μgTa/ml) タンタル[99.9% (m/m) 以上]0.100 0gをはかり取り,白金皿に移

し入れる。ふっ化水素酸10mlを加えた後,硝酸を滴加して分解する。常温まで冷却後,1 000mlの全

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

量フラスコに水を用いて移し入れ,水で標線まで薄めて原液 (100μgTa/ml) とする。この原液を使用

の都度,必要量だけふっ化水素酸 (1+100) で正確に10倍に薄めて標準タンタル溶液Aとする。原液

及び標準タンタル溶液Aはポリエチレン試薬瓶中で保存する。 

(13) 標準タンタル溶液B (4μgTa/ml) 標準タンタル溶液A [(12)] の原液を必要量だけ,ふっ化水素酸 (1+

100) で正確に25倍に薄めて標準タンタル溶液Bとする。この溶液は使用の都度調製し,ポリエチレ

ン試薬瓶中に移し入れる。 

4.3 

試料はかり取り量 試料はかり取り量は,表1による(1)。 

注(1) はかり取った試料中のバナジウムは12.5mg,タングステンは25mgを超えてはならない。 

表1 試料はかり取り量 

タンタル含有率 

% (m/m) 

試料はかり取り量 

0.000 5以上 0.008 未満 

0.50 

0.008  以上 0.04  未満 

0.25 

0.04  以上 0.10  未満 

0.10 

4.4 

操作 

4.4.1 

試料溶液の調製 試料溶液の調製は,次の手順によって行う(2)。 

(1) 試料をはかり取って石英ビーカー (200ml) に移し入れる。 

(2) 石英時計皿で覆い,混酸15mlを加え,静かに加熱して分解する。次に硫酸 (1+1) 9ml,りん酸 (1+

1) 4m1及びふっ化水素酸3mlを加え,引き続き加熱して硫酸の白煙を約3分間発生させる。放冷後,

少量の水で塩類を溶解する。 

(3) メタノール40mlを加えよくかくはんし,静かに加熱してメタノールを揮散させた後,再び硫酸の白

煙を約3分間発生させる。放冷後,少量の水で塩類を溶解する。 

注(2) はかり取った試料中に含まれるほう素量が20μg未満の場合には,(3)の操作は行わない。 

4.4.2 

呈色及び抽出 呈色及び抽出は,次の手順によって行う。 

(1) 4.4.1の(2)又は(3)で得た試料溶液を常温まで放冷した後,ふっ化水素酸 (38+62) をポリエチレン全量

ピペットを用いて正確に4mlを添加する。この溶液を少量の水を用いてポリエチレン分液漏斗 

(100ml) に移し入れ,アスコルビン酸溶液 [4.2(8)] 3mlを加えた後,水で液量を35mlとする。 

(2) ビクトリアブル−B溶液 [4.2(9)] 15mlを加えてよく混ぜる。ベンゼンを表2に従って正碓に加えて30

秒間激しく振り混ぜて静置し,二層に分離した後,下層を捨てる。洗浄溶液 [4.2(7)] 25mlを加えて30

秒間激しく振り混ぜて静置し,二層に分離した後,下層を捨てる。この洗浄操作をもう一度繰り返す。 

表2 ベンゼン添加量 

タンタル含有率 

% (m/m) 

ベンゼン添加量 

ml 

0.000 5以上 0.008  未満 

20 

0.008  以上 0.04   未満 

50 

0.04   以上 0.10   未満 

50 

4.4.3 

吸光度の測定 4.4.2(2)で得た有機相の一部を乾いたふた付ポリエチレンビーカーに移し入れ,5分

間放置した後,上層部を傾斜法で光度計のセル(10mm,石英製)に取り,最初の溶液についてはセル内

に5分間放置後捨て,再び上層部を傾斜法でセルに取り,ベンゼンを対照液として,波長630nm付近の吸

光度を測定する。 

参考 有機相を乾いたポリエチレンビーカーに移し入れ,しばらく放置した後,上層部を傾斜法でセ

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

ルに取れば,水分の混入が防げる。有機相を乾いたろ紙でろ過すると,ばらつきの原因となる

のでろ過は行ってはならない。 

また,セル内部と有機相の接触(洗浄)が不十分であると吸光度の退色が著しく,大きな誤

差を生じる場合がある。 

4.5 

空試験 試料の代わりに鉄 [4.2(6)] を,はかり取った試料と同量はかり取り,石英ビーカー (200ml) 

に移し入れる。以下,4.4.1(2)〜4.4.3の手順に従って試料と同じ操作を試料と並行して行う。 

4.6 

検量線の作成 表3のタンタル含有率範囲ごとに,7個の石英ビーカー (200ml) を準備し,それぞ

れに表1の試料はかり取り量と同量の鉄 [4.2(6)] をはかり取って移し入れる。次に,表3の標準タンタル

溶液添加量に従って標準タンタル溶液を正確に加える。以下,4.4.1(2)〜4.4.3の手順に従って試料と並行し

て操作し,得た吸光度とタンタル量との関係線を作成し,その関係線を原点を通るように平行移動して検

量線とする。 

表3 標準タンタル溶液添加量 

タンタル含有率 

% (m/m) 

使用する標準 
タンタル溶液 

標準タンタル溶液添加量 

ml 

0.000 5 以上 

0.008 未満 

B [4.2(13)] 

0,1,2,4,6,8,10 

0.008   以上  0.04  未満 

A [4.2(12)] 

0,1,2,4,6,8,10 

0.04    以上  0.10  未満 

A [4.2(12)] 

0,1,2,4,6,8,10 

4.7 

計算 4.4.3及び4.5で得た吸光度と,4.6で作成した検量線とからタンタル量を求め,試料中のタン

タル含有率を,次の式によって算出する。 

タンタル% (m/m)=A

A

m

1

2

×100 

ここに, 

A1: 試料溶液中のタンタル検出量 (g) 

A2: 空試験液中のタンタル検出量(3) (g) 

m: 試料はかり取り量 (g) 

注(3) 空試験に使用した鉄中にタンタルが含まれる場合は,はかり取った鉄中のタンタル量を差し引

く。 

4.8 

許容差 許容差は,表4による。 

表4 許容差 

単位 % (m/m) 

室内許容差 

室間許容差 

D2[0.009 2×(Ta含有率)+0.000 12] D2[0.016 3×(Ta含有率)+0.000 40] 

参考 この許容差はタンタル含有率0.001% (m/m) 以上0.11% (m/m) 未満の試料を用いて求めたも

のである。 

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原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

鉄鋼分析部会(部会長) 

佐 伯 正 夫 

新日本製鐵株式会社 

化学分析分科会(主査) 

岩 田 英 夫 

日本鋼管株式会社 

(直属幹事) 

吉 川 裕 泰 

日本鋼管株式会社 

大河内 春 乃 

科学技術庁金属材料技術研究所 

広 川 吉之助 

東北大学金属材料研究所 

和 田 俊 雄 

愛知製鋼株式会社 

中 井   浩 

川鉄テクノリサーチ株式会社 

合 田 明 弘 

川鉄テクノリサーチ株式会社 

小 石 想 一 

川鉄テクノリサーチ株式会社 

浅 野 栄 一 

川鉄テクノリサーチ株式会社 

沼 田   武 

株式会社神戸製鋼所 

粕 谷   治 

株式会社神戸製鋼所 

三 浦 信 一 

株式会社神戸製鋼所 

汐 田 健一郎 

株式会社神戸製鋼所 

高 瀬 信 男 

山陽特殊製鋼株式会社 

竹 田 秀 俊 

新日本製鐵株式会社 

野 口 義 哉 

新日本製鐵株式会社 

浪 花 敏 夫 

新日本製鐵株式会社 

江 塚   宏 

新日本製鐵株式会社 

大 水   勝 

新日本製鐵株式会社 

植 村   健 

新日本製鐵株式会社 

黒 田 幸 清 

新日本製鐵株式会社 

土 屋 武 久 

新日本製鐵株式会社 

喜 多 孝 夫 

新日本製鐵株式会社 

近 藤 博 幸 

新日本製鐵株式会社 

中 村 泰 三 

新日本製鐵株式会社 

安 楽   勇 

新日本製鐵株式会社 

桐 本 武 志 

住友金属工業株式会社 

平 松 茂 人 

住友金属工業株式会社 

鳥 野   勇 

住友金属工業株式会社 

中 里 福 和 

住友金属工業株式会社 

浜 松 茂 喜 

住友金属工業株式会社 

老 田 昭 夫 

住金テクノリサーチ株式会社 

塚 田 鋼 二 

日本鋼管株式会社 

小 倉 正 之 

日本鋼管株式会社 

小 沢 幸 男 

株式会社日本製鋼所 

松 田 地 生 

日本冶金工業株式会社 

宮 原 和 男 

日立金属株式会社 

高 崎 惣 一 

三菱製鋼株式会社 

大 濱 煕 久 

日新製鋼株式会社 

原 田 幹 雄 

株式会社中山製鋼所 

栗 山 孝 司 

合同製鐵株式会社 

石 黒 雄 彦 

日本金属工業株式会社 

(幹事委員) 

稲 本   勇 

新日本製鐵株式会社 

蔵 保 浩 文 

住友金属工業株式会社 

岡 野 輝 雄 

川崎製鉄株式会社 

河 村 恒 夫 

株式会社コベルコ科研 

成 田 正 尚 

大同特殊鋼株式会社 

大 坪 孝 至 

社団法人日本鉄鋼連盟 

G 1236-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

大 槻   孝 

社団法人日本鉄鋼協会 

増 喜 浩 二 

社団法人日本鉄鋼協会 

タンタル分析WG(リーダー)  

茂 木 文 吉 

大同特殊鋼株式会社 

山 本 佳 博 

新日本製鐵株式会社 

猪 熊 康 夫 

住友金属工業株式会社 

太 田 法 明 

株式会社コベルコ科研 

鉄鋼部会 鉄及び鋼の分析方法専門委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

大河内 春 乃 

科学技術庁金属材料技術研究所 

中 島 一 郎 

通商産業省基礎産業局 

服 部 幹 雄 

工業技術院標準部 

大 槻   孝 

社団法人日本鉄鋼協会ISO事務局 

河 村 恒 夫 

株式会社コベルコ科研 

永 山   宏 

日立マテリアルエンジニアリング株式会社 

松 村 泰 治 

川崎製鉄株式会社技術研究本部分析物性研究センター 

宮 原 和 男 

日立金属株式会社安来工場 

吉 原 聖 博 

日本冶金工業株式会社川崎製造所 

佐 伯 正 夫 

新日本製鐵株式会社技術開発本部先端技術研究所 

藤 貫   正 

社団法人日本分析化学会 

束 原   巌 

古河電気工業株式会社研究開発本部横浜研究所 

小 沢 幸 男 

日鋼検査サービス株式会社 

成 田 正 尚 

大同特殊鋼株式会社研究開発本部特殊鋼研究所 

橋 本   勝 

株式会社日産アーク 

日野谷 重 晴 

住友金属工業株式会社研究開発本部鉄鋼技術研究所 

森 本   求 

愛知製鋼株式会社知多工場 

岩 田 英 夫 

日本鋼管株式会社技術開発本部中央研究所 

大 濱 煕 久 

日新製鋼株式会社呉製鉄所 

(関係者) 

稲 本   勇 

新日本製鐵株式会社技術開発本部先端技術研究所 

吉 川 裕 泰 

日本鋼管株式会社京浜製鉄所 

(事務局) 

大 磯 義 和 

工業技術院標準部材料規格課 

早 野 幸 雄 

工業技術院標準部材料規格課 

小 田 宏 行 

工業技術院標準部材料規格課