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F 7456 : 1999  

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,運輸大臣が改正した日本工

業規格である。 

これによって,JIS F 7456 : 1976は改正され,この規格に置き換えられる。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

F 7456 : 1999 

船用燃料油タンク及び潤滑油タンク 

非常遮断弁遠隔遮断装置 

Shipbuilding−Remole shut-off devices for fuel oil tank  

and lublicating oil tank emergency shut-off valves 

1. 適用範囲 この規格は,船用燃料油タンク及び潤滑油タンクの非常遮断弁に用いる遠隔遮断装置につ

いて規定する。 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。 

JIS E 2201 電車線路用架線金具 

JIS F 7020 船用アイボルト付ターンバックル 

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 

JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 

JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管 

JIS G 3525 ワイヤロープ 

JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条 

3. 種類 種類は,二連,四連及び六連の3種類とする。 

4. 構造,形状及び寸法 構造,形状及び寸法は,付図2及び付図3のとおりとするほか,次による。た

だし,原則としてリセスなしとする。 

a) アイボルト付きターンバックルは,JIS F 7020の規定による。 

b) ワイヤクリップは,JIS E 2201の規定による。 

c) ワイヤロープは,JIS G 3525の2号 (6×12) φ4による。 

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F 7456 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5. 材料 材料は,次の表1のとおりとする。 

表1 材料 

部品番号 

部品名称 

材料 

ブラケット 

JIS G 3101のSS400 

ローラ 

JIS G 3452のSGP及びJIS G 3101のSS400 

カラー 

JIS G 3101のSS400 

アイプレート 

止め金具 

JIS G 3131のSPHC 

指示板 

JIS H 3100のC2801P 

取手 

JIS G 3101のSS400 

アイボルト付ターンバックル JIS F 7020の規定による 

案内管 

JIS G 3452のSGP 

10 

案内管 

JIS G 3452のSGP及びJIS G 3101のSS400 

11 

ワイヤクリップ 

JIS E 2201の規定による 

12 

案内管 

JIS G 3452のSGP及びJIS G 3101のSS400 

13 

カバー 

アクリル系樹脂 

14 

ワイヤロープ 

JIS G 3525の規定による。 

6. 装備要領 装備要領は付図1のとおりとし,カバーは取外しが容易で,識別しやすい色表示をする。 

7. 検査 外観に欠点がなく,操作上差し支えのないものとする。 

8. 製品の呼び方 製品の呼び方は,規格名称及び種類による。ただし,規格名称の代わりに規格番号を

用いてもよい。 

例 船用燃料油タンク及び潤滑油タンク非常遮断弁遠隔遮断装置二連,又はJIS F 7456-2 

関連規格 JIS F 7399 船用燃料油タンク非常遮断弁 

JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材 

JIS G 5702 黒心可鍛鋳鉄品 

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F 7456 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

備考 案内管の数量及びワイヤロープの長さは,注文者の指定による。 

付図1 装備要領 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

備考 図は四連の例を示す。 

付図2 構造,形状及び寸法 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図3 構造・形状及び寸法 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

財団法人日本船舶標準協会 機関部会 機関ぎ装専門分科会 構成表 

氏名 

所属 

(専門分科会長) 

秋 本 義 紀 

住友重機械工業株式会社 

(委員) 

中 村 順 造 

財団法人日本海事協会 

岩 野 淳 一 

日本郵船株式会社 

杉 山 知 徳 

石川島播磨重工業株式会社 

花 崎   襄 

川崎重工業株式会社 

大 島 信 治 

NKK総合エンジニアリング事業部 

熊 谷   猛 

日立造船株式会社 

伊 藤 政 美 

三井造船株式会社千葉事業所 

野 津 康 生 

三菱重工業株式会社神戸造船所 

(事務局) 

久 保 明 博 

財団法人日本船舶標準協会 

仁 平 一 幸 

財団法人日本船舶標準協会