F 7206 : 1998
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，運輸大臣が改正した日本工
業規格である。これによって，JIS F 7206 : 1980は改正され，この規格に置き換えられる。
今回の改正では，国際規格との整合を図るために，原国際規格の技術的内容及び規格票の様式を変更す
ることなく本体に規定し，規格の名称を変更した。また，旧JISの内容を，附属書に規定した。
JIS F 7206は，本体及び次に示す附属書で構成されている。
附属書（規定） 船用鋼板ローズボック
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
F 7206 : 1998
造船−ローズボックス
Shipbuilding−Strum boxes
序文 この規格は，1984年第1版として発行されたISO 6454, Shipbuilding−Strum boxesを翻訳し，技術的
内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格であり，規格の名称を“造船−ローズボ
ックス”とした。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，原国際規格にない事項である。
また，附属書（規定）に従来使用されていたJISの船用ローズボックスの構造・形状及び寸法を示した。
1. 適用範囲 この規格は，ビルジ吸引管の端末に設けて，管が固形物では詰まらないようにするローズ
ボックスの主要寸法を規定する。
この規格を満足するローズボックスを機械室及び軸室内のビルジ吸引管に使用してはならない。
この規格は，航洋船及び内陸航行船に適用する。
備考 使用者は，この規格の要求事項を守ると同時に，対象とする個々の船舶が適用を受けるべき法
令の要求事項及び規則類を確実に守らなければならない。
2. 参考
ISO 1461 Metallic coatings−Hot dip galvanized coatings on fabricated ferrous products−Requirements
ISO 4200 Plain end steel tubes, welded and seamless−General tables of dimensions and masses per unit length
3. 定義 この規格では，次の定義を適用する。
ローズボックス：この規格では，“strum boxes”を“ローズボックス”と呼称する。
ローズボックスの呼び (DN) ：ビルジ管の呼び径
4. ローズボックスの形式 4種類の形式を特定する。
R2形：開孔のある円筒部と開孔のない頂板をもつ円筒形ボックス。
R3形：開孔のある円筒部と頂板をもつ円筒形ボックス。
S2形：開孔のある側板と開孔のない頂板をもつ角形ボックス。
S3形：開孔のある側板と頂板をもつ角形ボックス。
備考1. ローズボックスの形式を示すコードは，ローズボックスの形式を示す文字（R：円筒形，S：
角形），及び合計開孔面積と管断面積との比の最小値を示す数字（6.2参照）で構成する。
2. ローズボックスに開口した底板がある場合，その面積は6.の合計開口面積には算入しない。
5. 寸法 寸法は，次の図及び表による。ただし，Deは管の外径を示す。
2
F 7206 : 1998
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単位 mm
DN 32**
40**
50
65
80
100
125
150
200
250
300
350
De
42.4
48.3
60.3
76.1
88.9 114.3 139.7 168.3 219.1
273 323.9 355.6
H
43
49
61
76
89
115
140
169
220
273
324
356
h
15
17
21
26
30
39
47
57
73
91
108
119
D
85
95
120
150
180
230
280
335
440
545
650
710
a
65
75
95
120
140
180
220
265
345
430
510
560
注*
h寸法は配管取付時に調節して確保すること。
** 1.の備考参照のこと。
6. 開孔板
6.1
各孔の面積は約79 mm2としなければならない。
6.2
合計開孔面積の管の断面積
2
4
e
D
π
に対する比は
− R2形及びS2形では2を超えなければならない。
− R3形及びS3形では3を超えなければならない。
6.3
合計開孔面積は合計開孔板面積の0.30以上とする。
7. 構造 ローズボックスは容易に取外しができる構造でなければならない。
管と頂板の管孔とのすき間は，3 mmを超えてはならない。
8. 材料 ローズボックスは炭素鋼で製作され，板厚は3 mm以上としなければならない。
ローズボックスは製作後，溶融亜鉛めっきをするか，又は，製作者と購入者との間の合意によって，他
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の適当な塗装を施工しなければならない。溶融亜鉛めっきで保護される場合は，すべての面における亜鉛
の付着量は600 g/m2未満としてはならない。
環境条件（腐食その他）及び他の組合せの材料との間に問題がなければ，適切な厚さの代替材料を使用
することができる。
9. 呼び方 この規格を満足するローズボックスは，次の順序に従った呼び方をしなければならない。
a) 名称 ローズボックス
b) 規格名称 JIS F 7206
c) 形式（4.参照） R又はS
d) 呼び径 (DN) （3.参照） 例えば，300
例 開孔頂板（R3形）円筒形ローズボックスで呼び径 (DN) 300 mmの場合
ローズボックス JIS F 7206-R3-300
4
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附属書（規定） 船用鋼板ローズボックス
序文 この規格は，従来のJIS F 7206船用鋼板ローズボックス（1980年版）の内容を，細部を変更するこ
となく規定したものである。
1. 適用範囲 この規格は，船のビルジなどの吸入管端に使用する鋼板ローズボックス（以下，ローズボ
ックスという。）について規定する。
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版を適用する。
JIS F 7200 船用こし器の検査通則
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
3. 構造，形状及び寸法 ローズボックスの構造，形状及び寸法は，附属書付図1のとおりとする。
4. 材料 ローズボックスの材料は，原則として附属書付図2による。
5. 検査 ローズボックスの検査は，JIS F 7200の規定によって，次の検査を行う。
a) 材料検査
b) 溶接検査
c) 外観検査
d) 寸法検査
e) 組立検査
6. 製品の呼び方 ローズボックスの呼び方は，規格名称及び呼び径又はその略号による。ただし，規格
名称の代わりに規格番号を用いてもよい。
例 呼び径40のもの
5
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呼び径 適用する
管の外径
D
D1
D2
d
L
l
C
H
H1
H2
h
t
B
参考
計算質量
(kg)
40
48.6
52
25 9 95
75 30 65
90
28
17 3.2 30
0.78
50
60.5
65
25 9 110
90 30 80
105
35
20 3.2 40
1.34
65
76.3
82
45 9 140
120 30 95
120
35
22 3.2 40
2.10
80
89.1
94
50 9 170
140 30 110
135
35
25 3.2 50
3.01
100
114.3
120
80 9 200
170 30 140
165
40
30 3.2 50
4.20
125
139.8
145
105 9 260
230 30 170
200
40
40 3.2 50
6.36
150
165.2
170
125 9 320
290 30 200
230
40
50 3.2 60
9.36
200
216.3
222
180 13 380
340 40 260
300
55
60 4.5 65
20.5
250
267.4
272
225 13 440
400 40 320
360
55
70 4.5 75
27.8
300
318.5
324
280 16 500
450 50 350
400
65
80 4.5 80
35.3
備考 こし孔の面積比は，めっき後において呼び径200以下は約5倍，250以上は約3倍とする。
附属書付図1
6
F 7206 : 1998
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部品番号 部品名称
材料
1
こし板
JIS G 3101のSS41
2
こし板
3
底板
4
つなぎ棒
5
支え足
備考 組立溶接後，亜鉛めっきを行う。
附属書付図2
財団法人日本船舶標準協会配管ぎ装品委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
猪 野 義 隆
日立造船株式会社
魚 谷 明 彦
財団法人日本海事協会
伊 飼 通 明
運輸省船舶技術研究所
田 中 芳 憲
石川島播磨重工業株式会社船舶海洋事業本部愛知工場
若 林 邦 夫
川崎重工業株式会社船舶事業本部
西 山 裕 之
日立造船株式会社有明工場
阿久津 幸 雄
三井造船株式会社船舶・艦艇事業部
林 洋一郎
三菱重工業株式会社下関造船所
柴 田 菊 夫
日本鋼管株式会社総合エンジニアリング事業部船舶海洋本部
三 井 俊 毅
尾道造船株式会社設計部
篠 原 健
株式会社赤萩フランジ製作所
川 上 隆 男
神陽金属工業株式会社
大 塚 元治郎
株式会社内山製作所
末 永 隆 夫
岡野バルブ製造株式会社
万 木 義 則
巴バルブ株式会社
町 野 孝 義
株式会社中北製作所
田 郷 幸 雄
日の本辨工業株式会社
三 輪 英 雄
三元バルブ製造株式会社
河 野 光 造
大宮精機株式会社
伊 藤 正 八
株式会社鷹取製作所
杉 本 恵 則
水野ストレーナ株式会社
西 田 郁
大阪バルブ株式会社
（事務局）
小 郷 一 郎
財団法人日本船舶標準協会