F 7131 : 2001
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，財団法人日本船舶
標準協会 (JMSA) から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準
調査会の審議を経て，国土交通大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS F 7131 : 1996は改正され，この規格に置き換えられる。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
F 7131 : 2001
船体付ディスタンスピース
Shipbuilding−Distance pieces for ship's hull
1. 適用範囲 この規格は，船の外板又はシーチェストに取り付けるディスタンスピースについて規定す
る。
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 1181 六角ナット
JIS B 2238 鋼製管フランジ通則
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS G 3106 溶接構造用圧延鋼材
JIS G 3201 炭素鋼鍛鋼品
JIS G 3445 機械構造用炭素鋼鋼管
JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管
JIS G 3455 高圧配管用炭素鋼鋼管
JIS G 3456 高温配管用炭素鋼鋼管
JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材
JIS G 4303 ステンレス鋼棒
3. 種類 ディスタンスピースの種類は，次の表1による。
表1 ディスタンスピースの種類
種類
形状
主な用途
A形
座管
吸込み弁，吐出し弁及び空気抜き弁用
A1形
座管
吐出し弁用
B形
座金
ブローオフ弁用
D形
座金
吸込み弁及びスピゴット形吐出し弁用
E形
差込み口付座金
吸込み弁及び吐出し弁用
4. 構造，形状及び寸法 ディスタンスピースの構造，形状及び寸法は，付図1，付図2，付図4，付図6
及び付図8による。
5. 材料 ディスタンスピースの材料は，付図3，付図5，付図7，付図9及び付図10によるのがよい。
2
F 7131 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6. 検査 ディスタンスピースの検査は，次によって行う。
a) 外観検査 外観は，使用上有害な欠陥があってはならない。
b) 水圧検査 水圧検査は，内部に0.5MPaの水圧を加えたとき，各部に異状があってはならない。
7. 製品の呼び方 ディスタンスピースの呼び方は，規格名称，種類，呼び圧力，呼び径はそれらの略号
による。ただし，規格の名称の代わりに規格番号を用いてもよい。
例
3
F 7131 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位 mm
呼び圧力 呼び径
本体
フランジ
d
t
D
d0
T
ボルト穴
ボルト
のねじ
の呼び
中心円
の径C
数
h
5K
32
50.8
7.0
115
51.4
12
90
4
15
M12
40
57.0
120
57.5
12
95
4
15
M12
50
65.0
130
65.5
14
105
4
15
M12
65
82.6
7.5
155
83.1
14
130
4
15
M12
80
89.1
7.6
180
90.0
14
145
4
19
M16
100
114.3
8.6
200
115.4
16
165
8
19
M16
125
139.8
9.5
235
141.2
16
200
8
19
M16
150
165.2
11.0
265
166.6
18
230
8
19
M16
200
216.3
12.7
320
218.0
20
280
8
23
M20
250
267.4
385
269.5
22
345
12
23
M20
300
320.0
430
322.5
22
390
12
23
M20
350
370.0
480
372.5
24
435
12
25
M22
400
425.0
540
427.5
24
495
16
25
M22
450
475.0
605
477.8
24
555
16
25
M22
500
525.0
655
528.0
24
605
20
25
M22
550
575.0
720
578.2
26
665
20
27
M24
600
625.0
770
628.4
26
715
20
27
M24
650
675.0
825
678.6
26
770
24
27
M24
700
725.0
875
728.8
26
820
24
27
M24
750
775.0
945
779.0
28
880
24
33
M30
800
825.0
995
829.2
28
930
24
33
M30
850
875.0
1 045
879.4
28
980
24
33
M30
900
925.0
1 095
929.6
30
1 030
24
33
M30
1 000
1 025.0
1 195
1 030.0
32
1 130
28
33
M30
備考1. 本体の厚さtが外板又はシーチェストの板厚より厚くなる場合には，外板又はシーチェストと同じ厚さまで
低減してもよい。
2. 溶接脚長（呼び径200〜1 000の長手方向の溶接要領を含む。）は，付表1.1〜1.3による。
3. フランジの寸法は，JIS B 2238の呼び圧力5Kの規定による。
4. 長さL，補強の有無及びフランジのボルト穴の位置は，注文者の指定による。
付図1 A形
4
F 7131 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位mm
呼び圧力 呼び径
本体
フランジ
d
t
D
d0
T
ボルト穴
ボルトのね
じの呼び
中心円の径C
数
h
10K
15
32.0
7.0
95
32.5
12
70
4
15
M12
20
34.0
100
34.5
14
75
4
15
M12
25
42.7
125
43.2
14
90
4
19
M16
32
50.8
135
51.4
16
100
4
19
M16
40
57.0
140
57.5
16
105
4
19
M16
50
65.0
155
65.5
16
120
4
19
M16
65
82.6
7.5
175
83.1
18
140
4
19
M16
80
89.1
7.6
185
90.0
18
150
8
19
M16
100
114.3
8.6
210
115.4
18
175
8
19
M16
125
139.8
9.5
250
141.2
20
210
8
23
M20
150
165.2
11.0
280
166.6
22
240
8
23
M20
200
216.3
12.7
330
218.0
22
290
12
23
M20
250
267.4
400
269.5
24
355
12
25
M22
300
320.0
445
322.5
24
400
16
25
M22
350
370.0
490
372.5
26
445
16
25
M22
400
425.0
560
427.5
28
510
16
27
M24
450
475.0
620
477.8
30
565
20
27
M24
500
525.0
675
528.0
30
620
20
27
M24
550
575.0
745
578.2
32
680
20
33
M30
600
625.0
795
628.4
32
730
24
33
M30
650
675.0
845
678.6
34
780
24
33
M30
700
725.0
905
728.8
34
840
24
33
M30
750
775.0
970
779.0
36
900
24
33
M30
800
825.0
1 020
829.2
36
950
28
33
M30
850
875.0
1 070
879.4
36
1 000
28
33
M30
900
925.0
1 120
929.6
38
1 050
28
33
M30
1 000
1 025.0
1 235
1 030.0
40
1 160
28
39
M36
備考1. 本体の厚さtが外板又はシーチェストの板厚より厚くなる場合には，外板又はシーチェストと同じ厚さまで
低減してもよい。
2. 溶接脚長（呼び径300〜1 000の長手方向の溶接要領を含む。）は，付表1.1〜1.3による。
3. フランジの寸法は，JIS B 2238の呼び圧力10Kの規定による。
4. 長さL，補強の有無及びフランジのボルト穴の位置は，注文者の指定による。
付図2 A形
5
F 7131 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
部品番号
部品名称
材料
1
本
体
呼び径15〜150
JIS G 3445のSTKM13A*，JIS G 3454のSTPG370*，JIS G 3455のSTS370*，JIS G
3456のSTPT370*又はJIS G 4051のS20C
呼び径200〜1 000 JIS G 3106のSM400，JIS G 3445のSTKM13A*，JIS G 3454のSTPG370*，JIS G 3455
のSTS370*，JIS G 3456のSTPT370*又はJIS G 4051のS20C
2
フランジ
JIS G 3106のSM400，JIS G 3201のSF390A*，JIS G 3201のSF440A*又はJIS G 4051
のS20C
注*
炭素含有量が0.23%以下のものとする。
備考 S20Cについては，熱処理を施したものを使用する。
付図3 A形
6
F 7131 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位mm
呼び圧力 呼び径
本体
フランジ
d
t
R
（最小）
D
d0
T
ボルト穴
ボルト
のねじ
の呼び
中心円
の径C
数
h
5K
32
42.7
7.0
100
115
51.4
12
90
4
15
M12
40
48.6
125
120
57.5
12
95
4
15
M12
50
60.5
160
130
65.5
14
105
4
15
M12
65
76.3
7.5
180
155
83.1
14
130
4
15
M12
80
89.1
7.6
210
180
90.0
14
145
4
19
M16
100
114.3
8.6
230
200
115.4
16
165
8
19
M16
125
139.8
9.5
280
235
141.2
16
200
8
19
M16
150
165.2
11.0
340
265
166.6
18
230
8
19
M16
200
216.3
12.7
440
320
218.0
20
280
8
23
M20
250
267.4
540
385
269.5
20
345
12
23
M20
10K
25
42.7
7.0
90
125
43.2
14
90
4
19
M16
32
50.8
100
135
51.4
16
100
4
19
M16
40
57.0
125
140
57.5
16
105
4
19
M16
50
65.0
165
155
65.5
16
120
4
19
M16
65
82.6
7.5
180
175
83.1
18
140
4
19
M16
80
89.1
7.6
210
185
90.0
18
150
8
19
M16
100
114.3
8.6
230
210
115.4
18
175
8
19
M16
125
139.8
9.5
280
250
141.2
20
210
8
23
M20
150
165.2
11.0
340
280
166.6
22
240
8
23
M20
200
216.3
12.7
440
330
218.0
22
290
12
23
M20
250
267.4
540
400
269.5
24
355
12
25
M22
備考1. 本体肉厚tは曲げ加工後の寸法を示す。
2. 本体の厚さtが外板又はシーチェストの板厚より厚くなる場合は，外板又はシーチェストと同じ厚さまで低
減してもよい。
3. 溶接脚長は，付表1.1〜1.3による。
4. フランジの寸法は，JIS B 2238の呼び圧力5K及び10Kの規定による。
5. 長さL1，L2，曲がり角θ，補強の有無及びフランジのボルト穴の位置は，注文者の指定による。
付図4 A1形
7
F 7131 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
部品番号 部品名称
材料
1
本体
JIS G 3106のSM400，JIS G 3445のSTKM13A*，JIS G 3454のSTPG370*，JIS G 3455のSTS370*，
JIS G 3456のSTPT370*又はJIS G 4051のS20C
2
フランジ JIS G 3106のSM400，JIS G 3201のSF390A*，JIS G 3201のSF440A*又はJIS G 4051のS20C
注*
炭素含有量が0.23%以下のものとする。
備考 S20Cについては，熱処理を施したものを使用する。
付図5 A1形
8
F 7131 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位 mm
呼び圧力 呼び径
本体
フランジ
保護環
D2
d
d1
t
D
d0
T
f
g
ボルト穴
ボルト
のねじ
の呼び
中心円
の径C
数
h
10K
25
42.7
−
7.0 125
43.2
14
−
−
90
4
19
M16
135
32
50.8
−
135
51.4
16
−
−
100
4
19
M16
145
40
57.0
−
140
57.5
16
−
−
105
4
19
M16
150
50
65.0
−
155
65.5
16
−
−
120
4
19
M16
165
65
82.6
−
7.5 175
83.1
18
−
−
140
4
19
M16
185
80
89.1
−
7.6 185
90.0
18
−
−
150
8
19
M16
195
100
114.3
−
8.6 210
115.4
18
−
−
175
8
19
M16
220
125
139.8
−
9.5 250
141.2
20
−
−
210
8
23
M20
260
150
165.2
−
11.0 280
166.6
22
−
−
240
8
23
M20
290
20K
25
42.7
−
7.0 125
43.2
16
1
70
90
4
19
M16
135
32
50.8
−
135
51.4
18
2
80
100
4
19
M16
145
40
57.0
−
140
57.5
18
2
85
105
4
19
M16
150
50
65.0
−
155
65.5
18
2 100
120
8
19
M16
165
40K
40
60.5
48.6
14.0 160
49.1
24
2
90
120
4
23
M20
170
50
76.3
65.0
14.0 165
65.6
26
2 105
130
8
19
M16
175
63K
40
60.5
48.6
14.0 175
49.1
32
2
90
130
4
25
M22
185
50
76.3
65.0
14.0 185
65.6
34
2 105
145
8
23
M20
195
備考1. 溶接脚長は，付表1.1〜1.3による。
2. 二点鎖線で示すフランジは，呼び圧力20K以上のものを示す。ただし，全面座としてもよい。
3. 16K用には呼び圧力20Kのものを使用する。
4. フランジの寸法は，JIS B 2238の呼び圧力10K，20K，40K及び63Kの規定による。
5. 長さL，補強の有無及びフランジのボルト穴の位置は，注文者の指定による。
付図6 B形
9
F 7131 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
部品番号 部品名称
材料
1
本体
JIS G 3106のSM400，JIS G 3445のSTKM13A*，JIS G 3454のSTPG370*，JIS G 3455のSTS370*，
JIS G 3456のSTPT370*又はJIS G 4051のS20C
2
フランジ JIS G 3106のSM400，JIS G 3201のSF390A*，JIS G 3201のSF440A*又はJIS G 4051のS20C
3
保護環
注*
炭素含有量が0.23%以下のものとする。
備考 S20Cについては，熱処理を施したものを使用する。
付図7 B形
10
F 7131 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位mm
呼び圧力 呼び径 d3
管
座金
植込みボルト・六角ナット
d
t
D
d0
T
ボルト穴
ねじの
呼び
d2
ねじ部の長さ 長さ
l
H
中心円
の径C
数
ねじの
呼び
e
S2
5K
32
30
42.7
6.4 115
43.2 15
90
4
M12
M12
12
19
34 10
40
35
48.6
7.1 120
49.1 15
95
4
M12
M12
12
19
34 10
50
45
60.5
8.7 130
61.1 15
105
4
M12
M12
12
19
34 10
65
60
76.3
7.0 155
77.1 15
130
4
M12
M12
12
19
34 10
80
75
89.1
7.6 180
90.0 19
145
4
M16
M16
16
22
34 13
100
95 114.3
8.6 200 115.4 19
165
8
M16
M16
16
22
40 13
125
120 139.8
9.5 235 141.2 19
200
8
M16
M16
16
22
40 13
150
140 165.2
11.0 265 166.6 19
230
8
M16
M16
16
22
40 13
200
190 216.3
12.7 320 218.0 24
280
8
M20
M20
20
28
46 16
10K
25
20
34.0
6.4 125
34.5 19
90
4
M16
M16
16
22
34 13
32
29
42.7
6.4 135
43.2 19
100
4
M16
M16
16
22
34 13
40
35
48.6
7.1 140
49.1 19
105
4
M16
M16
16
22
34 13
50
45
60.5
8.7 155
61.1 19
120
4
M16
M16
16
22
34 13
65
60
76.3
7.0 175
77.1 19
140
4
M16
M16
16
22
40 13
80
75
89.1
7.6 185
90.0 19
150
8
M16
M16
16
22
40 13
100
95 114.3
8.6 210 115.4 19
175
8
M16
M16
16
22
40 13
125
120 139.8
9.5 250 141.2 24
210
8
M20
M20
20
28
46 16
150
140 165.2
11.0 280 166.6 24
240
8
M20
M20
20
28
46 16
200
190 216.3
12.7 330 218.0 24
290
12
M20
M20
20
28
46 16
備考1. 溶接脚長は，付表1.1〜1.3による。
2. 六角ナットは，JIS B 1181の附属書の1種による。
3. 長さl及び座金のボルト穴の位置は，注文者の指定による。
付図8 D形及びE形
11
F 7131 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
部品番号
部品名称
材料
1
座金
JIS G 3106のSM400
2
植込みボルト
JIS G 4303のSUS304
3
六角ナット
付図9 D形
部品番号
部品名称
材料
1
座金
JIS G 3106のSM400
2
管
JIS G 3454のSTPG370*又はJIS G 3456のSTPT370*
3
植込みボルト
JIS G 4303のSUS304
4
六角ナット
注* 炭素含有量が0.23%以下のものとする。
付図10 E形
12
F 7131 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表1.1 溶接脚長 (F) 及びのど厚 (W)
単位 mm
母材の厚さ
10以下
11以下
12以下
12.7以下
13以下
16以下
18以下
19以下
22以下
溶接脚長
F
6.5
7.0
7.5
8.0
8.5
10.0
11.5
12.0
14.0
溶接のど厚
W
4.5
5.0
5.5
5.5
6.0
7.0
8.0
8.5
10.0
備考1. 母材の厚さは，被溶接材のいずれか薄い方の板厚を示す。
2. 付表中のFは溶接脚長，Wは溶接のど厚を示す。
参考 母材の厚さについて，NK，JG以外に適用する場合は，解説表1を参照。
付表1.2 溶接脚長 (F1) 及びのど厚 (W1)
単位 mm
呼び径
80以下
100以上
溶接脚長
F1
5.0
Fの決定規準による。
溶接のど厚
W1
3.5
Wの決定規準による。
備考 付表中のF1は溶接脚長，W1は溶接のど厚を示す。
付表1.3 溶接脚長 (F2) 及びのど厚 (W2)
単位 mm
母材の厚さ
17以下
25以下
溶接脚長
F2
6.0
7.0
溶接のど厚
W2
4.5
5.0
備考1. 母材の厚さは，被溶接材のいずれか薄い方の板厚を示
す。
2. 付表中のF2は溶接脚長，W2は溶接のど厚を示す。
参考 母材の厚さについて，NK，JG以外に適用する場合は，
解説表1を参照。
付図11 鋼板曲げによる場合の長手方向の溶接要領
13
F 7131 : 2001
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
備考1. リブの板厚は，6〜10mmとする。
2. 材料は，JIS G 3106のSM400と同等材又はJIS G 3101のSS400とする
3. 補強用リブの形状及び取付け要領は，船体構造を考慮して適用する。
参考図1 ディスタンスピース補強用リブ取付け要領（例）
機関部会 機関ぎ装専門分科会 構成表
氏名
所属
（専門分科会長）
秋 本 義 紀
住友重機械工業株式会社
（委員）
中 村 順 造
財団法人日本海事協会
岩 野 淳 一
日本郵船株式会社
岡 庭 壮重郎
石川島播磨重工株式会社
花 崎 襄
川崎重工業株式会社
大 島 伸 治
日本鋼管株式会社
熊 谷 猛
日立造船株式会社
伊 藤 政 美
三井造船株式会社
野 津 康 生
三菱重工業株式会社
（事務局）
仁 平 一 幸
財団法人日本船舶標準協会