2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
F 3434-1983
船における繊維ロープの使用基準
Application of Fibre Ropes in Ship
1. 適用範囲 この規格は，船体ぎ装に用いるマニラロープ及び合成繊維ロープの使用基準について規定
する。
引用規格：
JIS L 2701 麻ロープ
JIS L 2703 ビニロンロープ
JIS L 2704 ナイロンロープ
JIS L 2705 ポリエチレンロープ
JIS L 2706 ポリプロピレンロープ
JIS L 2707 ポリエステルロープ
2. 使用基準 繊維ロープの使用基準寸法は，付表1及び付表2に示すとおりとする。
3. 種類 使用基準に示す繊維ロープ種類は，次のとおりとする。
(1) JIS L 2701（麻ロープ）に規定するマニラロープ1種
(2) 合成繊維ロープ
(a) JIS L 2703（ビニロンロープ）に規定するビニロンロープ
(b) JIS L 2704（ナイロンロープ）に規定するナイロンロープ
(c) JIS L 2705（ポリエチレンロープ）に規定するポリエチレンロープ
(d) JIS L 2706（ポリプロピレンロープ）に規定するポリプロピレンロープ
(e) JIS L 2707（ポリエステルロープ）に規定するポリエステルロープ
2
F
3
4
3
4
-1
9
8
3
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表1 マニラロープ
ロープの径
mm
使用箇所
6
8
10 12 14 16 18 20 22 24 26 28 30 32 36 40 45 50 55 60 65 70 75 80 85 90
係留用ロープ
ボートフォール
ボート用ライフライン
ダビットフォール
荷役用ランナ
荷役用ロープスリング
荷役用ネットスリング
ハッチふた固縛用ロープ
手すり用ロープ
雑用テークル
アンカーブイ用ロープ
縄ばしご，ペイントステージ，
ボースンチェア，
船灯揚げ用ロープ
雑用ロープ
備考 表に示すロープ径のほか9mm，34mm，35mm，38mm及び42mmがあるが，それらは必要に応じて使用してもよい。
3
F
3
4
3
4
-1
9
8
3
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表2 合成繊維ロープ
ロープの径
mm
使用箇所
6
8
10 12 14 16 18 20 22 24 26 28 30 32 36 40 45 50 55 60 65 70 75 80 85 90
係留用ロープ
ボートフォール
ボート用ライフライン
ダビットフォール
荷役用ランナ
荷役用ロープスリング
荷役用ネットスリング
ハッチふた固縛用ロープ
手すり用ロープ
雑用テークル
アンカーブイ用ロープ
縄ばしご，ペイントステージ，
ボースンチェア
船灯揚げ用ロープ
雑用ロープ
備考1. ポリエチレンロープには，1級及び2級があるが，その選定は使用者が行う。
2 表に示すロープ径のほか，7mm，9mm，11mm，34mm，35mm，38mm及び42mmがあるが，それらは，必要に応じて使用してもよい。
4
F 3434-1983
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
船舶部会 船用索具専門委員会 構成表
氏名
所属
（委員会長）
宇都宮 達 男
財団法人日本海事協会
（臨時委員）
土 屋 睦 夫
運輸省船舶局
大久保 和 夫
工業技術院標準部
草 野 博
財団法人日本船舶標準協会
上 田 満 弘
株式会社上田鉄工所
立 野 勝 彦
株式会社立野製作所
寺 本 守 三
株式会社寺本鉄工所
天 方 博 昭
日立造船株式会社広島工場
今 井 弘 次
住友重機械工業株式会社船舶海洋事業本部
片 桐 靖 夫
三菱重工業株式会社神戸造船所
田 村 元
石川島播磨重工業株式会社船舶海洋事業本部
長谷川 照 一
日本鋼管株式会社重工事業部
山 本 正 和
川崎重工業株式会社船舶事業本部
北 島 義 久
川崎汽船株式会社東京本部
柴 田 幸 夫
ジャパンライン株式会社
出 口 敏 夫
三洋商事株式会社
（事務局）
石 井 清 次
工業技術院標準部機械規格課
鈴 木 一 規
工業技術院標準部機械規格課