2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
F 3418-1976
船用シーブ
Ships' Sheaves
1. 適用範囲 この規格は，原則としてJIS F 3419〔船用麻ロープガイ鋼製滑車（スイベル付）〕，JIS F 3422.
（船用切欠き滑車），JIS F 3423（船用鋼索帯木製滑車），JIS F 3424（船用麻ロープガイ鋼製滑車）及びJIS
F 3426（船用鋼帯木製滑車）に規定する滑車に用いる麻ロープ 及び 合成繊維ロープ用シーブについて規
定する。
引用規格：
JIS F 3419 船用麻ロープガイ鋼製滑車（スイベル付）
JIS F 3422 船用切欠き滑車
JIS F 3423 船用鋼索帯木製滑車
JIS F 3424 船用麻ロープガイ鋼製滑車
JIS F 3426 船用鋼帯木製滑車
JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品
JIS H 5111 青銅鋳物
2. 種 類 種類は，A 及び Bの2種類とする。
3. 形状 及び 寸法 形状 及び 寸法は，付図1 及び 2のとおりとする。
4. 材 料 材料は，付図1 及び 2のとおりとする。
5. 表面処理 種類Aのシーブには，亜鉛めっきを施す。
6. 試 験 荷重試験は，各々の適用滑車の試験荷重で行い，異状があってはならない。
7. 製品の呼び方 製品の呼び方は，規格名称，種類 及び 呼び径による。ただし，規格名称の代わりに
規格番号を用いてもよい。
例： 船用シーブA65又はJIS F 3418 A65
2
F 3418-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付 図 1 A
部品番号
部品名称
材料
1
シ ー ブ
JIS G 5501のFC 20
2
ブ シ ュ
JIS H 5111のBC 6
3
止めねじ
鋼 線
単位 mm
呼 び 径
D
D1
D2
D3
d
C
h
r
r1
T
T1
T2
T3
止 め ね じ 使 用
ロープ
の 径
計 算
質 量
(kg)
呼び 長さ
65
65
14
20
31
−
−
3
6
7
13
15
5
5
M 3
5
10
0.18
80
78
16
23
35
8
48
4
7
8
15
17
6
6
M 3
5
12
0.30
90
91
19
27
40
9
55
5
8
9.5
18
20
7
6
M 4
8
14
0.46
120
117
23
32
47
15
70
6
10.5 12
23
25
8
7
M 4
8
18
0.86
130
130
25
35
51
16
77
7
12
13.5
26
28
9
7
M 5
10
20
1.16
140
143
28
38
55
18
84
8
13
15
29
31
10
8
M 5
10
22
1.54
160
156
31
42
60
19
91
9
14.5 16
31
33
11
9
M 6
10
24
2.00
180
182
34
46
66
26
106
10
16.5 19
36
38
12
9
M 6
10
28
3.09
200
195
37
49
70
27
112
11
18
20.5
39
41
13
9
M 6
10
30
3.80
備考1. 部品番号 3 の止めねじはノックピンにしてもよい。
2. ブシュには，油みぞを設けてもよい。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付 図 2 B
部品番号
部品名称
材 料
1
シーブ
JIS H 5111のBC 6
単位 mm
呼 び 径
D
D1
D3
d
C
h
r
r1
T
T1
T2
T3
使用ロー
プの径
計算質量
(kg)
120
117
23
42
17
68
6
10.5
12
23
25
8
7
18
0.93
130
130
25
46
19
74
7
12
13.5
26
28
9
7
20
1.25
140
143
28
50
20
81
8
13
15
29
31
10
8
22
1.68
160
156
31
55
21
89
9
14.5
16
31
33
11
9
24
2.21
180
182
34
60
28
103
10
16.5
19
36
38
12
9
28
3.41
200
195
37
64
30
109
11
18
20.5
39
41
13
9
30
4.23
備考 中心ピン穴には，油みぞを設けてもよい。
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F 3418-1976
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
船舶部会 船用荷役器具専門委員会 構成表（昭和48年8月1日改正のとき）
氏 名
所 属
（委員会長）
西 山 安 武
東京商船大学
尾 花 皓
運輸省船舶局
竹 内 健 二
工業技術院標準部
石 川 一 郎
財団法人日本海事協会
草 野 博
財団法人日本船舶標準協会
山 田 清
株式会社アジア船舶工業社設計部
大 友 義 雄
株式公社立野製作所
寺 本 虎 夫
株式会社寺本鉄工所
東 田 典 男
北川工業株式会社
平 貴 夫
日本鋼管株式会社鶴見造船所船舶設計部
花 田 堯之助
石川島播磨重工業株式会社横浜第2工場造船設計部
出 口 暢 昭
住友重機械工業株式会社船舶事業部造船設計部
三 谷 恵 章
三井造船株式会社藤永田造船所造船設計部
田 中 誠 一
川崎重工業株式会社神戸工場造船設計部
北 見 鍈 一
三菱重工業株式会社神戸造船所造船設計部
本 田 脩 三
日立造船株式会社向島工場工務部
安 藤 健 蔵
佐世保重工業株式会社佐世保造船所造船設計部
奥 山 孝 志
社団法人日本中型造船工業会
森 川 卓
社団法人日本船主協会
和 田 雅 敬
船舶整備公団
（事 務 局）
桜 井 俊 彦
工業技術院標準部機械規格課
佐 野 則 雄
工業技術院標準部機械規格課
（事 勝 局）
大久保 和 夫
工業技術院標準部機械規格課（昭和51年5月1日改正のとき）
江 口 信 彦
工業技術院標準部機械規格線（昭和51年5月1日改正のとき）