2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
F 3056-1995
船用フート弁
Ships' foot valves
1. 適用範囲 この規格は，船に用いるフート弁について規定する。
備考 この規格の引用規格を，次に示す。
JIS B 0207 メートル細目ねじ
JIS B 1101 すりわり付き小ねじ
JIS F 7400 船用弁及びコックの検査通則
JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条
JIS H 3250 銅及び銅合金棒
JIS H 5111 青銅鋳物
2. 種類 フート弁の種類は，弁体の形状によって，A形（弁体ガスケットなし）及びB形（弁体ガスケ
ット付き）の2種類とする。
3. 構造，形状及び寸法 フート弁の構造，形状及び寸法は，付図1及び付図2のとおりとする。
4. 材料 フート弁の材料は，次の表1のとおりとする。
表1 フート弁の材料
部品番号
部品名称
材料
1
本体（上部）
JIS H 5111のBC6
2
本体（下部）
3
ガスケット
耐油性合成ゴム
4
弁体
JIS H 5111のBC6
5
弁体ガスケット
耐油性合成ゴム
6
ガスケット押さえ
JIS H 3100のC2600P
7
なべ小ねじ
JIS H 3250のC4641BD
5. 検査 フート弁の検査は，次による。
(1) 外観検査 JIS F 7400の外観検査による。
(2) 本体水圧検査 0.2MPaの試験圧力を加え，各部に異状があってはならない。
(3) 弁体の作動検査 弁体は作動が円滑で，かつ，水漏れは実用上差し支えない程度とする。
6. 製品の呼び方 フート弁の呼び方は，規格の名称又は規格番号並びに種類及び呼び径による。
例 船用フート弁A形40又はJIS F 3056 A 40
2
F 3056-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図1 A形及びB形本体
3
F 3056-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図2 弁体
単位mm
呼び径
本体
D D1 D2 D3 D4 D5 D6 D7 H H1 H2 H3 H4 H5 L L1 L2 L3 L4 L5
L6 ねじ部のねじ
の呼び
40
40 47 56 72 20 9 80 120 130 61 83 16 35 28 51 40 14 7 10 15 10
M 72×2
50
50 57 67 85 20 9 95 130 142 67 90 17 40 30 54 43 16 8 12 20 12.5
M 85×2
80
80 88 101 130 24 11 142 180 194 85 132 25 60 42 78 52 20 13 16 20 15
M130×2
呼び径
本体
ボルト
弁
なべ小ねじ
T T1 T2 C
h
ねじの呼び 数
d
d1
d2
d3
d4
l
t
ねじの呼び 数
40
4 12
5 95 15
M12
4
55 8 42 29 14 40
4
M4×0.7
2
50
5 14
6 105 15
M12
4
65 8 50 33 14 50
4
M4×0.7
2
80
6 14
7 145 19
M16
4
96 10 80 63 14 65
5
M4×0.7
4
備考1. 上部及び下部本体の継手部のねじは，JIS B 0207の規定による。
2. なべ小ねじは，JIS B 1101の規定による。
4
F 3056-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
船舶部会 ぎ装金物専門委員会 構成表（昭和43年4月1日改正のとき）
氏名
所属
（委員会長）
小 山 永 敏
横浜国立大学
船 橋 敬 三
運輸省船舶局
浜 田 昇
運輸省船舶局
佐 藤 美津雄
運輸省船舶局
松 川 安 一
工業技術院標準部
梅 沢 春 雄
運輸省船舶技術研究所
大 和 佳 助
防衛庁装備局
小 島 誠太郎
水産庁生産部
西 山 安 武
東京商船大学
高 橋 勇 吉
財団法人日本海事協会
林 茂
社団法人日本造船研究協会
中 村 寿
株式会社アジア船舶工業社
青 野 章
株式会社立野製作所
新 倉 岩次郎
新倉工業株式会社
上 田 満 弘
株式会社上田鉄工所
井 上 英 治
日本鋼管株式会社鶴見造船所
田 付 僊 治
石川島播磨重工業株式会社船舶事業部（東京）
貫 名 貴 信
浦賀重工業株式会社浦賀工場
田 島 義 弘
日立造船株式会社
種 村 真 吉
川崎重工業株式会社
高 柳 武 雄
三井造船株式会社玉野造船所
柴 田 寛
石川島播磨重工業株式会社船舶事業部（相生）
菱 田 一 郎
日立造船株式会社因島工場
花 野 敏 夫
三菱重工業株式会社長崎造船所
村 上 栄
漁船協会
西 岡 正 美
日本造船工業会
野 口 悌 三
日本船主協会
（関係者）
草 野 博
社団法人日本造船研究協会
（事務局）
木 内 貞 夫
工業技術院標準部機械規格課
前 川 武 也
工業技術院標準部機械規格課
（事務局）
小 林 秋 穂
工業技術院標準部機械規格課（平成2年7月5日改正のとき）
山 形 智 幸
工業技術院標準部機械規格課（平成2年7月5日改正のとき）
（事務局）
高 橋 潔
工業技術院標準部機械規格課（平成7年3月28日改正のとき）