2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
F 3006-1977
ドレンプラグ
Ships' Drain Plugs
1. 適用範囲 この規格は，船に用いるドレンプラグについて規定する。
引用規格：
JIS B 0205 メートル並目ねじ
JIS B 0207 メートル細目ねじ
JIS F 3906 船用鎖ひも
JIS F 3907 船用鎖ひもS形環
JIS F 3908 船用鎖ひもアイプレート
2. 種類 種類はA，B，C及びD形の4種類とする。
3. 構造，形状及び寸法 構造，形状及び寸法は，付図1〜6のとおりとする。
4. 材料 材料は，次の表のとおりとする。
表
部品番号
部品名称
種類
材料
1
座
A
棒鋼
B
C
圧力配管用鋼管
D
鋼板
2
プラグ
A
黄銅棒
B
C
黄銅棒又は青銅鋳物
D
黄銅棒
3
ガスケット
A
耐老化性良質ゴム
B
石綿ジョイントシート又は耐油性合成ゴム
C
耐老化性良質ゴム
D
4
リング
−
黄銅線又は亜鉛めっき鉄線
5
S形環
6
鎖ひも
7
アイプレート
−
鋼板
5. 製品の呼び方 製品の呼び方は，規格名称，種類及び呼びにより，鎖ひも付きの場合は鎖ひも付き（記
号K）と付記する。ただし，規格名称の代わりに規格番号を用いてもよい。
2
F 3006-1977
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
例： ドレンプラグA又はJIS F 3006 A
ドレンプラグB 18又はJIS F 3006 B 18
ドレンプラグC 22鎖ひも付き又はJIS F 3006 C 22 K
付図1 A形
備考1. A形は，主として通風筒，伝声管などのドレン抜きに使用する。
2. ねじは，JIS B 0207（メートル細目ねじ）の規定による。
3. 鎖ひもは，JIS F 3906（船用鎖ひも）の規定による。
4. 鎖ひもS形環は，JIS F 3907（船用鎖ひもS形環）の規定による。
5. ガスケットは付図5，リングは付図6による。
6. 計算質量0.027kg
3
F 3006-1977
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図2 B形
単位 mm
呼び
ねじの呼び
d
D
六角
H
h
K
m
D1
D2
L
d1
n
鎖ひも
及びS
形環の
呼び番
号
計算質量 (kg)
二面幅
B
対角
C
座
プラグ
鎖ひも無
しのもの
鎖ひも付
きのもの
20
M 20×1.5
26
22
25.4
10
3
13
2.5
28
24
20
17
3
1
0.050
0.062
0.058
24
M 24×2
34
27
31.2
11
4
18
3
36
30
25
23
3
2
0.101
0.149
0.144
30
M 30×2
44
36
41.6
15
4
22
3
46
38
30
32
3
2
0.196
0.318
0.311
36
M 36×2
50
41
47.3
18
5
25
3
55
46
34
38
4
3
0.310
0.523
0.512
備考1. B形は，主として清水，海水及び油の小タンクのドレン抜きに使用する。
2. 用途に応じて，鎖ひも無し又は鎖ひも付きのいずれを使用してもよい。
3. ねじは，JIS B 0207の規定による。
4. 鎖ひもは，JIS F 3906の規定による。
5. 鎖ひもS形環は，JIS F 3907の規定による。
6. 鎖ひもアイプレートは，JIS F 3908（船用鎖ひもアイプレート）のA形による。
7. ガスケットは付図5，リングは付図6による。
4
F 3006-1977
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図3 C形
単位 mm
呼び
ねじの呼び
d
D
d1
d2
b
H
h
K
m
L
l
D1
D2
T
d3
n
鎖ひも
及びS
形環の
呼び番
号
計算質量 (kg)
座
プラグ
（黄銅棒として）
鎖ひも無
しのもの
鎖ひも付
きのもの
22
M 22×2
30
12
18
14
13
4
20
3
70
22
27.2
19.4
3.9
14
3
1
0.182
0.083
0.082
27
M 27×2
35
16
20
17
13
4.5 20
3
80
22
34
25
4.5
17
3
2
0.272
0.122
0.121
36
M 36×2
45
24
22
17
15
5
22
3
90
25
42.7
32.9
4.9
17
3
2
0.403
0.179
0.178
42
M 42×2
50
30
22
17
18
6
25
3
110 30
48.6
38.4
5.1
17
4
3
0.542
0.239
0.237
備考1. C形は，主として排水管の掃除用プラグとして使用し，座は適当に切って管に溶接する。
2. 用途に応じて，鎖ひも無し又は鎖ひも付きのいずれを使用してもよい。
3. ねじは，JIS B 0207の規定による。
4. 鎖ひもは，JIS F 3906の規定による。
5. 鎖ひもS形環は，JIS F 3907の規定による。
6. 鎖ひもアイプレートは，JIS F 3908のA形による。
7. ガスケットは付図5，リングは付図6による。
5
F 3006-1977
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図4 D形
備考1. D形は，主として水密区画の排水用として使用する。
2. ねじは，JIS B 0205（メートル並目ねじ）の規定による。
3. 鎖ひもは，JIS F 3906の規定による。
4. 鎖ひもS形環は，JIS F 3907の規定による。
5. 鎖ひもアイプレートは，JIS F 3908のA形による。
6. ガスケットは付図5，リングは付図6による。
7. 計算質量0.379kg（座0.206kg，プラグ0.148kg，その他0.025kg）
6
F 3006-1977
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図5 ガスケット
単位 mm
呼び
プラグの種類 プラグの呼び
D
d
t
計算質量
(kg)
A 8
A
−
14
8
1.5
0.0002
B 20
B
20
26
20
1.5
0.0004
B 24
24
34
24
1.5
0.0006
B 30
30
44
30
1.5
0.0010
B 36
36
50
36
1.5
0.0012
C 22
C
22
28
22
1.5
0.0003
C 27
27
34
27
1.5
0.0004
C 36
36
43
36
1.5
0.0006
C 42
42
49
42
1.5
0.0007
D 24
D
−
38
24
1.5
0.0007
7
F 3006-1977
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図6 鎖ひも用リング
単位 mm
呼び
プラグの種類 プラグの呼び
d1
d2
d3
l
計算質量
(kg)
A12
A
−
12
4
1.6
13
0.001
B19
B
20
19
4
2
18
0.002
B25
24
25
5
2
22
0.003
B34
30
34
5
2
26
0.004
B40
36
40
5
2.6
30
0.007
C16
C
22
16
4
2
16
0.002
C19
27
19
5
2
18
0.002
36
19
5
2
18
0.002
42
19
5
2
18
0.002
D19
D
−
19
5
2.6
18
0.003
備考1. ろう付けは，取付け後に行う。
2. 計算質量は，黄銅線のものを示す。
8
F 3006-1977
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
船舶部会 ぎ装金物専門委員会 構成表（昭和43年4月1日改正のとき）
氏名
所属
（委員会長）
小 山 永 敏
横浜国立大学
船 橋 敬 三
運輸省船舶局
浜 田 昇
運輸省船舶局
佐 藤 美津雄
運輸省船舶局
松 川 安 一
工業技術院標準部
梅 沢 春 雄
運輸省船舶技術研究所
大 和 佳 助
防衛庁装備局
小 島 誠太郎
水産庁生産部
西 山 安 武
東京商船大学
高 橋 勇 吉
日本海事協会
林 茂
日本造船研究協会
中 村 寿
株式会社アジア船舶工業社
青 野 章
株式会社立野製作所
新 倉 岩次郎
新倉工業株式会社
上 田 満 弘
株式会社上田鉄工所
井 上 英 治
日本鋼管株式会社鶴見造船所
田 付 僊 治
石川島播磨重工業株式会社船舶事業部（東京）
貫 名 貴 信
浦賀重工業株式会社浦賀工場
田 島 義 弘
日立造船株式会社
種 村 真 吉
川崎重工業株式会社
高 柳 武 雄
三井造船株式会社玉野造船所
柴 田 寛
石川島播磨重工業株式会社船舶事業部（相生）
菱 田 一 郎
日立造船株式会社因島工場
花 野 敏 夫
三菱重工業株式会社長崎造船所
村 上 栄
漁船協会
西 岡 正 美
日本造船工業会
野 口 悌 三
日本船主協会
（関係者）
草 野 博
日本造船研究協会
（事務局）
木 内 貞 夫
工業技術院標準部機械規格課
前 川 武 也
工業技術院標準部機械規格課
（事務局）
大久保 和 夫
工業技術院標準部機械規格課（昭和52年2月1日改正のとき）
江 口 信 彦
工業技術院標準部機械規格課（昭和52年2月1日改正のとき）