2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
F 2010-1982
船用ロープホールカバー
Shipsʼ Rope Hole Covers
1. 適用範囲 この規格は,甲板暴露部に取り付けるロープホールカバー(以下,カバーという。)につい
て規定する。
引用規格:
JIS F 2312 船用ちょう形締付金物
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS H 3250 銅及び銅合金棒
2. 構造,形状及び寸法
2.1
カバーの構造,形状及び寸法は,付図1〜3のとおりとする。
2.2
カバーのちょう形締付金物は,JIS F 2312(船用ちょう形締付金物)の呼び径20による。
3. 材料 カバーの材料は,表のとおりとする。
表
部品番号
部品名称
材料
1
コーミング
JIS G 3101のSS 41※
2
ふた
JIS G 3101のSS 41※
3
ヒンジ
鋼板
4
ヒンジ
鋼板
5
保護板
鋼板
6
ピン
JIS H 3250のC 3771 BD又
はC 3771 BE
7
ガスケット
耐老化性ゴム,又は耐老化
性ゴム及びスポンジゴム
8
錠掛金物
鋼板
9
錠掛金物
鋼板
10
ちょう形締付金物
JIS F 2312による。
参考 船級協会規則を適用する船では,※印の材料は船級協会規格材を用いる。
4. 製品の呼び方 カバーの呼び方は,規格名称及び呼び径による。ただし,規格名称の代わりに規格番
号を用いてもよい。
例: 船用ロープホールカバー450又はJIS F 2010-450
2
F 2010-1982
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図1 呼び径450(小形船用)組立図
単位 mm
備考1. コーミングの高さH及び厚さtは,船の種類,船の長
さ及び取付け位置によって決める。
2. ※印寸法は,取付け甲板ビームの深さ以上とする。
3
F 2010-1982
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図2 呼び径500〜600組立図
単位 mm
4
F 2010-1982
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位mm
呼び径
コーミング
ふた
D
t
D1*
t1
500
500
L>100 (m)
11
L≦100 (m)
6+0.05L (mm)
558
6
550
550
608
6
600
600
658
6
注*
カバー径D1は,コーミング厚さ11mmの場合を示す。
備考1. コーミングに溶接する索ずれ丸棒の取付け位置は,一例を示す。
2. 内側から施錠する装置を付けてもよい。
3. Lは,船の垂線間長さを示す。
4. H寸法は,暴露した上甲板及び低船尾楼甲板又は船の長さの前端から船の
長さの41の点より前方にある暴露した船楼甲板に取り付ける場合は600mm
以上,それ以外の船楼甲板に取り付ける場合は450mm以上とする。
5. ※印寸法は,取付け箇所に応じて適宜決定する。
5
F 2010-1982
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図3 各部詳細図
単位 mm
6
F 2010-1982
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
単位 mm
呼び径
ヒンジ
ガスケット ガスケット押え ふた
錠掛金物
l
l1
l2
b
b1
h
h1
d
t
r
r1
t2
b2
b3
h3
a
a1
h4
t3
450
120 40 55 36 36 80 20 14
9
8
18
10
30
15
20 60 37 75
6
500
550
130 50 60 40 40 95 30 16 10
9
20
15
35
20
23 65 40 85
8
600
船舶部会 船用ホール専門委員会 構成表(昭和45年9月1日改正のとき)
氏名
所属
(委員会長)
中 村 寿
株式会社アジア船舶工業社
草 野 博
財団法人船舶JIS協会
星 野 友 慶
防衛庁技術研究本部
宇田川 貞 夫
運輸省船舶局
辺 見 隆 三
工業技術院標準部
小 野 光 之
株式会社安藤鉄工所造船工場
小 林 鉄 男
林兼造船株式会社東京事務所
松 浦 和 春
日本鋼管株式会社鶴見造船所
小 財 達 二
石川島播磨重工業株式会社横浜造船設計部
秋 村 嘉 穂
住友重機械工業株式会社船舶事業部
小 林 信 夫
株式会社金指造船所
山 本 弥 栄
三井造船株式会社藤永田造船所
吉 田 久 三
川崎重工業株式会社造船事業部
北 見 鍈 一
三菱重工業株式会社神戸造船所
下 川 寛 人
日立造船株式会社因島工場
児 島 英 彦
佐世保重工業株式会社佐世保造船所
森 川 卓
社団法人日本船主協会
平 野 静 雄
船舶整備公団
相 原 守
工業技術院標準部
(事務局)
菅 原 淳 夫
工業技術院標準部機械規格課
前 川 武 也
工業技術院標準部機械規格課
(事務局)
石 井 清 次
工業技術院標準部機械規格課(昭和57年9月1日改正のとき)
鈴 木 一 規
工業技術院標準部機械規格課(昭和57年9月1日改正のとき)