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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

F 2010-1982 

船用ロープホールカバー 

Shipsʼ Rope Hole Covers 

1. 適用範囲 この規格は,甲板暴露部に取り付けるロープホールカバー(以下,カバーという。)につい

て規定する。 

引用規格: 

JIS F 2312 船用ちょう形締付金物 

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 

JIS H 3250 銅及び銅合金棒 

2. 構造,形状及び寸法 

2.1 

カバーの構造,形状及び寸法は,付図1〜3のとおりとする。 

2.2 

カバーのちょう形締付金物は,JIS F 2312(船用ちょう形締付金物)の呼び径20による。 

3. 材料 カバーの材料は,表のとおりとする。 

表 

部品番号 

部品名称 

材料 

 1 

コーミング 

JIS G 3101のSS 41※ 

 2 

ふた 

JIS G 3101のSS 41※ 

 3 

ヒンジ 

鋼板 

 4 

ヒンジ 

鋼板 

 5 

保護板 

鋼板 

 6 

ピン 

JIS H 3250のC 3771 BD又
はC 3771 BE 

 7 

ガスケット 

耐老化性ゴム,又は耐老化
性ゴム及びスポンジゴム 

 8 

錠掛金物 

鋼板 

 9 

錠掛金物 

鋼板 

10 

ちょう形締付金物 

JIS F 2312による。 

参考 船級協会規則を適用する船では,※印の材料は船級協会規格材を用いる。 

4. 製品の呼び方 カバーの呼び方は,規格名称及び呼び径による。ただし,規格名称の代わりに規格番

号を用いてもよい。 

例: 船用ロープホールカバー450又はJIS F 2010-450 

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F 2010-1982  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図1 呼び径450(小形船用)組立図 

単位 mm 

備考1. コーミングの高さH及び厚さtは,船の種類,船の長

さ及び取付け位置によって決める。 

2. ※印寸法は,取付け甲板ビームの深さ以上とする。 

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F 2010-1982  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図2 呼び径500〜600組立図 

単位 mm 

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F 2010-1982  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

単位mm 

呼び径 

コーミング 

ふた 

D1* 

t1 

500 

500 

L>100 (m) 

11 

L≦100 (m) 

6+0.05L (mm) 

558 

550 

550 

608 

600 

600 

658 

注* 

カバー径D1は,コーミング厚さ11mmの場合を示す。 

備考1. コーミングに溶接する索ずれ丸棒の取付け位置は,一例を示す。 

2. 内側から施錠する装置を付けてもよい。 
3. Lは,船の垂線間長さを示す。 
4. H寸法は,暴露した上甲板及び低船尾楼甲板又は船の長さの前端から船の

長さの41の点より前方にある暴露した船楼甲板に取り付ける場合は600mm

以上,それ以外の船楼甲板に取り付ける場合は450mm以上とする。 

5. ※印寸法は,取付け箇所に応じて適宜決定する。 

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F 2010-1982  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図3 各部詳細図 

単位 mm 

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F 2010-1982  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

単位 mm 

呼び径 

ヒンジ 

ガスケット ガスケット押え ふた 

錠掛金物 

l1 

l2 

b1 

h1 

r1 

t2 

b2 

b3 

h3 

a1 

h4 

t3 

450 

120 40 55 36 36 80 20 14 

18 

10 

30 

15 

20 60 37 75 

500 

550 

130 50 60 40 40 95 30 16 10 

20 

15 

35 

20 

23 65 40 85 

600 

船舶部会 船用ホール専門委員会 構成表(昭和45年9月1日改正のとき) 

氏名 

所属 

(委員会長) 

中 村   寿 

株式会社アジア船舶工業社 

草 野   博 

財団法人船舶JIS協会 

星 野 友 慶 

防衛庁技術研究本部 

宇田川 貞 夫 

運輸省船舶局 

辺 見 隆 三 

工業技術院標準部 

小 野 光 之 

株式会社安藤鉄工所造船工場 

小 林 鉄 男 

林兼造船株式会社東京事務所 

松 浦 和 春 

日本鋼管株式会社鶴見造船所 

小 財 達 二 

石川島播磨重工業株式会社横浜造船設計部 

秋 村 嘉 穂 

住友重機械工業株式会社船舶事業部 

小 林 信 夫 

株式会社金指造船所 

山 本 弥 栄 

三井造船株式会社藤永田造船所 

吉 田 久 三 

川崎重工業株式会社造船事業部 

北 見 鍈 一 

三菱重工業株式会社神戸造船所 

下 川 寛 人 

日立造船株式会社因島工場 

児 島 英 彦 

佐世保重工業株式会社佐世保造船所 

森 川   卓 

社団法人日本船主協会 

平 野 静 雄 

船舶整備公団 

相 原   守 

工業技術院標準部 

(事務局) 

菅 原 淳 夫 

工業技術院標準部機械規格課 

前 川 武 也 

工業技術院標準部機械規格課 

(事務局) 

石 井 清 次 

工業技術院標準部機械規格課(昭和57年9月1日改正のとき) 

鈴 木 一 規 

工業技術院標準部機械規格課(昭和57年9月1日改正のとき)