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F 0031 : 1998  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,運輸大臣が改正した日本工

業規格である。これによって,JIS F 0031 : 1989は改正され,この規格に置き換えられる。 

今回の改正では,国際規格との整合を図るために,対応国際規格を翻訳し,その内容を変更することな

く採用し,規定内容の一部を改正した。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

F 0031 : 1998 

造船用語−電気 

Shipbuilding−Glossary of Terms−Electric 

序文 この規格は,1973年に第1版として発行されたISO 1069, Magnetic compasses and binnacles for sea 

navigation−Vocabularyを元に,対応する用語及びその定義については対応国際規格を翻訳し,一部の用語

の定義(基準コンパス及び操だコンパス)以外は,技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格

であるが,対応国際規格には規定されていない用語及びその定義を日本工業規格として追加した。 

1. 適用範囲 この規格は,造船用語のうち,電気関係の用語(以下,用語という。)について規定する。 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の一部を構成する。こ

れらの引用規格は,その最新版を適用する。 

JIS C 3410 船用電線 

JIS F 0036 造船用語−航海機器−レーダ 

ISO 1069 Magnetic compasses and binnacles for sea navigation−Vocabulary 

IEC 92 Electrical installations in ships 

備考 この規格の参考規格を,次に示す。 

JCS 第390号 耐延焼性船用電線 

3. 分類 用語の分類は,次のとおりとする。 

a) 一般共通 

b) 配電 

c) 電線 

d) 電力機器 

e) 照明器具,船灯,信号灯など 

f) 

通信機,計測器など 

g) 航海計器 

h) 無線装置 

4. 定義 用語の定義は,次のとおりとする。 

なお,参考のために対応英語及び慣用語を示す。 

備考 用語標記の中の ( ) 内の語は,疑問を生じない場合は省略してもよい。 

background image

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

a) 一般共通 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

1001 安全電圧 

人体に危険を与えない電圧。 

備考 SOLAS(海上人命安全条約)では,

直流及び交流とも55Vを超えないも
のとしているが,IEC 92では50Vを
超えないものと規定している。 

safety voltage 

1002 標準電圧 

機器を標準化し,また配電系統相互間の連絡を
容易にする目的で統一した電圧。 

standard voltage 

1003 最高電圧 

正常の使用状態における線間電圧の最大値。 

maximum voltage 

1004 電流容量 

導体に電流を通じた場合,許容最高温度を超え
ないで,電気的・機械的に損傷を受けることな
く通電できる最大電流。 

current-carrying capacity  通電容量 

1005 定格値 

機器などに保証された使用限度を定格といい,
その限度を表す数値。 

rated value 

1006 導電部 

電流が流れる部分。 

conductive part,  
current-carrying part 

1007 裸充電部 

電圧がかかっているか,又はかかることがある
露出部。 

bare live part 

1008 非導電金属部 

正常な使用状態では電圧のかからない金属部。 non-current carrying 

metallic part 

1009 外被の保護等級 

器具外被の保護性能の程度を表すもの。その表
示は形式記号IPと外来物・感電に対する保護及
び液体に対する保護を等級で区分した二つの
数字から成り立っている。 

degree of protection of 

enclosures 

1010 タンカーの危険場

所 

油タンカー又はLNG,LPGなどのガスタンカー
において,可燃性若しくは爆発性の蒸気又はガ
スが通常蓄積するおそれのある場所。 

hazardous (dangerous) 

space in a tanker 

1011 爆発等級 

防爆形機器において爆発性ガスの等級を表す
もの。火炎逸走を生じるすきの値によって1,2,
3等級に分類する。 

備考 火炎逸走とは,爆発ガスの火炎が一

方から狭げき部分を通って他方に移
り,点火爆発すること。 

flame-proof grade,  
explosion class 

1012 爆発性ガス又は蒸

気 

濃度が爆発限界内にある混合ガス又は蒸気。 

flammable gas or vapour,  
explosive gas or vapour 

1013 可燃性ガス 

空気中において燃焼することができるガス。 

combustible gas, 

flammable gas 

1014 証明付安全形機器 

爆発性ガス又は蒸気(1012参照)がある場所で,
安全に使用できることが公共機関によって認
められた電気機器。 

certified safe type 

apparatus 

1015 耐圧防爆機器 

機器の容器内に外から入るか又は内部で発生
した爆発性ガスが内部で爆発しても容器は損
傷することなく,これに耐え,かつ,規定され
た外部の可燃性ガスに引火しないような構造
の電気機器。 

flame-proof apparatus

(英), 

explosion-proof 

apparatus(米) 

1016 内圧防爆機器 

機器内に圧力をもたせて周囲の可燃性ガスが
侵入しないようにした構造の電気機器。 

pressurized apparatus 

background image

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

1017 安全増防爆機器 

常時運転中,火花,アーク又は過熱を生じては
ならない部分に,これらの発生を防止するた
め,構造上又は温度上昇について特に安全度を
増加した構造の電気機器。 

increased safety 

apparatus 

1018 温度等級 

防爆機器の最高表面温度の区分 

temperature class  

1019 錠締め装置 

耐圧防爆機器において,爆発ガスの安全保持の
ため特殊な工具を使用しなければ緩めること
ができないようにした締付け装置。 

shrouding device,  
shrouding device of 

bolts-nuts, etc 

1020 本質安全回路 

機器の正常運転中及び故障時(短絡,地絡,断
線など)に発生する火花又は熱によって,爆発
性ガス又は蒸気に点火しないことが,点火試験
その他の方法によって確認された回路。 

intrinsically safe circuit 

1021 本質安全防爆機器 

本質安全回路で構成される機器。 

intrinsically safe 

apparatus 

1022 基準周囲温度の限

度 

機器の温度試験における基準周囲温度の最高
限度。 

maximum reference 

ambient temperature 

1023 接地 

大地と同等と考えられる船体金属部(木船又は
FRP船の場合は,特に船底に設けられた金属部)
に所定のインピーダンス以下になるように接
続すること。 

earth(英),ground(米)  

1024 ボンド 

非導電金属部相互間の電気的接続を確実にす
るか,又は電位を等しくするために行う接続。 

bond 

ボンディン

グ 

1025 基礎絶縁 

電撃に対して基礎的な保護をするために充電
部に施される絶縁。 

備考 基礎絶縁には主として機能的な目的

に使用される絶縁は必ずしも含まな
い。 

basic insulation 

1026 補足絶縁 

基礎絶縁が破壊したときに電撃に対して保護
するために,基礎絶縁に追加して施される独立
の絶縁。 

supplementary insulation   

1027 空間距離 

互いに絶縁しなければならない裸充電部相互
間又は裸充電部とこれから絶縁すべき部分と
の最短空間距離。 

clearance 

1028 沿面距離 

互いに絶縁しなければならない裸充電部相互
間又は裸充電部と,これから絶縁しなければな
らない部分との間に介在する絶縁物の表面上
で漏電が生じるおそれがある経路の最短距離。 

creepage distance 

1029 絶縁距離 

空間距離(1027参照)及び沿面距離(1028参
照)の総称。 

insulation distance,  
distance for insulation,  
spacing for insulation 

1030 二重絶縁 

充電部と人が触れるおそれがある非導電金属
部との間に,機能絶縁と保護絶縁とを施したも
の。 

double insulation 

1031 強化絶縁 

充電部と人が触れるおそれがある非導電金属
部との間に設ける絶縁で,その性能が機械的・
電気的に二重絶縁と同等とみなされる絶縁。 

reinforced insulation 

1032 耐アーク性材料 

実際の使用状態で,材料の表面に生じるアーク
の繰返し作用によって,はなはだしく損傷しな
い材料。 

arc resistant material 

background image

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

1033 耐湿性絶縁材料 

規定の耐湿性材料試験で,絶縁抵抗が規定値未
満にならない材料。 

moisture resistant 

insulating material 

1034 難燃性材料 

規定の難燃性材料試験で,規定された長さを超
えて燃え続けない材料。 

flame retardant material 

1035 不燃性材料 

規定の不燃性材料試験で,燃えず,かつ,規定
量以上の引火性蒸気やガスを発生しない材料。 

incombustible material,  
non-combustible 

material 

1036 主照明装置 

船内の主電源から給電される照明装置。 

main electric lighting 

system 

1037 非常照明装置 

主電源が故障の際,船内非常電源から給電され
る照明装置。 

emergency electric 

lighting system 

1038 派生電流 

接地式配電方式において,その中性点と接地点
間に流れる電流。 

resulting current 

1039 短絡電流 

回路の二点間が無視できる程度のインピーダ
ンスを通じて故意,又は事故で接続されたとき
に流れる電流。 

short circuit current 

1040 機関区域の無人化

設備 

機関区域に運転・監視のための当直者がいない
状態で,適当な時間主機を運転するために必要
な設備。 

operating systems for 

unattended machinery 
space 

1041 フェイルセーフ 

機器又は装置に故障が生じても安全側に作動
する機能。 

fail-safe 

1042 予備機 

二重装備が要求される補機のうちの1台。 

stand-by machines 

1043 
 

デッドシップコン 
ディション 

動力の欠如のため,主推進装置,ボイラ及び補 
機類が稼動していない状態。 

dead ship condition 
 

 
 

b) 配電 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

2001 船体帰路方式 

船体又はその構造物を配電の一極又は一相と
して使用する配電方式。 

hull-return system 

2002 需要率 

単独又は一群の電力消費機器の通常の使用状
態における最大負荷電力と,それらの定格出力
に対する入力との比。 

demand factor(米) 

2003 不等率 

一群の断続して使用する各負荷の最大需要電
力の総和と,その群において同時刻にかかる負
荷総和の最大負荷電力との比。 

diversity factor 

2004 負荷時間率 

反復使用又は反復負荷連続使用において1回の
負荷時間と1周期との比。通常,百分率で表す。 

load factor 

%ED  
Prozent-einsc

halt-dauer
(独) 

2005 一次配電 

一次電源(4005参照)から電気的接続によって
電気を供給すること。この場合,磁気的結合を
含まない。 

primary distribution 

2006 二次配電 

発電機電源から変圧器,電動発電機などを経て
電気を供給すること。 

secondary distribution 

2007 二重給電 

二つの独立した給電回路で給電すること。 

duplicate supply,  
two circuit feeding 

2008 非常配電回路 

非常電気設備(4016参照)の配電回路。 

emergency distribution 

circuit 

background image

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

2009 主給電線 

主電源から電力を給電するための給電線。 

main feeder 

2010 非常給電線 

非常電源から電力を給電するための給電線。 

emergency feeder 

2011 中間接続フィーダ 

主配電盤と非常配電盤とを接続する電路電線。 inter-connecting feeder 

2012 接地式配電方式 

一線地絡事故の異常電圧による機器及び線路
の故障を防ぐなどの目的のため,発電機・変圧
器の中性点を接地して配電する方式。 

earthed distribution 

system 

接地式配電

系統 (IEC) 

2013 最終支回路 

最終の回路の過電流保護装置から電力消費機
器及びその附属機器に至る給電回路。 

final subcircuit(英), 
branch circuit(米) 

2014 電路 

電線が敷設される道。 

cable way,  
cable run 

2015 ケーブルレセス 

電線敷設のために船体構造物にくぼみを設け
た空間。 

cable recess 

2016 ケーブルダクト 

暴露甲板・危険区画などで,電線を外傷,湿気,
熱気から保護するために用いる電路。 

cable duct 

2017 バスダクト 

閉鎖構造で母線を収納した構造物。 

bus duct 

2018 ケーブルトラフ 

電線を敷設するための,とい(樋)形の電路。 cable trough 

2019 電線みち(導)板 

電線敷設のために設ける電線取付板。 

backing plate,  
cable tray 

2020 電線支持金物 

電線を支持するために用いるハンガ式又はサ
ドル式の支持金物。 

cable hangers,  
cable saddles 

2021 電線貫通金物 

水密隔壁,甲板,箱などに電線を貫通させる場
合,防水のために用いる金物。 

cable gland 

2022 配線器具 

配線に用いる照明器具以外の器具。スイッチ,
プラグ,ソケットアウトレットなどの総称。 

wiring accessories 

2023 非常スイッチ 

非常時などに回路を開閉するためのスイッチ。 emergency switch 

2024 ユニットスイッチ 

主として船用分電箱内の分岐回路の開閉に使
用する起倒式速入り速切りスイッチ。 

unit switch 

c) 電線 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

3001 (あじろ)がい装 

ケーブルを機械的に補強する目的で,亜鉛めっ
き鋼線,銅合金線などで編組した被覆。 

(basket weave type) 

armour,  

(metal braided) armour 

3002 シース 

絶縁線心を保護するためにビニル,クロロプレ
ン,鉛などをさや状に施した被覆。 

sheath,  
jacket 

3003 防食層 

がい装又は金属製のシースの腐食を防止する
ために,その上に施すシース。 

protective covering outer 

sheath 

3004 無機絶縁ケーブル 

絶縁物に無機物を用い,金属製のシースを施し
たケーブル。 

mineral insulated cable 

MIケーブル 

3005 導体最高許容温度 

関連する絶縁物に許容される導体の最高温度。 maximum rated 

conductor temperature 

3006 電流定格の補正係

数 

ケーブルを並列に敷設する場合,基準周囲温度
以外の温度で使用する場合,短時間負荷に使用
する場合など,ケーブルの許容電流値を補正す
るための係数。 

correction factor for 

current rating 

background image

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

3007 耐炎試験 

電線が耐炎性であることを確かめる試験。 
 なお,この試験に合格した電線は難燃性があ
ると認められる。 

備考 試験についてはJIS C 3410に規定が

ある。 

flame retardant test 

3008 耐火又は耐燃試験 

電線が耐火性又は耐燃性であることを確かめ
る試験。 

備考 試験についてはIEC 92-3の10.50A

に規定がある。 

fire-proof or 

fire-resisting test 

3009 耐延焼試験 

束状のケーブルが難燃性であることを確認す
る試験。 

参考 社団法人日本電線工業会のJCS第

390号(耐延焼性船用電線)の6.5に

規定がある。 

flame retardant test on 

bunched cables 

d) 電力機器 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

4001 主電源 

船の航海,推進,人命の安全などのために設備
された電気機器に給電する電源。 

main source of electrical 

power,  

main power supply 

4002 非常電源 

主電源装置がその機能を失ったときに,主とし
て非常時に必要な電気機器に給電する電源。 

emergency source of 

electrical power 

4003 臨時の非常電源 

非常発電機から給電が開始されるまでの間,一
時的に使用する蓄電池電源。 

transitional source of 

emergency electrical 
power 

一時つなぎ

の非常電
源 

4004 予備の電源 

使用中の電源の故障時,保守点検などによる休
止時に,給電の連続性を確保するために別途設
けられた電源。 

stand-by power 

4005 一次電源装置 

原動機を使用して電力を発生させる発電機,そ
の電力を船内に給電する配電盤などの装置の
総称。 

primary source of 

electrical power 

4006 二次電源装置 

一次電源から船内の負荷に応じて電圧・周波数
などを変えて二次的な電源を作って給電する
装置。 

secondary source of 

electrical power 

4007 主発電機 

主電源の電力を発生する発電機。 

main generator 

4008 補助発電機 

主発電機とは別個に設けられ,船の経済上又は
運航上の便宜のため,その停泊時負荷,ボイラ
の始動負荷などに給電する発電機。 

auxiliary generator 

4009 非常発電機 

非常電源の電力を発生する発電機。 

emergency generator 

4010 予備発電機 

使用中の主発電機が故障,保守点検などによる
休止時に,給電の連続性を確保するために運転
を行う別の主発電機。 

stand-by generator 

4011 主配電盤 

主電源を船内の電気設備に給電する目的で回
路の開閉監視,制御及び保護を行う配電盤。 

main switchboard 

4012 補助配電盤 

主配電盤,補助電源又は変圧器から給電される
盤で,回路群の開閉,監視,制御及び保護に必
要な器具を配列した配電盤。 

auxiliary (sub) 

switchboard 

4013 非常配電盤 

非常電源を給配電する独立した配電盤。 

emergency switchboard 

background image

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

4014 給電盤 

船内電源を給電する盤。主として配電盤に組み
込まれ,その一部を構成する。 

feeder panel 

4015 試験用配電盤 

白熱灯,けい光灯,各種表示灯,ヒューズ,そ
の他の各種器具の試験を行う盤。 

test panel 

4016 非常電気設備 

非常電源,非常配電盤,非常用電気機器などの
諸装置。 

emergency electrical 

installation 

4017 船外給電箱 

船外の電源から船内へ給電する場合に用いる
接続箱。電路開閉器,相回転表示装置(直流の
場合は極性検知装置),接続端子などで構成さ
れる。 

shore connection box 

4018 区電箱 

他の区電盤,分電盤などへの給電を制御する盤
を収めた金属製箱。 

section board(英), 
distribution panel(米) 

4019 分電箱 

過負荷保護装置を組み合わせて最終支回路に
電力を給電する盤を収めた金属製箱。 

distribution board(英), 
panelboard(米) 

4020 後備遮断器 

配電用遮断器などの定格遮断容量が不足して
保護できない場合に,電源側に装備する十分な
短絡定格をもつ遮断器。 

back-up breaker 

4021 重要負荷 

船の航海,推進及び人命の安全のため,快適な
居住性のため,又は船の特殊設備のため欠くこ
とができない機器。 

essential service 

4022 優先遮断 

重要負荷への連続給電を保持するため,発電機
が過負荷となる場合に,重要でない負荷を自動
的に回路から優先的に切り離すこと。 

preference trip 

4023 選択遮断 

配電系統中,回路に短絡事故が発生した場合,
それらの事故の影響を限定するため故障点に
最も近い保護遮断器だけが動作すること。 

discriminative trip(英), 
selective trip(米) 

4024 極性検知装置 

直流配電方式で極性を調べる装置。 

polarity indicator 

4025 検相器 

多相交流配電方式で相順を調べる装置。 

phase sequence indicator, 

phase rotation 
indicator 

4026 地絡検出装置 

地絡したことを検出する装置。 

earth detector 

4027 地絡表示灯 

地絡の状態を表示するランプ。 

earth lamp(英), 
ground lamp(米), 
earth indicating lamp 

アースランプ 

4028 絶縁監視装置 

回路の絶縁状態を監視する装置。 

insulation level 

monitoring device 

4029 安全絶縁変圧器 

人体に対する電撃などの電気的危険保護の目
的で,給電源から絶縁するために船体金属部に
対し,一次側,二次側とも絶縁してある変圧器。 

safety isolating 

transformer 

e) 照明器具,船灯,信号灯など 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

5001 天井灯 

天井にじか付けか又は埋め込んで取り付ける
照明器具。 

ceiling light 

5002 壁付灯 

壁,柱などに取り付ける照明器具。 

bracket light,  
wall light,  
bulkhead light 

background image

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

5003 寝台灯 

寝台上で使用する照明器具。 

berth light 

ベッドラン

プ 

5004 鏡灯 

室内又は洗面所の鏡の上部に取り付ける照明
器具。 

mirror light 

鏡面灯,ミラ

ーランプ 

5005 卓上灯 

机上などの局部照明に使用する照明器具。 

desk light 

5006 診療灯 

診療のときに使用する照明器具。 

dispensary light 

5007 海図台灯 

海図台上の海図を照明するための照明器具。 

chart table light 

5008 計器照明灯 

計器の目盛及び指針を見やすくするための照
明器具。 

instrument light 

5009 光度加減器 

電球などの光度を増減する器具。 

dimmer 

ディマー 

5010 ボートデッキラン

プ 

進水過程中及び進水直後の救命艇並びにその
付近を照明するための照明器具。 

boat deck light,  
boat embarkation light 

乗艇灯 

5011 玄門灯 

玄門及び船側はしご付近を照明するための照
明器具。 

gangway light 

5012 手さげ灯 

局部照明用として使用するプラグ付きコード
をもつ携帯用照明器具。 

portable hand lamp 

ポータブルラ

ンプ 

5013 カーゴランプ 

荷役時に,上甲板又は船倉内を照明する器具
で,マストなどに取り付ける固定式又は可搬式
照明器具。 

cargo light,  
cargo lamp 

5014 特殊形カーゴラン

プ 

石炭運搬船の船倉照明などに使用する全閉形
の可搬式照明器具。 

totally enclosed portable 

type cargo light,  

special type cargo light 

5015 プロゼクタ 

反射鏡又はレンズを使用して,ある範囲の方向
に高光度が得られるようにした照明器具。 

floodlighting projector 

投光器 

5016 作業灯 

機械室,倉庫,作業場所,通路などに取り付け
る照明器具。 

pendant light 

5017 耐圧防爆天井灯 

爆発性ガス若しくは蒸気の発生又は蓄積する
おそれがある場所の天井に取り付け,安全に点
灯できる耐圧防爆構造の照明器具。 

flame-proof ceiling light

(英), 

explosion-proof ceiling 

light(米) 

5018 空気駆動式電灯 

危険区画で使用できる空気駆動式の照明灯。 

air operating electric 

light 

5019 防爆灯用制御スイ

ッチ 

防爆灯の点滅に使用する特殊ハンドル付きス
イッチ。そのハンドルは“断”の位置で外され
て,同系統の防爆灯の錠締めを緩め開放するこ
とができる。 

control switch for 

flame-proof light
(英),control switch 
for explosion-proof 
light(米) 

5020 非常灯 

船舶安全法などに規定する必要な箇所に設け
ることを要求されている非常用の照明器具で,
非常電源から給電される。 

emergency light 

5021 船灯 

海上衝突予防法などに規定する船に取り付け
ることが定められている船舶が占める空間及
び運航状態を示す灯具。マスト灯,玄灯,両色
灯,全周灯,引き船灯などの総称。 

ship's light 

5022 航海灯 

海上衝突予防法などに規定する航海中に点灯
する船灯。 

navigation light(英), 
running light(米) 

5023 マスト灯 

海上衝突予防法などに規定する船のマストな
どに掲げる白色光を前方225°の方向に発する
灯具。 

mast head light,  
mast light,  
range light(米) 

background image

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

5024 玄灯 

海上衝突予防法などに規定する船の航海中に
正船首から左方112.5°を照らす左玄側に紅灯
を,同様に右方を照らす右玄側に緑灯を装備さ
れることになっている灯具で,この両灯の総
称。 

side light 

5025 両色灯 

海上衝突予防法などに規定する長さ20m未満
の船舶の玄灯として使用されるもので,1個で,
左側が紅色,右側が緑色の光を発する灯具。 

bi-coloured light 

5026 船尾灯 

海上衝突予防法などに規定する航海灯の一種
で,船尾に掲げ,後方135°に白色光を発する
灯具。 

stern light 

5027 三色灯 

海上衝突予防法などに規定する12m未満の帆
船及びこぎ船の玄灯兼船尾灯として使用され
るもので,1個で,左側が紅色,右側が緑色,
後方が白色の光を発する灯具。 

tri-coloured light 

5028 航海灯表示器 

航海灯の点滅を集中制御し,電球の断線その他
の故障を表示し,警報を発する器具。 

navigation light indicator

(英), 

running light indicator

(米) 

5029 引き船灯 

海上衝突予防法などに規定する船舶その他の
物件を引いて航行する場合に船尾灯と連掲(直
上)するもので,船尾灯と同一の特性をもつ黄
灯。 

towing light 

5030 全周灯 

海上衝突予防法などに規定する360°にわたっ
て水平方向から可視できる灯具。 

all-round light 

5031 せん光灯 

海上衝突予防法などに規定する一定の間隔で
毎分120回以上のせん光を発する全周灯。 

flashing light 

5032 白灯 

海上衝突予防法などに規定する白色光を発す
る灯具。マスト灯,船尾灯,停泊灯などに用い
る。 

white light 

5033 紅灯 

海上衝突予防法などに規定する紅色光を発す
る灯具。左玄灯,運転不自由灯などに用いる。 

red light 

5034 緑灯 

海上衝突予防法などに規定する緑色光を発す
る灯具。右玄灯に用いる。 

green light 

5035 黄灯 

海上衝突予防法などに規定する黄色光を発す
る灯具。引き船灯などに用いる。 

yellow light 

5036 危険物積載船標識

灯 

海上交通安全法の適用海域を航行する危険物
運送船舶に掲げる灯具。 
 一定の間隔で毎分120回以上140回以下のせ
ん光を発する紅色の全周灯。 

flashing light for vessel 

carrying dangerous 
cargo 

5037 巨大船標識灯 

海上交通安全法の適用海域を航行する長さ
200m以上の船舶に掲げる灯具。 
 一定の間隔で毎分180回以上200回以下のせ
ん光を発する緑色の全周灯1個を掲げる。 

flashing light for huge 

vessel 

5038 操だ目標灯 

パナマ運河航行規則などに規定する大形船の
船首部に設けて,操だの目標とする灯具。 

steering light 

5039 漁業灯 

海上衝突予防法などに規定する漁船が漁労中,
網や索などの漁具を水中に引いているときに
掲げる灯具。 

fishing light 

background image

10 

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

5040 停泊灯 

海上衝突予防法などに規定する船舶の停泊中
に掲げる白灯。 

anchor light 

びょう(錨)

泊灯(海上
衝突予防
法) 

5041 運転不自由灯 

海上衝突予防法などに規定する機関の故障そ
の他のため,運転の自由を失ったときに掲げる
灯具。 

not-under-command light  

5042 ハンブルグカスタ

ムライト 

エルベ河を航行するとき,ハンブルグの規則に
よって船尾に設ける白色の信号灯。パイロット
(税関吏兼務)の乗船を示す。 

Humburg custom light 

5043 セントローレンス

シーウェイ信号灯 

セントローレンス運河及び五大湖の航路規則
によって掲げる航行及び停泊時の信号灯。 

St. Lawrence sea way 

signal light 

5044 スエズ運河信号灯 

スエズ運河通行規則に規定する白,赤,緑色の
信号灯を組み合わせて,かつ,紅灯を船尾に設
けて,港,パイロット又は他の船に対して夜間
信号を行う灯具。 

Suez canal signalling 

light 

5045 スエズ運河探照灯 

スエズ運河通行規則に規定する特殊探照灯。 

Suez canal searchlight 

5046 パナマ運河信号灯 

パナマ運河規則によって,船舶が,夜間運河を
航行するとき両玄に掲げる灯具。 

Panama canal signalling 

light 

5047 昼間信号灯 

国際航海の150総トン以上の船舶には必備の法
定船用品で,昼間白光の点滅によって,有効に
モールス信号で通信を行う灯具。固定形のもの
と携帯形のものとがある。 

daylight signalling light 

5048 吹鳴信号灯 

エアホーンなどを使用するとき,その船の所在
が他船から認知できるように,吹鳴と連動して
点灯する灯具。 

signalling light for air 

horn 

ライトエミ

ッタ 

5049 モールス信号灯 

モールス信号で通信を行う灯具。 
 コンパス船橋などに取り付けられ,筒形のフ
レネルレンズ中に20W電球3,4個を設け,そ
の点滅によって信号を発する。 

Morse signal light 

5050 モールス信号灯キ

ー 

モールス信号灯の点滅を行う器具。 

key for Morse signal 

light 

5051 検疫灯 

検疫中であることを示すための灯具。紅灯,白
灯を上下に掲げて用いる。 

quarantine light 

5052 プロペラ注意灯 

プロペラの所在を注意させるために船尾から
つりさげる紅色光を発する灯具。 

propeller warning signal 

light 

暗車注意灯 

5053 球形船首注意灯 

球形船首の所在を注意させるために,船の船首
に設ける標識灯。紅灯又は青灯を用いる。 

protruding bow warning 

light, bulbous bow 
warning light 

5054 警戒灯 

危険物を積載している状態又はタンカーで荷
油を積込み,積下ろし状態を示すために,マス
トそのほか見やすい場所に掲げる紅色光を発
する灯具。 

warning light 

危険灯, 
危険物搭載

灯 

5055 航空障害灯 

航空機に対し飛行障害を示すためにマストの
上部に掲げる紅色光を発する灯具。 

airplane warning light 

5056 回転式警戒信号灯 

中心に光源を設け,その周りに反射鏡を回転し
ながら光の射出方向を変えて警戒信号を発す
る灯具。 

rotating type warning 

signal light 

background image

11 

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

5057 喫水制限船灯 

海上衝突予防法に規定する船舶の喫水と水深
との関係によって,その進路から離れることが
著しく制限される船に連掲することができる
紅色の全周灯(3個)。 

deep draught vessel light 

5058 操縦性能制限船灯 

海上衝突予防法に規定する船舶の操縦性能を
制限する作業に従事しているため,他の船舶の
針路を避けることができない船に連掲する白
色の全周灯(1個)と紅色の全周灯(2個)。 

restricted manoeuvre 

light 

5059 操船信号灯 

海上衝突予防法に規定する他の船舶の視野内
において,転針又は機関を後進にかけていると
きに用いることができる発光信号灯。 

manoeuvring light 

5060 警告信号灯 

海上衝突予防法に規定する他の船舶の視野内
において,その船舶の意図が理解できないとき
又は衝突を避けるための十分な動作をとって
いないときに急速にせん光を5回以上発するこ
とができる信号灯。 

warning signal light 

5061 注意喚起信号灯 

海上衝突予防法に規定する他の船舶の注意を
喚起する必要があるとき,他の信号と誤認され
ることのない発光信号灯又は探照灯。 

attention attracting light 

5062 光達距離 

船灯や航路標識などの灯光を認めることがで
きる地点から,その灯火までの距離。 

visible distance 

5063 衝突予防灯 

大形タンカーなどの船腹に小船が夜間衝突し
ないように甲板上に設ける標識灯で,船灯色と
紛らわしくない光を発する灯具。 

anti-collision light 

5064 通船灯 

本船からサンパンを呼ぶために掲げる緑色光
を発する灯具。 

sampan signalling light 

5065 探照灯 

通常反射鏡の有効径が20〜60cmでほぼ平行な
ビームを出す投光器。 

searchlight 

5066 信号探照灯 

探照灯に羽毛式シャッタを設けたもので,遠距
離の船舶及び陸上との交信に用いる投光器。ま
た,探照灯としても使用できる。 

signalling searchlight 

5067 ヘリコプタ甲板標

識灯 

ヘリコプタパイロットにヘリコプタが着船す
るための甲板部位を示す灯具の総称。 
 なお,灯具には正横灯(緑色光),前方限界
灯(赤色灯),中心線灯(白色光),着船点表示
灯(緑色光),境界灯(黄,青,白,赤色光)
などがある。 

helicopter deck 

indicating light 

5068 水平指示灯 

船体の動揺に関係なく,水平を指示するための
緑色光を発する灯具。 
 なお,灯具は動揺安定機上に取り付けられ
る。 

horizon indicating lamp 

水平灯 

5069 進入角指示灯 

着船誘導をするための三色光を投光する灯具。 
なお,灯具は動揺安定機上に取り付けられる。 

glides lope indicating 

lamp 

5070 吹流灯 

風向を指示するための灯具。 

illuminated windsock 

5071 ヘリコプタ甲板照

明灯 

玄側に一定間隔に設置し,甲板面をほぼ水平に
照射してヘリコプタパイロットに甲板面の存
在を知らせるための白色光を発する灯具。 

helicopter deck surface 

flood light 

5072 バッテリー内蔵形

非常灯 

ランプ電源に電池を組み込んだ非常灯。 
 なお,非充電式及び充電式がある。 

battery integrated 

emergency light 

background image

12 

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

5073 電気安全灯 

一般的には乾電池式ハンドランプで,3時間点
灯可能な承認された形式の灯具。 
 SOLAS(海上人命安全条約)で消防員装具と
して規定されている。 

electric safety lamp 

5074 オブストラクショ

ンライト 

霧中及び夜間に使用するもので,海域によって
定められたコードで点滅する信号灯。リグのよ
うな海上構造物に装備され,フォグフォーンと
同期させて点滅させるものもある。 

obstruction light 

5075 船飾連係灯 

複数の灯器をキャブタイヤコードで連係した
もので,夜間点灯によって船形なりに装飾する
ための一連の灯具。 

ship illumination lamp 

船飾灯 

f) 

通信機,計測器など 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

6001 一般非常警報 

非常時に汽笛,サイレン,ベル,クラクション
などの可聴信号によって,すべての区域にわた
る警報。 

general emergency alarm  全船非常警

報 

6002 操だ機警報 

操だ機用電動機などの異状を示す可聴及び可
視の警報。 

steering gear alarm 

6003 無電圧警報 

給電回路がなんらかの原因で無電圧となった
とき,その状態を直ちに視覚,聴覚などによっ
て報じる警報。 

no-volt alarm 

6004 誤動作警報 

正常な動作から誤った動作になれば,直ちにそ
れに設けられた機構によって発する警報。 

wrong operation alarm 

6005 霧中信号 

海上衝突予防法に定められた船舶や水上航空
機が海上で霧などのため視界が狭小になった
場合,衝突の危険を防止するための音響信号。 

fog signal 

6006 吹鳴制御装置 

船舶の信号として用いる汽笛(スチームホイス
ル,スチームホーン),エアホーンなどを手動
及び自動式に制御する装置。普通ダイヤルスイ
ッチ(6007参照),タイムコントローラ(6008
参照)などを附属している。 

whistle and siren control 

system 

6007 ダイヤルスイッチ 

吹鳴制御装置に用いるもので,接・断,自動・
手動などに切り替えできる制御用回転形スイ
ッチ。 

dial switch 

6008 タイムコントロー

ラ 

定められた時間間隔又は任意に定められる時
間間隔で電気装置を制御する制御器。霧中信号
などに用いられる。 

time controller 

6009 船内指令装置 

拡声装置を使用して船内に所要事項を伝達す
る装置。 

public addresser 

6010 無電池式電話機 

電源を必要とせずに,音声エネルギーによって
送話電流が受話機に流れ,音声に変換される原
理を利用して通話できる電話機。 

sound powered telephone  

6011 トークバック装置 

同時に送受話のできない通話装置。 

talk back system 

6012 電気式ラダーアン

グルインジケータ 

かじの角度及び方向を遠隔指示する装置。発信
器は,だ頭と連結して取り付け,受信器は機関
室,操だ室などに設ける。交流電源の場合はシ
ンクロ,直流電源の場合はステップモータを使
用する。 

electric rudder angle 

indicator 

だ角指示器 

background image

13 

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

6013 電気式エンジンテ

レグラフ 

操だ室と機関室間で主機の発進・停止と速度区
分などを命令連絡する通信装置。発信器と受信
器とから成り,共に同一様式の信号区画のある
文字板を用いる。駆動方式は6012と同様であ
る。 

electric engine telegraph 

6014 電気式エンジンテ

レグラフロガ 

電気式エンジンテレグラフ(6013参照)のテレ
グラフの命令,応答事項及び時刻を自動的に記
録する装置。 

electric engine telegraph 

logger 

6015 電気式非常用エン

ジンテレグラフ 

電気式エンジンテレグラフ(6013参照)のテレ
グラフが故障の場合,応急用として使用するテ
レグラフ。ある限られた指令だけを電球で照示
する方式のものもある。 

electric emergency 

engine telegraph 

6016 電気式エンジンテ

レグラフレピータ 

電気式エンジンテレグラフ(6013参照)のテレ
グラフの命令を表示する副指示器。 

electric engine telegraph 

repeater 

6017 電気式プロペラ軸

回転計 

プロペラ軸の毎分回転数又は毎分回転数と回
転方向を遠隔指示する計器。 

electric propeller shaft 

revolution indicator 

6018 回転方向指示器 

原動機軸などの回転速度及び回転方向に同期
して指針が回る指示器。 

revolution telltale 

6019 自動火災警報装置 

自動的に火災を早期に発見して警報を発する
装置。その感知機によって,次のような種類が
ある。 

1. 空気管式 
2. 電気サーモスタット式 
3. 煙管式 
4. イオン式その他 

automatic fire alarm 

system 

6020 火災探知装置 

広義では自動火災警報装置(6019参照)を指す
が,狭義では煙管式火災警報装置だけをいうこ
とがある。 

fire detecting system 

6021 手動式火災警報装

置 

火災報知器の押しボタンを押して火災を警報
器へ知らせる装置。 

manual fire alarm system  

6022 火災警報感知器 

火災場所の熱,イオン濃度などに感じて警報装
置にその情報を送るもの。種類としては6019,
6023,6024参照。 

sensor for fire alarm 

system 

6023 煙感知器 

煙を感知することによって,火災探知を行う器
具。イオン式と光電式とがある。 

smoke detector 

6024 熱感知器 

温度上昇をとらえて火災探知を行う器具。一定
温度に上昇したことを感知する定温式(バイメ
タル式)と,温度上昇率をとらえて感知する差
動式(空気膨張式)とがある。 

heat detector,  
thermal detector 

温度式探知器 

6025 (電気式)スモー

クインジケータ 

ボイラなどが不完全燃焼の場合,煙の色又は濃
度を光度の変化を利用して測定する装置。 

(electric) smoke 

indicator 

6026 (電気式)ゴング 

つり鐘形の鐘を電気動力を使って鳴動する警
報器又は呼鈴。 

(electric) gong 

6027 表示灯付ゴング 

(電気式)ゴング(6026参照)が鳴動すると同
時に電球が点灯表示するようになっているゴ
ング。 

gong with a pilot lamp 

6028 表示灯付ベル 

ベルが鳴動すると同時に電球が点灯表示する
ようになっているベル。 

bell with a pilot lamp 

background image

14 

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

6029 ホーンブザー 

音を発する部分にラッパ状のものを取り付け
音を拡大し,かつ,方向性をもたせたブザー。 

horn buzzer 

6030 表示灯付ホーンブ

ザー 

音を発すると同時に電球が点灯表示するよう
になっているホーンブザー。 

horn buzzer with a pilot 

lamp 

6031 電子ブザー 

電子回路による電気振動を利用して可聴音を
発生させるブザー。 

electronic buzzer 

6032 モータサイレン 

電動機によって駆動するサイレン。 

motor siren 

6033 エアーホイッスル 

圧縮空気の放出によって高音を発する装置。 

air whistle 

6034 (電気式)喫水計 

船首,船尾の喫水量を指示するとともに,平均
喫水量や排水量などを計測する装置。電気的に
は静電容量を利用したもの又は電気式による
水圧を指示するものがある。 

(electric) draft gauge 

ドラフトゲー

ジ 

6035 風向風速計 

風の方向及び水平成分の風の速度を同一測定
器で測定できる計器。翼のない飛行機のような
形をなし,前部のプロペラの回転が発電機の出
力となり風速を計り,垂直尾翼によって風の方
向を遠隔指示する計器。 

aerovane,  
anemometer 

6036 (電気式)ウイン

ドワイパ 

操だ室前面の窓に雨雪などが付着して見通し
が悪くなったとき,これをぬぐい去るための腕
を動力で動かす装置。 

(electric) window wiper 

6037 クリヤビュースク

リーン 

操だ室の前面の窓にはめ込んだ円形のガラス
窓を高速度の電動機で回転して,遠心力で雨,
雪を除く装置。 

clear view screen 

旋回窓 

6038 ガス警報装置 

ガスを検知するセンサからの信号が警報部へ
送られ,ガス濃度が設定値以上になった場合に
リレー回路が動作し,ランプ又はブザーで警報
を発する装置。 

gas warning system 

6039 ガス温度計測器 

混合ガス中の成分ガスの濃度を測定する計器
で,連続指示又は記録機能をもつ。検出部のセ
ンサには,電気化学的方法,光学的方法,電気
的方法などさまざまな方式がある。 

gas concentration 

measurement 
instrument 

6040 開放形計測装置 

液面などを計測する装置の一種。タンクの開口
を使用するもので,計測者が貨物又は蒸気にさ
らされる可能性がある計測装置。 

open gauging 

6041 制限形計測装置 

液面などを計測する装置の一種。タンクを貫通
しており,使用の際に貨物の少量の蒸気又は液
体が大気中に散逸する計測装置。使用しないと
きにはこの装置は完全に閉鎖される。 

restricted gauging 

6042 密閉形計測装置 

液面などを計測する装置の一種。タンクを貫通
しているが密閉系統を構成しており,タンク内
容物の散逸を防ぐ計測装置。代わりに間接形を
使用することができる。 

closed gauging 

6043 間接形計測装置 

液面などを計測する装置の一種。タンク壁を貫
通せず,かつ,タンクから独立している計測装
置。例えば,貨物質量計,管流量計。 

indirect gauging 

background image

15 

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

g) 航海計器 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

7001 航海用レーダ 

電波の直進性,定速度性及び反射を利用して海
上の障害物,他船,陸岸などを探知し,それら
の位置並びに自船からの方向及び距離をブラ
ウン管などに表示する装置。 

marine radar 

船用レーダ 

7002 レーダの表示方式 

PPI(JIS F 0036参照)方式,ラスタースキャン
方式がある。 
 なお,ラスタースキャン方式とは,指示器の
映像表示をテレビジョンと同様に電子ビーム
を走査させた高輝度画面の方式。 

indication method of 

radar 

7003 自動衝突予防援助

装置 

レーダからの情報を基にして衝突回避の判断
に有効なデータを提供する装置。目標の捕そ
く,目標の追尾,それらの針路,速力のベクト
ル表示,警戒ゾーンの設定,警報,画面上の試
行操船などの機能をもつ。 

備考 性能基準はIMO(国際海事機関)で

規定している。 

automatic radar plotting 

aids 

ARPA 

7004 プロッティング装

置 

レーダ画面上で得られた特定の物標の運動を
記録,作図するための装置。 

plotting facilities 

7005 反射プロッタ 

プロッティング装置の一種。表示器の表面の上
方にプロット面を装着した構造で,表示面とプ
ロット面との中間に装着したハーフミラーの
効果によって,表示面に写し出された物標を視
差なくプロット面に作図ができ,かつ,プロッ
トしたマークと映像が同時に見えるようにし
た装置。 

reflection plotter 

7006 レーダビーコン 

船舶用レーダの電波を受信することによって,
レーダ用周波数帯の電波を発射し,レーダの表
示器上にそのレーダビーコン局の位置を表示
する電波標識。 

radar beacon 

7007 真方位指示装置 

レーダ及び無線方位測定機(7038参照)におい
て,ジャイロコンパス(7027参照)と結合して
目標を真方位で表示する装置。 

true bearing unit 

7008 音響測深機 

音波の反射を利用して水深を測定する装置。 

echo sounder 

7009 (音響測深機)送

波器 

電気振動を超音波に変換して水中に放射させ
る装置。 

(echo sounder) 

transmitter 

7010 (音響測深機)受

波器 

海底からの反射音波を受信して電気信号に変
換する装置。 

(echo sounder) receiver 

7011 (音響測深機)送

受波器 

送波器と受波器の両者の機能をもった装置。 

(echo sounder) 

transducer 

7012 ドップラーソナー 

水中における超音波のドップラー効果を利用
して,船の前後方向及び左右方向の対地又は対
水速度を測定する装置。 

Doppler sonar 

7013 ドップラーログ 

水中における超音波のドップラー効果を利用
して,船の前後方向の対地又は対水速度及び航
程を測定する装置。 

Doppler log 

background image

16 

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

7014 えい航式ログ 

船尾に引航されたロテータの回転数から航程
を積算する装置。 

備考 ロテータとは,えい航式ログの回転

翼体をいう。 

towing log 

パチントロ

グ, 

シップログ 

7015 航程指示器 

航程を指示する器具。 

distance indicator 

7016 電磁ログ 

船底に取り付けた磁界発生部による磁界が海
水を切るときの相対速度に比例して生じる起
電力によって船の速さと航程を測定する装置。 

electro-magnetic log 

7017 圧力ログ 

ピトー管から得た動圧による船の速さと航程
を測定する装置。 

備考 ピトー管とは船底から突出させて使

用する圧力ログの受圧管。 

pressure log 

7018 磁気コンパス 

指北性を地磁気に依存するコンパス(ISO 1069
による。)。 

備考 コンパスとは,方位のうち,ある方

向を求め,永続的にその方向を保持
するように設計された装置。 

magnetic compass 

7019 基準コンパス 

船のコンパスのうちで,針路や方位の測定上基
準となる磁気コンパス。 
ジャイロコンパスも基準コンパスとなり得る。 

standard compass 

7020 反映式磁気コンパ

ス 

反映装置によってコンパスカードの像の全部
又は一部を見ることができる磁気コンパス
(ISO 1069による。)。 

reflector (type) magnetic 

compass 

7021 操だコンパス 

主として操だ用に使用されるコンパス。 

steering compass 

7022 方位発信器付磁気

コンパス 

レピータコンパスに方位信号を発信する機能
を備えた磁気コンパス(ISO 1069による。)。 

transmitting magnetic 

compass 

7023 自差曲線 

自差検定の時,測定された残存自差を,船首の
コンパス方位に対してプロットした曲線図
(ISO 1069による。)。 

deviation curve 

7024 磁気コンパス補償

装置 

船体消磁が磁気コンパスに影響を及ぼさない
ようにする補償装置。 

compensating device of 

magnetic compass 

7025 消磁 

船体下の磁場を消去する(磁気機雷対策のため
磁場を減殺する)こと(ISO 1069による。)。 

備考 船体にコイルを巻き通電して消磁す

る場合,これによる磁場と,もとも
との船体磁場との合成磁場ができ
る。消磁コイルに通電したときに生
じる自差はコンパス・ビナクルに装
備されている補償コイルに同時に通
電して修正される。 

degaussing 

7026 (磁気コンパス)

安全距離 

磁気コンパスに与える影響を除去又は大幅に
減らすために,磁気コンパスから磁性材料及び
電気装置を離さなければならない最小距離。 

safe distance 

7027 ジャイロコンパス 

ジャイロの特性を利用して,その軸が地球上の
真子午線を示すようにして真針路と真方位を
測定できるように構成した装置。 

gyro compass 

background image

17 

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

7028 偏差警報 

方位測定の信頼性を増すため,複数個のジャイ
ロコンパスを装備した場合に,互いのコンパス
間の方位の差があらかじめ定めた値より大き
くなったときに発する警報。 

deviation alarm 

7029 緯度誤差 

スペリー式ジャイロコンパス特有の誤差。緯度
によって定まった値であり,修正機構で修正で
きるようになっている。 

latitude error 

7030 加速度誤差 

船の増減速や変針など,ジャイロコンパスに加
速度を与えたときに生じる誤差。 

ballistic deflection 

変速度誤差 

7031 速度誤差 

ジャイロコンパスを装備した船が東又は西以
外の針路を航行するときに生じる指度誤差。針
路が北又は南の場合に最大となる。 

speed error 

7032 速度誤差修正器 

速度誤差を修正する装置。スペリー式では,緯
度誤差とともに修正し,緯度速度誤差修正器と
いう。 

speed error corrector 

7033 コースレコーダ 

ジャイロコンパスに接続して使用する船の針
路の記録装置。 

course recorder 

7034 オートパイロット 

ジャイロコンパス,磁気コンパスなどから船首
方位の信号を受け,自動的に操だして一定の針
路を保つ自動かじ取装置。 

auto pilot 

7035 だ(舵)角調整 

オートパイロットにおいて,かじ角の比例定数
を所定針路からの偏位量に比例して調整する
こと及びその装置。 

rudder adjustment 

7036 天候調整 

オートパイロットにおいて荒天時など,海況に
応じて命令針路を挟む不感帯の幅を調整する
こと及びその装置。 

weather adjustment 

7037 回頭角速度計 

船首部における単位時間当たりの旋回角速度
を計測,表示する計器。 

rate-of-turn indicator 

7038 無線方位測定機 

無線局又は電波を発信する物標の方向を決定
するため,枠形空中線の指向性を利用して電波
の到来方向を測定する機器。 

radio direction finder 

方向探知機,

ラジオコン
パス,ワイ
ヤレスコン
パス 

7039 センスアンテナ 

無線方位測定機の枠形空中線で測定して得ら
れた180度異なった方向のうち電波が到来した
方向を決定するアンテナ。 

sense antenna 

7040 補正曲線 

無線方位測定機の測定値と実際の方位との誤
差を補正するように作成した曲線。 

correction curve 

7041 ホーミング設備 

船首からいずれの側にも30度の円弧の範囲内
において,無線電話遭難周波数 (2182kHz) 電波
の到来方向を探知できる設備。 

equipment for homing 

7042 ロラン方式 

長い基線の二つの陸上局から送信される電波
の到達時間差を測定し,船位を決定する双曲線
航法方式。 

loran system 

7043 ロランA 

周波数2MHz帯のパルス電波を使用する標準ロ
ラン方式。 

loran A 

7044 ロランC 

周波数100kHzの長波を使用する超長距離ロラ
ン方式。 

loran C 

background image

18 

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

7045 デッカ方式 

一般に1主局と3従局から送信する電波を受信
し,その位相差を測定し,船位を決定する双曲
線航法方式。 

Decca system 

7046 オメガ航法装置 

10〜14kHzのオメガVLFパルス電波を受信し,
そのうちの3局以上の電波の位相比較を行って
船位を決定する双曲線航法装置。 

omega navigator 

7047 衛星航法システム 

人工衛星から発信される軌道情報などを受信
し,船の位置を求める人工衛星利用の航法シス
テム。 

satellite navigation 

system 

7048 NNSS 

衛星航法システムの一種。数個の極軌道衛星か
ら発信される軌道情報と,その送信電波の周波
数のドップラー偏移量の解析から位置決定を
するシステム。 

navy navigation satellite 

system 

7049 GPS 

衛星航法システムの一種。高度2万kmの18個
の衛星を利用して,そのうちの4個の衛星から
軌道情報を受信することによって,全世界のど
こでも,3次元の位置及び速度を測定できるシ
ステム。 

global positioning 

system 

7050 航行援助装置 

船舶の安全航行のために用いる装置の総称(ジ
ャイロコンパス,レーダ,自動衝突予防援助装
置など)。 

navigation aids 

h) 無線装置 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

8001 義務船舶局 

船舶の航行の安全を確保するために船舶安全
法第4条の規定によって,備え付けることを義
務付けられている船舶の無線局。 

compulsory ship station 

8002 聴守義務 

船舶局及び海岸にある無線局が,海上における
人命,財産の保全を図るため,1日のうちの定
められた時間,国際遭難呼出周波数の電波を聴
守しなければならない義務。 

compulsory watch 

8003 沈黙時間 

海上における人命・財産の保全に関する通信
(遭難通信,緊急通信,安全通信など)を円滑
に実施するために電波発射制限と聴守義務が
課せられた時間。中央標準時での毎時の15分
及び45分から3分間を第1沈黙時間(485〜
515kHzに対して),0分及び30分から3分間を
第2沈黙時間(2 091kHz及び2 172〜2 190kHz
に対して)という。 

silence periods 

8004 有効通達距離 

送信設備から電波を発射した場合,一定の無線
通信業務を行うために必要,かつ,十分に電波
が到達する距離。 

normal range,  
effective communication 

range 

通達距離 

8005 呼出符号 

無線局の識別のため,その無線局に対して指定
されるアルファベットの文字又は文字と数字
とからなる無線局の符号。 

call sign,  
call letter 

8006 ブレークイン方式 

単信式の無線通信で送受の切替えを行う方式。 break-in system 

8007 プレストーク方式 

押しボタンによって,送受を切り替えて通話す
る相互通話方式。 

press-to-talk system 

background image

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F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

8008 主無線電信設備 

主送信機,主受信機,主空中線,主電源などを
含む無線電信設備。 

main radiotelegraph 

installation 

8009 補助無線電信設備 

補助送信機,補助受信機,補助空中線,専用電
源などによって構成される非常用無線電信設
備。 

reserve radiotelegraph 

installation 

8010 救命艇用無線電信

装置 

救命艇に装置して人命の救助を行うための無
線電信装置。送信機,受信機,及び送信機に4
時間給電するための十分な容量をもつ電源を
含んでおり,500kHz及び8 364kHzで通信を行
う。 

radiotelegraph 

installation for fitting 
in motor lifeboat 

機付ライフ

ボート無
線機 

8011 生存艇用携帯無線

装置 

生存艇に持ち運んで使用する非常用の無線装
置。送信機,受信機,空中線及び電源を含んで
おり,500kHz及び8 364kHzで無線電信,2 
182kHzで無線電話の通信を行う。 

portable radio apparatus 

(for survival craft) 

ライフボー

ト無線機 

8012 警急信号自動電け

ん(鍵)装置 

無線電信警急信号(1分間に伝送する12線の一
連からなり,各線の長さは4秒間とし,線と線
との間隔の長さは1秒間)を自動的に発生する
装置。警急信号のほか遭難通信に必要な他の信
号も付加することができる。 

automatic radiotelegraph 

alarm signal keeying 
device 

オートキー

ヤー 

8013 遭難自動通報設備 

船舶が重大,かつ,急迫の危険に陥った場合に
2 182kHz又は2 091kHzを使用し,即時に救助
を求める通報を自動的に送信する設備。 

emergency position 

indicating radio 
beacon 

8014 非常位置指示無線

標識 

捜索救難作業において,遭難者の位置の決定を
容易にするために,信号を自動的に送信する設
備。'83 SOLAS(海上人命安全条約)において
121.5MHz及び243MHzを使用する生存艇の非
常用位置指示無線標識が義務付けられた。 

emergency position 

indicating radio 
beacon 

EPIRB 

8015 無線電信警急自動

受信機 

500kHzの無線電信警急信号を受信して自動的
に作動し,無線電信室,通信士室及び船橋に備
えた可聴警報器を動作させる受信機。 

radiotelegraph auto 

alarm 

オートアラ

ーム 

8016 無線電話警急自動

受信機 

2 182kHzの無線電話警急信号を受信して,自動
的に可聴警報器を動作させるもの。 

radiotelephone auto 

alarm 

8017 無線電信遭難周波

数 

国際電気通信条約附属無線通信規則 (RR) に
よる,モールス電信のための国際遭難周波数。 
 なお,この周波数は500kHzに決められてい
る。 

radiotelegraph distress 

frequency 

8018 無線電話遭難周波

数 

国際電気通信条約附属無線通信規則 (RR) に
よる,無線電話のための国際遭難周波数。 
 なお,この周波数は2 182kHzに決められてい
る。 

radiotelephone distress 

frequency 

8019 無線電話遭難周波

数聴守受信機 

2 182kHzの無線電話警急信号を受信する受信
機。フィルタ又はミュート装置を使用して,警
急信号を受信していないときは音声が出ない
が,受信したとき初めて音が出るようにした受
信機。 

radiotelephone distress 

frequency watch 
receiver 

ワッチレシ

ーバ 

8020 警急自動電話装置 

無線電話警急信号(交互に伝送する2 200Hz及
び1 300Hzの正弦波の2音からなり,各音の長
さは250ms)を発生する装置。 

automatic devices for 

generating the 
radiotelephone alarm 
signal 

ピーボー発

生器 

background image

20 

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

8021 双方向無線電話装

置 

生存艇間の通信,生存艇と本船との間の通信,
本船と救助艇との間の通信のために使用する
無線電話装置。 
 SOLAS(海上人命安全条約)において義務付
けられ,一般に450MHz帯又は150MHz帯の携
帯形トランシーバである。 

two way radiotelephone 

apparatus 

8022 無線室用時計 

義務船舶局の無線室に備え付けることを義務
付けられている時計。文字板の直径12.5cm以
上,時針,分針と同中心の秒針をもち,文字板
上に沈黙時間を表示しているもの。 

clock for radio room 

8023 セーフティリンク 

展張空中線がその破断荷重を超える張力を受
けた場合に,空中線の破断を防止するための装
置。 

safety link 

8024 受信空中線共用装

置 

1本の受信空中線によって,多数の受信機を同
時に有効に動作させるための装置。 

receiving antenna 

multicoupler,  

communal aerial system 

for receiver 

8025 無線電話装置 

無線電話送信機,受信機などの総称。変調方式
によって両側波帯 (DSB) 若しくは単側波帯 
(SSB) の振幅変調方式又は周波数変調 (FM) 
方式などがある。使用周波数によって中短波,
短波及び超短波の別がある。 

radiotelephone 

equipment 

8026 ファクシミリ 

船舶で,主として気象図,ニュースなどの無線放
送を受信するための模写電送受信装置。 

facsimile 

ファックス 

(abbreviati
on : Fax) 

8027 電波式船舶速度測

定装置 

電波の定速性を利用して船速を測定する装置。
距離の測定にはマイクロウェーブなどを,時間
の測定には水晶発振器を使用する。 
 距離測定の方式として測定用変調波の位相
の変化を用いる方式と,ドップラー効果を用い
る方式とがある。 

ship's speed radio 

measuring equipment 

電波式船速

測定装置 

8028 ラジオブイ 

漁業用その他の目的で無線測位業務に使用す
るため,特定の電波を送信する設備を組み込ん
だ浮標。 

radio buoy 

8029 レーダブイ 

本船レーダ上に浮標の位置を表示するため,本
船レーダ電波に応答して無指向性VHFパルス
を発射する装置をもつ浮標。 

radar buoy 

8030 生存艇用レーダト

ランスポンダ 

生存艇において使用する無線設備であって,レ
ーダから発射される9GHz帯の周波数の電波を
受信したとき,それに応答して9 300MHzから
9 500MHzまでの周波数の電波を発射し,その
レーダの指示器上に当該生存艇の位置を表示
させる救命機器。 

survival craft radar 

transponder 

8031 国際海事衛星通信

装置 

人工衛星を利用して船舶地球局と固定地点に
ある地球局との通信を行う無線通信装置。 

international maritime 

satellite 
communication 
apparatus 

INMARSAT 

background image

21 

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

用語 

定義 

参考 

対応英語 

慣用語 

8032 船舶地球局 

人工衛星局の中継によって,一定の固定地点に
ある地球局との通信を行うため,船舶に開設す
る移動ずる地球局。 

ship earth station 

SES 

8033 擬似空中線 

無線電信送信機又は無線電話送信機の電波を
発射することなく試験する空中線装置。 

artificial antenna 

ダミーアン

テナ 

8034 船上通信装置 

次の用途に使われる無線電話装置。 
(1) 操船,荷役その他の船舶の運航上必要な作

業を行うため船内で行われる通信。 

(2) 操船援助のため,引き船,押し船と本船と

の間で行われる通信。 

(3) 船舶を接岸又は係留させるため船舶相互間

又は船舶とさん橋との間で行われる通信。 

on-board communication 

equipment 

8035 デジタル選択呼出

装置 

中波,短波,超短波帯のF1B又はJ2B電波を使
用し,デジタル技術を応用して,通信の相手無
線局を自動的に選択して呼び出し,通信設定が
できる機能をもった装置。 

digital selective-calling 

system 

DSC 

8036 狭帯域直接印刷電

信装置 

中波,短波帯のF1B又はJ2B電波を使用し,デ
ジタル技術を応用し,送信局,受信局の間で直
接テレックス通信ができる装置。中波,短波の
性質上,占有帯域幅は狭いが,通信速度は50
ボーと遅い。 

narrow-band direct 

printing telegraph 

NBDP 

8037 NAVTEX 

海岸局から航行中の船舶へ,航海に必要な気象
情報,警報などを放送供給するための国際テレ
ックスシステム。 

navigation telex 

8038 NAVTEX受信装置 国際的な共通周波数で沿岸諸国が放送する

NAVTEX情報を全自動で受信,プリントアウト
する専用自動受信装置。 

navtex receiver 

8039 NAVAREA 

世界航行警報業務で,世界の海域を16区域に
分けて担当区域ごとに航洋船に必要な情報を,
NAVAREA航行警報として国際方式モールス符
号で送信する航行警報サービス。 

備考 IMO総会決議419 (X1) による業務。 

world-wide navigational 

warning service 

22 

F 0031 : 1998 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

原案作成委員会(電気ぎ装専門分科会) 構成表 

氏名 

所属 

(専門分科会長) 

大 山 敏 夫 

三菱重工業株式会社 

(委員) 

今 井 治 郎 

財団法人日本海事協会 

松 尾 廣 昭 

日本郵船株式会社 

森 田 博 行 

石川島播磨重工業株式会社 

進   健 一 

住友重機械工業株式会社 

吉 田   勲 

エヌケーケー総合設計株式会社 

阿 部   均 

三井造船株式会社 

大 石 幸 明 

大石電機工業株式会社 

片 貝   剛 

日本無線株式会社 

杉 田 英 二 

株式会社アイ・イー・エム 

鹿 股 信 幸 

運輸省海上技術安全局 

橋 本 繁 晴 

財団法人日本規格協会 

(事務局) 

福 島   彰 

財団法人日本船舶標準協会