2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
E 4015-1989
鉄道車両の冷房及び暖房の
温度測定方法
Measuring Methods for Air Conditioning and
Heating Temperature of Railway Rolling Stock
1. 適用範囲 この規格は，鉄道車両の車内の冷房温度及び暖房温度の測定方法について規定する。
備考 この規格で規定する鉄道車両は，普通鉄道の旅客車及び懸垂式鉄道・こ（跨）座式鉄道・案内
軌条式鉄道に用いる車両とする。
2. 測定項目 測定項目は，次のとおりとする。
(1) 冷房を開始した時からの車内温度の変動値
(2) 車内の冷房温度が一定になったときの車内の温度分布
(3) 暖房を開始した時からの車内温度の変動値
(4) 車内の暖房温度が一定になったときの車内の温度分布
(5) 測定時の外気温度
3. 測定条件 測定条件は，車両の空車状態で表1による。
表1 測定条件
区分
場所
機器の運転状態
負荷条件
冷房装置
暖房装置
車内機器
窓
戸
通風器
換気装置
定置(1)
屋内(2)
自動
手動
自動
手動
入り状態
閉
閉
閉(5)
入り状態
走行(3)
営業本線
自動
自動又は連続
開閉(4)
区分
場所
負荷条件
扇風機又は還流ファン 測定人員
定置
屋内
入り状態及び切り状態
5人以下
走行
営業本線
注(1) 内燃動車の場合は，走行用の機関はアイドル運転とする。
(2) 直射日光，車両の機器以外の各種熱源などによる影響がない場所とする。
(3) 実際の運用状態を想定した走行時の運転状態とする。
(4) 駅に停車した場合，開閉する。ただし，開閉する戸は，側入口だけとする。
(5) 暖房温度測定だけに適用する。
引用規格：3ページに示す。
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4. 測定箇所及び測定点 測定箇所及び測定基準線は，表2のとおりとする。
なお，測定基準線別の測定点の数は，受渡当事者間の協定による。
表2 測定箇所及び測定基準線
単位 mm
測定箇所
測定基準線
車長方向
車幅方向
床上面高さ ふとん上面
高さ(6)
開口部
客 室
横形腰掛部
腰掛間中心
車体中心及び
腰掛中心
150
800
1 500
中心で
100
−
縦形腰掛部
腰掛中心及
び腰掛両端
から250
車体中心及び
ふとん前端か
ら100
乗降口部
乗降口中心
車体中心及び
車幅41の位置
乗務員室
室内中心
室内中心
800
中心で
100
−
運転室
室内中心
室内中心
150
800
1 500
中心で
100
−
出入台
出入台中心
車体中心
150
800
1 500
−
−
便所・洗面所
室内中心
室内中心
800
−
−
寝室(7)
寝室中心
寝室中心
150
800
1 500
中心で
100
−
廊下
5mにつき
1か所
廊下中心
150
800
1 500
−
−
室温検知器部
−
−
−
−
中心
温風吹出し口
冷風吹出し口
リターン口部
外気取入れ口(8)
注(6) 暖房温度測定だけに適用する。
(7) 座席として使用する場合には，客室の横形腰掛部として適用する。
(8) 車外でもよい。位置は，受渡当事者間で定める。
5. 計測器 測定に用いる計測器は，次のとおりとする。
(1) 計測器の選定 計測器の選定は，4.の測定箇所及び測定点別に適合するもので，JIS Z 8704（温度の電
気的測定方法）の6.計測器の選定の規定による。
(2) 測温体 測温体は，次のいずれかを用いる。
(a) JIS C 1602（熱電対）に規定するT又はJIS C 1605（シース熱電対）に規定するST。
(b) JIS C 1604（測温抵抗体）に規定するPt100又はJIS C 1606（シース測温抵抗体）に規定するPt100。
(c) JIS C 1611（サーミスタ測温体）に規定するTHE6kΩ (0℃) 又はTHR−50〜＋50℃。
(3) 指示計器 指示計器は，次のいずれかを用いる。
(a) JIS C 1601（指示熱電温度計）に規定するもので，JIS C 1602の種類Tと組み合わせた温度計で，
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指示計の階級は，1.0級とする。
(b) JIS C 1603（指示抵抗温度計）に規定するもので，指示計の階級は，1.0級とする。
(c) JIS Z 8704の10.7.7ディジタル温度計に規定するディジタル温度計。
(4) 記録計 熱電対又は白金測温抵抗体に直接接続する記録計は，JIS C 1802（工業用電子式自動平衡形
記録計）に規定する打点記録式のもので，階級は，0.5級とする。
(5) 測定器 測温体を用いないで測定をする場合は，棒温度計を用いる。
(6) 温度計の校正方法 温度計の校正方法は，JIS Z 8710（温度測定方法通則）の7.温度計の校正方法の
規定による。
6. 測定方法
6.1
冷房温度の測定方法 冷房温度の測定方法は，次による。
(1) 試験直前の各測定点の温度を測定した後，冷房装置の電源を入れ，車内の冷房温度が一定になるまで，
各測定点の温度を連続して測定する。
(2) 冷房温度が一定になった後，各測定点の温度の変動がなくなるまで連続して測定する。
(3) 測定間隔は，次のとおりとする。
(a) アナログ記録の計測器によって測定する場合は，10秒を超えない間隔又は連続測定する。
(b) ディジタル記録の計測器によって測定する場合は，2分を超えない間隔とする。
(c) 棒温度計によって測定する場合は，10分を超えない間隔とする。
6.2
暖房温度の測定方法 暖房温度の測定方法は，次による。
(1) 試験直前の各測定点の温度を測定した後，暖房装置の電源を入れ，車内の暖房温度が一定になるまで，
各測定点の温度を連続して測定する。
(2) 暖房温度が一定になった後，各測定点の温度の変動がなくなるまで連続して測定する。
(3) 測定間隔は，6.1(3)による。
6.3
温度測定上の注意 温度測定上の注意は，JIS Z 8710の6.温度測定上の注意の規定による。
7. 記録方法 測定結果は，受渡当事者間で定める記録様式に記録する。
引用規格：
JIS C 1601 指示熱電温度計
JIS C 1602 熱電対
JIS C 1603 指示抵抗温度計
JIS C 1604 測温抵抗体
JIS C 1605 シース熱電対
JIS C 1606 シース測温抵抗体
JIS C 1611 サーミスタ測温体
JIS C 1802 工業用電子式自動平衡形記録計
JIS Z 8704 温度の電気的測定方法
JIS Z 8710 温度測定方法通則
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鉄道車両の冷房及び暖房の温度測定方法JIS原案作成委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
前 川 義 雄
東日本旅客鉄道株式会社運輸車両部
飛 田 勉
工業技術院標準部
川 口 芳 男
運輸省地域交通局
中 桐 宏 樹
運輸省地域交通局
石 井 秋 安
運輸省大臣官房国有鉄道改革推進部
鈴 木 康 文
財団法人鉄道総合技術研究所
遠 藤 晃
東海旅客鉄道株式会社新幹線鉄道事業本部
今 井 伸
西日本旅客鉄道株式会社鉄道事業本部車両部
成 田 有 三
社団法人日本民営鉄道協会技術部
渡 辺 真 男
京浜急行電鉄株式会社鉄道事業本部車両部
今 奥 雅 彦
京阪電気鉄道株式会社車両部
荒 川 仁
富士重工業株式会社宇都宮車両工場
松 本 一 憲
株式会社日立製作所笠戸工場
東 敏 治
川崎重工業株式会社車両事業部技術部
折 戸 千 修
近畿車輌株式会社車両事業本部設計部
中 村 眞 一
株式会社新潟鉄工所大山工場
峯 岸 俊 彦
日本車輌製造株式会社鉄道車両本部技術部
佐 武 正 晴
東急車輌製造株式会社車両設計部
（事務局）
浅 田 時 則
社団法人日本鉄道車輌工業会