(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
1．適用範囲 1
2．引用規格 1
3．定義 1
4．試験の種類 2
5．試験項目 2
6．試験条件 2
7．試験方法 3
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，国土交通大臣が改正した日
本工業規格である。
これによって，JIS E 3003:1977は改正され，この規格に置き換えられる。
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
1．適用範囲 1
2．引用規格 1
3．定義 1
4．試験の種類 2
5．試験項目 2
6．試験条件 2
7．試験方法 3
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
E 3003：2003
鉄道信号用リレーの性能試験方法
Testing methods for railway signal relay
1. 適用範囲 この規格は，鉄道信号装置に用いる電磁形リレー（以下，リレーという｡）の性能試験方法
について規定する｡
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS C 1102-2 直動式指示電気計器 第2部：電流計及び電圧計に対する要求事項
JIS C 1302 絶縁抵抗計
JIS C 7503 鉄道用電球
JIS E 3014 鉄道信号保安部品−振動試験方法
JIS Z 8703 試験場所の標準状態
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。
a) F接点 磁気保持形を除く2位リレーが励磁され,動作したときに閉成する接点｡
b) B接点 磁気保持形を除く2位リレーが励磁され,動作したときに開放する接点｡
c) N接点 磁気保持形及び3位リレーが正方向に励磁され,動作したときに閉成する接点｡
d) R接点 磁気保持形及び3位リレーが逆方向に励磁され,動作したときに閉成する接点｡
e) D接点 3位リレーが正方向又は逆方向に励磁され,動作したとき，いずれの場合にも開放する接点｡
f)
動作特性 動作性能のうち，開放電流（又は開放電圧），感動電流（又は感動電圧），最小動作電流（又
は最小動作電圧）及び転換電流で表される性能｡
g) 開放電流（電圧）(1) 動作しているリレーのコイル電流を徐々に減少させて，F又はN若しくはR接
点が開放した瞬間のコイル電流｡
なお，電流の代わりに電圧を用いた場合を開放電圧という（以下，同様とする｡）｡
注(1) （電圧）とは，電流の代わりに電圧を用いた場合を示す｡
h) 感動電流（電圧）(1) コイル電流をゼロから徐々に増加させて，F又はN若しくはR接点が接触した
瞬間のコイル電流。
i)
最小動作電流（電圧）(1) コイル電流を感動電流以上にして，接点駆動体が正常停止位置まで移動し
た瞬間のコイル電流｡
j)
転換電流 動作した磁気保持リレーのコイル電流をゼロにし，極性を反対にして徐々にコイル電流を
増加させ，反対側の接点が接触したときのコイル電流｡
E 3003：2003
（3）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
k) 時間特性 動作性能のうち，磁気保持リレーでは転換時間，その他のリレーでは，復旧時間及び動作
時間で表される性能｡
l)
転換時間 磁気保持リレーに励磁を加えてから，反対側の接点が接触するまでの時間。
m) 復旧時間 動作しているリレーの励磁を絶ってから，F又はN若しくはR接点が開放するまでの時間｡
n) 動作時間 リレーに励磁を加えてから，F又はN若しくはR接点が接触するまでの時間｡
4. 試験の種類 試験の種類は，次による｡
a) 形式試験
b) 受渡試験
5. 試験項目 リレーの試験項目は，表1による｡ 形式試験は全項目，受渡試験は○印を付けた項目とす
る｡
表 1 試験項目
試験項目
受渡試験
適用試験箇条番号
動作試験
動作特性
○
7.1.1
時間特性
○(2)
7.1.2
接点接触力試験
○(2)
7.2
接点開離力試験
―
7.3
接点接触抵抗試験
○(2)
7.4
反転試験
―
7.5
妨害試験
―
7.6
温度上昇試験
―
7.7
絶縁試験
絶縁抵抗
○
7.8.a)
耐電圧
○
7.8.b)
雷インパルス耐電圧 ―
7.8.c)
過電圧試験
―
7.9
温度変化試験
―
7.10
振動試験
―
7.11
耐久試験
―
7.12
注(2) 動作試験の時間特性，接点接触力試験及び接点接触抵抗試験は，受渡当事者間の
協定によって，受渡試験を省略することができる｡
6. 試験条件
6.1
試験場所の標準状態 試験場所の標準状態は，特に指定のない限りJIS Z 8703による常温･常湿とす
る｡
6.2
試験計器 試験計器は，特に指定のない限り次による｡
a) 電流計及び電圧計は，JIS C 1102-2による階級指数0.5級とする｡ ただし，整流計器は1.5級，接点
接触抵抗測定用計器は2.5級以上とする｡
b) 時間計は，電子時間計を用いる｡ ただし，0.1秒以上の測定には，サイクルカウンタを代用することが
できる｡
（4）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
c) 位相計は，精度±1.5度の相差計を用いる｡
d) 絶縁抵抗計は，JIS C 1302による。
e) 上記a)〜d)の測定においては，それぞれに指定する測定器と同等以上の測定精度をもつディジタル表
示式計器を使用してもよい｡
6.3
電源，電流及び電圧 試験に用いる電源，電流及び電圧は，特に指定のない限り表2による｡
表 2 試験に用いる電源，電流及び電圧
試験項目
電 源
電 流
電 圧
動作試験
時間特性
電圧変動率5%以下の
直流又は交流
定 格
接点接触抵抗試験
10V以下の直流
表5による
妨害試験
直流・交流
表6による
温度上昇試験
直流又は交流
―
一般の直流リレー
標準使用電圧×1.2
一般の交流リレー
定 格
交流軌道リレー
局部側：定格
軌道側：定格×2
絶縁試験
絶縁抵抗
直 流
―
500V
耐電圧
交 流
―
1000V
雷インパルス耐電圧
受渡当事者間の協定による
過電圧試験
直流又は交流
―
一般の直流リレー
標準使用電圧×1.2
一般の交流リレー
定格×1.3
交流軌道リレー
局部側：定格×1.2
軌道側：定格×5
温度変化試験
時間特性
電圧変動率5%以下の
直流又は交流
定 格
耐久試験
直流又は交流
定 格
備考 直流試験電源のリップル含有率は，10%以下とする｡
7. 試験方法
7.1
動作試験
7.1.1
動作特性 リレーの動作特性は，開放電流（電圧），感動電流（電圧）及び最小動作電流（電圧）
又は転換電流を，それぞれ次に示す方法で測定する｡ ただし，交流軌道リレーの場合は，局部側電圧を定
格に保ち，軌道側で測定する。この場合の位相差は，最大回転力率角とする｡
なお，リレーの種類による特性の表し方は，表３による｡
E 3003：2003
（5）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表 3 特性の表し方
リレーの種類
特性の表し方
交流リレー
電 圧
直流リレー
一般のリレー
電 流
ダイオード，コンデンサ，
モータなどがコイルと並列に内蔵
接続されたリレー
電 圧
a) 開放電流（電圧） 開放電流（電圧）の測定は，表４の電流（電圧）で励磁したリレーのコイル電流
を徐々に減少させて，すべてのF又はN若しくはR接点が開放したときのコイル電流（電圧）を測定
する｡
表 4 開放電流（電圧）
リレーの種類
電流又は電圧
交流リレー
定 格
直流リレー
一般のリレー
定格×2.5
ダイオード，コンデンサ，
モータなどがコイルと並列に内蔵
接続されたリレー
定格×1.2
a) 感動電流（電圧） 感動電流（電圧）の測定は，開放電流を測定したのち，コイル電流（電圧）をゼ
ロから徐々に増加させて，すべてのF又はN若しくはR接点が接触したときのコイル電流（電圧）を
測定する｡
b) 最小動作電流（電圧） 最小動作電流（電圧）の測定は，感動電流（電圧）を測定したのち，コイル
電流（電圧）を更に増加させて，すべての接点駆動体が正常停止位置まで移動したときのコイルの電
流（電圧）を測定する｡
c) 転換電流 転換電流の測定は，定格の1.2倍の電流で動作した磁気保持リレーのコイル電流をゼロに
し，極性を反対にして徐々にコイル電流を増加させて，反対側の接点が接触したときのコイル電流を，
N及びR接点の両側で測定する｡
7.1.2
時間特性 時間特性は，表2に示す電源，電流又は電圧によって磁気保持リレーは転換時間を，そ
の他のリレーは，復旧時間及び動作時間を測定する｡
a) 磁気保持リレー 磁気保持リレーの転換時間は，リレーを定格で励磁してから，N又はR接点が接触
するまでの時間を測定する｡
b) 軌道リレー 軌道リレーは，次の方法による｡ただし，交流2元形リレーの場合は，位相差は最大回転
力率角とし，指定されたリレーでは，軌道側にリレー変圧器を接続した状態で測定するものとする｡
1) 復旧時間は，電源コイル（交流２元形リレーの場合は軌道コイル，リレー変圧器を用いる場合は，
その一次側）と直列に１Ωの抵抗を接続し，リレーを定格で励磁した状態でコイル端子（リレー変
圧器を用いる場合は，その一次側）を0.12Ωの抵抗で短絡してから，F又はN若しくはR接点が開
放するまでの時間を測定する｡
2) 動作時間は，1)の状態で短絡を除いてから，F又はN若しくはR接点が接触するまでの時間を測定
（6）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
する｡
3)
c) その他のリレー 磁気保持リレー及び軌道リレー以外のリレーは,次の方法による｡
1) 復旧時間は，リレーを定格で励磁し，コイル電流を遮断してから，F又はN若しくはR接点が開放
するまでの時間を測定する｡
2) 動作時間は，リレーを定格で励磁してから，F又はN若しくはR接点が接触するまでの時間を測定
する｡
7.2
接点接触力試験 接点接触力試験は，リレーを次の状態にして，ばね張力計を被測定接点又は接点
に極力近いばね先端部に当てて接点の接触力を測定する｡ この場合の接触力は，閉成状態の1接点を開放
するために必要な最小の力で表す｡ ただし，双子接点の接触力は，双子を1組として測定する｡
a) F，N及びR接点の場合は，リレーを定格で励磁した状態とする｡
b) B及びD接点の場合は，リレーを無励磁とした状態とする｡
7.3
接点開離力試験 接点開離力試験は，リレーを次の状態にして，ばね張力計を被測定接点背面又は
これに極力近いばね先端部に当てて測定する｡ この場合の開離力は，開放状態の1接点を閉成するために
必要な最小の力で表す｡ ただし，双子接点の場合は，各々の接点について測定する｡
a) F，N及びR接点の場合は，リレーを無励磁とした状態とする｡
b) B及びD接点の場合は，リレーを定格で励磁した状態とする｡
7.4
接点接触抵抗試験 接点接触抵抗試験は，リレーを次の状態にして表5の測定電流を接点に通電し，
接点端子間の電圧降下によって接触抵抗を求める｡
a) F，N及びＲ接点の場合は，リレーを定格で励磁した状態とする｡
b) B及びD接点の場合は，リレーを無励磁とした状態とする｡
表 5 接点接触抵抗試験測定電流
接点の材質
接点通電容量
測定電流
カーボン系
交流4A以上
直流 2A
カーボン系
交流4A未満
直流0.1A
金 属 系
―
直流0.1A
7.5
反転試験 反転試験は，3位リレーの場合，コイルを定格で励磁し，制御コイルの電流を遮断したと
きに反対側の接点が接触するかどうかを正方向及び逆方向励磁について調べる｡ ただし，交流2元形リレ
ーは，位相差を最大回転力率角とし，局部側及び軌道側とも定格の90％で励磁する｡
7.6
妨害試験 妨害試験は，次によって軌道リレーだけについて行う｡
a) リレーの動作及び妨害条件は，表6よる。妨害勢力を軌道入力側に加えた場合に接点が開閉するかど
うかを調べる｡
b) 試験回路は，交流−直流重畳の場合は図1，交流異周波重畳の場合は図2による｡
E 3003：2003
（7）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表 6 妨害試験のリレー動作条件及び妨害条件
リレーの種類
妨害の種類
リレーの動作条件
妨害条件
試験回路
電流又は電圧 周波数
f 1(Hz)
周波数
f 2(Hz)
電流又は電圧
バイアスリレー
異極性妨害
―
―
―
定格×10
直流リレー
交流妨害
定格×0.9
及び無励磁
―
50
直流標準使用
電圧×10
図1
交流リレー
(50Hz及び60Hz用)
直流妨害
定格×0.9(3)
及び
無励磁(4)
50及び60
―
直流2.5A
交流リレー
(50Hz及び60Hz用)
異周波妨害
50
60
定格×0.3
図2
60
50
交流リレー
(83.3Hz及び100Hz用) 異周波妨害
83.3
50
定格×3
100
60
注(3) 交流リレーの動作条件の定格×0.9は，局部側，軌道側ともに定格の0.9倍の電圧であることを表し，位相
差は，最大回転力率角とする｡
(4) 交流リレーの動作条件の無励磁は，正規周波数f １による軌道側励磁のないことを表す。
なお，局部側は，正規周波数f １によって定格の1.1倍の電圧を加えた状態とする｡
f 1又はf 2 f 1
リレー リレー リレー リレー
f 2
図1 試験回路（交流―直流重畳の場合）
図2 試験回路（交流異周波重畳の場合）
7.7
温度上昇試験 温度上昇試験は，リレーを表2に示す試験電圧で連続励磁し，温度が一定となった
ときの各部の温度上昇を次の方法で調べる｡
a) コイルの温度上昇は，温度による抵抗変化を測定し，次の式によって算出する｡
t＝ （ −１）（T＋t 1）＋（t 1−t 2）
R 2
R 1
（8）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ここに，
t： コイルの温度上昇（℃）
R 1： 冷状態（t 1℃）におけるコイル抵抗（Ω）
R 2： 熱状態（t 2℃）におけるコイル抵抗（Ω）
T： 定数（巻線が銅のときは234.5，アルミニウムのとき
は230.0）
t 1： 試験開始前の周囲温度（℃）
t 2： 試験終了時の周囲温度（℃）
b) コイル以外の部分は，温度計によって測定する｡
7.8
絶縁試験 絶縁試験は，次による｡ ただし，形式試験のときは，7.7の温度上昇試験直後に行う｡
a) 絶縁抵抗試験 絶縁抵抗試験は，リレーの導体部分とその他の金属部分との間及び相互に絶縁された
導体部分の間に表2に示す電圧を加え，絶縁抵抗を測定する｡
b) 耐電圧試験 耐電圧試験は，リレーの導体部分とその他の金属部分との間及び相互に絶縁された導体
部分の間に，50Ｈｚ又は60Ｈｚの正弦波に近い表2に示す交流電圧を1分間加え，異常の有無を調べ
る｡
c) 雷インパルス耐電圧試験 雷インパルス耐電圧試験は，リレーの導体部分とその他の金属部分との間
及び相互に絶縁された導体部分の間に，インパルス発生器によって発生させた電圧インパルス波形，
又は電流インパルス波形を印加し，異常の有無を調べる｡ インパルス電圧値，波形などについては，
受渡当事者間の協定による。
7.9
過電圧試験 過電圧試験は，リレーを表2に示す試験電流又は電圧で毎分10回の割合で1時間連続
動作させ，開始前及び完了後にそれぞれ7.1に示す動作試験を行い，動作特性及び時間特性の変化を調べ
る｡
7.10 温度変化試験 温度変化試験は，表7の測定温度に少なくとも1時間以上放置し，各測定温度で7.1
に示す動作試験を行い，それぞれの測定温度における動作特性及び時間特性を測定し，20℃における特性
との変化を調べる｡
なお，試験は，低温から行う｡
表 7 測定温度
区 分
測定温度 ℃
屋外用
−20
20
60
屋内用
−10
20
40
7.11 振動試験 振動試験は，リレーを定格励磁及び無励磁の状態でJIS E 3014によって行う｡
なお，加振中のリレー接点の誤動作は，閉成接点を直列に，開放接点を並列にそれぞれ接続し，オシロ
スコープなどによって調べる｡
E 3003：2003
（9）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
7.12 耐久試験 耐久試験は，表8〜表10に示すそれぞれの条件中から実負荷に合わせた試験条件の組合
せを選択し，リレーを定格で繰り返し動作させ，最高動作回数の 101 の動作ごとに7.1.1及び7.4に示す
試験を行い，開始前の動作特性及び接点接触抵抗との変化を調べる。ただし，接点負荷条件は，同時に３
条件までとることができる
表 8 耐久試験の接点負荷条件
記 号
接点負荷
L 0
無負荷
L 1
DC 24V 0.1A 無誘導
L 2
DC 24V 0.5A 無誘導
L 3(5)(6)
DC 24V 20W ランプ
L 4
DC 24V 6A 無誘導
L 5
AC 24V 3A 力率0.2
L 6(5)(6)
AC 30V 45W ランプ
L 7
AC 110V 3A 力率0.2
L 8
AC 110V 4A 力率1.0
注(5) L 3，L 6については，滅灯後フィラメント温度を十分に降下させて再
点灯させる。
(6) L 3の場合はJIS C 7503 によるS24V 20Wランプ 4Ω付，L 6の場合は
JIS C 7503によるS30V45Wランプ 3.5Ω付とする。
表 9 耐久試験の動作頻度
記 号
動作頻度 回／分
F 1
10
F 2
20
F 3
30
F 4
100
F 5
3000
表 10 耐久試験の動作回数
記 号
動作回数
T 1
4×105
T 2
8×105
T 3
106
T 4
1.5×106
T 5
2×106
T 6
107
T 7
3×107
T 8
4×107