E 2301：2019
（1）
目 次
ページ
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 1
4 種類及び記号 ··················································································································· 3
5 性能······························································································································· 4
6 形状及び寸法 ··················································································································· 4
7 材料及び組立 ··················································································································· 4
7.1 材料 ···························································································································· 4
7.2 組立 ···························································································································· 5
8 試験方法························································································································· 5
9 検査······························································································································· 6
10 製品の呼び方 ················································································································· 6
11 表示 ····························································································································· 6
E 2301：2019
（2）
まえがき
この規格は，産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき，日本電磁器協
会（JPIMA）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，産業標準原案を添えて日本産業規格を改正す
べきとの申出があり，日本産業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本産業規格である。
これによって，JIS E 2301:1992は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
注記 工業標準化法に基づき行われた申出，日本工業標準調査会の審議等の手続は，不正競争防止法
等の一部を改正する法律附則第9条により，産業標準化法第12条第1項の申出，日本産業標準
調査会の審議等の手続を経たものとみなされる。
日本産業規格 JIS
E 2301：2019
電車線路用がいし
Insulators for overhead contact line systems
1
適用範囲
この規格は，電車線路に使用する磁器製懸垂がいし及び支持がいし（以下，がいしという。）について規
定する。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 0205-4 一般用メートルねじ−第4部：基準寸法
JIS B 0209-3 一般用メートルねじ−公差−第3部：構造体用ねじの寸法許容差
JIS B 1173 植込みボルト
JIS B 1180 六角ボルト
JIS B 1181 六角ナット
JIS B 1251 ばね座金
JIS C 3801-1 がいし試験方法−第1部：架空線路用がいし
JIS C 3802 電気用磁器類の外観検査
JIS C 3803 がいし及びブッシング用語
JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材
JIS G 3506 硬鋼線材
JIS G 3507-1 冷間圧造用炭素鋼−第1部：線材
JIS G 3507-2 冷間圧造用炭素鋼−第2部：線
JIS G 4309 ステンレス鋼線
JIS G 5502 球状黒鉛鋳鉄品
JIS G 5705 可鍛鋳鉄品
JIS H 2107 亜鉛地金
JIS R 5210 ポルトランドセメント
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS C 3803によるほか，次による。
3.1
電車線路用支持がいし
電車線路のトンネル，こ線橋などに使用する円板形固定がいし。
2
E 2301：2019
3.2
ベース金具
電車線路のトンネル，こ線橋などに固定させて，支持がいしを取り付ける金具。
3.3
2線用カップリング
2本の電線を支持するように設計された，支持がいしのピン形状。
3.4
コッタボルト
クレビスとアイなどを連結するのに用いる棒状の金属製連結ボルト。
3.5
亜鉛スリーブ付懸垂がいし
がいし金具（ピン）の漏れ電流流出部に亜鉛スリーブ（陽極性犠牲電極）を設け，電食発生部分をがい
し金具から亜鉛スリーブへ肩代わりさせ，がいし金具の電食を防止したがいし（図1参照）。
図1−亜鉛スリーブ付懸垂がいし
ピン
セメント
磁器
被電食部分 亜鉛スリーブ
亜鉛スリーブ
3
E 2301：2019
4
種類及び記号
種類及び記号は，使用方法及び下部のピン形状によって区別し，表1のとおりとする。
表1−種類，記号及びピン形状
種類
記号
ピン形状
電車線路用 100 mm懸垂がいし
100P
アイ（平行）
100E
アイ（直角）
100C
クレビス
100EP-J
アイ（平行）
電車線路用 180 mm懸垂がいし
180EP
アイ（平行）
180E
アイ（直角）
180C
クレビス
電車線路用 180 mm亜鉛スリーブ付
懸垂がいし
180EP-Z
アイ（平行）
180E-Z
アイ（直角）
180C-Z
クレビス
電車線路用 250 mm懸垂がいし
250EP
アイ（平行）
250E
アイ（直角）
250C
クレビス
250EP-J
アイ（平行）
電車線路用 250 mm亜鉛スリーブ付
懸垂がいし
250EP-Z
アイ（平行）
250E-Z
アイ（直角）
250C-Z
クレビス
250EP-J-Z
アイ（平行）
電車線路用 180 mm支持がいし
180TS-K
1線用カップリング
電車線路用 250 mm支持がいし
250TC
クレビス
250TS
1線用カップリング
250T
2線用カップリング
注記 記号の意味は，次のとおりである。
100，180，250 ： かさの呼び径。
P，EP ： アイピンを使用した懸垂がいしでピンとキャップが平行。
E ： アイピンを使用した懸垂がいしでピンとキャップが直角。
C ： クレビスピンを使用した懸垂がいし。
TC ： クレビスピンを使用した支持がいし。
T ： 2線用カップリングピンを使用した支持がいし。
TS ： 1線用カップリングピンを使用した支持がいし。
J ： 課電破壊荷重が120 kNの懸垂がいし。
K ： 新幹線用がいし。
Z ： 亜鉛スリーブ付懸垂がいし。
4
E 2301：2019
5
性能
性能は，箇条8によって試験を行ったとき，表2のとおりとする。
表2−性能
項目
性能
試験方法
a) 外観
実用上有害な欠点があってはならない。
磁器部の外観は，JIS C 3802による。
表4 a)
b) 構造
図2〜図15に示す構造及び寸法とする。
表4 b)
c) 商用周波注水耐電圧
図2〜図9に示す電圧で破壊放電を生じない。
表4 c)
d) 雷インパルス耐電圧
図2〜図9に示す電圧で破壊放電を生じない。
表4 d)
e) 商用周波油中破壊電圧 図2〜図9に示す電圧で貫通しない。
表4 e)
f) 課電破壊荷重
図2〜図9に示す荷重で破壊しない。
表4 f)
g) 曲げ破壊荷重
図7〜図9に示す荷重で破壊しない。
表4 g)
h) 表面漏れ距離
図2〜図9に示す値とする。
表4 h)
i) 冷熱
がいしの各部に異常を認めない。
表4 i)
j) 吸湿
磁器内部に液がしみ込まない。
表4 j)
k) 亜鉛めっき
付着量500 g/m2以上。ただし，ねじ部品は350 g/m2以上，また，ばね
座金は，400 g/m2以上。
表4 k)
l) 亜鉛スリーブ
亜鉛スリーブに亀裂又は亜鉛スリーブとピン本体に隙間を生じない。
表4 l)
m) 商用周波電圧
図2〜図9に示す電圧を加えたとき，がいしの各部に異常を認めない。
表4 m)
n) 高周波電圧
がいしの各部に異常を認めない。
表4 n)
o) 引張耐荷重
図2〜図6に示す荷重を加えたとき，がいしの各部に異常を認めない。
表4 o)
6
形状及び寸法
形状及び寸法は，図2〜図15のとおりとし，次の事項を適用する。
a) ボルトのねじ部はJIS B 0205-4によって，その精度は，溶融亜鉛めっき前にJIS B 0209-3に規定する
公差域クラス8 gとする。
b) コッタボルトの形状は，JIS B 1180の規定による。
c) 植込みボルトの形状は，JIS B 1173の規定による。
d) ナットの形状は，JIS B 1181の規定による。
e) ばね座金の形状は，JIS B 1251の規定による。
f)
めっき後のボルトとナットは，同一サイズに対して全ての互換性をもち，よくはめ合うものとする。
g) 磁器と金具とを組み立てる場合，図15のhは，がいしの呼び径が100及び180の場合に5 mm以下，
250の場合には7 mm以下，また，キャップとピンとのねじれは，5°以下とする。
7
材料及び組立
7.1
材料
材料は，表3の材料又はこれと同等以上の材料1)を用い，キャップ，ピン，ベース金具，コッタボルト，
植込みボルト，ナット及びばね座金には，全面一様に溶融亜鉛めっきを施さなければならない。ただし，
ナットなどは，溶融亜鉛めっき後，タップ通しを行ってもよい。
注1) 同等以上の材料とは，単に材料個々の特性を比較するものではなく，受渡当事者間において使
用実態を考慮したうえで製品として箇条5に示す性能を満足することを確認したもの。
5
E 2301：2019
表3−材料
各部名称
材料
磁器
露出部に，全面一様にうわぐすりを施した磁器。色の指定がないときは白色又は
ライトグレー色とする。
キャップ
JIS G 5705に規定するFCMB310-08又はJIS G 5502に規定するFCD 400-15若し
くはFCD 450-10。
ピン（懸垂がいし用）及びピン
（支持がいし用クレビス）
JIS G 3101に規定するSS400又はSS490。
ピン（支持がいし用カップリン
グ），受け金具及びベース金具
JIS G 5705に規定するFCMB310-08又はJIS G 5502に規定するFCD 400-15若し
くはFCD 450-10。
コッタボルト
課電破壊荷重が120 kNのがいしは，JIS G 3101に規定するSS490，JIS G 3507-1
に規定するSWRCH25K又はJIS G 3507-2に規定するSWCH25K。それ以外のがい
しは，JIS G 3101に規定するSS400，JIS G 3507-1に規定するSWRCH17K又はJIS
G 3507-2に規定するSWCH17K。
植込みボルト
JIS G 3101に規定するSS400。
ナット
JIS G 3101に規定するSS400，JIS G 3507-1に規定するSWRCH10R，SWRCH10K
若しくはSWRCH10A，又はJIS G 3507-2に規定するSWCH10R，SWCH10K若し
くはSWCH10A。
ばね座金
JIS G 3506に規定するSWRH57 (A,B)〜SWRH77 (A,B)。
割りピン
JIS G 4309に規定するSUS304。
セメント
JIS R 5210に規定するポルトランドセメント。
亜鉛スリーブ
JIS H 2107に規定する普通亜鉛地金，特種亜鉛地金又は最純亜鉛地金。
7.2
組立
組立は，磁器と金具との中心線を合わせて組み立てなければならない。
8
試験方法
試験方法は，表4のとおりとする。
表4−試験方法
試験項目
試験方法
a) 外観
JIS C 3801-1の6.（外観試験）による。
b) 構造
JIS C 3801-1の5.（構造試験）による。
c) 商用周波注水耐電圧
JIS C 3801-1の7.4（商用周波注水耐電圧試験）による。
d) 雷インパルス耐電圧
JIS C 3801-1の7.9（雷インパルス耐電圧試験）による。
e) 商用周波油中破壊電圧
JIS C 3801-1の7.5（商用周波油中破壊電圧試験）による。
f) 課電破壊荷重
JIS C 3801-1の9.（課電破壊荷重試験）による。
g) 曲げ破壊荷重
JIS C 3801-1の8.2.2（曲げ破壊荷重試験）による。
h) 表面漏れ距離
がいし電極間の絶縁物の外表面に沿った最短距離を測定する。
i) 冷熱
JIS C 3801-1の10.（冷熱試験）によって，温度差90 ℃以上，冷熱温度0〜10 ℃，
浸し時間は，それぞれ15分間，浸し回数は各3回とする。
j) 吸湿
JIS C 3801-1の11.（吸湿試験）による。
k) 亜鉛めっき
JIS C 3801-1の12.（亜鉛めっき試験）による。
l) 亜鉛スリーブ
引張耐荷重を1分間加えた後，亜鉛スリーブに亀裂又は亜鉛スリーブとピン本体
との隙間の有無を目視によって確認する。
m) 商用周波電圧
JIS C 3801-1の7.6（商用周波電圧試験）による。
n) 高周波電圧
JIS C 3801-1の7.7（高周波電圧試験）による。
o) 引張耐荷重
JIS C 3801-1の8.1.1（引張耐荷重試験）による。
6
E 2301：2019
9
検査
検査は，箇条8の試験方法によって，次の形式検査及び受渡検査を行う。
a) 形式検査 形式検査は，表5の全項目について行い，箇条5〜箇条7の規定に適合しなければならな
い。この検査の検査個数は，3個とする。
b) 受渡検査 受渡検査は，抜取検査と全数検査の2種類とする。
1) 抜取検査 抜取検査は，表5のb)及びe)〜l)の項目について行い，箇条5〜箇条7の規定に適合し
なければならない。この検査の抜取方式は，受渡当事者間の協定による。
2) 全数検査 全数検査は，表5のa)及びm)〜o)の項目について行い，箇条5の規定に適合しなければ
ならない。
表5−検査項目
検査項目
検査の種類
形式検査
受渡検査
抜取検査
全数検査
a) 外観
○
−
○
b) 構造
○
○
−
c) 商用周波注水耐電圧
○
−
−
d) 雷インパルス耐電圧
○
−
−
e) 商用周波油中破壊電圧
○
○
−
f) 課電破壊荷重
○
○
−
g) 曲げ破壊荷重
○
○
−
h) 表面漏れ距離
○
○
−
i) 冷熱
○
○
−
j) 吸湿
○
○
−
k) 亜鉛めっき
○
○
−
l) 亜鉛スリーブ
○
○
−
m) 商用周波電圧
○
−
○
n) 高周波電圧
○
−
○
o) 引張耐荷重
○
−
○
注記 ○印は，検査を行う項目を示す。
10 製品の呼び方
製品の呼び方は，名称及び記号による。
例 電車線路用がいし 180EP
11 表示
がいしの磁器部には，容易に消えない方法で次の事項を表示しなければならない。
a) 製造業者名又はその略号
b) 製造年（西暦の場合は，末尾の2桁でもよい。）
7
E 2301：2019
単位 mm
100P
（平行形）
100E
（直角形）
100C
性能
商用周波注水耐電圧
雷インパルス耐電圧
商用周波油中破壊電圧
課電破壊荷重
表面漏れ距離
商用周波電圧
引張耐荷重
24 kV
75 kV
100 kV
40 kN
200 mm以上
50 kV以上
13 kN
許容差のない寸法は，参考寸法とする。
注a) 許容差は，＋側を0とし，−側は特に規定しない。
図2−電車線路用100 mm懸垂がいし（課電破壊荷重40 kN）
40 a)
19±1
18±0.5
M16
1
7
0
±
5
2
0
a
)
2
9
±
1
φ102±5
18±0.5
1
7
5
±
5
18±0.5
21±1
40 a)
2
2
a
)
2
3
±
1
M16
16±1
30
2
1
±
1
2
2
キャップ
磁器
コッタボルト
ナット
割りピン
ピン
ピン
8
E 2301：2019
単位 mm
性能
商用周波注水耐電圧
雷インパルス耐電圧
商用周波油中破壊電圧
課電破壊荷重
表面漏れ距離
商用周波電圧
引張耐荷重
10 kV
35 kV
110 kV
120 kN
70 mm以上
23 kV以上
40 kN
許容差のない寸法は，参考寸法とする。
注a) 許容差は，＋側を0とし，−側は特に規定しない。
図3−電車線路用100 mm懸垂がいし（課電破壊荷重120 kN）
17.5±0.5
44
17.5±0.5
1
4
5
±
5
2
2
±
1
2
6
±
1
19±1
φ102±5
M16
13.5±1
50 a)
2
5
a
)
キャップ
磁器
ナット
割りピン
ピン
コッタボルト
100EP-J
9
E 2301：2019
単位 mm
性能
商用周波注水耐電圧
雷インパルス耐電圧
商用周波油中破壊電圧
課電破壊荷重
表面漏れ距離
商用周波電圧
引張耐荷重
24 kV
75 kV
120 kV
75 kN
170 mm以上
55 kV以上
25 kN
許容差のない寸法は，参考寸法とする。
注a) 許容差は，＋側を0とし，−側は特に規定しない。
図4−電車線路用180 mm懸垂がいし
40 a)
19±1
18±0.5
18±0.5
16±1
30
M16
19±1
40 a)
2
2
a
)
3
5
±
2
44 a)
M16
1
4
0
±
5
1
5
5
±
5
18±0.5
2
4
a
)
2
9
±
1
2
1
±
1
2
0
φ180±6
キャップ
磁器
コッタボルト
ナット
割りピン
ピン
ピン
180EP
180EP-Z
（平行形）
180C
180C-Z
180E
180E-Z
（直角形）
10
E 2301：2019
単位 mm
性能
商用周波注水耐電圧
雷インパルス耐電圧
商用周波油中破壊電圧
課電破壊荷重
表面漏れ距離
商用周波電圧
引張耐荷重
40 kV
105 kV
140 kV
70 kN
290 mm以上
75 kV以上
23 kN
許容差のない寸法は，参考寸法とする。
注a) 許容差は，＋側を0とし，−側は特に規定しない。
図5−電車線路用250 mm懸垂がいし（課電破壊荷重70 kN）
19±1
M16
16±1
44 a)
40 a)
19±1
2
2
a
)
3
5
±
2
1
7
0
±
5
1
5
0
±
5
M16
18±0.5
18±0.5
18±0.5
30
2
1
±
1
2
4
a
)
2
9
±
1
φ254±8
キャップ
磁器
コッタボルト
ナット
割りピン
ピン
ピン
1
8
250EP
250EP-Z
（平行形）
250E
250E-Z
（直角形）
250C
250C-Z
40 a)
11
E 2301：2019
単位 mm
性能
商用周波注水耐電圧
雷インパルス耐電圧
商用周波油中破壊電圧
課電破壊荷重
表面漏れ距離
商用周波電圧
引張耐荷重
40 kV
105 kV
140 kV
120 kN
280 mm以上
75 kV以上
40 kN
許容差のない寸法は，参考寸法とする。
注a) 許容差は，＋側を0とし，−側は特に規定しない。
図6−電車線路用250 mm懸垂がいし（課電破壊荷重120 kN）
250EP-J
250EP-J-Z
1
4
6
±
5
φ254±8
44±2
18±0.5
44 a)
19 +2-1
16±1
2
2
±
1
2
5
±
1
2
6
18±0.5
M16
キャップ
磁器
コッタボルト
ナット
割りピン
ピン
+
0
-3
12
E 2301：2019
単位 mm
性能
商用周波注水耐電圧
雷インパルス耐電圧
商用周波油中破壊電圧
課電破壊荷重
曲げ破壊荷重
表面漏れ距離
商用周波電圧
18 kV
60 kV
120 kV
10 kN
5 kN
170 mm以上
50 kV以上
許容差のない寸法は，参考寸法とする。
図7−電車線路用180 mm支持がいし
回らないこと
φ180±6
1
2
8
±
5
6
0
±
2
79±2
M16
250
150
5
0
1
6±1
30
30
R9.5
R17
5
6
±
2
180TS-K
キャップ
磁器
割りピン
植込みボルト
ナット
ばね座金
ピン
13
E 2301：2019
単位 mm
性能
商用周波注水耐電圧
雷インパルス耐電圧
商用周波油中破壊電圧
課電破壊荷重
曲げ破壊荷重
表面漏れ距離
商用周波電圧
22 kV
80 kV
140 kV
10 kN
3 kN
290 mm以上
55 kV以上
許容差のない寸法は，参考寸法とする。
注a) 許容差は，＋側を0とし，−側は特に規定しない。
図8−電車線路用250 mm支持がいし（クレビスピン）
250TC
19±1
40 a)
44 a)
φ254±8
M16
φ84±1
100±0.5
2
2
a
)
3
5
±
2
1
4
0
±
5
1
0
±
0
.5
4
0
±
0
.5
18±0.5
ナット
キャップ
割りピン
ピン
コッタボルト
磁器
14
E 2301：2019
単位 mm
性能
商用周波注水耐電圧
雷インパルス耐電圧
商用周波油中破壊電圧
課電破壊荷重
曲げ破壊荷重
表面漏れ距離
商用周波電圧
22 kV
80 kV
140 kV
10 kN
5 kN
290 mm以上
55 kV以上
許容差のない寸法は，参考寸法とする。
図9−電車線路用250 mm支持がいし（1線用及び2線用カップリングピン）
250T
（2線用）
34
回らないこと
φ254±8
1
4
8
±
5
5
6
±
2
129±2
M16
50±2
φ84±1
100±0.5
4
0
±
0
.5
1
0
±
0
.5
250TS
（1線用）
34
回らないこと
φ254±8
1
4
8
±
5
5
6
±
2
79±2
M16
φ84±1
100±0.5
4
0
±
0
.5
1
0
±
0
.5
割りピン
植込みボルト
ナット
ばね座金
キャップ
受け金具
受け金具
ピン
ピン
磁器
15
E 2301：2019
単位 mm
図10−ベース金具
単位 mm
許容差のない寸法は，参考寸法とする。
図11−コッタボルト（100EP-J，250EP-J及び250EP-J-Z以外）
単位 mm
許容差のない寸法は，参考寸法とする。
図12−コッタボルト（100EP-J用）
M16
8
51
26
77±2
6
M16
8
41
26
67±2
6
11
44±1
φ103±0.5
φ87±0.5
310±6
260±5
5
0
±
2
1
9
±
1
35±2
1
9
±
1
1
6
±
1
+
1
0
16
E 2301：2019
単位 mm
許容差のない寸法は，参考寸法とする。
図13−コッタボルト（250EP-J，250EP-J-Z用）
単位 mm
寸法は，参考寸法とする。
図14−割りピン
図15−磁器と金具との組立
h
5°以下
5°以下
ピン
キャップ
ピン
磁器
キャップ
38
1
0
8
.5
4
2
60±2
15
45
5
6
6
M16
22