E 2002：2020
（1）
目 次
ページ
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義··················································································································· 2
4 金具の区分，種類及び記号 ································································································· 2
5 試験の種類及び測定項目 ···································································································· 2
5.1 試験の種類 ··················································································································· 2
5.2 金具の測定項目 ············································································································· 2
6 試験方法························································································································· 3
6.1 一般 ···························································································································· 3
6.2 機械試験 ······················································································································ 6
6.3 電気試験 ······················································································································ 8
6.4 材料試験 ····················································································································· 10
7 試験結果のまとめ方········································································································· 11
7.1 測定値の丸め方 ············································································································ 11
7.2 測定値の単位 ··············································································································· 11
7.3 試験成績表の記載項目及び様式 ······················································································· 12
附属書A（規定）引張荷重試験及び圧縮荷重試験 ······································································ 13
附属書B（規定）ねじり試験 ································································································· 22
附属書C（規定）滑り試験 ···································································································· 24
附属書D（規定）振動試験 ···································································································· 25
附属書E（規定）繰返し曲げ試験 ··························································································· 26
附属書F（規定）調整トルク試験···························································································· 27
附属書G（規定）接続部電気抵抗試験 ····················································································· 28
附属書H（規定）温度上昇試験 ······························································································ 32
附属書I（規定）耐電圧試験及び破壊電圧試験 ·········································································· 34
附属書J（参考）試験成績表 ·································································································· 35
E 2002：2020
（2）
まえがき
この規格は，産業標準化法第16条において準用する同法第12条第1項の規定に基づき，一般社団法人
日本鉄道電気技術協会（JREEA）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，産業標準原案を添えて日
本産業規格を改正すべきとの申出があり，日本産業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日
本産業規格である。これによって，JIS E 2002:2010は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本産業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
日本産業規格 JIS
E 2002：2020
電車線路用金具試験方法
Electric traction overhead lines-Fittings-Test methods
1
適用範囲
この規格は，普通鉄道及び軌道の架空電車線路及びき電線路（架空帰線路を含む。）に使用する電車線路
用金具（以下，金具という。）の機械試験，電気試験及び材料試験について規定する。この規格を適用する
金具は，次のとおりとする。
a) 電車線路用架線金具（JIS E 2201参照）
b) 電車線路用セクションインシュレータ（JIS E 2219参照）
c) 電車線路用より線スリーブ（JIS E 2220参照）
なお，適用する金具以外の金具についても，同一用途に使用するものについては，この規格を適用可能
である。
2
引用規格
次に掲げる引用規格は，この規格に引用されることによって，その一部又は全部がこの規格の要求事項
を構成している。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 4652 手動式トルクツールの要求事項及び試験方法
JIS B 7502 マイクロメータ
JIS B 7503 ダイヤルゲージ
JIS B 7507 ノギス
JIS B 7512 鋼製巻尺
JIS B 7516 金属製直尺
JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法
JIS C 1102-1 直動式指示電気計器−第1部：定義及び共通する要求事項
JIS C 1102-2 直動式指示電気計器 第2部：電流計及び電圧計に対する要求事項
JIS C 1102-9 直動式指示電気計器 第9部：試験方法
JIS C 1302 絶縁抵抗計
JIS C 1602 熱電対
JIS C 3102 電気用軟銅線
JIS C 3105 硬銅より線
JIS C 3109 硬アルミニウムより線
JIS E 2001 電車線路用語
2
E 2002：2020
JIS E 2101 みぞ付き硬銅トロリ線
JIS E 2201 電車線路用架線金具
JIS E 2219 電車線路用セクションインシュレータ
JIS E 2220 電車線路用より線スリーブ
JIS G 0571 ステンレス鋼のしゅう酸エッチング試験方法
JIS G 3537 亜鉛めっき鋼より線
JIS G 4309 ステンレス鋼線
JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法
JIS H 0505 非鉄金属材料の体積抵抗率及び導電率測定方法
JIS K 6911 熱硬化性プラスチック一般試験方法
JIS K 8891 メタノール（試薬）
JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法
JIS Z 2343-1 非破壊試験−浸透探傷試験−第1部：一般通則：浸透探傷試験方法及び浸透指示模様の
分類
JIS Z 8401 数値の丸め方
JIS Z 8703 試験場所の標準状態
JIS Z 8704 温度測定方法−電気的方法
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS E 2001による。
4
金具の区分，種類及び記号
この規格で規定する金具の区分，種類及び記号は，JIS E 2201，JIS E 2219及びJIS E 2220による。
5
試験の種類及び測定項目
5.1
試験の種類
試験の種類は，機械試験，電気試験及び材料試験とする。
5.2
金具の測定項目
測定項目は，試験の種類によって表1のとおり区分する。
なお，測定項目は，金具の区分（金具の用途，構造，材料など）によって選定する。
3
E 2002：2020
表1−金具の測定項目
試験の種類
測定項目
金具の区分
架線金具
イ
ン
シ
ュ
レ
ー
タ
セ
ク
シ
ョ
ン
よ
り
線
ス
リ
ー
ブ
曲
線
引
金
具
類
振
止
金
具
類
ち
ょ
う
架
金
具
類
き
電
金
具
類
接
続
金
具
類
引
留
金
具
類
ク
リ
ッ
プ
類
ワ
イ
ヤ
バ
ッ
ク
ル
類
ワ
イ
ヤ
タ
ー
ン
機
械
試
験
構造，外観，形状及び寸
法試験
構造，外観，形状
及び寸法
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
引張荷重試験
耐引張荷重
○
○
〇
〇a)
○
○
○
○
○
−
最大引張荷重
○
○
○
−
○
○
○
○
○
○
圧縮荷重試験
耐圧縮荷重
○
○
−
−
−
−
−
−
−
−
最大圧縮荷重
○
○
−
−
−
−
−
−
−
−
ねじり試験
耐ねじり荷重
○
○
○
−
−
−
−
−
−
−
最大ねじり荷重
○
○
−
−
−
−
−
−
−
−
滑り試験
耐滑り荷重
○
○
○
○
−
−
−
−
−
−
振動試験
耐加振回数
○
○
○
○
○
−
−
−
○
−
繰返し曲げ試験
耐屈曲回数
−
−
○
−
−
−
−
−
−
−
締付トルク試験
最大締付トルク
−
−
−
−
○
○
○
−
○
−
調整トルク試験
調整トルク
−
−
−
−
−
−
−
○
−
−
圧縮試験
変形量
−
−
−
−
−
○
−
−
−
○
電
気
試
験
接続部電気抵抗試験
接続部電気抵抗
−
−
−
○
○
−
−
−
−
○
温度上昇試験
温度上昇
−
−
−
○
○
−
−
−
−
−
過電流試験
耐過電流
−
−
−
○
−
−
−
−
−
−
絶縁
試験
絶縁抵抗試験
絶縁抵抗
−
−
−
−
−
−
−
−
○
−
耐電圧試験
耐電圧
−
−
−
−
−
−
−
−
○
−
破壊電圧試験
破壊電圧
−
−
−
−
−
−
−
−
○
−
材
料
試
験
浸透探傷試験
鋳物の欠陥
○
○
○
○
○
○
○
○
○
○
硬さ試験
金属の硬さ
○
○
○
−
○
−
○
○
○
−
めっき厚さ試験
亜鉛付着量
○
○
○
−
○
○
○
○
−
○
固溶化熱処理試験
金属組織
−
−
−
−
−
−
−
○
−
−
耐燃性試験
耐燃性
−
−
−
−
−
−
−
−
○
−
吸湿試験
絶縁本体の欠陥
−
−
−
−
−
−
−
−
○
−
注記 ○印は，実施する測定項目を示す。
注a) き電金具類の鉄製クランプについては，耐引張荷重を実施しない。
6
試験方法
6.1
一般
6.1.1
環境条件
試験場所の環境条件は，特に指定がない限り，JIS Z 8703に規定する常温・常湿とする。
6.1.2
試験用電線，ジグ及び金具
4
E 2002：2020
試験に用いる電線，ジグ及び金具は，次による。
a) 試験に用いる電線は，金具の区分及び種類によって，表2による。
なお，より線の代わりに丸棒を使用するように指定する場合は，適用より線の外径に相当する直径
の丸棒とする。また，トロリ線については，JIS E 2101に規定する性能と同等以上の性能をもつトロ
リ線を使用してもよい。
b) 試験用ジグは，試験中，変形，ひずみなどが生じないもので，試験用金具及び試験用電線に過度の応
力が加わらないような構造とし，測定誤差を生じないものでなければならない。
c) 試験用金具は，6.2.2による構造，外観，形状及び寸法の各試験が終了したものとする。
表2−試験用電線
金具の区分
種類
試験用電線
架
線
金
具
曲線引金具類
曲線引金具
CS6，CS11，CS15及びCT JIS E 2101の適用トロリ線
振止金具類
振止金具
CS及びCT
JIS E 2101の適用トロリ線
ちょう架金具類
ドロッパクリップ
CD
JIS G 4309のφ5.00 mm
ハンガイヤー
CH
JIS E 2101の適用トロリ線
き電金具類
フィードイヤー
CB及びCR
JIS E 2101の適用トロリ線
JIS C 3105の1種100 mm2
コネクタ（イヤー） CC40，CC70，CC100及び
CC
JIS E 2101の適用トロリ線
コネクタ（クラン
プ）
CC
JIS C 3105の1種100 mm2
鉄製クランプ
CC40，CC70及びCC100
JIS G 3537の適用亜鉛めっき鋼より線の
2種
接続金具類
ダブルイヤー
C85，C110及びC170
JIS E 2101の適用トロリ線
引留金具類
引留クランプ
BC325
JIS C 3105の適用硬銅より線
BA510，PA200，PA300及び
PA510
JIS C 3109の適用硬アルミニウムより線
ワイヤターミナル
T90，T135，T90S，T90T，
T135S及びT135T
JIS G 3537の適用亜鉛めっき鋼より線の
2種
JIS E 2101の適用トロリ線
B形金具
B55，B90，B135，B55S，
B90S，B135S，B55T，
B90T及びB135T
JIS G 3537の適用亜鉛めっき鋼より線の
2種
ワイヤクリップ
類
ワイヤクリップ
38-2，55-2，90-1，90-2，
135-1及び135-2
JIS G 3537の適用亜鉛めっき鋼より線の
2種
セクションインシュ
レータ
C種
85，110，150及び170
JIS E 2101の適用トロリ線
D種
85
JIS E 2101の85 mm2
より線スリーブ
直線スリーブ
SS
JIS G 3537の適用亜鉛めっき鋼より線の
2種
SC，SH及びSA
JIS C 3105の1種の適用硬銅より線
JIS C 3109の適用硬アルミニウムより線
ジャンパスリーブ
JC及びJA
平行分岐スリーブ
PC及びPA
補修スリーブ
RC及びRA
Y分岐スリーブ
YC
JIS C 3102の適用電気用軟銅線を用いた
より線
JIS C 3105の1種の適用硬銅より線
注記 種類の記号は，JIS E 2201，JIS E 2219及びJIS E 2220を参照。
5
E 2002：2020
6.1.3
試験機及び測定器の精度並びに測定範囲
試験機及び測定器の精度並びに測定範囲は，次による。
a) 精度は，別に規定するものを除いて，この規格で規定する試験機及び測定器の精度とする。
b) 測定範囲は，有効測定値が読み取れるものとする。
6.1.4
試験時間の計測
試験時間の計測は，JIS E 2201，JIS E 2219及びJIS E 2220の規定値に達してから行い，試験を途中で
中断した場合は，再び最初から計測する。ただし，振動試験を途中で休止した場合は，その前後の試験時
間及び加振回数はそれぞれ加算してもよい。
6.1.5
試験用トルク
金具の試験時におけるボルト・ナット，押しねじ及び袋ねじの試験用トルクは，表3による。
表3−試験用トルク
単位 N･m
金具の区分
種類
ねじの
呼び
試験用
トルク
適用されるボルト類の
一例（参考）
架
線
金
具
曲線引金具類
曲線引金具
CS6，CS11，CS15
及びCT
M12
30.0
袋ねじ
振止金具類
振止金具
CS及びCT
M10
30.0
Uボルト及び
角根丸頭ボルト
ちょう架金具類
ドロッパクリップ
CD
M10
30.0
角根丸頭ボルト
ハンガイヤー
CH
M12
35.0
袋ねじ
き電金具類
フィードイヤー
CB及びCR
M14
30.0
袋ねじ
コネクタ（イヤー） CC40，CC70
CC100及びCC
M14
30.0
袋ねじ
コネクタ（クラン
プ）
CC
M14
30.0
袋ねじ
鉄製クランプ
CC40，CC70及び
CC100
M14
60.0
六角ボルト
接続金具類
ダブルイヤー
C85，C110及び
C170
M14
100.0
六角ボルト
引留金具類
引留クランプ
BC325
M16
120.0
Uボルト
BA510
M12
100.0
ワイヤクリップ類
ワイヤクリップ
38-2
M10
40.0
Uボルト
55-2
55.0
90-1及び90-2
M12
95.0
135-1及び135-2
110.0
セクションインシュレータ
C種
85，110，150
及び170
M10
35.0
押しねじ
M12
40.0
D種
85
M10
15.0
押しねじ
6
E 2002：2020
6.2
機械試験
6.2.1
試験機，測定器，支持台及び金具の取付方法
試験機，測定器，支持台及び金具の取付方法は，次による。
a) 荷重試験に用いる試験機は，JIS B 7721による。ただし，金具の種類によっては，張力計などを用い
た装置とする。
b) 寸法，変形量などの測定に用いる測定器は，JIS B 4652，JIS B 7502，JIS B 7503，JIS B 7507，JIS B
7512又はJIS B 7516による。
c) 機械試験を行う支持台は，堅固なものとする。
d) 機械試験において，電線，ジグなどに対する金具の取付方法は，特に指定がない限り，架設状態に近
い状態とする。
なお，ハンガイヤーの引張荷重試験において，ハンガの支持は，ハンガの曲げ内径に相当する直径
の丸棒，ジグなどによる。
6.2.2
構造，外観，形状及び寸法試験
構造，外観及び形状の各試験は目視によって行い，寸法試験は金具の測定対象部位に適した測定器によ
って行う。
6.2.3
引張荷重試験
引張荷重試験は，次による。
a) 引張荷重試験における試験用金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，附属書Aに
よる。
なお，より線スリーブの引張荷重試験における電線の圧縮部とチャックとの間の長さ“つかみ間隔
（L）”は1 000 mm以上とする。ただし，適用電線95 mm2以下の場合は，500 mm以上とする。
b) 耐引張荷重は，荷重をJIS E 2201及びJIS E 2219に規定されている値の75 %までは適宜に，その後
は連続して徐々に増加して，規定値に達し，安定してから，1分間保持した後に測定する。耐引張荷
重の測定終了後，外観，形状の確認及び寸法の測定を行う。
c) 引張荷重の上昇中，ダブルイヤー及びセクションインシュレータのトロリ線接続金具は引張荷重8 kN
において，ワイヤクリップは規定値の60 %において，それぞれボルト・ナットなどの再締付けを行う。
d) 最大引張荷重は，荷重を耐引張荷重の規定値（より線スリーブは，適用電線の引張荷重の30 %）まで
は適宜に，その後は連続して徐々に増加して加え，破壊（電線などからの離脱，滑りなどを含む。）に
至らせ，最大の荷重を測定する。
6.2.4
圧縮荷重試験
圧縮荷重試験は，次による。
a) 圧縮荷重試験における試験用金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，附属書Aに
よる。
b) 耐圧縮荷重の測定は，6.2.3 b)による。この場合，引張荷重は，圧縮荷重に置き換える。
c) 最大圧縮荷重の測定は，6.2.3 d)による。この場合，引張荷重は，圧縮荷重に置き換える。
6.2.5
ねじり試験
7
E 2002：2020
ねじり試験は，次による。
a) ねじり試験における試験用金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，附属書Bによ
る。
b) 耐ねじり荷重の測定は，6.2.3 b)による。この場合，引張荷重は，ねじり荷重に置き換える。
c) 最大ねじり荷重の測定は，6.2.3 d)による。この場合，引張荷重は，ねじり荷重に置き換える。
6.2.6
滑り試験
滑り試験は，次による。
a) 滑り試験における試験用金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，附属書Cによる。
b) 耐滑り荷重の測定は，6.2.3 b)による。この場合，引張荷重は，滑り荷重に置き換える。
6.2.7
振動試験
振動試験は，次による。
a) 振動試験における試験用金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，附属書Dによる。
b) 耐加振回数の測定方法は，次による。
1) トロリ線の支持間隔は，1 500 mm以上とする。ただし，セクションインシュレータの試験において
は，両端のトロリ線接続金具から支持点までの間隔をそれぞれ750 mm以上とする。
2) トロリ線の張力は，試験に支障のない程度とする。
3) 金具のトロリ線への取付位置は，加振点の直上又はその付近とする。
なお，接続金具類の試料は，2個を1単位とする。
4) 振動の加え方は，トロリ線の大弧面を繰り返し押し上げて振動させる。振動は，複振幅（H）の正弦
波運動とするのがよい。
5) 振動試験に引き続き，同一試料によって，曲線引金具類，振止金具類，ちょう架金具類及びき電金
具類については滑り試験を，接続金具類及びセクションインシュレータについては引張荷重試験を
それぞれ行う。ただし，引張荷重試験において，6.2.3 c)に規定する再締付けは行わない。
6.2.8
繰返し曲げ試験
繰返し曲げ試験は，次による。
a) 繰返し曲げ試験における試験用金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，附属書E
による。
b) 耐屈曲回数の測定方法は，丸線をジグに固定し，丸線の中心線を含む一つの平面内で，丸線の太さの
1.6倍の半径（小数点以下は切り上げる。）の円弧に沿って，約90度曲げ（これを曲げ1回とする。），
次に元の状態に戻し（これを曲げ2回とする。），次に反対の方向に約90度曲げ（これを曲げ3回とす
る。），次に元の状態に戻す（これを曲げ4回とする。）。このようにして繰返し曲げを行い，丸線の異
常の有無を調べる。
6.2.9
締付トルク試験
締付トルク試験は，次による。
a) 締付トルク試験は，金具を使用電線に固定し，ボルト・ナット，押しねじ，袋ねじなどをトルクレン
チなどによってJIS E 2201及びJIS E 2219に示す最大締付トルク値の約75 %までは適宜に，その後
8
E 2002：2020
は連続して徐々にトルクを増加して締め付け，最大締付トルクを負荷する。
b) 実用上有害と認められる変形又は破損の有無を調べる。
6.2.10
調整トルク試験
調整トルク試験は，次による。
a) 調整トルク試験における試験用金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，附属書F
による。
b) 調整トルクの測定方法は，ワイヤターンバックルを最大調整長さの状態にして，その両端に規定の引
張力を加え，ワイヤターンバックルの中心を回転させるときのトルクを測定する。
6.2.11
圧縮試験
圧縮試験は，次による。
a) 圧縮試験における変形量の測定方法は，引留クランプ（圧縮式）及びスリーブに適用電線を挿入し，
適合ダイスで圧縮する。
b) 亀裂など，実用上有害な欠陥及び異常なばりの発生の有無を目視によって調べ，寸法測定を行う。
c) 寸法測定の部位は，次による。
1) 電線の中心線方向のスリーブの長さ。
2) 六角形圧縮のものは，圧縮方向の対辺寸法。
3) ひょうたん形圧縮のものは，圧縮方向の各短径寸法。
6.3
電気試験
6.3.1
試験用電源
試験用電源は，次による。
a) 試験用電源は，商用周波数の正弦波に近い交流とする。ただし，接続部電気抵抗の測定の場合，微小
電流測定を伴うときは，特に指定がない限り直流としてもよい。
なお，直流電源は，蓄電池，乾電池，若しくは直流発電機によるか，又は整流器によって整流した
ものとする。
b) 温度上昇試験及び過電流試験に用いる電源は，変圧器，発電機などとし，容量は指定された試験を行
うのに十分なもので，その電圧変動率は±5 %とする。
c) 耐電圧試験及び破壊電圧試験に用いる電源は，試験用変圧器などの高電圧発生装置とする。
なお，高電圧を発生する変圧器の二次側電流容量は，連続定格電流実効値で0.1 A以上とし，その
電圧変動率は±5 %とする。
注記 “試験用変圧器”とは，金具の絶縁耐力，破壊電圧などの試験に用いる変圧比の大きな変圧
器で，一次側は低圧とし，誘導電圧調整器などによって電圧調整を行い，二次側に高電圧を
発生させるものである。
d) 絶縁試験に用いる交流電圧は，波高率が1.34〜1.48の間にあり，50 Hz又は60 Hzの商用周波数の電
圧とする。
e) 測定値は，交流の場合には実効値で，直流の場合には直流値で表す。
6.3.2
測定器及び装置
9
E 2002：2020
測定器及び装置は，次による。
a) 電圧計及び電流計は，JIS C 1102-1，JIS C 1102-2及びJIS C 1102-9の指示電気計器とし，その階級は
1級以上とする。ただし，静電電圧計の階級は，2.5級以上とする。また，デジタル式電気計器を使用
してもよい。ただし，精度は，指示電気計器と同等以上とする。
なお，倍率器，分流器，計器用交流器などを計器と組み合わせて使用する場合，これらのものは，
計器と同一階級のものとする。
b) 接続部電気抵抗測定装置は，電流計，電圧計（電圧降下法）又はダブルブリッジとする。ただし，電
流計及び電圧計は，抵抗の有効数値をマイクロオーム（μΩ）で求められるものとし，ダブルブリッジ
は，抵抗値0.001 Ωにおける正確率が±0.2 %のものとする。
c) 温度計は，JIS Z 8704に規定する1.0級相当以上の精度の計測器とする。ただし，熱電対は，JIS C 1602
のT又はJのクラス3以上とする。
d) 絶縁抵抗計は，JIS C 1302による1 000 V，2 000 MΩ絶縁抵抗計とし，その許容差は±5 %とする。
e) 試験用変圧器を用いる場合，電圧を低圧側で測定するときは，変圧比によって算出する。また，電圧
を高電圧側で測定するときは，計器用変成器と組み合わせた指示電圧計，静電電圧計などによる。
6.3.3
接続部電気抵抗試験
接続部電気抵抗試験は，次による。
a) 接続部電気抵抗試験における試験用金具の取付方法，通電点及び測定点は，附属書Gによる。
b) 接続部電気抵抗の測定方法は，次による。
1) 測定点は，金具の端部からそれぞれ15 mm離れた位置とする。
2) 測定用の端子，導線，計器内部抵抗などによって誤差が生じないように行う。
3) 電圧降下法による場合の接続部の通電電流は電流計によって，接続部両端の電圧降下は電圧計によ
って測定する。測定物の温度に変化があった場合は，JIS H 0505によって20 ℃への換算を行う。
なお，通電電流は，適用電線の連続許容電流の1/5とするのがよい。
4) ダブルイヤーの接続部電気抵抗試験においては，接続する両端のトロリ線の間に8 kNの引張力を
加えた状態で，再びボルト・ナットを締め付け，引張力を取り除いた後に測定を行う。
5) 測定点間の電気抵抗値とそれと同長の電線，導線などの電気抵抗値とを比較する場合は，次の式に
よって比率で表す。
(R1/R2)×100（%）
ここで，
R1： 測定点間の電気抵抗値（μΩ）
R2： 測定点間の長さと同一長さの電線，導線などの電気抵
抗値（μΩ）
6) 測定点間の長さと同一長さの電線，導線などの電気抵抗値は，適用する電線，導線などの規格（参
考値も含む。）によって求めてもよい。
6.3.4
温度上昇試験
温度上昇試験は，次による。
a) 温度上昇試験における試験用金具の取付方法，通電点及び測定点は，附属書Hによる。
b) 温度上昇の測定方法は，次による。
1) 温度上昇試験に用いる支持装置は，床上300 mm以上の高さにおいて，試料を水平に保持できるも
10
E 2002：2020
のとする。
2) 通電電流は，計器用変流器及び分流器を用いて，電流計，オシログラフなどによって測定する。
なお，通電電流を示す曲線が方形に近い状態にすることが望ましい。
3) 通電電流は適用電線の連続許容電流とし，通電時間は連続30分間とする。
4) 金具，電線などの温度は，通電時間中における最高温度を測定し，温度上昇値は，それによって算
出する。
5) 温度測定方法は，JIS Z 8704による。
6.3.5
過電流試験
過電流試験は，次による。
a) 過電流試験における試験用金具の取付方法，通電点及び測定点は，附属書Gに準ずるものとする。
b) 耐過電流の測定方法は，次による。
1) 支持装置及び通電電流は，それぞれ6.3.4のb) 1)及びb) 2)による。
2) 通電電流は適用電線の連続許容電流の5倍とし，通電時間は30秒間とする。
3) 通電後，常温に戻し，金具の両端からそれぞれ15 mm離れた位置を測定点とし，その間の電気抵抗
を測定する。測定物の温度に変化のあった場合は，JIS H 0505によって20 ℃への換算を行う。
4) 通電後，金具の外観の異状の有無を調べる。
5) 温度測定方法は，JIS Z 8704による。
6.3.6
絶縁試験
絶縁試験は，次による。
a) 絶縁試験における試験用金具の取付方法，加圧点及び接地点は，附属書Iによる。
b) 絶縁試験は，絶縁抵抗試験，耐電圧試験及び破壊電圧試験とし，次による。
1) 耐電圧試験及び破壊電圧試験に用いる支持装置は，試験電圧に十分耐えられる絶縁物とする。
2) 試験に用いるセクションインシュレータは，アークホーン，スライダなどを取り付けてあるものと
し，支持装置に水平に置き，その一端を接地する。
3) 絶縁抵抗試験は，セクションインシュレータのカテナリ式用については両端のトロリ線接続金具間
で，直ちょう式用については両端のバンド間で行う。
4) 耐電圧試験における電圧は，規定値の50 %までは適宜に，その後は連続して徐々に増加して加え，
規定値に達し，安定してから，10分間保持する。
なお，耐電圧試験を行うときは，その前に絶縁抵抗試験を行う。
5) 破壊電圧試験における電圧は，耐電圧値までは適宜に，その後は連続して徐々に増加して加え，絶
縁破壊（過大な漏れ電流，発炎・発煙，せん絡などを含む。）に至らせる。
なお，破壊電圧試験を行うときは，その前に絶縁抵抗試験を行う。
6.4
材料試験
6.4.1
浸透探傷試験
金具の鋳物部分の浸透探傷試験は，JIS Z 2343-1の染色浸透探傷試験又は蛍光浸透探傷試験による。
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6.4.2
硬さ試験
金具のアルミニウム青銅鋳物部品の硬さ試験は，JIS Z 2245による。
6.4.3
めっき厚さ試験
金具の部品の溶融亜鉛めっき厚さ試験は，JIS H 0401の磁力式厚さ試験による。
6.4.4
固溶化熱処理試験
金具に用いるステンレス鋼の固溶化熱処理試験は，JIS G 0571による。
6.4.5
耐燃性試験
セクションインシュレータの絶縁本体の耐燃性試験は，JIS K 6911のA法による。
6.4.6
吸湿試験
セクションインシュレータの絶縁本体の吸湿試験は，次による。
a) この試験に用いる試験液は，JIS K 8891に規定するメタノール100に対して，アストラゾン約3の割
合で溶解したものとする。
b) 試料は，製品又は製品と一緒に成型したものから，JIS E 2219に規定する長さ300 mmに切り取った
ものとする。
c) 試料は，試験液中に完全に浸し，1時間保持する。
d) c)の時間が経過した後，試料を試験液中から取り出して，試料の中央で切断し，試験液の浸透の有無
を目視によって調べる。
7
試験結果のまとめ方
7.1
測定値の丸め方
測定値は，有効数字が3桁となるようにJIS Z 8401の方法によって丸める。
7.2
測定値の単位
測定値の単位は，次による。
a) 締付トルク
N･m
b) ねじりモーメント
N･m
c) 調整トルク
N･m
d) 引張力
kN
e) 圧縮力
kN
f)
滑り荷重
kN
g) 接続部電気抵抗
μΩ
h) 温度上昇
℃
i)
絶縁抵抗
MΩ
j)
電流
A又はmA
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E 2002：2020
k) 電圧
V又はkV
7.3
試験成績表の記載項目及び様式
試験成績表の記載項目及び様式は，一般的に，附属書Jによるのがよい。
なお，必要に応じて，金具の材料，鋳造溶解番号及び試験数量を記載する。
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E 2002：2020
附属書A
（規定）
引張荷重試験及び圧縮荷重試験
A.1 曲線引金具及び振止金具の引張荷重試験及び圧縮荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.1による。
図A.1−曲線引金具及び振止金具の試験方法
A.2 振止金具（引手金具）の引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.2による。
図A.2−振止金具（引手金具）の試験方法
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E 2002：2020
A.3 ドロッパクリップの引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.3による。
図A.3−ドロッパクリップの試験方法
A.4 ハンガイヤーの引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.4による。
図A.4−ハンガイヤーの試験方法
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E 2002：2020
A.5 フィードイヤーの引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.5による。
図A.5−フィードイヤーの試験方法
A.6 コネクタ（イヤー）の引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.6による。
a) CC40，CC70及びCC100コネクタ
b) CCコネクタ
図A.6−コネクタ（イヤー）の試験方法
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E 2002：2020
A.7 コネクタ（クランプ）の引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.7による。
図A.7−コネクタ（クランプ）の試験方法
A.8 ダブルイヤーの引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.8による。
単位 mm
図A.8−ダブルイヤーの試験方法
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E 2002：2020
A.9 引留クランプの引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.9による。
単位 mm
図A.9−引留クランプの試験方法
A.10 ワイヤターミナルの引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.10による。
単位 mm
図A.10−ワイヤターミナルの試験方法
A.11 B形金具の引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.11による。
単位 mm
図A.11−B形金具の試験方法
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E 2002：2020
A.12 ワイヤクリップ（1線用）の引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.12による。
単位 mm
図A.12−ワイヤクリップ（1線用）の試験方法
A.13 ワイヤクリップ（2線用）の引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.13による。
単位 mm
図A.13−ワイヤクリップ（2線用）の試験方法
A.14 ワイヤターンバックルの引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.14による。
記号説明
L：JIS E 2201に規定する最大長さの値
図A.14−ワイヤターンバックルの試験方法
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E 2002：2020
A.15 セクションインシュレータの引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.15による。
単位 mm
図A.15−セクションインシュレータの試験方法
A.16 セクションインシュレータつり部の引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.16による。
図A.16−セクションインシュレータつり部の試験方法
20
E 2002：2020
A.17 直線スリーブ，ジャンパスリーブ及び補修スリーブの引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.17による。
記号説明
l：スリーブの圧縮後の長さ
L：つかみ間隔［6.2.3 a)を参照］
図A.17−直線スリーブ，ジャンパスリーブ及び補修スリーブの試験方法
A.18 平行分岐スリーブの引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.18による。
単位 mm
記号説明
L：つかみ間隔［6.2.3 a)を参照］
図A.18−平行分岐スリーブの試験方法
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E 2002：2020
A.19 Y分岐スリーブの引張荷重試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図A.19による。
記号説明
L：つかみ間隔［6.2.3 a)を参照］
図A.19−Y分岐スリーブの試験方法
22
E 2002：2020
附属書B
（規定）
ねじり試験
B.1
曲線引金具及び振止金具のねじり試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図B.1による。
記号説明
L：固定部から荷重点までの距離
W：引張力
ねじり荷重は，LとWとの積によって決定する。
図B.1−曲線引金具及び振止金具の試験方法
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E 2002：2020
B.2
ハンガイヤーのねじり試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図B.2による。
記号説明
L：固定部から荷重点までの距離
W：引張力
ねじり荷重は，LとWとの積によって決定する。
図B.2−ハンガイヤーの試験方法
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E 2002：2020
附属書C
（規定）
滑り試験
C.1 曲線引金具類，振止金具類，ちょう架金具類及びき電金具類の滑り試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図C.1による。
図C.1−曲線引金具類，振止金具類，ちょう架金具類及びき電金具類の試験方法
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E 2002：2020
附属書D
（規定）
振動試験
D.1 金具の振動試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図D.1による。
複振幅のとり方
複振幅
mm
mm
U
D
＋
−
の場合，
H＝U＋D（mm）とする。
図D.1−金具の試験方法
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E 2002：2020
附属書E
（規定）
繰返し曲げ試験
E.1
ハンガの繰返し曲げ試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図E.1による。
記号説明
r＝1.6 d（小数点以下は切り上げる。）
d：適用丸線の直径
図E.1−ハンガの試験方法
27
E 2002：2020
附属書F
（規定）
調整トルク試験
F.1
ワイヤターンバックルの調整トルク試験
金具の取付方法，並びに試験荷重を加える位置及び方向は，図F.1による。
記号説明
L：JIS E 2201に規定する最大長さの値
l：ワイヤターンバックル中心から引張力位置までの距離
W：引張力
調整トルクは，lとWとの積によって決定する。
図F.1−ワイヤターンバックルの試験方法
28
E 2002：2020
附属書G
（規定）
接続部電気抵抗試験
G.1 一般
接続部電気抵抗（測定点CD間の電気抵抗）をR1，接続部電気抵抗測定部区間と同長の電線の電気抵抗
をR2とする。
G.2 フィードイヤーの接続部電気抵抗試験
金具の取付方法，通電点及び測定点は，図G.1による。
単位 mm
図G.1−フィードイヤーの試験方法
G.3 コネクタ（イヤー）の接続部電気抵抗試験
金具の取付方法，通電点及び測定点は，図G.2による。
単位 mm
図G.2−コネクタ（イヤー）の試験方法
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E 2002：2020
G.4 コネクタの接続部電気抵抗試験
金具の取付方法，通電点及び測定点は，図G.3による。
単位 mm
図G.3−コネクタの試験方法
G.5 ダブルイヤーの接続部電気抵抗試験
金具の取付方法，通電点及び測定点は，図G.4による。
単位 mm
記号説明
l：ダブルイヤーの全長
図G.4−ダブルイヤーの試験方法
30
E 2002：2020
G.6 直線スリーブ，ジャンパスリーブ及び補修スリーブの接続部電気抵抗試験
金具の取付方法，通電点及び測定点は，図G.5による。
単位 mm
記号説明
l：スリーブの全長
図G.5−直線スリーブ，ジャンパスリーブ及び補修スリーブの試験方法
G.7 平行分岐スリーブの接続部電気抵抗試験
金具の取付方法，通電点及び測定点は，図G.6による。
単位 mm
記号説明
l：スリーブの全長
h：線間距離
図G.6−平行分岐スリーブの試験方法
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E 2002：2020
G.8 Y分岐スリーブの接続部電気抵抗試験
金具の取付方法，通電点及び測定点は，図G.7による。
単位 mm
記号説明
l及びl'：分岐スリーブの長さ
図G.7−Y分岐スリーブの試験方法
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E 2002：2020
附属書H
（規定）
温度上昇試験
H.1 フィードイヤーの温度上昇試験
金具の取付方法，通電点及び測定点は，図H.1による。
単位 mm
図H.1−フィードイヤーの試験方法
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E 2002：2020
H.2 コネクタの温度上昇試験
金具の取付方法，通電点及び測定点は，図H.2による。
単位 mm
図H.2−コネクタの試験方法
H.3 ダブルイヤーの温度上昇試験
金具の取付方法，通電点及び測定点は，図H.3による。
単位 mm
図H.3−ダブルイヤーの試験方法
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E 2002：2020
附属書I
（規定）
耐電圧試験及び破壊電圧試験
I.1
セクションインシュレータの耐電圧試験及び破壊電圧試験
金具の取付方法，加圧点及び接地点は，図I.1による。
図I.1−セクションインシュレータの試験方法
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E 2002：2020
附属書J
（参考）
試験成績表
試験成績表例を，次に示す。
試験成績表
NO.
提出年月日 年 月 日
（あて先名）
名称及び記号 製造会社名
契約番号
契約数量 試験年月日 年 月 日
ロット番号
試験規格 試験立会者
使用機器
試験場所 試験責任者
室温 ℃ 湿度 %
種類
項目
規格値
試料番号
記事
NO.1
NO.2
NO.3
NO.4
NO.5
機
械
試
験
耐引張荷重 kN
耐圧縮荷重 kN
耐ねじり荷重 N･m
耐滑り荷重 kN
耐加振回数 回
耐屈曲回数 回
最大引張荷重 kN
最大圧縮荷重 kN
最大ねじり荷重 N･m
最大締付トルク N･m
調整トルク N･m
電
気
試
験
接続部電気抵抗 μΩ
温度上昇 ℃
耐過電流 A
絶縁抵抗 MΩ
耐電圧 kV
破壊電圧 kV
項目
数量
記事
構造
外観，形状，寸法
めっき
JIS E 2002様式 整理番号＿