JISE1507:1995 軌道用ゲージ

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

E 1507-1995

軌道用ゲージ

Track gauges

1. 適用範囲この規格は，軌道の水準，カント，軌間及びバックゲージを測定する軌道用ゲージ（以下，

ゲージという。）について規定する。

備考この規格の引用規格を，次に示す。

JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯

JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条

2. 種類ゲージの種類は，測定項目及び軌間によって区分し，表1のとおりとする。

表1 種類

種類

測定項目

軌間

N-1

水準，カント

1 067 mm用

N-2

軌間，バックゲージ

N-3

水準，カント，軌間，バックゲージ

S-1

水準，カント

1 435 mm用

S-2

軌間，バックゲージ

S-3

水準，カント，軌間，バックゲージ

3. 性能ゲージの性能は，次のとおりとする。

(1) N-1, N-3, S-1及びS-3のゲージは，表2の範囲の水準及びカントを測定できるものでなければならな

い。

表2 水準及びカント

種類

測定範囲

N-1

−10 mmから120 mmまで1 mmごと

N-3

S-1

−10 mmから220 mmまで1 mmごと

S-3

(2) N-2, N-3, S-2及びS-3のゲージは表3の範囲の軌間を測定できるものでなければならない。

表3 軌間

種類

測定範囲

N-2

1 057 mmから1 107 mmまで1 mmごと

N-3

S-2

1 425 mmから1 475 mmまで1 mmごと

S-3

(3) N-2, N-3, S-2及びS-3のゲージは，表4の範囲のバックゲージを測定できるものでなければならない。

E 1507-1995

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

表4 バックゲージ

種類

測定範囲

N-2

1 015 mmから1 037 mmまで1 mmごと

N-3

S-2

1 383 mmから1 405 mmまで1 mmごと

S-3

(4) ゲージの器差は，±0.5 mm以下でなければならない。

(5) ゲージの絶縁性能は，8.（試験）によって測定したとき，両端金属部間50 MΩ以上の抵抗をもってい

なければならない。

4. 形状，寸法及び質量ゲージの全長，質量及びつめの長さは，表5による。

なお，形状及び寸法の例を付図1〜2に示す。

表5 寸法・質量

種類

全長mm

質量kg

つめの長さ mm

N-1

1 300以下

1.8以下

−

N-2

N-3

S-1

1 700以下

2.3以下

−

S-2

S-3

5. 外観ゲージ主体部の表面は滑らかで，使用上有害な節，目切れ，虫食い，曲がり，ねじれなどの欠

陥があってはならない。

また，つめは主体部に直角に取り付け，その表面は十分平滑でなければならない。

6. 材料ゲージに用いる材料は，表6のとおりとする。

表6 材料

主要部品名

材料

主体部

ひのき（檜）（含水率15%以下のもの）又は使
用上これと同等以上の性能をもつもの。

金属部

JIS H 3100のC 2801 P又は
使用上これと同等以上の性能をもつもの。

測定部つめ JIS G 4304のSUS 304-HP又は

使用上これと同等以上の性能をもつもの。

7. 塗装ゲージの主体部には，適当な防湿塗装を施さなければならない。

8. 試験ゲージの絶縁性能試験は，室内にて絶縁抵抗計を用い，DC500 Vにて行わなくてはならない。

9. 検査

9.1

性能検査ゲージの性能は，3.の規定に適合しなければならない。

9.2

形状・寸法検査ゲージの形状・寸法は，4.の規定に適合しなければならない。

9.3

外観検査ゲージの外観検査は，目視によって行い，5.の規定に適合しなければならない。

E 1507-1995

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

工業標準改正原案調査作成委員会構成表（敬称略）

（本委員会）

氏名

所属

（委員長）

佐藤泰生

財団法人鉄道総合技術研究所

青柳桂一

通商産業省基礎産業局

吉海正憲

通商産業省機械情報産業局

津田博

通商産業省機械情報産業局

山村修蔵

通商産業省工業技術院標準部

小杉昭夫

運輸省鉄道局

（分科会委員長）

○ 三浦重

財団法人鉄道総合技術研究所

○ 桜沢正

社団法人日本鉄道施設協会

早瀬藤二

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部

佐々木英夫

東海旅客鉄道株式会社技術本部

七川研二

西日本旅客鉄道株式会社施設部

吉岡治

社団法人日本民営鉄道協会

佐藤海光

帝都高速度交通営団

○ 加藤文正

小田急電鉄株式会社

○ 山本拓郎

南海電気鉄道株式会社

手塚英勇

日立化成工業株式会社

中島保三

信号器材株式会社

鳥越信一

鉄道分岐器工業協会

茂木重六

株式会社峰製作所

○ 金子慶尚

株式会社カネコ

○ 飯島仲次

飯島機工株式会社

○ 高野厚義

鉄友工業株式会社

（分科会）

高橋潔

通商産業省工業技術院標準部

長藤敬晴

財団法人鉄道総合技術研究所

迫口和利

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部

鳥居末男

東海旅客鉄道株式会社技術本部

杉岡篤

西日本旅客鉄道株式会社施設部

三枝長生

貨物鉄道株式会社鉄道営業本部

市東邦生

帝都高速度交通営団

事務局

森下忠

社団法人日本鉄道施設協会

岡田甲一

社団法人日本鉄道施設協会

○印は分科会委員兼務を示す。