サイトトップへこのカテゴリの一覧へ

background image

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

E 1501-1995 

犬くぎハンマ 

Spike hammers 

1. 適用範囲 この規格は,鉄道線路用犬くぎハンマ(以下,ハンマという。)について規定する。 

備考 この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材 

JIS Z 2246 ショア硬さ試験方法 

2. 種類 ハンマの種類は,用途によって分類し,表1のとおりとする。 

表1 種類 

種類 

用途 

50 

37kg,40kgN,50kg及び50kgNレール用 

60 

60kgレール用 

3. 形状,寸法及び寸法許容差 ハンマの形状,寸法及び寸法許容差は,次のとおりとする。 

(1) ハンマの頭部の形状,寸法及び寸法許容差は,付図1に示すとおりとする。 

(2) ハンマの柄の形状,寸法は,付図2に示すとおりとする。 

4. 質量及び質量許容差 ハンマの頭部の質量及び質量許容差は,表2に示すとおりとする。 

表2 質量及び質量許容差 

単位 kg 

種類 

質量 

許容差 

50 

4.0 

+0.2 
−0.1 

60 

4.3 

5. 硬さ ハンマの頭部の両端部の硬さは,先端から約10mmまで,ショア硬さ55〜65HSとする。 

6. 外観 ハンマの外観は,次のとおりとする。 

(1) ハンマの頭部の表面は滑らかで,使用上有害なきず,割れなどの欠陥があってはならない。 

(2) ハンマの柄の表面は滑らかで,使用上有害な節,目切れ,虫食い,曲がりなどの欠陥があってはなら

ない。 

E 1501-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

7. 材料 ハンマの材料は,次のとおりとする。 

(1) ハンマの頭部の材料は,JIS G 4051のS45C又は,品質がこれと同等以上のものとする。 

(2) ハンマの柄の材料は,かし(樫)を使用し,十分乾燥したもの又は,品質がこれと同等以上のもので

なければならない。 

8. 熱処理 ハンマの頭部の両端部には,適当な焼入れ・焼戻しを施す。 

9. 検査 

9.1 

形状・寸法検査 ハンマの形状及び寸法検査は,直接測定,限界ゲージ又はその他適当な方法によ

って行い,3.の規定に適合しなければならない。 

9.2 

硬さ検査 ハンマの頭部の硬さ検査は,JIS Z 2246によって行い,5.の規定に適合しなければならな

い。 

9.3 

外観検査 ハンマの外観検査は,目視によって行い,6.の規定に適合しなければならない。 

10. 製品の呼び方 ハンマの呼び方は,規格番号又は規格の名称及び種類による。 

例1. JIS E 1501 50 

例2. 犬くぎハンマ 50 

11. 表示 ハンマの頭部の適当な箇所に,次の事項を表示する。 

(1) 種類 

(2) 製造業者又はその略号 

background image

E 1501-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図1 ハンマの頭部の形状・寸法 

付図2 ハンマの柄の形状・寸法(参考) 

E 1501-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

工業標準改正原案調査作成委員会 構成表(敬称略) 

(本委員会) 

氏名 

所属 

(委員長) 

佐 藤 泰 生 

財団法人鉄道総合技術研究所 

青 柳 桂 一 

通商産業省基礎産業局 

吉 海 正 憲 

通商産業省機械情報産業局 

津 田   博 

通商産業省機械情報産業局 

山 村 修 蔵 

通商産業省工業技術院標準部 

小 杉 昭 夫 

運輸省鉄道局 

(分科会委員長) 

○ 三 浦   重 

財団法人鉄道総合技術研究所 

○ 桜 沢   正 

社団法人日本鉄道施設協会 

早 瀬 藤 二 

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部 

佐々木 英 夫 

東海旅客鉄道株式会社技術本部 

七 川 研 二 

西日本旅客鉄道株式会社施設部 

吉 岡   冶 

社団法人日本民営鉄道協会 

佐 藤 海 光 

帝都高速度交通営団 

○ 加 藤 文 正 

小田急電鉄株式会社 

○ 山 本 拓 郎 

南海電気鉄道株式会社 

手 塚 英 勇 

日立化成工業株式会社 

中 島 保 三 

信号器材株式会社 

鳥 越 信 一 

鉄道分岐器工業協会 

茂 木 重 六 

株式会社峰製作所 

○ 金 子 慶 尚 

株式会社カネコ 

○ 飯 島 仲 次 

飯島機工株式会社 

○ 高 野 厚 義 

鉄友工業株式会社 

(分科会) 

高 橋   潔 

通商産業省工業技術院標準部 

長 藤 敬 晴 

財団法人鉄道総合技術研究所 

迫 口 和 利 

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部 

鳥 居 末 男 

東海旅客鉄道株式会社技術本部 

杉 岡   篤 

西日本旅客鉄道株式会社施設部 

三 枝 長 生 

貨物鉄道株式会社鉄道営業本部 

市 東 邦 生 

帝都高速度交通営団 

事務局 

森 下   忠 

社団法人日本鉄道施設協会 

岡 田 甲 一 

社団法人日本鉄道施設協会 

注 ○印は分科会委員兼務を示す。