2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
E 1307 : 1999
鉄道用分岐器類のガード−
形状及び寸法
Guards for turnouts and crossings−Shapes and dimensions
序文 この規格は,鉄道用分岐器類のガードの形状及び寸法について,主に車両走行の安全を確保する目
的で1975年に制定された。今回の改正に当たり,ISO及びUICについて調査を行ったが,この規格に対
応する国際規格は制定が確認されていない。
1. 適用範囲 この規格は,軌間1 067 mm及び1 435 mmの鉄道用分岐器類のガード(以下,ガードとい
う。)の形状及び寸法について規定する。ただし,全国新幹線鉄道整備法に基づく新幹線鉄道用のガードに
は適用しない。
2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによってこの規格の規定の一部を構成する。
この引用規格は,その最新版を適用する。
JIS E 1304 鉄道用分岐器類の線形
3. ガードの形状及び寸法 この規格で規定するガードの形状及び寸法は,表1による。
なお,線形の種類は,JIS E 1304による。
2
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1 ガードの形状及び寸法
軌間
分岐器類の
名称
線形の種類
レール
の種類
基準線
用,分岐
線用の別
付図の番号
備考
(参考)
ガードの
形式名(1)
線形の区分
構造の区分
ガード
部品
1 067 片開き分岐器 入射角なし曲線
トングレールを
用いる場合
関節ポイント
40 kgN 基準線用
1
1.1〜1.3,1.5〜1.7
C形
分岐線用
3
50 kgN 基準線用
2
1.1,1.2,1.4〜1.7
分岐線用
3
弾性ポイント
50 kgN 基準線用
4
4.1,4.3,4.5
H形
分岐線用
5
60 kg
基準線用
4
4.2〜4.4
分岐線用
6
弾性ポイント
スラック縮小形
50 kgN 基準線用
4
4.1,4.3,4.5
分岐線用
5
60 kg
基準線用
4
4.2〜4.4
分岐線用
6
入射角付き曲線
トングレールを
用いる場合
関節ポイント
50 kgN 基準線用
2
1.1,1.2,1.4〜1.7
C形
分岐線用
3
弾性ポイント
60 kg
基準線用
4
4.2〜4.4
H形
分岐線用
6
直線トングレー
ルを用いる場合
滑節ポイント
40 kgN 基準線用
8
1.2,1.3,1.5,1.6,
8.1,8.2
C形
分岐線用
50kgN
基準線用
1.2,1.4〜1.6,8.1,
8.2
分岐線用
30 kg
基準線用
9
9.1,9.3,9.5〜9.9
A形
分岐線用
37 kg
基準線用
9.2,9.4〜9.9
50 kg
分岐線用
両開き分岐器 入射角なし曲線
トングレールを
用いる場合
関節ポイント
40 kgN
3
1.1〜1.3,1.5〜1.7
C形
50 kgN
1.1,1.2,1.4〜1.7
弾性ポイント
50 kgN
5
4.1,4.3,4.5
H形
60 kg
6
4.2〜4.4
入射角付き曲線
トングレールを
用いる場合
60 kg
6
4.2〜4.4
ダイヤモンド
クロッシング
固定K字クロッ
シング
40 kgN
1
1.1〜1.3,1.5〜1.7
C形
50 kgN
1
1.1,1.2,1.4〜1.7
60 kg
7
4.2〜4.4
H形
関節可動K字ク
ロッシング
40 kgN
1
1.1〜1.3,1.5〜1.7
C形
50 kgN
2
1.1,1.2,1.4〜1.7
弾性可動K字ク
ロッシング
60 kg
4
4.2〜4.4
H形
乗越分岐器
乗越ポイント
40 kgN 分岐線用
10
1.1,0.1,10.3〜10.5
C形
50 kgN
1.1,10.2〜10.4,10.6
50 kgN
11
1.1,11.1,10.3,10.4,
11.2
3
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
軌間
分岐器類の
名称
線形の種類
レール
の種類
基準線
用,分岐
線用の別
付図の番号
備考
(参考)
ガードの
形式名(1)
線形の区分
構造の区分
ガード
部品
1 435 片開き分岐器 入射角なし曲線
トングレールを
用いる場合
関節ポイント
40 kgN 基準線用
1
1.1〜1.3,1.5〜1.7
C形
分岐線用
3
50 kgN 基準線用
1
1.1,1.2,1.4〜1.7
番数6番に
適用
2
番数7番以
上に適用
分岐線用
3
弾性ポイント
50 kgN 基準線用
4
4.1,4.3,4.5
H形
分岐線用
5
60 kg
基準線用
4
4.2〜4.4
分岐線用
6
弾性ポイント
スラック縮小形
60 kg
基準線用
4
4.2〜4.4
分岐線用
6
入射角付き曲線
トングレールを
用いる場合
弾性ポイント
60 kg
基準線用
4
4.2〜4.4
分岐線用
6
両開き分岐器 入射角なし曲線
トングレールを
用いる場合
関節ポイント
40 kgN
3
1.1〜1.3,1.5〜1.7
C形
50 kgN
1.1,1.2,1.4〜1.7
ダイヤモンド
クロッシング
固定K字クロッ
シング
40 kgN
1
1.1〜1.3,1.5〜1.7
50 kgN
2
1.1,1.2,1.4〜1.7
関節可動K字ク
ロッシング
50 kgN
2
1.1,1.2,1.4〜1.7
乗越分岐器
乗越ポイント
40 kgN 分岐線用
10
1.1,10.1,10.3〜10.5
50 kgN
1.1,10.2〜10.4,10.6
注(1) ガードの形式名A形,C形及びH形は,設計された順序に従ってアルファベット順に付けたものである。
4
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図1 ガード(片開き分岐器基準線用及びダイヤモンドクロッシング用)
5
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図1.1 間隔材
付図1.2 座金
付図1.3 座金(40kgNレール用)
付図1.4 座金(50kgNレール用)
付図1.5 座金
付図1.6 座金
レールの種類
b
40kgN
12
50kgN
16
注(2) 丸止めくぎ又はねじくぎを用いる場合は,丸孔とする。
(3) 使用するボルトの形状によって,長円形とすることができる。
備考 寸法a及びlは,使用箇所別に定める。
付図1.7 床板
6
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図2 ガード(50kgNレール片開き分岐器基準線用及びダイヤモンドクロッシング用)
7
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図3 ガード(片開き分岐器分岐線用及び両開き分岐器用)
8
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図4 ガード(片開き分岐器基準線用及びダイヤモンドクロッシング用)
9
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図4.1 座金(50 kgNレール用)
レールの種類
a
b
c
50 kgN
50
57
18
60 kg
60
70
22
付図4.3 座金
注(5) 使用条件によって,下図のように直角にすることがで
きる。
付図4.2 座金(60 kgレール用)
a1
a2
a3(6)
a4(6)
182.5
202.5
−
−
−
−
206
226
注(6) 寸法a3及びa4は,床板の溝を(8)の形状とした場合に適用す
る。
(7) レールの敷設条件によって,水平にすることができる。
(8) 使用条件によって,下図のように直角にすることができる。
備考 寸法b及びlは,使用箇所別に定める。
付図4.4 床板(60 kgレール用)
10
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
a1
a2
c
189
209
200
191
206
150
注(9) 使用条件によって,下図の形状にすることができる。
この場合の寸法cは,150 mmとする。
備考 寸法b及びlは,使用箇所別に定める。
付図4.5 床板(50kgNレール用)
11
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図5 ガード(50kgNレール片開き分岐器分岐線用及び両開き分岐器用)
12
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図6 ガード(60kgレール片開き分岐器分岐線用及び両開き分岐器用)
13
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図7 ガード(60kgレールダイヤモンドクロッシング用)
14
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図8 ガード(片開き分岐器用)
15
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
備考 寸法aは,使用箇所別に定める。
付図8.1 間隔材
備考 寸法a及びlは,使用箇所別に定める。
付図8.2 床板
16
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図9 ガード(片開き分岐器用)
17
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図9.1 間隔材(30 kgレール用)
付図9.2 間隔材(37 kgレール,50 kgレール用)
付図9.3 間隔材(30 kgレール用)
付図9.4 間隔材(37 kgレール,50 kgレール用)
付図9.5 座金
付図9.6 座金
18
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図9.7 レールブレス
付図9.8 床板
付図9.9 床板
19
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
備考 間隔材を取り付けるボルト孔は各3個あるが,まくらぎ配置によって間隔材を取り付けるボルトが符号⑧の
ボルトに支障しない方を使用する。
付図10 ガード(乗越分岐器用)
20
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図10.1 座金(40 kgNレール用)
付図10.2 座金(50 kgNレール用)
注(10) この穴は,犬くぎを用いるので丸孔にしてはならない。
付図10.5 床板(40 kgNレール用)
付図10.3 座金
付図10.4 座金
付図10.6 床板(50 kgNレール用)
21
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図11. ガード(乗越分岐器50 kgNレール8番片)
22
E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図11.1 座金
注(11) 使用するボルトの形状によって変更することができる。
備考 寸法aは,使用箇所別に定める。
付図11.2 床板
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E 1307 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS E 1307改正原案作成委員会 構成表
氏名
所属
(委員長)
黒河内 浩
東海大学名誉教授
(委員)
秋 元 孝 生
運輸省鉄道局
山 本 克 巳
工業技術院標準部
早 瀬 藤 二
西日本旅客鉄道株式会社
小 菅 俊 一
東海旅客鉄道株式会社
半 田 真 一
西日本旅客鉄道株式会社
小 竹 健 治
九州旅客鉄道株式会社
佐 藤 泰 生
財団法人鉄道総合技術研究所
村 松 金二郎
小田急電鉄株式会社
山 本 明
帝都高速度交通営団
藤 井 滋
近畿日本鉄道株式会社
馬 場 重 一
阪急電鉄株式会社
丹 司 透
京阪電気鉄道株式会社
吉 岡 治
社団法人日本民営鉄道協会
櫻 澤 正
社団法人日本鉄道施設協会
松 崎 恭 三
関東分岐器株式会社
藤 澤 憲 三
鉄道機器株式会社
入 江 隆 昭
大和工業株式会社
茂 木 重 六
株式会社峰製作所
(事務局)
鳥 越 信 一
鉄道分岐器工業協会
(幹事)
鬼 憲 治
財団法人鉄道総合技術研究所
柳 川 秀 明
財団法人鉄道総合技術研究所