2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

E 1116-1994 

レール用異形継目板 

Compromise fish plates for rails 

1. 適用範囲 この規格は，普通レール(1)，熱処理レール(2)及び端部熱処理レール(3)に規定する異種又は

同種のレール相互間に用いる異形継目板（以下，継目板という。）について規定する。 

注(1) JIS E 1101（普通レール）参照 

(2) JIS E 1120（熱処理レール）参照 

(3) JIS E 1123（端部熱処理レール）参照 

備考1. この規格の引用規格を，次に示す。 

JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材 

JIS Z 2201 金属材料引張試験片 

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 

JIS Z 2243 ブリネル硬さ試験方法 

2. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，

参考値である。 

2. 種類及び記号 継目板の種類及び記号は，用途及び熱処理の有無によって区分し，表1のとおりとす

る。 

表1 種類及び記号 

種類 

記号 

用途 

熱処理の有無 

1種 

50kgN-37kgレール用異形継目板 
50kgN-40kgNレール用異形継目板 
50kgN-50kgレール用異形継目板 

なし 

50N-37 
50N-40N 
50N-50 

2種 

40kgNレール 段違い用異形継目板 
50kgレール 

段違い用異形継目板 

50kgNレール 段違い用異形継目板 
60kgレール 段違い用異形継目板 

あり 

2-40N 
2-50 
2-50N 
2-60 

3種 

40kgNレール 継目落用異形継目板 
50kgレール 

継目落用異形継目板 

50kgNレール 継目落用異形継目板 
60kgレール 継目落用異形継目板 

3-40N 
3-50 
3-50N 
3-60 

3. 品質 

3.1 

外観 継目板の外観は，次のとおりとする。 

(1) 継目板は，全長にわたり，使用上有害なきず，ねじれ，割れなどの欠陥があってはならない。 

2 

E 1116-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(2) 継目板の端面及び穴の内面には，使用上有害なパイプきずなどの欠陥があってはならない。 

3.2 

曲がり及びレールとの間隔 継目板の曲がり及びレールとの間隔は，次のとおりとする。 

(1) 曲がり 継目板の曲がりの最大値は，7.1(1)によって測定したとき，表2の規定に適合しなければなら

ない。 

表2 曲がり 

単位 mm 

項目 

測定 
位置 

37kg，40kgN，50kg及び
50kgNレール用継目板 

60kgレール用継目板 

中央がレールに対し外方に 

A 

1.5 

2.0 

中央がレールに対し内方に 

B 

(2) レールとの間隔 継目板のレールとの間隔は，7.1(2)によって測定したとき，表3の規定に適合しなけ

ればならない。 

表3 レールとの間隔 

単位 mm 

項目 

37kg及び50kgレ

ール用継目板 

40kgN，50kgN及び60kg
レール用継目板 

レールとの間隔 (S) 

＋2.0 

＋1.5 

−1.0 

−0.5 

3.3 

機械的性質 継目板の機械的性質は，2種及び3種について，7.2及び7.3の試験を行ったとき，表4

の規定に適合しなければならない。 

表4 機械的性質 

引張強さ N/mm2 {kgf/mm2}  

伸び % 

表面硬さ HBS 

686 {70} 以上 

12以上 

262〜331 

4. 形状，寸法及び寸法許容差 継目板の形状，寸法及び寸法許容差は，次による。 

(1) 継目板の形状及び寸法は，付図1〜11に示すとおりとする。 

(2) 継目板の寸法許容差は，表5のとおりとする。 

表5 寸法許容差 

単位 mm 

項目 

寸法許容差 

長さ 

L 

±3.0 

厚さ 

t 

＋1.5 

穴の径 

d 

＋1.0 
−0.5 

穴の位置及び相互間隔 

h, l1, l2, l3 

±1.0 

切欠きの寸法 

W1, W2 

±1.0 

切欠きの位置 

l4, l5 

±1.5 

継目板上部曲面 (R19) の半径 

r 

±0.3 

段違い量 

l6 

±0.5 

調整量 

l7, l8 

±0.5 

5. 材料 継目板の材料は，JIS G 4051のS 38 C〜S 55 Cのもの，又は品質がこれと同等以上のものとす

る。 

3 

E 1116-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

6. 加工方法 継目板の加工方法は，次のとおりとする。 

(1) 鍛造又は機械加工によって成形する。 

(2) 継目板の周囲に残ったまくれは，取り除く。 

(3) 鍛造加工の場合は，有害な脱炭層が残らないようにする。 

7. 試験 

7.1 

継目板の曲がり及びレールとの間隔，並びに段違い量及び調整量の測定は，次の方法で行う。 

(1) 継目板の曲がりの測定は，付図12に示す方法で行う。 

(2) 継目板のレールとの間隔の測定は，付図1〜11に示す位置で，直接測定，限界ゲージ又はその他適当

な方法で行う。 

(3) 段違い量及び調整量の測定方法は，付図12に示す方法で行う。 

7.2 

引張試験 継目板の引張試験は，次のとおりとする。 

(1) 供試材は，製造された継目板の頭部中央から採取する。 

(2) 試験片は，供試材の頭部中央からJIS Z 2201の4号を作成する。 

(3) 試験方法は，JIS Z 2241による。 

7.3 

硬さ試験 継目板の硬さ試験は，継目板の頭部及び底部の硬さをJIS Z 2243による方法で測定する。 

8. 検査 継目板の検査は，品質及び形状・寸法について行い，それぞれ3.及び4.の規定に適合しなけれ

ばならない。 

9. 製品の呼び方 継目板の呼び方は，規格番号又は規格の名称（又は用途）及び記号のほか，次による。 

(1) 1種は，右上り(1)又は左上り(2)の別 

(2) 2種は，段違い量及び右上り(1)又は左上り(2)の別 

(3) 3種は，調整量 

例1. JIS E 1116 50N-37 (1) 

例2. レール用異形継目板 50N-40N (2) 

例3. JIS E 1116 2-40N 2 (1) 

例4. 段違い用異形継目板 2-50 4 (2) 

例5. JIS E 1116 3-40N 2 

例6. 継目落用異形継目板 3-50 3 

10. 表示 継目板には，図1〜3に示す腹部の外面に，次の事項を鮮明に浮出し又は刻印で表示しなければ

ならない。 

(1) 種類の記号 

(2) 1種又は2種の継目板は，右上り(1)又は左上り(2)と表示する。 

(3) 2種又は3種の段違い量又は調整量 

(4) 製造業者名又はその略号 

(5) 製造年の略号（西暦年号の末尾2けた） 

4 

E 1116-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 表示例（1種） 

図2 表示例（2種） 

図3 表示例（3種） 

備考 図中，種類の記号の表示位置については，やむを得ない場合，受渡当事者間の協定によって変更することがで

きる。 

5 

E 1116-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図1 1種50kgN-37kgレール用異形継目板 

6 

E 1116-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図2 1種50kgN-40kgNレール用異形継目板 

7 

E 1116-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図3 1種50kgN-50kgレール用異形継目板 

8

E

 1

11

6

-1

9

9

4

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図4 2種40kgNレール 段違い用異形継目板 

9

E

 1

11

6

-1

9

9

4

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図5 2種50kgレール 段違い用異形継目板 

1

0

E

 1

11

6

-1

9

9

4

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図6 2種50kgNレール 段違い用異形継目板 

11

E

 1

11

6

-1

9

9

4

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図7 2種60kgレール 段違い用異形継目板 

1

2

E

 1

11

6

-1

9

9

4

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図8 3種40kgNレール 継目落用異形継目板 

備考 図中括弧内の数値は，参考として示す。 

1

3

E

 1

11

6

-1

9

9

4

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図9 3種50kgレール 継目落用異形継目板 

備考 図中括弧内の数値は，参考として示す。 

1

4

E

 1

11

6

-1

9

9

4

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図10 3種50kgNレール 継目落用異形継目板 

備考 図中括弧内の数値は，参考として示す。 

1

5

E

 1

11

6

-1

9

9

4

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図11 3種60kgレール 継目落用異形継目板 

備考 図中括弧内の数値は，参考として示す。 

16 

E 1116-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図12 曲がり，段違い量，調整量及び形状寸法の測定方法 

備考1. a1，a2，b1，b2，c，dは，直定規を当てる位置を示す。 

2. a1，a2は，いずれか大きい方を測定する。 
3. b1，b2は，いずれか大きい方を測定する。 

17 

E 1116-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

工業標準改正原案調査作成委員会 構成表（敬称略） 

（本委員会） 

氏名 

所属 

（委員長） 

佐 藤 泰 生 

財団法人鉄道総合技術研究所 

青 柳 桂 一 

通商産業省基礎産業局 

山 村 修 蔵 

工業技術院標準部 

高 重 尚 文 

運輸省鉄道局 

（分科会委員長） 

○ 三 浦   重 

財団法人鉄道総合技術研究所 

大石橋 宏 治 

財団法人鉄道総合技術研究所 

○ 櫻 澤   正 

財団法人日本鉄道施設協会 

小 倉 雅 彦 

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部 

佐々木 英 夫 

東海旅客鉄道株式会社技術本部 

東   憲 昭 

西日本旅客鉄道株式会社施設部 

吉 岡   治 

社団法人日本民営鉄道協会 

山 本   喬 

帝都高速度交通営団工務部 

○ 加 藤 文 正 

小田急電鉄株式会社 

○ 山 本 拓 郎 

南海電気鉄道株式会社 

前 原 郷 治 

新日本製鐵株式会社 

上 田 正 博 

株式会社NKK 

鳥 越 信 一 

鉄道分岐器工業会 

入 江 隆 昭 

大和工業株式会社 

茂 木 重 六 

株式会社峰製作所 

○ 三 宅 正太郎 

株式会社ミツテック 

○ 平 尾 哲 郎 

九州鉄道機器製造株式会社 

（分科会） 

藤 田 富 男 

工業技術院標準部 

長 藤 敬 晴 

財団法人鉄道総合技術研究所 

迫 口 和 利 

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部 

鳥 居 末 男 

東海旅客鉄道株式会社技術本部 

西 田 哲 郎 

西日本旅客鉄道株式会社施設部 

三 枝 長 生 

貨物鉄道株式会社技術部 

市 東 邦 生 

帝都高速度交通営団工務部 

桜 井 三 郎 

日兼特殊工業株式会社 

（事務局） 

森 下   忠 

社団法人日本鉄道施設協会 

岡 田 甲 一 

社団法人日本鉄道施設協会 

備考 ○印は，本委員会及び分科会の委員兼務者を示す。