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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

E 1109-1992 

レール用ねじくぎ 

Screw spikes 

1. 適用範囲 この規格は,木まくらぎなどにレール又はタイプレートを装着するために用いるレール用

ねじくぎ(以下,ねじくぎという。)について規定する。 

備考 この規格の引用規格を,次に示す。 

JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 

JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法 

JIS H 8641 溶融亜鉛めっき 

2. 種類及び記号 ねじくぎの種類及び記号は,形状及び用途によって区分し,表1のとおりとする。 

表1 種類及び記号 

種類 

記号 

形状 

用途 

A形 

座面テーパー付き 

主に並まくらぎ及び分岐まくら
ぎにレールを装着する。 

B形 

座面テーパー無し 

主に並まくらぎ及び分岐まくら
ぎにタイプレートを装着する。 

C形 

主に橋まくらぎにタイプレート
を装着する。 

3. 品質 

3.1 

外観 ねじくぎには,使用上有害な曲がり,きず,ばりなどの欠陥があってはならない。 

3.2 

めっき付着量 注文者の指定によって,ねじくぎに溶融亜鉛めっきを施す場合の付着量は,JIS H 

8641の2種35による。 

4. 形状・寸法及び寸法許容差 ねじくぎの形状・寸法及び寸法許容差は,付図1〜3のとおりとする。 

ただし,寸法に許容差を示していないものは,推奨値とする。 

5. 材料 ねじくぎの材料は,JIS G 3101のSS400又は機械的性質がこれと同等以上のものとする。 

6. 製造方法 ねじくぎの製造は鍛造とし,ねじ部は熱間転造によって製造する。 

7. 試験 ねじくぎに溶融亜鉛めっきを施した場合の付着量試験は,JIS H 0401による。 

E 1109-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

8. 検査 ねじくぎの検査は,品質及び形状・寸法について行い,それぞれ3.及び4.の規定に適合すれば

合格とする。 

9. 包装 ねじくぎは,適当なさび止め処理(ただし,溶融亜鉛めっきを施したものを除く)を施し,容

器に入れて包装する。 

10. 製品の呼び方 ねじくぎの呼び方は,規格番号又は規格の名称,及び種類の記号とする。 

例1. JIS E 1109 A 

例2. レール用ねじくぎ B 

11. 表示 

11.1 製品の表示 ねじくぎの頭部には,次の事項を表示する。 

(1) 種類の記号 

(2) 製造業者名又はその略号 

11.2 包装の表示 包装には,次の事項を表示する。 

(1) 規格の名称 

(2) 種類の記号及び長さ (L)  

(3) 数量 

(4) 製造業者名又はその略号 

(5) 製造年 

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E 1109-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図1 A形 形状・寸法及び許容差 

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E 1109-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図2 B形 形状・寸法及び許容差 

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E 1109-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図3 C形 形状・寸法及び許容差 

E 1109-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

工業標準改正原案調査作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

椎 名 公 一 

財団法人鉄道総合技術研究所 

中 島 一 郎 

通商産業省基礎産業局 

伊 東   厚 

工業技術院標準部 

澤 田   諄 

運輸省大臣官房国有鉄道改革推進部 

○ 三 浦   重 

財団法人鉄道総合技術研究所 

○ 桜 沢   正 

社団法人日本鉄道施設協会 

久 保 隆 男 

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部 

山 口 善 久 

東海旅客鉄道株式会社新幹線鉄道事業本部 

山 本 章 義 

西日本旅客鉄道株式会社施設部 

山 本   喬 

帝都高速度交通営団 

○ 加 藤 文 正 

小田急電鉄株式会社 

○ 富 樫 修 三 

南海電気鉄道株式会社鉄道事業本部 

根 本   弘 

トピー工業株式会社 

入 江 隆 昭 

大和工業株式会社 

橋 本 茂 彦 

帝国製鋲株式会社 

杉 山 嘉 俊 

株式会社後関製作所石岡工場 

○ 日 暮 嘉 夫 

九州鉄道機器製造株式会社東京出張所 

○ 鳴 海 民 也 

株式会社光川鉄工所東京支社 

(分科会) 

(委員長) 

三 浦   重 

財団法人鉄道総合技術研究所 

藤 田 富 男 

工業技術院標準部 

石 田   誠 

財団法人鉄道総合技術研究所 

浅 見 賢 三 

東日本旅客鉄道株式会社施設電気部 

平 田   貢 

東海旅客鉄道株式会社工務部 

西 田 哲 郎 

西日本旅客鉄道株式会社施設部 

市 東 邦 生 

帝都高速度交通営団工務部 

日 比 良 行 

トピー工業株式会社 

(事務局) 

森 下   忠 

社団法人日本鉄道施設協会 

岡 田 甲 一 

社団法人日本鉄道施設協会 

○印は分科会委員兼務を示す。