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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

E 1103-1993 

軽レール 

Light rails 

1. 適用範囲 この規格は,炭素鋼の軽レール(以下,レールという。)について規定する。 

備考1. この規格の引用規格を,付表1に示す。 

2. この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,

規格値である。 

なお,従来単位及び数値は,平成7年4月1日以降は附属書に切り換える。 

2. 種類 レールの種類は,表1のとおりとする。 

表1 種類 

種類 

記号 

摘要 

計算質量 kg/m 

6kgレール 

5.98 

9kgレール 

8.94 

10kgレール 

10 

10.1 

12kgレール 

12 

12.2 

15kgレール 

15 

15.2 

22kgレール 

22 

22.3 

備考 10 kgレールは,なるべく使用しないこと。 

3. 化学成分及び機械的性質 

3.1 

化学成分 レールの化学成分は,7.1によって試験を行ったとき,表2の規定に適合しなければなら

ない。 

表2 化学成分 

種類 

化学成分 % 

Si 

Mn 

6kg, 9kg, 10kg, 12kg及び15kgレール 

0.40〜0.60 

0.40以下 

0.50〜0.90 

0.045以下 

0.050以下 

22kgレール 

0.45〜0.65 

3.2 

機械的性質 レールの機械的性質は,7.2によって試験を行ったとき,表3の規定に適合しなければ

ならない。 

表3 機械的性質 

種類 

引張強さ 

N/mm2 {kgf/mm2} 

伸び 

6kg, 9kg, 10kg, 12kg及び15kgレール 

569 {58} 以上 

12以上 

22kgレール 

637 {65} 以上 

10以上 

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E 1103-1993  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4. 形状・寸法 レールの形状・寸法は,次のとおりとする。 

(1) レールの形状及び寸法は,付図1〜6に示すとおりとする。 

(2) レールの標準長さは,表4のとおりとする。 

表4 標準長さ 

単位 m 

種類 

標準長さ 

備考 

短尺物 

6kgレール 

5.5 

4.5 

9kgレール 

10kgレール 

12kgレール 

10.0 




15kgレール 

22kgレール 

(3) レールの寸法の許容差は,20 ℃において表5のとおりとする。 

表5 寸法許容差 

単位 mm 

項目 

種類 

6kg, 9kg, 10kg, 12kg及び15kgレール 

22kgレール 

長さ 

5.5m以下のもの 

±12 

− 

6.0〜10.0mのもの 

±18 

±7 

高さ 

± 1.5 

+1.0 
−0.5 

頭部の幅 

± 1.0 

+1.0 
−0.5 

腹部の幅 

− 

+1.0 
−0.5 

底部の幅 

± 2.0 

±2.0 

継目穴の径 

± 1.0 

±0.5 

継目穴の位置 

± 1.0 

±0.8 

備考 継目板に接触する部分の形状及び寸法は,正確でなければならない。 

5. 外観 レールの外観は,次のとおりとする。 

(1) レールは,全長にわたり,きず,ねじれその他有害な欠点があってはならない。 

(2) レールの切断面は,パイプきずその他有害な内部欠陥があってはならない。 

6. 製造方法及び加工方法 

6.1 

製造方法 レールの製造方法は,次のとおりとする。 

(1) レールの製造に用いる鋼塊及び連続鋳造鋼片(以下,鋳片という。)は,電気炉又は純酸素転炉によっ

て製造する。 

(2) 鋼塊及び鋳片の端は,レールの内部に欠点を残さないよう,十分の長さを切り捨てなければならない。 

6.2 

加工方法 レールの加工方法は,次のとおりとする。 

(1) レールの両端は,その長さの方向に対して直角に切り,その切り口に残ったまくれは取り除かなけれ

ばならない。 

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E 1103-1993  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(2) レールの両端の腹部は,付図1〜6に示すとおり正確に穴をあけ,まくれは取り除かなければならない。 

(3) 冷却後のレールの曲がりは,徐々に圧力を加えて直さなければならない。 

7. 試験 

7.1 

化学成分分析試験 化学成分分析試験は,次のとおりとする。 

(1) 化学成分分析試験の試料は,JIS G 0303の規定によって採取する。 

(2) 分析試験方法は,次の規格による。 

JIS G 1211 

JIS G 1212 

JIS G 1213 

JIS G 1214 

JIS G 1215 

JIS G 1253 

JIS G 1256 

JIS G 1257 

7.2 

引張試験 引張試験は,次のとおりとする。 

(1) 引張試験は,1溶鋼ごとに任意の鋼塊又は鋳片から圧延されたレールの鋼塊の頭部側に相当する部分

の前端,又は鋳片の場合は任意の部分から,図1に示す位置で採取した試験片によって行う。 

なお,試験片が所定の位置で採取できない場合は,頭部中央から採取する。 

図1 引張試験の試験片採取位置 

(2) 引張試験片は,JIS Z 2201に規定する4号試験片とする。 

(3) 試験方法は,JIS Z 2241の規定による。 

8. 検査 

8.1 

材質検査 レールの化学成分及び機械的性質は,7.によって試験し,3.の規定に適合しなければなら

ない。 

8.2 

形状・寸法検査 レールの形状・寸法は,4.の規定に適合しなければならない。 

8.3 

外観検査 レールの外観は,5.の規定に適合しなければならない。 

9. 製品の呼び方 レールの呼び方は,規格番号又は規格の名称及び種類による。 

例 JIS E 110322kgレール 

軽レール22kgレール 

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E 1103-1993  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

10. 表示 レールの腹部の片面に,レールの種類の記号及び製造業者名を表す略号を,鮮明に浮き出さな

ければならない。 

付表1 引用規格 

JIS G 0303 鋼材の検査通則 

JIS G 1211 鉄及び鋼中の炭素定量方法 

JIS G 1212 鉄及び鋼中のけい素定量方法 

JIS G 1213 鉄及び鋼中のマンガン定量方法 

JIS G 1214 鉄及び鋼中のりん定量方法 

JIS G 1215 鉄及び鋼中の硫黄定量方法 

JIS G 1253 鉄及び鋼の光電測光法による発光分光分析方法 

JIS G 1256 鉄及び鋼の蛍光X線分析方法 

JIS G 1257 鉄及び鋼の原子吸光分析方法 

JIS Z 2201 金属材料引張試験片 

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 

付図1 6kgレール 

付図2 9kgレール 

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E 1103-1993  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図3 10kgレール 

付図4 12kgレール 

付図5 15kgレール 

付図6 22kgレール 

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E 1103-1993  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書 

規格本体の3.2に規定の従来単位による引張強さの規格値は,平成7年4月1日以降,ここに記載する

SI単位による規格値を適用する。 

3.2 

機械的性質 レールの機械的性質は,7.2によって試験を行ったとき,表3の規定に適合しなければ

ならない。 

表3 機械的性質 

種類 

引張強さ 

N/mm2 

伸び 

6kg, 9kg, 10kg, 12kg及び15kgレール 

569以上 

12以上 

22kgレール 

637以上 

10以上 

鉄道部会 レール及び継目板専門委員会 構成表(昭和56年7月1日改正のとき) 

氏名 

名前 

(委員会長) 

高 橋   寛 

社団法人日本鉄道施設協会 

角 南   平 

通商産業省基礎産業局 

堀 木 常 雄 

運輸省鉄道監督局 

原     慧 

運輸省鉄道監督局 

菅 原 淳 夫 

工業技術院標準部 

黒河内   浩 

東海大学工学部 

水 野 幸四郎 

社団法人日本鉄鋼協会 

小 倉 卓 雄 

新日本製鉄株式会社 

梅 原   望 

日本鋼管株式会社 

石 橋 義 行 

合同製鉄株式会社 

南 部 信 雄 

大阪製鉄株式会社 

福 嶋 七 郎 

トピー工業株式会社 

愛 智 猛 生 

九州鉄道機器製造株式会社 

鳥 越 信 一 

鉄道分岐器工業協会 

石 野 則 明 

大和工業株式会社 

柿 澤   實 

日本国有鉄道 

神 谷 牧 夫 

日本国有鉄道 

清 水 敬 二 

日本国有鉄道 

高 沢 克 朗 

日本国有鉄道 

和 気 行 雄 

社団法人日本民営鉄道協会 

秋 元   清 

日本車輛製造株式会社 

大 橋 脩 作 

日本石炭協会 

鈴 木   隆 

鹿島建設株式会社 

藤 原 隆 郎 

帝都高速度交通営団 

綾 部 光 義 

東武鉄道株式会社 

尾 澤 幸 三 

小田急電鉄株式会社 

(関係者) 

栗 原 利喜雄 

日本国有鉄道 

山 本 和 幸 

新日本製鉄株式会社 

(事務局) 

石 井 清 次 

工業技術院標準部機械規格課 

岡 部 康 恒 

工業技術院標準部機械規格課 

(事務局) 

藤 田 富 男 

工業技術院標準部機械規格課(平成5年3月1日改正のとき)