JISD6509:1992 ロータリ除雪車

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

D 6509-1992

ロータリ除雪車−性能試験方法

Vehicles with rotary snow plough−Testing method

1. 適用範囲この規格は，ロータリ除雪車（以下，ロータリ車という。）の性能試験方法について規定す

る。

備考この規格の引用規格を，付表14に示す。

2. 用語の定義この規格で用いる主な用語の定義は，JIS D 0001，JIS D 0101及びJIS D 0102によるほ

か，次による。

(1) ロータリ除雪車ロータリ装置を装備し，除雪作業を行う自動車。

(2) ロータリ装置機械の回転運動によって雪をかき込み，投雪を行う装置。

(3) 運転整備状態燃料はタンク容量の以上，冷却水，潤滑油，作動油の量などは，それぞれのロータ

リ車に規定された値とし，携行工具その他の附属品を装備し，調整部分は適正に調整して，乗車定員

のうち除雪に必要な運転員及び助手が乗車した状態。

(4) 除雪姿勢ロータリ装置を地上に置き，通常の除雪を行う姿勢。

(5) 走行姿勢ロータリ車の走行に適するようにロータリ装置を最低地上高さ以上で，ロータリ車中央に

水平に保持し，シュートを最小寸法に格納した姿勢。

(6) 除雪能力時間当たりの除雪体積又は除雪質量。除雪体積は，除雪された雪の除雪前の体積で表す。

(7) 投雪距離車体中心面から投雪された積雪の最高所までの距離（図1参照）。

(8) 投雪幅投雪されて帯状に落下した雪の幅（図1参照）。

(9) 最大除雪幅ロータリ車が1回進行することによって除雪することができる最大の幅（図1参照）。

(10) ロータリ装置前面高さ除雪姿勢において，除雪された雪がロータリ装置後方に逃げないようにした

構造の上辺までの高さ（図1参照）。

(11) ロータリ装置前面面積除雪姿勢において，除雪された雪がロータリ装置後方に逃げないようにした

構造の前面投影面積。

(12) 残雪高さ除雪後に残された雪の路面からの高さ。ただし，氷盤とみなされる面がある場合には，そ

の上面からの高さ。

(13) 運転視界走行姿勢で，標準的な体格の運転員が座席から運転姿勢で見ることができるロータリ車周

辺地面の範囲。

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図1

3. 試験項目試験は，原則として次の各項目について行う。ただし，試験目的やロータリ車の形式など

によって試験項目又は測定事項の一部を省略，又は必要に応じて付表1〜13にない項目を追加することが

できる。

(1) 機関性能試験

(2) トルクコンバータ実用性能試験

(3) 定置試験

(a) 主要寸法測定

(b) 車両質量及び荷重分布測定

(d) ロータリ装置操作性能測定

(e) 運転視界測定

(4) 走行試験

(a) 走行速度試験

(b) ブレーキ試験

(5) 除雪試験

(a) 最大除雪能力試験

(b) 最大投雪距離試験

(d) シュート積込試験

(6) 連続作業試験

(7) その他の試験

(8) 騒音・振動の測定

(a) 騒音測定

(b) 振動測定

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4. 試験準備試験を行うロータリ車についての準備は，次による。

(1) ロータリ車の諸元表試験前にJIS D 6510によって記録した仕様書を用意する。

(2) ロータリ車の履歴表必要に応じて製造から試験に至るまでの履歴表を用意する。

(3) 整備試験は，原則として運転整備状態で行い，あらかじめ十分に暖機運転を行っておく。ロータリ

装置駆動用機関が走行用機関と異なる場合は，特に指定しない限りJIS D 1005に規定した作業時負荷

試験の状態に調整し，燃料レバーを最高の位置とする。

また，必要に応じてタイヤチェーンなどを装着し，その旨付記する。

(4) 機関回転速度，燃料消費量測定準備各機関は，回転速度及び燃料消費量が測定できるようにしてお

く。

(5) 測定用計器測定用計器は試験前に検査し，必要なものは補正しておく。

5. 測定器具

5.1

機関性能機関性能は，JIS D 1001又はJIS D 1005に規定する測定器具を用いる。

5.2

トルクコンバータ性能トルクコンバータ性能の測定には，JIS D 1007に規定する測定器具を用い

る。

5.3

寸法ロータリ車の各部の寸法測定には，JIS B 7512に規定する巻尺又はJIS B 7516に規定する直

尺を用いる。

5.4

質量質量の測定には，台ばかり又はつりばかりを用いる。

5.5

時間時間の測定には，ストップウオッチ又は電子式カウンタを用いる。最小目盛は0.2秒以下とす

る。

5.6

角度角度の測定には，水準器付角度計又はJIS B 7511に規定する水準器及びJIS B 7516に規定す

る直尺を用いる。

5.7

回転速度回転速度の測定には，JIS B 7521に規定する回転速度計又は電子式カウンタを用いる。

5.8

空気圧空気圧の測定には，JIS D 8201に規定するタイヤゲージを用いる。

5.9

温度温度の測定には，JIS Z 8704又はJIS Z 8705に規定する測定器具を用いる。

5.10 燃料消費量消費した燃料の体積 (ml) 又は質量 (g) と時間 (s) の測定には，それぞれの測定値に

対し2%以内の精度が得られる測定器具を用いる。

5.11 騒音騒音レベルの測定には，JIS C 1502に規定する指示騒音計又はJIS C 1505に規定する精密騒

音計を用いる。

5.12 振動振動レベルの測定には，JIS C 1510に規定する振動レベル計を用いる。

6. 測定試験方法

6.1

一般測定試験結果の数値は，JIS Z 8401によって，有効数字3けたに丸める。

6.2

機関性能試験試験を行うロータリ車に装備される機関は，各試験に先立ち，JIS D 1001又はJIS D

1005による形式試験を行うか，又は試験の記録による。

6.3

トルクコンバータ実用性能試験ロータリ車に装着されるトルクコンバータは，JIS D 1007による

実用性能試験のうち，一般性能試験及びストール性能試験を行うか，又は試験の記録による。

6.4

定置試験定置試験は，次による。

(1) 試験条件定置試験は，平たんな舗装路等で車輪の沈まない場所で行う。

(2) 主要寸法測定主要寸法は，付表2の各項目について測定を行う。ただし，前オーバハングは走行姿

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勢で測定し，他は除雪姿勢で測定する。

(3) 車両質量及び荷重分布測定次の項目を測定し，付表3に記入する。

(a) 車両総質量車両総質量は，燃料を満載し，冷却水，潤滑油，作動油等の量を，ロータリ車に規定

された値として，かつ，乗員の質量（55kg×乗車定員）を加算した値とする。

また，履帯式の場合は，JIS D 0003に規定する接地面積及び接地圧を付記する。

(b) 前後軸荷重前後軸荷重は，ロータリ車を車両総質量測定状態に置き，走行姿勢及び除雪姿勢につ

いて測定する。

100

)

(

)

(

)

(

車両総質量に働く重力

前軸荷重又は後軸荷重

＝

荷重分布率

(4) 傾斜限界角度測定走行姿勢でロータリ車が安定状態を保つ左又は右方向の最大傾斜角度を測定する

か，又は計算によって求め，付表3に記入する。

(5) ロータリ装置操作性能測定次の項目について測定し，付表4に記入する。ただし，機関は定格回転

速度とする。

(a) ロータリ装置移動量及び移動速度ロータリ装置の上昇，下降及びサイドシフト機能について測定

する。上昇については，ロータリ装置を地上に置き上昇可能限度に達するまでを測定し，下降につ

いては，上昇可能限度から地上に接するまでを測定する。サイドシフトについては，走行姿勢から

ロータリ装置の左右への最大移動位置までを測定する。

(b) 切刃下端の最大地上高さ及び最大切込み深さ最大地上高さは，ロータリ装置を水平，垂直状態の

ままで上昇可能限度まで上昇させた場合の，ロータリ装置切刃下端の地上からの高さを測定する。

最大切込み深さは，ロータリ車を台の上に置き，ロータリ装置を下降可能限度まで下降させた場合

の，ロータリ装置切刃下端のタイヤ接地面からの距離を測定する。

は，ロータリ装置の水平，垂直状態からの前傾角度，左右傾斜角度及びアングリングについて，調

整可能角度を測定する。シュート移動量は，シュートキャップを含む伸縮量，旋回角度の調整可能

量又は角度を測定する。また，シュート最大高さは，シュート最大伸長時のロータリ装置切刃下端

からシュートキャップ上端までの高さを測定する。雪切板は，ロータリ装置切刃下端からの高さを

測定する。

なお，投雪口の傾斜，シュート旋回，シュート伸縮及びシュートキャップ調節については，所要

時間を測定し，備考欄に記入する。

(d) ロータリ装置自然降下量ロータリ装置を上昇可能限度まで上昇させ，油圧操作弁によって停止の

操作を行い，そのままの状態で30分経過後の降下量及び作動油温度（又は作動油タンク温度）を測

定する。

(6) 運転視界測定運転視界を測定して，その範囲図を作成し，付表5に記入する。

6.5

走行試験走行試験は，次による。

(1) 試験条件原則として，走行姿勢で平たんな乾燥した直線舗装道路で行う。

(2) 走行速度試験試験時の車速が10km/h以上のときは50m，10km/h未満のときは20mを測定区間とし，

その両端に適当な助走区間を設けて前進及び後進の各速度段において往復走行し，その所要時間の平

均値から走行速度を算出し，付表6に記入する。

(3) ブレーキ試験 JIS D 1013によって測定し，付表7に記入する。

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(4) 最小旋回半径試験最小旋回半径試験は，かじ取角度を最大とし，最低速度で左回り及び右回りを行

い，次の項目を測定し，付表8に記入する。

(a) ロータリ車最外側ロータリ車最外側（雪切板を除く。）が描く円弧の半径を測定する。

(b) ロータリ車最内側（車輪式）ロータリ車最内側（雪切板を除く。）が描く円弧の半径を測定する。

(d) 最内側車輪中心（車輪式）最も内側を通る車輪の軌跡中心の半径を測定する。

(e) 履帯接地面軌跡の最外側（履帯式）最小旋回時の履帯軌跡の最外側の半径を測定する。

6.6

除雪試験

6.6.1 最大除雪能力試験連続して最大除雪量が得られるような車両の操作で，残雪ができるだけ少なく，

かつ，平たんに除雪する場合の能力を試験する。

(1) 試験の条件，準備

(a) 地形こう配がない平たんな場所とする。ただし，やむを得ない場合は，傾斜路面とすることがで

きる。

(b) 距誰測定区間の距離は20m以上で，かつ，試験時間が30秒以上となる距離とし，測定区間の前

後には，それぞれ適当な助走区間を設け，分かりやすい目標を設置しておく。

(d) 雪質測定区間，助走区間の雪質は，できるだけ均一な場所を選ぶ。

(e) 積雪深さ測定区間，助走区間の積雪深さは，できるだけ均一な場所を選ぶ。

(2) 試験方法試験は，最大除雪幅が得られる姿勢で，できるだけ安定した除雪を行う。ただし，除雪幅

や高さを調節できる構造のものは，試験目的に応じて調節して行ってよいが，その場合はその旨付記

する。測定区間及び助走区間を同じ条件で除雪して1回の試験を終わる。

なお，試験直前に測定区間内の適当な場所を選び，雪質の測定を行う。

(3) 測定記録 1回の試験ごとに，次の事項について測定し，付表9に記入する。

(a) 試験条件（試験前記録）路面状況，積雪深さ，天候，気温，その他の事項。

(b) 試験種別試験の種類（最大除雪能力試験等の別。）

(d) 変速機速度段試験のとき使用した走行用及び作業用変速機の速度段。

(e) 測定距離測定区間の距離。

(f) 除雪時間測定区間を除雪するのに要した時間。

(g) 平均速度（測定距離）÷（除雪時間）で求める。

(h) 機関回転速度測定区間中最も多く使用された各機関の回転速度。

(i) 燃料消費量測定区間における各機関の燃料消費量。

(j) 除雪幅各測点における除雪された雪の幅。

(k) 除雪高さ各測点における除雪された雪の高さ。

(l) 除雪断面積（除雪幅）×（除雪高さ）で求める。

(m) 雪質測定区間における雪の分類，密度，硬度，雪温。

なお，硬度の測定方式を付記する。

(n) 除雪能力除雪能力は，次の式によって求める。

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∑

600

・

＝

又は

・

＝

ここに，

V：時間当たり除雪体積 (m3/h)

W：時間当たり除雪質量 (t/h)

li：測点間隔 (m)

Ai：各測点における除雪断面積 (m2)

ρ：雪の密度 (t/m3)

t：除雪時間 (s)

(o) 投雪距離測定区間内数箇所の平均値及び最大値と右側，左側投雪の別。

(p) 投雪幅測定区間内数箇所の平均値。

(q) 残雪高さ測定区間内の平均的な残雪高さ。

(r) 風向試験時の風向（16方位）を記入する。

(s) 風速

(t) 投雪方向投雪方向と風向の関係を図示する。

(u) 除雪断面形状除雪断面形状の略図及び概略寸法を記入する。

6.6.2

最大投雪距離試験ロータリ車の投雪能力について試験する。

(1) 試験の条件，準備 6.6.1に規定する条件，準備とするが，できるだけ風速の小さいときに行う。

(2) 試験方法最大投雪距離が得られるような車両の操作で行う。

(3) 測定記録 6.6.1に同じ。

6.6.3

拡幅除雪能力試験最大除雪幅以下で，次に規定する方法で，できるだけ残雪が少なく平たんに除

雪する場合の能力を測定する。

(1) 試験の条件，準備 6.6.1に同じ。ただし，シュートは最も伸ばした状態で試験する。

(2) 試験方法原則として，積雪高さはロータリ装置前面高さの75%以上で，除雪断面積をロータリ装置

前面面積の以下として行い，連続して安定した状態の除雪で，最大除雪量が得られるような車両の

操作で試験を行う。

(3) 測定記録 6.6.1に同じ。

6.6.4

シュート積込試験積雪をロータリ車のシュートを用い，次に規定する方法でダンプトラックに積

み込む場合のロータリ車の能力を試験する。

(1) 試験の条件，準備

(a) 地形こう配がない平たんな場所とする。

(b) 積雪十分な積雪がある場所か，又は他の車両で集雪しておく。

(2) 試験方法積雪を最も効率のよい方法で，必要に応じて右側，左側又は後方に配置したダンプトラッ

クに連続して満載状態となるまで除雪して積み込み，次の事項を観察又は測定し，付表10に記入する。

(a) ダンプトラックの形式，名称

(b) ダンプトラックの最大積載量

する。

(d) 除雪幅各測点における除雪された雪の幅。

(e) 除雪高さ各測点における除雪された雪の高さ。

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(f) 除雪断面積（除雪幅）×（除雪高さ）で求める。

(g) 所要時間積込み始めから，ダンプトラックが道路を安全に走行でき，かつ，満載された状態まで

に要した時間。

(h) 雪質積込み前の雪の分類及び密度，並びにダンプトラックに積み込まれた状態の雪の密度を測定

する。

(i) 積込み後の雪の体積又は質量ダンプトラックに積み込まれた雪の体積又は質量を測定する。

(j) ダンプトラックの位置及びロータリ車との間隔試験時のロータリ車から見たダンプトラックの位

置（例えば“右前方”など）及びロータリ装置外側と荷台枠外側との距離を測定する。

(k) こぼれ雪の状態ダンプトラック付近にこぼれた雪の多少や，シュートからの投雪のまとまり具合

などを観察する。

(l) 観察作業全般の状態を観察し，必要に応じて記録する。

6.7

連続作業試験連続作業試験は，次による。

(1) 試験方法この試験は，原則として，舗装道路上で，1時間以上の連続運行又は除雪作業を行う。そ

の間できるだけ大量に除雪するように運転操作を続ける。途中に坂路のある場合は，往復で1時間以

上とする。

(2) 測定記録及び観察全運行状態又は除雪作業状態について次の事項を測定・観察し，付表11に記入す

る。

(a) 運行時間除雪作業を含めた運行時間。

(b) 区間距離試験したロータリ車の運行記録計の読み（必要によって修正して記入する。）。

(d) 平均除雪断面積試験区間の数箇所の平均値。

(e) 燃料消費量試験区間の運行又は除雪作業に要した燃料消費量。

(f) 冷却水温度，油温試験開始前及び終了後の冷却水温度，機関，変速機などの油の温度。

(g) 気温試験時の気温。

(h) 雪質試験区間内の標準とみなされる雪の密度及び雪の状態（雪の分類，新雪除雪・二次除雪の別

など）。

(i) 可動部分の作動状況ロータリ車の試験中の可動部分の作動状況の観察。

6.8

その他の試験除雪機能その他に特徴がある車種について可能なものを行う。

6.9

騒音及び振動測定

6.9.1

騒音測定騒音測定は，次によってロータリ車の外部騒音及び運転室内騒音を測定し，付表12に

記入する。

(1) 外部騒音測定車両最外側から7m及び15m離れた側方（騒音の大きい側）の地上1.5mの位置にお

ける騒音レベルを，機関を最高回転速度にし，ロータリ装置は無負荷，最高回転状態で，平たんな路

上で，車両を停止させてJIS Z 8731によって測定する。

(2) 運転室内騒音測定運転室の窓を閉じた状態で，運転員耳元騒音をJIS Z 8731によって，次の状態で

測定する。

(a) 車両停止時機関を最高回転速度にし，ロータリ装置の各部を無負荷，最高回転状態に置く。

(b) 除雪作業時最も大量に拡幅除雪できる車両の操作時。

6.9.2

振動測定振動測定は，オペレータ・シート上，フロア・プレート上における振動レベルを，平た

んな舗装路において，次の状態で測定し，付表13に記入する。

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付表14 引用規格

JIS B 7511 精密平形水準器

JIS B 7512 鋼製巻尺

JIS B 7516 金属製直尺

JIS B 7521 携帯形時計式回転速度計

JIS C 1502 普通騒音計

JIS C 1505 精密騒音計

JIS C 1510 振動レベル計

JIS D 0001 自動車の仕様書様式

JIS D 0003 履帯式トラクタの仕様書様式

JIS D 0101 自動車の種類に関する用語

JIS D 0102 自動車用語（自動車の寸法，質量，荷重及び性能）

JIS D 1001 自動車用エンジン出力試験方法

JIS D 1005 建設機械用ディーゼル機関性能試験方法

JIS D 1007 建設機械及び産業車両用流体トルクコンバータ性能試験方法

JIS D 1013 自動車ブレーキ試験方法

JIS D 6510 ロータリ除雪車−仕様書様式

JIS D 8201 自動車用タイヤゲージ

JIS Z 8401 数値の丸め方

JIS Z 8704 温度の電気的測定方法

JIS Z 8705 ガラス製温度計による温度測定方法

JIS Z 8731 騒音レベル測定方法

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JIS原案作成委員会構成表

氏名

所属

中山武夫

日本国土開発株式会社技術研究所

本郷慎一

建設機械化研究所

都筑三郎

日本舗道株式会社機械部

高木正信

株式会社大林組機械部

岩井宰

株式会社間組土木本部技術部

横山明生

株式会社神戸製鋼所建設機械事業部

斉藤達彦

日立建機株式会社土浦工場検査部

染谷昌美

東洋運搬機株式会社竜ヶ崎工場設計部

佐藤昌弘

株式会社小松製作所技術管理部

宮崎健一

酒井重工業株式会社技術研究所

井出彰一

キャタピラー三菱株式会社技術部

滝田幸

小松メック株式会社技術センタ

内田公成

三菱重工業株式会社建機事業部

山崎毅

通商産業省機械情報産業局産業機械課

田代和也

工業技術院標準部機械規格課

村松敏光

建設省建設経済局建設機械課

澤静男

株式会社日本除雪機製作所東京事務所