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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

D 5814-1988 

自動車用バキュームスイッチ 

Vacuum Pressure Switches for Automobiles 

1. 適用範囲 この規格は，自動車のエンジンその他の装置の制御用，又は警報用として負圧検出に用い

るバキュームスイッチ（以下，スイッチという。）について規定する。 

備考 この規格の中で｛ ｝ を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって参考

として併記したものである。 

引用規格：7ページに示す。 

2. 種類 スイッチの種類は，負圧接続方式，スイッチ作動形式及び最大負荷によって区分し，表1のと

おりとする。 

なお，公称電圧は，12V又は24Vとする。 

表1 種類 

負圧接続方式 

スイッチ 

作動形式 

最大負荷 

記号 

(1) 

主に制御用 

(2) 

主に警報用 

(1) 

制御用 

(2) 

警報用 

1種 

（ねじ込み式） 

メイク形(3) 

4W 

12W 

1MC 

1MT 

ブレイク形(4) 

1BC 

1BT 

2種 

（管式） 

メイク形(3) 

2MC 

2MT 

ブレイク形(4) 

2BC 

2BT 

注(1) 主に排気ガスの状態を制御するために用いるもの。 

(2) ブレーキ系統のバキュームタンクの警報などに用いるもの。 
(3) 大気圧で切 (OFF) 状態となり，規定の負圧になったとき入 (ON) 

になる作動形式。 

(4) 大気圧で入 (ON) 状態となり，規定の負圧になったとき切 (OFF) 

となる作動形式。 

3. 性能 

3.1 

端子の強さ スイッチは，6.2の端子強度試験を行ったとき，有害な変形，端子固定部のがた，その

他の異状があってはならない。 

3.2 

取付部の強さ 1種（ねじ込み式）のスイッチは，6.3の取付部強度試験を行ったとき，取付部その

他に異状があってはならない。 

3.3 

絶縁抵抗 スイッチは，6.4の絶縁抵抗試験を行ったとき，端子間及び端子とケースとの間の絶縁抵

抗が，1MΩ以上でなければならない。 

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D 5814-1988  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

3.4 

接触抵抗 スイッチは，6.5の接触抵抗試験を行ったとき，端子間の電圧降下が，表2に示す値以下

でなければならない。 

表2 接触抵抗による電圧降下 

項目 

電圧降下V 

耐久試験前 

0.45 

耐久試験後 

0.75 

3.5 

作動圧力 スイッチは，6.6の作動圧力試験を行ったとき，表3に示す値の範囲内で作動しなければ

ならない。ただし，作動圧力の値は受渡し当事者間の協定による。 

表3 作動圧力範囲 

単位kPa {mmHg} 

作動状態 

作動圧力範囲 

耐久試験前 

特性1 

減圧時 

作動圧力±3.3 {±25}  

ヒステリシス 4.7 {35} 以下 

特性2 

加圧時 

作動圧力±3.3 {±25}  

ヒステリシス 4.7 {35} 以下 

耐久試験後 

特性1 

減圧時 

作動圧力±5.3 {±40}  

ヒステリシス 4.7 {35} 以下 

特性2 

加圧時 

作動圧力±5.3 {±40}  

ヒステリシス 4.7 {35} 以下 

備考1. 減圧時の作動圧力を設定したスイッチには，特

性1を適用し，加圧時の作動圧力を設定したス
イッチには，特性2を適用する。 

2. 減圧時とは，大気圧から圧力を減じていく状態

をいう。加圧時とは，試験圧力から圧力を増加
していく状態をいう。 

3. ヒステリシスとは，減圧時の作動圧力と加圧時

の作動圧力との差をいう（図1参照）。 

図1 作動圧力及びヒステリシスと特性との関係 

備考 括弧内の“入”，“切”はブレーク形の場合を示す。 

3.6 

耐圧性 スイッチは，6.7の耐圧試験を行ったとき，空気の漏れが10cm3以下でなければならない。 

3.7 

耐振性 スイッチは，6.8の振動試験を行ったとき，接点のふらつき，異常音の発生があってはなら

ない。 

また，試験後3.3，3.4，3.5及び3.6の規定を満足しなければならない。 

3.8 

耐じん性 防じん性を必要とするスイッチは，6.9の耐じん試験を行ったとき，3.3，3.4及び3.5の

規定を満足しなければならない。 

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D 5814-1988  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

3.9 

耐水性 防水性を必要とするスイッチは，6.10の耐水試験を行ったとき，3.3，3.4及び3.5の規定を

満足しなければならない。 

3.10 耐衝撃性 スイッチは，6.11の耐衝撃試験を行ったとき，3.3，3.4，3.5及び3.6の規定を満足しなけ

ればならない。ただし，外観上のきずはあってもよい。 

3.11 耐ガソリン性 スイッチは，6.12の耐ガソリン性試験を行ったとき，3.3，3.4，3.5及び3.6の規定を

満足しなければならない。 

3.12 耐食性 スイッチは，6.13の耐食試験を行ったとき，3.3，3.4，3.5及び3.6の規定を満足しなければ

ならない。 

3.13 耐寒性 スイッチは，6.14の低温放置試験を行ったとき，3.3，3.4，3.5及び3.6の規定を満足しなけ

ればならない。 

3.14 低温作動性 スイッチは，6.15の低温作動試験を行ったとき，3.3，3.4，3.5及び3.6の規定を満足し

なければならない。 

3.15 耐熱性 スイッチは，6.16の高温放置試験を行ったとき，3.3，3.4，3.5及び3.6の規定を満足しなけ

ればならない。 

3.16 高温作動性 スイッチは，6.17の高温作動試験を行ったとき，3.3，3.4，3.5及び3.6の規定を満足し

なければならない。 

3.17 耐熱衝撃性 スイッチは，6.18のサーマルショック試験を行ったとき，3.3，3.4，3.5及び3.6の規定

を満足しなければならない。 

3.18 作動温度特性 スイッチは，6.19の作動温度特性試験を行ったとき，常温時の作動圧力と，低温時

又は高温時の作動圧力との差が，±5.3kPa {±40mmHg} 以下でなければならない。 

3.19 作動耐久性 スイッチは，6.20の作動耐久試験を行ったとき，3.3，3.4，3.5及び3.6の規定を満足し

なければならない。 

4. 構造 

4.1 

一般構造 スイッチは，できるだけ取扱いが簡単で，堅ろうなものとし，使用中各部が緩まないよ

うにしなければならない。 

4.2 

作動機構 スイッチは，負圧源の負圧によって作動するもので，所定の負圧を加えたとき，電気回

路がメイク形では“切”から“入”になり，ブレイク形では“入”から“切”になる機構とする。 

4.3 

防じん又は防水処置 スイッチで防じん性又は防水性を必要とするものは，ゴムキャップ又はその

他の適当な方法によって処置する。 

5. 形状及び寸法 スイッチの形状及び主要寸法は，付図1，2に示すとおりとする。 

また，1種（ねじ込み式）のねじは，JIS B 0203（管用テーパねじ）によるPT1/8，PT1/4，又はJIS B 0205

（メートル並目ねじ）によるM10×1を用いる。 

6. 試験方法 

6.1 

試験条件 

6.1.1 

試験場所の標準状態 特に指定がない限り，JIS Z 8703（試験場所の標準状態）に規定する常温・

常湿とする。 

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D 5814-1988  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

6.1.2 

測定用電気計器 電圧計及び電流計は，JIS C 1102（指示電気計器）に規定する0.5級以上，絶縁

抵抗計はJIS C 1301［絶縁抵抗計（発電機式）］又はJIS C 1302［絶縁抵抗計（電池式）］に規定する500V

用のものを使用する。 

6.1.3 

圧力計 圧力計は，JIS B 7505（ブルドン管圧力計）に規定するもので，真空計1.0級，大きさ100

以上のものを使用する。 

6.1.4 

試験電圧 特に指定がない限り，端子電圧は，公称電圧12V用のものでは13.5V，公称電圧24V

用のものでは27Vとする。ただし，12V及び24V兼用のものは，13.5Vとする。 

6.1.5 

試験負圧 特に指定がない限り，試験負圧は，スイッチの作動圧力の2倍で，かつ，−86.7kPa {−

650mmHg} を限度とした圧力とする。 

6.1.6 

試験負荷 特に指定がない限り，試験に用いる電気的負荷は，実負荷とする。 

6.1.7 

試験品の取付け状態 この規格の中で，正規の使用状態としてある場合には，スイッチの取付け部，

負圧及び負荷を実車に近い状態で取り付け，作動させる。 

6.2 

端子強度試験 端子及びリード線の取付け強度試験は，それぞれ次の方向に静荷重78N {8kgf} を1

分間加えて行う。 

(1) 端子をスイッチ本体に直接取り付けたものは，端子の接続方向。 

(2) リード線付きのものは，リード線の引出し方向。 

6.3 

取付部強度試験 1種（ねじ込み式）のスイッチは，スイッチを正規の使用状態に取り付け，表4

の締付けトルクを加える。 

表4 締付けトルク 

単位N･m {kgf･cm} 

取付部のねじの呼び 締付けトルク 

PT1/4 

40 {408}  

PT1/8 

30 {306}  

M10×1 

25 {245}  

6.4 

絶縁抵抗試験 ブレイク形のものは試験負圧を加えた状態で，メイク形のものは負圧を加えない状

態（大気圧の状態）で，端子間，及び端子と金属ケースとの間の絶縁抵抗を測定する。 

6.5 

接触抵抗試験 ブレイク形のものは負圧を加えない状態で，メイク形のものは試験負圧を加えた状

態で，スイッチを“入”状態にして，端子間に表1に示す最大負荷を接続し，試験電圧を加えて接触抵抗

による電圧降下を測定する。測定は3回行いその平均値とする。 

なお，リード線付きのものは，これを含めて測定する。 

6.6 

作動圧力試験 スイッチを正規の使用状態に取り付け，端子間に表1に示す最大負荷を接続し，試

験電圧を加えて，感圧部の圧力を大気圧から徐々に減圧していったとき，スイッチが“入”（又は“切”）

となる圧力を測定する。 

その後，感圧部の圧力を試験負圧まで減圧してから，徐々に加圧してスイッチが“切”（又は“入”）と

なる圧力を測定する。 

6.7 

耐圧試験 スイッチを正規の使用状態に取り付け，試験負圧を加えたとき，流量計又は圧力変動な

どによって1分間の空気の漏れ量を測定する。 

6.8 

振動試験 スイッチを正規の使用状態に取り付け，スイッチを“入”状態及び“切”状態で，JIS D 

1601（自動車部品振動試験方法）に規定する段階4，段階7又は段階20の試験を行い，接点のふらつき及

び異常音の確認を行う。 

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D 5814-1988  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

なお，振動耐久試験は試験負圧を与えた状態で行う。試験後，6.4の絶縁抵抗試験，6.5の接触抵抗試験，

6.6の作動圧力試験及び6.7の耐圧試験を行う。 

6.9 

耐じん試験 防じん性を必要とするスイッチを正規の使用状態に取り付け，JIS D 0207（自動車部品

の防じん及び耐じん試験通則）に規定するF2の試験を行った後，6.4の絶縁抵抗試験，6.5の接触抵抗試

験及び6.6の作動圧力試験を行う。 

6.10 耐水試験 防水性を必要とするスイッチを正規の使用状態に取り付け，JIS D 0203（自動車部品の耐

湿及び耐水試験方法）に規定するR1又はR2の試験を行い，常温・常湿の状態に24時間放置した後，6.4

の絶縁抵抗試験，6.5の接触抵抗試験及び6.6の作動圧力試験を行う。 

6.11 衝撃試験 スイッチを，軸方向及び軸と直角の方向に1mの高さからコンクリート面へ自然落下させ

た後，6.4の絶縁抵抗試験，6.5の接触抵抗試験，6.6の作動圧力試験及び6.7の耐圧試験を行う。ただし，

リードスイッチ及びマイクロスイッチを使用したものについては，294m/s2 {30G} の衝撃になる高さとす

る。 

6.12 耐ガソリン性試験 負圧がかかるスイッチ内部にJIS K 6301（加硫ゴム物理試験方法）の12.3.1C類

の試験用油を充満させて72時間放置し，試験用油を抜いた後，6.4の絶縁抵抗試験，6.5の接触抵抗試験，

6.6の作動圧力試験及び6.7の耐圧試験を行う。 

6.13 耐食試験 防水性を必要とするスイッチを正規の使用状態に取り付け，電気的負荷を接続した状態

でJIS Z 2371（塩水噴霧試験方法）に規定する試験を48時間行った後，6.4の絶縁抵抗試験，6.5の接触抵

抗試験，6.6の作動圧力試験及び6.7の耐圧試験を行う。 

6.14 低温放置試験 スイッチを常温で恒温槽に入れ，徐々に温度を下げ，−30℃（特に寒冷地向けのも

のは−40℃）に達した後，その温度に70±2時間放置する。その後，徐々に温度を上げ，常温に2時間放

置した後，表面に水滴が付着している場合にはこれを取り除き，6.4の絶縁抵抗試験，6.5の接触抵抗試験，

6.6の作動圧力試験及び6.7の耐圧試験を行う。 

6.15 低温作動試験 スイッチを常温で恒温槽に入れ，負圧装置及び電気的負荷を接続してから恒温槽内

の温度を徐々に下げ，−20℃に達した後，その温度に60分間保持する。さらに，その温度で表5に従って

スイッチを作動させる。 

その後，徐々に温度を常温に戻し，常温に2時間以上放置してから，表面に水滴が付着している場合に

はこれを取り除き，6.4の絶縁抵抗試験，6.5の接触抵抗試験，6.6の作動圧力試験及び6.7の耐圧試験を行

う。 

表5 低温及び高温作動試験 

試験項目 

試験条件 

試験電圧 

12V用は14±0.5V，24V用は28±1V， 

12V及び24V兼用のものは14±0.5V 

負荷 

実負荷 

作動回数 

警報用は5×103回，制御用は100×103回 

繰返し作動圧力 大気圧と−86.7kPa {−650mmHg} との間をスイープ 

作動速度 

10〜80回／分 

6.16 高温放置試験 スイッチを常温で恒温槽に入れ，徐々に温度を上げ，表6の温度に達した後，その

温度に94±2時間放置する。その後，徐々に温度を下げ，常温に2時間以上放置してから，6.4の絶縁抵抗

試験，6.5の接触抵抗試験，6.6の作動圧力試験及び6.7の耐圧試験を行う。 

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D 5814-1988  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表6 高温放置試験温度 

単位 ℃ 

取付け位置による区分 

設定温度 

エンジン室内に取り付けるスイッチ 

120 

その他の位置に取り付けるスイッチ 

80 

6.17 高温作動試験 スイッチを常温で恒温槽に入れ，負圧装置及び電気的負荷を接続してから恒温槽内

の温度を徐々に上げ，表7の温度に達した後，その温度に60分間保持する。さらに，その温度で表5に従

ってスイッチを作動させる。 

その後，スイッチを恒温槽から取り出し，常温に2時間以上放置してから，6.4の絶縁抵抗試験，6.5の

接触抵抗試験，6.6の作動圧力試験及び6.7の耐圧試験を行う。 

表7 高温作動試験温度 

単位 ℃ 

取付け位置による区分 

設定温度 

エンジン室内に取り付けるスイッチ 

110 

その他の位置に取り付けるスイッチ 

70 

6.18 サーマルショック試験 スイッチを90℃の高温槽に入れ，図2に規定する時間放置した後，速やか

に−30℃（特に寒冷地向けのものは−40℃）の低温槽に図2に規定する時間放置する。これを1サイクル

とし，連続3サイクル行った後，スイッチを試験槽から取り出し，常温に2時間以上放置してから6.4の

絶縁抵抗試験，6.5の接触抵抗試験，6.6の作動圧力試験及び6.7の耐圧試験を行う。 

図2 サーマルショックの試験サイクル 

6.19 作動温度特性試験 スイッチを常温で6.6による作動試験を行った後，−30℃の低温に2時間保持し

てから，再び6.6による作動試験を行い，作動圧力の差を測定する。 

また，110℃の高温に2時間保持した後にも同様の試験を行い，作動圧力の差を測定する。 

6.20 作動耐久試験 スイッチを正規の使用状態で，表8の試験条件によって作動させた後，6.4の絶縁抵

抗試験，6.5の接触抵抗試験，6.6の作動圧力試験及び6.7の耐圧試験を行う。 

表8 作動耐久試験 

試験項目 

試験条件 

試験電圧 

12V用は14±0.5V，24V用は28±1V， 

12V及び24V兼用のものは14±0.5V 

負荷 

実負荷 

作動回数 

警報用は5×104回，制御用は100×104回 

繰返し作動圧力 大気圧と−86.7kPa {−650mmHg} との間をスイープ 

作動速度 

10〜80回／分 

7 

D 5814-1988  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

7. 検査方法 

7.1 

形式検査の検査項目 形式検査は，新規に設計製作したスイッチが設計どおりの品質であるかどう

か，又は新規の受渡しに際して，設計仕様を満足しているかどうかを判定するために行うもので，検査項

目は次のとおりとする。 

(1) 端子の強さ 

(2) 取付部強さ 

(3) 絶縁抵抗 

(4) 接触抵抗 

(5) 作動圧力 

(6) 耐圧性 

(7) 耐振性 

(8) 耐じん性（防じん性が必要なものだけ） 

(9) 耐水性（防水性が必要なものだけ） 

(10) 耐衝撃性 

(11) 耐ガソリン性 

(12) 耐食性 

(13) 耐寒性 

(14) 低温作動性 

(15) 耐熱性 

(16) 高温作動性 

(17) 耐熱衝撃性 

(18) 作動温度特性 

(19) 作動耐久性 

(20) 構造 

(21) 形状・寸法 

(22) 表示 

7.2 

受渡し検査の検査項目 受渡し検査は，形式検査に合格した同一形式のスイッチの製造又は受渡し

の際に行うもので，検査項目は原則として次のとおりとする。 

(1) 絶縁抵抗 

(2) 接触抵抗 

(3) 作動圧力 

(4) 耐圧性 

(5) 形状・寸法 

(6) 表示 

7.3 

検査方式 ロット検査の検査方式は，受渡し当事者間の協定による。 

8. 製品の呼び方 スイッチの呼び方は，名称及び種類，又は規格番号及び種類の記号による。 

例1: 自動車用バキュームスイッチ 1種メイク形制御用 

例2: JIS D 5814 −1MC 

9. 表示 スイッチには，見やすい箇所に容易に消えない方法で，次の事項を明りょうに表示する。 

(1) 製造業者名又はその略号 

(2) 製造年月又はその略号 

(3) 種類の記号 

(4) 公称電圧（ただし，12V及び24V兼用のものは省略してもよい。） 

引用規格： 

JIS B 0203 管用テーパねじ 

JIS B 0205 メートル並目ねじ 

JIS B 7505 ブルドン管圧力計 

JIS C 1102 指示電気計器 

JIS C 1301 絶縁抵抗計（発電機式） 

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8 

D 5814-1988  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

JIS C 1302 絶縁抵抗計（電池式） 

JIS D 0203 自動車部品の耐湿及び耐水試験方法 

JIS D 0207 自動車部品の防じん及び耐じん試験通則 

JIS D 1601 自動車部品振動試験方法 

JIS K 6301 加硫ゴム物理試験方法 

JIS Z 2371 塩水噴霧試験方法 

JIS Z 8703 試験場所の標準状態 

付図1 1種（ねじ込み式） 

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9 

D 5814-1988  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図2 2種（管式） 

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10 

D 5814-1988  

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付図2 （続き） 

11 

D 5814-1988  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

社団法人自動車技術会電装部会 構成表 

氏名 

所属 

（部会長） 

蓑 妻 二三男 

電機通信技術審議会 

（幹事） 

近 田 隆 愛 

スタンレー電機株式会社自動車機器技術管理部 

芳 賀 史 哉 

日本電装株式会社技術管理部 

藤 田 修 作 

株式会社小糸製作所技術管理部 

猪 俣   昇 

品川自動車電線株式会社技術部 

（委員） 

武 田 貞 生 

通商産業省機械情報産業局 

田 代 和 也 

工業技術院標準部 

野 崎 武 敏 

機械技術研究所機械部 

森 崎 一 彦 

運輸省地域交通局陸上技術安全部 

高 木   修 

いすゞ自動車株式会社大型車設計部 

小 楠 尚 夫 

鈴木自動車工業株式会社4輪車体設計部 

橿 本 久 雄 

ダイハツ工業株式会社ボデー設計部 

岩 城 富士大 

マツダ株式会社エレクトロニクス開発部 

木 村 猛 志 

トヨタ自動車株式会社東京支社技術部 

佐々井 宏 二 

日産自動車株式会社車体設計部 

横 田 英 男 

日産ディーゼル工業株式会社開発本部 

宮 田 正 則 

日野自動車工業株式会社第5研究部 

高 木 秀 明 

富士重工業株式会社設計第3部 

大 森 泰 爾 

株式会社本田技術研究所和光研究所 

白 井 康 之 

三菱自動車工業株式会社乗用車技術センター 

西 尾 兼 光 

日本特殊陶業株式会社技術部 

金 本 一 夫 

株式会社日立製作所自動車機器事業部調査部 

高 橋 佑 朋 

日立オートモティブエンジニアリング株式会社管理部 

永 岡 克 彦 

三菱電機株式会社自動車機器事業部 

鈴 木   勝 

株式会社東海理化電機製作所第1事業部技術部 

石 崎 洋 光 

矢崎計器株式会社第1開発部 

西 川 久 生 

ナイルス部品株式会社設計部 

村 岡 良 三 

社団法人日本自動車部品工業会技術部 

辻     充 

社団法人陸用内燃機関協会技術部 

高 橋 文 雄 

社団法人日本自動車連盟ロードサービス部 

（事務局） 

久津見   都 

社団法人自動車技術会 

社団法人日本自動車部品工業会 スイッチ技術委員会 構成表 

氏名 

所属 

（幹事） 

鈴 木   勝 

株式会社東海理化電機製作所第1事業部技術部 

西 川 久 生 

ナイルス部品株式会社設計部 

中 沢 貞 春 

自動車電気工業株式会社設計部 

須 藤 茂 吉 

株式会社大嶋電機製作所開発設計部 

中 辻 信 一 

株式会社ユーシン開発本部開発部 

豊 田 益 見 

株式会社エビナ電機製作所開発部 

栂 村 正 信 

株式会社ニューエラー研究部 

田 中 正 雄 

メトロ電装株式会社 

浦 野 一 博 

株式会社小西製作所 

田 中   博 

株式会社東海理化電機製作所第3事業部技術部 

石 崎 洋 光 

矢崎計器株式会社第1開発部 

高 山 香 月 

アイシン精機株式会社メカトロニクス技術部 

村 岡 良 三 

社団法人日本自動車部品工業会技術部 

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D 5814-1988  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

自動車 航空部会 自動車専門委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員会長） 

中 込 常 雄 

学識経験者 

中 川 勝 弘 

通商産業省機械情報産業局 

松 波 正 壽 

運輸省地域交通局陸上技術安全部 

飛 田   勉 

工業技術院標準部 

石 川 安 男 

防衛庁装備局 

石 渡 正 治 

財団法人日本自動車研究所 

梅 澤 清 彦 

東京工業大学精密工学研究所 

大 西   徳 

社団法人全日本トラック協会 

佐 藤   武 

慶應義塾大学理工学部 

田 中 兼 吉 

社団法人日本バス協会 

轟     秀 

社団法人日本自動車連盟 

杉 浦 秀 昭 

社団法人日本自動車整備振與会連合会 

岩 根 政 雄 

社団法人日本自動車部品工業会 

大 槻 耕 一 

日野自動車工業株式会社研究管理部 

改 田   護 

トヨタ自動車株式会社技術管理部 

金 子 達 昭 

日本自動車輸入組合 

作 道 清 行 

三菱自動車工業株式会社技術本部技術管理部 

古 川   洋 

社団法人自動車技術会 

藤 井   隆 

日産自動車株式会社設計管理部 

牧 野   昇 

本田技研工業株式会社総務部 

松 木 良 助 

鈴木自動車工業株式会社技術管理部 

安 倍 史 之 

日産ディーゼル工業株式会社設計管理部 

一 瀬   修 

マツダ株式会社東京技術部 

大 野 恭 二 

いすゞ自動車株式会社特許部 

長 滝 清 敬 

日本道路公団維持施設部 

（関係者） 

鈴 木   勝 

株式会社東海理化電機製作所 

村 岡 良 三 

社団法人日本自動車部品工業会 

（事務局） 

江 口 信 彦 

工業技術院標準部機械規格課 

牛 島 宏 育 

工業技術院標準部機械規格課