2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

D 5601-1992 

自動車用スピードメータ 

Speedometers for automobiles 

1. 適用範囲 この規格は，自動車に用いるスピードメータ（以下，スピードメータという。）について規

定する。 

備考 この規格の引用規格を，次に示す。 

JIS D 0203 自動車部品の耐湿及び耐水試験方法 

JIS D 0204 自動車部品の高温及び低温試験方法 

JIS D 1601 自動車部品振動試験方法 

JIS D 5602 自動車のスピードメータ用及びタコグラフ用フレキシブルシャフト 

JIS Z 8703 試験場所の標準状態 

2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次のとおりとする。 

(1) 機械式 フレキシブルシャフトによる回転速度を磁石の回転などに伝えて指針を駆動する方式。 

(2) 電気式 車速センサからの電気信号を機械力に変換して指針を駆動する方式。 

(3) 電子式 車速センサからの電気信号を電子回路を用いて表示装置を駆動する方式。 

3. 種類 スピードメータの種類は，作動方式，指示方式及び公称電圧によって，表1のとおり区分する。 

表1 スピードメータの種類 

作動方式 

指示方式 

公称電圧 

機械式 

アナログ表示 

12V 

又は 

24V 

電気式 
電子式 

デジタル表示 

4. 性能 スピードメータの性能は，8.の規定によって試験を行ったとき，表2に示すとおりでなければ

ならない。 

2 

D 5601-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表2 性能 

項目 

性能 

試験方法箇条 適用種類 

(1) 針振れ 

針振れの振幅が1km/h相当以下であること。 

8.2 

機械式 
電気式 

(2) 指示誤差 

指示誤差が表3の値を満足すること。ただし，最高目盛での指示
誤差は規定しない。 

8.3 

機械式 
電気式 
電子式 

(3) 温度−電圧特性 

指示変化が6km/h相当以下であること。 

8.4.1 

機械式 

8.4.2 

電気式 
電子式 

(4) 耐温度性 

スピードメータ各部に異状がなく，試験後，(1)及び(2)の性能を満
足すること。 

8.5 

機械式 
電気式 
電子式 

(5) 耐水性 

（風雨にさらされ
るスピードメータ
に適用。） 

スピードメータ各部に異状がなく，試験後，内部に水の残留及び
ガラス内面に著しいくもりの発生がないこと。 

8.6 

機械式 
電気式 
電子式 

(6) 耐振性 

スピードメータ各部に異状がなく，試験前に対する指示値の変化
は，最高目盛値の5%以下であること。 

8.7 

機械式 
電気式 
電子式 

(7) 耐久性 

スピードメータ各部に異状がなく，試験前に対する指示値の変化
は，最高目盛値の5%以下であること。 

また，試験後，(1)の性能を満足すること。 

8.8 

機械式 
電気式 
電子式 

(8) 耐電源逆接続性 

スピードメータ各部に異状がなく，試験後，(1)及び(2)の性能を満
足すること。 

8.9 

電気式 
電子式 

(9) 耐過電圧性 

スピードメータ各部に異状がなく，試験後，(1)及び(2)の性能を満
足すること。 

8.10.(1) 
8.10.(2) 

電気式 
電子式 

(10) 耐過渡電圧性 

スピードメータ各部に異状がなく，試験後，(1)及び(2)の性能を満
足すること。 

8.11 

電気式 
電子式 

表3 指示誤差 

単位 km/h 

標準スピードメータの指示値 供試スピードメータの指示誤差 

 20 

±3 

 40 

±2.5 

 60 

 80 
100 
120 

±3 

140 

±3.5 

160 

±4 

5. 構造 

5.1 

構造一般 スピードメータの構造は，次のとおりとする。 

(1) 機械式スピードメータは，JIS D 5602に規定するフレキシブルシャフトによって指示部を駆動する構

造とする。 

なお，駆動軸の回転方向は，駆動側から見て逆時計回りとする。 

(2) 電気式及び電子式スピードメータは，車速センサからの電気信号によって指示部を駆動する構造とす

3 

D 5601-1992  

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る。 

(3) スピードメータは，夜間使用時の視認性を確保するために，照明装置を備えるか，又は文字盤及び指

針に蓄光塗料を塗ったものとする。 

なお，表示方法が自発光式のスピードメータには適用しない。 

5.2 

速度指示機構 

5.2.1 

単位及び目盛 速度指示の単位は，キロメートル毎時 (km/h) とし，原則として目盛は表4に規定

するとおりとする。ただし，アナログ表示の20km/h以下のスピードメータには適用しない。 

表4 速度の目盛 

指示方式 

速度の目盛 

アナログ表示 

10km/h又は5km/h飛び 

デジタル表示 

数値表示 

1km/h飛び 

ゾーン表示 

2.5km/h以下飛び 

5.2.2 

指示割合 スピードメータの指示割合は，次のとおりとする。 

(1) 機械式スピードメータの速度指示機構は，駆動軸が637rpm（主として四輪自動車用）又は1 400rpm

（主として二，三輪自動車用）の回転をしたとき，60km/hを指示する割合とする。 

(2) 電気式及び電子式スピードメータの速度指示機構は，原則として式(1)が成り立つように指示する割合

とする。 

()

(

)h

km

s

N

n

V

H

/

60

60

2

1

×

×

×

=

 ······························································ (1) 

ここに， 

H： 指示部の入力信号周波数 (Hz) 

V： 車速 (km/h) 

n1： 表5に示す駆動軸1回転当たりの車速センサ発生パルス数 

N2： 表5に示す車速60km/hの時の車速センサ駆動回転速度 (rpm) 

表5 車速センサの発生パルス数 

車速60km/h時の車速
センサ駆動回転速度 

rpm 

駆動軸1回転当たりの 
車速センサ発生パルス数 
（下記のいずれかの値） 

（参考） 
適用車種 

  637 

4, 8, 16, 20, 25 

主として四輪自動車用 

1 400 

主として二，三輪自動車用 

6. 形状及び寸法 機械式スピードメータのフレキシブルシャフト接続部の形状及び寸法は，付図1に示

すとおりとする。 

なお，スピードメータ取付部の形状の種類に対応するフレキシブルシャフトの種類を付表1に示す。 

7. 附属計器など 

7.1 

積算計及び区間距離計 スピードメータに積算計及び区間距離計を附属する場合は，次の規定に適

合するものとする。 

(1) 表示単位 単位はキロメートル表示とし，小数点以下を表示するものは整数位と区別できるように表

示しなければならない。 

(2) 表示割合 表示割合は，次のとおりとする。 

(a) 機械式の場合は，駆動軸が637回転（主として四輪自動車用）又は1 400回転（主として二，三輪

自動車用）するごとに，距離1kmを表示する割合とする。 

4 

D 5601-1992  

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(b) 電気式及び電子式の場合は，式(1)に示すパルス数 (n1×N2) を受けるごとに，距離1kmを表示する

割合とする。 

7.2 

速度警報装置 スピードメータに速度警報装置を附属する場合には，速度警報装置は警報速度を検

出する検出部をもち，ブザー，チャイム，警告灯などの負荷を接続したものとする。 

また，警報開始速度は設定値を超え，＋10km/hの範囲で警報を発するものとする。 

8. 試験方法 

8.1 

試験条件 スピードメータの試験は，特に指定がない限り，次の条件で行う。 

(1) 試験場所の状態は，JIS Z 8703に規定する常温20±15℃常湿 (65±20) %とする。ただし，指示誤差試

験は，温度 (20±2) ℃において行う。 

(2) スピードメータの取付けは，使用車種に応じた状態とする。 

(3) 機械式スピードメータの測定には，電動機などの回転装置を用い，その装置とスピードメータとの接

続は直結するか又は長さ500mm以下のフレキシブルシャフトを使用する。 

(4) 電気式及び電子式スピードメータの測定には，対応する車速センサ又はこれと同等の信号発生器を接

続して行う。 

(5) 測定に用いる標準スピードメータの器差は，±0.25km/hとする。 

(6) 電気式及び電子式スピードメータの試験電圧は，表6に示すとおりとする。 

表6 試験電圧 

単位 V 

公称電圧 

試験電圧 

12 

13.5 

24 

27 

8.2 

針振れ試験 機械式及び電気式スピードメータを，約20km/hから最高目盛の80%までの任意の速度

で定速駆動させ，そのときの針振れの振幅を測定する。 

8.3 

指示誤差試験 供試スピードメータ及び標準スピードメータを同一速度で駆動できる状態とし，表3

に示す速度で標準スピードメータを駆動させたとき，供試スピードメータが示す速度を読み取り，指示誤

差を求める。 

なお，この試験では，必要に応じ指示部に微動又は軽打を与え，摩擦抵抗の影響をなくすようにしても

よい。 

8.4 

温度及び電圧特性試験 

8.4.1 

温度特性試験 機械式スピードメータについて，供試スピードメータの指示速度を周囲温度が20

±2℃において60km/hとなるように駆動し，温度を−20〜60℃の範囲で変化させて，その間の指示速度を，

その最大値と最小値との変化（指示変化）で読み取る。 

8.4.2 

温度−電圧特性試験 電気式及び電子式スピードメータについて，供試スピードメータの指示速度

を周囲温度が20±2℃において60km/hとなるように駆動し，温度を−20〜60℃の範囲で変化させ，公称電

圧12Vのものは11〜15V，24Vのものは22〜30Vの範囲で作動電圧を変化させて，その間の指示速度をそ

の最大値と最小値との変化（指示変化）で読み取る。 

8.5 

耐温度性試験 スピードメータを，JIS D 0204に規定する5種TSH (70℃) 及びTSL (−30℃) によ

って放置試験を行う。 

5 

D 5601-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

8.6 

耐水性試験 直接風雨にさらされるスピードメータは，JIS D 0203に規定する噴水試験S1を行う。

ただし，照明装置，通気孔などがある場合は，前面ガラス部だけを試験する。 

8.7 

耐振性試験 スピードメータを，振動試験機台上に取り付けて約60km/hで作動させ，JIS D 1601に

規定する5.3（振動耐久試験方法）の段階2（主として四輪自動車用）又は段階4（主として二，三輪自動

車用）によって試験を行う。 

8.8 

耐久性試験 スピードメータを，車速0km/hから最高目盛値の50〜80%の範囲内の任意の速度まで

の間を，約2分間隔で変化するように連続作動し，100 000km走行相当時間（主として四輪自動車用）又

は50 000 km走行相当時間（主として二，三輪自動車用）の試験を行った後，指示値の変化を調べる。た

だし，第一種原動機付自転車用のスピードメータは，受渡当事者間の協定によって試験を行う。 

なお，この試験の終了後，8.2の試験を行う。 

8.9 

電源逆接続試験 スピードメータに，公称電圧12Vのものは13V，24Vのものは26Vの試験電圧を，

逆極に1分間接続し，異状の有無を調べる。 

なお，この試験の終了後，8.2及び8.3の試験を行う。 

8.10 過電圧試験 スピードメータの過電圧に対する試験は，次による。 

なお，これらの試験後，8.2及び8.3の試験を行う。 

(1) 過電圧試験（A法） スピードメータに，公称電圧12Vのものは18V，24Vのものは36Vの試験電圧

を加えて60分間作動させた後，各部の異状の有無を調べる。 

(2) 過電圧試験（B法） スピードメータに，公称電圧12Vのものは24V，24Vのものは36Vの試験電圧

を1分間加えた後，各部の異状の有無を調べる。 

8.11 過渡電圧試験 スピードメータに，表7に規定する試験電圧を加えて作動させる（試験装置は図1

〜6参照。）。ただし，表7に規定する試験の種類で，C種及びF種は，受渡当事者間の協定によって試験

を行う。 

表7 過渡電圧試験の条件 

区分 

試験の種類 

試験条件 

試験時間又
は印加回数 

過渡電圧 

印加の位置 

Vp (V) 

τ (μs) 

f (Hz) 

Ri (Ω) 

波形 過渡電圧発生回路 

12V系 

A種 A-1 

 70 200 000 

− 

0.8 図1 

図2 

 1回 

電源端子 

A-2 

110       2.5 

30

1

0.4 

10回 

B種 B-1 

− 80  60 000 

8 

図3 

図4 

94±2h 

B-2 

−260   2 000 

 80 

C種 

受渡当事者間の協定による。 

図5，6 

規定しない 関連する端子 

24V系 

D種 D-1 

110 400 000 

− 

1.5 図1 

図2 

 1回 

電源端子 

D-2 

170       2.5 

30

1

0.9 

10回 

E種 

−320  26 000 

210 

図3 

図4 

94±2h 

F種 

受渡当事者間の協定による。 

図5 

規定しない 関連する端子 

備考 A種及びD種： 指数関数形減衰正極過渡電圧 

B種及びE種： 指数関数形減衰負極過渡電圧。ただし，機器の電源が常時接続されているものは，受渡当事

者間の協定による。 

C種及びF種： 誘導によって誘起される過渡電圧 

Vp：過渡電圧の最大値 
 τ：減衰時定数（電圧が最大値の36.8%まで減衰するのに要する時間） 

 f：繰返し周波数 
Ri：試験電圧発生回路の出力インピーダンス 

6 

D 5601-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 過渡電圧試験A種及びD種の電圧波形 

ここに， Vp： 過渡電圧の最大値（0からVpに至るまでの

時間は，1μs以下） (V) 

τ： 減衰時定数（電圧の最大値の36.8%まで減

衰するのに要する時間） (μs) 

f： 繰返し周波数 (Hz) 

図2 過渡電圧試験A種及びD種の発生回路 

備考 各回路定数は，表8による。 

表8 過渡電圧試験A種及びD種の発生回路の各定数 

試験の種類 設定電圧 V 

(V) 

抵抗 R1 

抵抗 R2 

(Ω) 

抵抗 R3 

(Ω) 

抵抗 R4 

(Ω) 

コンデンサ C 

(μF) 

備考 

A種 A-1 

 88 

充電用電源容量
によって決定 

 5  (100)  1  (100) 

4 (100) 

 80 000 

π形又は逆L形のいずれか

の組合せを選択する。 

 70 

 2  (100)  0.8 (100) 

∞ 

110 000 

A-2 

110 

 0.6 (200)  0.4 (150) 

∞ 

      4.7 

− 

D種 D-1 

130 

22  (100)  2  (100) 11 (100) 

50 000 

π形又は逆L形のいずれか

の組合せを選択する。 

110 

 5.5 (100)  1.5 (100) 

∞ 

73 000 

D-2 

170 

 1.2 (100)  0.9 (100) 

∞ 

     2.2 

− 

備考 （ ）内の数値は，抵抗器電力定格の参考値。単位 W。 

7 

D 5601-1992  

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図3 過渡電圧試験B種及びE種の電圧波形 

ここに， Vp： 

過渡電圧の最大値（0からVpに至るまでの
時間は1μs以下）(V) 

τ： 減衰時定数（電圧の最大値の36.8%まで減

衰するのに要する時間）(μs) 

f： 繰返し周波数 (Hz) 

図4 過渡電圧試験B種及びE種の発生回路 

備考1. リレーが開路のとき，S2は入り，S1は左に入り，Cを充電する。 

2. リレーが閉路のとき，S2が切れて，機器に加えていた電源電圧は絶たれ，S1は右に入り

放電する。 

3. 各回路定数は，表9による。 

表9 過渡電圧試験B種及びE種の発生回路の各定数 

試験の種類 設定電圧 V 

(V) 

抵抗 R1 

抵抗 R2 

(Ω) 

抵抗 R3 

(Ω) 

抵抗 R4 

(Ω) 

コンデンサ C 

(μF) 

備考 

B種 B-1 

−100 

充電用電源容量
によって決定 

50 ( 10) 

 10 (10) 

40 (10) 

2 400 

π形又は逆L形のいずれか

の組合せを選択する。 

− 80 

20 ( 10) 

  8 (10) 

∞ 

3 000 

B-2 

−260 

60 (  5) 

 80 ( 5) 

∞ 

   33 

− 

E種 

−457 

27 (100) 

300 (10) 700 (10) 

1 000 

π形又は逆L形のいずれか

の組合せを選択する。 

−320 

13 (100) 

210 (10) 

∞ 

2 000 

備考 （ ）内の数値は，抵抗器電力定格の参考値。単位 W。 

8 

D 5601-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図5 過渡電圧試験C種及びF種の発生回路（SG法） 

図6 過渡電圧試験C種の発生回路（パルス法） 

9. 製品の呼び方 スピードメータの呼び方は，規格の名称（又は規格番号）及び種類による。 

例1. 自動車用スピードメータ 機械式アナログ表示 12V 

又はJIS D 5601 機械式アナログ表示 12V 

例2. 自動車用スピードメータ 電気式アナログ表示 12V 

又はJIS D 5601 電気式アナログ表示 12V 

例3. 自動車用スピードメータ 電子式デジタル表示 12V 

又はJIS D 5601 電子式デジタル表示 12V 

10. 表示 スピードメータには，次の事項を表示する。 

(1) 製造年月又はその略号 

(2) 製造業者名又はその略号 

(3) 指示割合。ただし，積算計又は区間距離計を附属するスピードメータでは，表示割合で代用できる。 

例 60km/h＝637rpm 

（積算計及び区間距離計を附属する場合は，“60km/h＝637rpm”又は“1km＝637rev”） 

9 

D 5601-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図1 スピードメータのフレキシブルシャフト接続部の形状・寸法 

以下に示す形状は，作動方式が機械式の場合に適用する。 

10 

D 5601-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図1 （続き） 

付表1 スピードメータの取付部の形状の種類に対応するフレキシブルシャフトの種類 

スピードメータのフレキシブルシャフト接続部形状 フレキシブルシャフトのメータ側取付部の形状（JIS D 5602の表1） 

A形 

A形 

B形 

B形 

C形 

C形 

D形 

D形 

E形 

E1形 

F形 

E3形 

G形 

E4形 

11 

D 5601-1992  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

社団法人日本自動車部品工業会 自動車用スピードメータ 

JIS改正原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

○ 清 水 健 一 

工業技術院機械技術研究所基礎機械部 

（幹事） 

○ 松 本 邦 雄 

日本精機株式会社技術管理部 

川 嶋   温 

通商産業省機械情報産業局 

○ 伊 東   厚 

工業技術院標準部 

中 島 恒 夫 

運輸省地域交通局陸上技術安全部 

大 竹 祥 夫 

いすゞ自動車株式会社車体設計部 

西 野 三代治 

スズキ株式会社四輪電装設計部 

伊 藤   肇 

トヨタ自動車株式会社電子技術部 

藤 木 憲 夫 

日産自動車株式会社電子設計部 

町 田 耕 一 

日野自動車工業株式会社電子技術部 

相 賀 義 光 

株式会社本田技術研究所栃木研究所 

兒 玉 忠 彦 

三菱自動車工業株式会社乗用車技術センター 

○ 中 辻 信 一 

株式会社ユーシン開発本部 

○ 面 谷 昭 義 

株式会社ワイエヌエス技術本部 

○ 片 山 三代次 

矢崎計器株式会社計器開発設計室 

○ 井 上 徹 也 

日本電装株式会社メータ事業部 

○ 比 護 信 正 

日本電装株式会社メータ技術部 

○ 矢 野   洋 

関東精器株式会社電子機器開発部 

○ 村 岡 良 三 

社団法人日本自動車部品工業会技術部 

（関係者） 

竹 下 幹 男 

日本電装株式会社メータ技術部 

白 井 鋭 次 

関東精器株式会社電子機器開発部 

（事務局） 

内 藤 智 男 

社団法人日本自動車部品工業会技術部 

○印は，小委員会委員を示す。