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D 4414-1 : 1998 (ISO 6315 : 1980) 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日

本工業規格である。これによってJIS D 4414 : 1996は改正され,JIS D 4414-1及びJIS D 4414-2に置き換

えられる。 

今回の改正では,日本工業規格と国際規格との整合化を図ることを基本方針とし,ISO規格の試験方法

(吸湿法)を優先して考えた。 

しかし,ISO規格の試験方法(吸湿法)とJISの試験方法(浸せき法)では再現されるさび固着条件が

本質的に異なるため,第1部を国際規格と一致させ,第2部を従来の日本工業規格で構成し,両試験方法

を並存させた。 

なお,今後第2部の試験法(浸せき法)をISOに提案していく。 

JIS D 4414は,次に示す部で構成される。 

JIS D 4414-1(JIS D 4414の第1部) さび固着試験方法(吸湿法) 

JIS D 4414-2(JIS D 4414の第2部) さび固着試験方法(浸せき法)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

D 4414-1 : 1998 

(ISO 6315 : 1980) 

自動車部品−ブレーキライニング 

及びディスクブレーキパッド− 

第1部:さび固着試験方法(吸湿法) 

Automotive parts−Brake linings and disc brake pads− 

Part 1 : Test procedure of seizure to ferrous mating 

surface due to corrosion (Moisture adsorption method) 

序文 この規格は,1980年に第1版として発行されたISO 6315 (Road vehicles−Brake linings−Seizure to 

ferrous mating surface due to corrosion−Test procedure) を翻訳し,技術的内容及び規格票の様式を変更するこ

となく作成した日本工業規格である。 

1. 適用範囲 この規格は,ドラムブレーキ用ライニング(以下,ライニングという。)及びディスクブレ

ーキ用パッド(以下,パッドという。)にさびの発生を促進する環境条件を加えるための実験室的方法,及

びさびによる固着力を評価する方法を規定する。ライニング及びパッドのさびに対する影響を比較するに

は,相手材の鉄の材質及び条件が一定でかつ再現性が不可欠である。 

この規格は,自動車のブレーキに使用するライニング及びパッドに適用する。 

なお,さび固着試験は新品時及び使用後の部品で行う。 

2. 試験装置 試験装置は,次のもので構成する。 

2.1 

ドラムブレーキの場合は,ねじ及びトルクレンチによるような手法で,ライニング付きのシューを

規定の圧力でブレーキドラムに接触させて保持できるもの。 

2.2 

ライニング用には,ブレーキシューに取り付けたレバーが,ブレーキドラムを固定する軸を中心に

回転できるようになっており,かつ,レバーに加える力を測定できるもの。 

2.3 

パッド用には,おもり又はクランプによるような手法で,パッドを規定の圧力でディスクに接触さ

せて保持できるもの。 

2.4 

パッド用には,ディスクを固定できる台と,パッドのしゅう(摺)動方向の先端部に力を加えられ,

かつ,加える力を測定できるもの。 

2.5 

恒温恒湿槽は,ドラムやディスクを収容できる大きさのもの。 

2.6 

粘土,けいそう土などを含有せず,さびの発生に影響を与える化学薬品を含まない吸水性の紙。 

3. サンプル抜取り及び調製 

3.1 

新品の部品 

D 4414-1 : 1998 (ISO 6315 : 1980) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

3.1.1 

ドラムブレーキ 

サンプルとして,6個の正規のライニング又はその一部を切り出したもの(幅はシューの幅に等しく,

最大80mm長さは,ライニングの幅と等しい。),シュー2個及びドラム1個を準備する。 

ライニングをシューに組み付け,ブレーキドラムのしゅう動面に全面接触するように研磨する。 

ライニングとドラムの接触面は清浄にし,ほこりなどないようにしておく。また,正規の製造規格品を

代表する表面状態及び仕上げでなければならない。 

3.1.2 

ディスクブレーキ 

サンプルとして,6個の正規のパッド及びディスク1枚を準備する。 

− パッドとディスクとの接触面は平たん(坦)でなければならない。 

− パッドとディスクとの接触面は清浄にし,ほこりなどないようにしておく。また,正規の製造規格

品を代表する表面状態及び仕上げでなければならない。 

3.2 

使用後の部品 

部品を車輌から取り外す際は,部品の損傷及び汚れがないよう注意する。部品は,取り外し前に同一の

位置に再組立できるよう印を付ける。 

接触面は,取り外されたままの状態,又は摩擦材及び相手面を軽く研磨紙で磨き,石油エーテルで清浄

にする。 

4. 試験方法 新品の部品を試験するときは,6個のサンプルについて,同一の手順で行う。 

− 恒温恒湿槽を温度50±3℃,相対湿度 (95±2) %になるように調整する。 

− ライニング又はパッドを,しゅう動面が完全に恒温恒湿槽内の環境に触れるようにし,4時間入れ

る。 

− 取出しがライニング又はパッドと同時になるように時間を調整して,試験用ドラム又はディスクを

恒温恒湿槽内に0.5時間入れる。 

− ライニングとドラムの場合は,恒温恒湿槽からそれらを取り出し,表面の水滴を吸水性の紙でふき

取り,シュー2個をドラムに加圧ジグを用いて500kPaの面圧で押しつけて組み立てる。余分な水滴

を取り除くとき,表面をこすらないように注意する。 

− パッドとディスクの場合は,表面の水滴を吸水性の紙でふ(拭)き取り,ディスク上にパッドを置

き,2 500kPaの面圧で押しつける。 

− 上記組立品を恒温恒湿槽に,同一条件で更に16時間入れる。 

− 恒温恒湿槽に放置後,その組立品をそのまま取り出し,通常の室内環境(温度20℃,相対湿度65%)

で48時置放置し,空気乾燥させる。 

− 組立品をそれぞれの試験用装置に置き,試験用サンプルに衝撃を与えないように注意して加圧ジグ

を取り外す。 

− 制動力が作用する方向に,パッドがディスクからはがれる,又はライニングとシューがドラムの内

面からはがれるまで力を加える。はがれたときの力及び力を加えた場所を記録する。 

5. 報告書 報告書には次の事項を記入する。 

a) ライニング又はパッドの寸法及び材質。 

b) 試験したサンプルの数。 

c) 摩擦材の状態(新品か使用後か。そのままか,調製したか。)。 

D 4414-1 : 1998 (ISO 6315 : 1980) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

d) ドラム又はディスクの型式及び寸法(新品か使用後か。そのままか,調製したか。)。 

e) 滑り始めたときのトルク又は力の平均値及び範囲。 

ライニング分科会委員 構成表 

氏名 

所属 

(分科会長) 

瀬 古 昇 一 

トヨタ自動車株式会社第1材料技術部 

(幹事) 

堀 口 和 也 

曙ブレーキ工業株式会社開発部門乗用車グループ 

(委員) 

赤 尾 英 雄 

アイシン精機株式会社走行系事業部技術部 

石 浦 武 弘 

三菱自動車工業株式会社乗用車開発本部材料技術部 

石 田 隆 久 

スズキ株式会社四輪駆動設計部 

伊 吹 正 紀 

住友電気工業株式会社ブレーキ事業部パッド技術部 

小田島 武 義 

東京部品工業株式会社 

鬼 頭 正 次 

いすゞ自動車株式会社小型駆動設計部 

小 島 克 己 

社団法人日本自動車部品工業会技術部 

柴 田 勝 弘 

株式会社本田技術研究所栃木研究所第4研究ブロック 

高 橋 典 夫 

株式会社アスクテクニカ技術部 

多 鹿 俊 介 

ダイハツ工業株式会社シャシー設計部 

田 中 隆 一 

株式会社ナブコ自動車事業部技術部 

長 南 隆 泰 

日野自動車工業株式会社機構RE部 

津 金 秀 幸 

工業技術院標準部機械規格課 

中 西 宏 之 

日産自動車株式会社材料技術部 

服 部 信 彦 

日清紡績株式会社館林工場品質保証部 

原   泰 啓 

日立化成工業株式会社 

村 上 泰 嗣 

三菱マテリアル建材株式会社開発1課 

吉 田 康 典 

久代ブレーキ工業株式会社研究部 

米 川 弘 文 

富士重工業株式会社開発本部シャシ設計部 

佐々木 要 助 

曙ブレーキ工業株式会社摩擦材グループプロジェクト2チーム 

(事務局) 

武 藤   博 

社団法人自動車技術会