2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
D 4010-1993
連結装置のトラックの
リアクロスメンバへの取付寸法
Mounting of mechanical coupling devices
on rear cross members of trucks
1. 適用範囲 この規格は，自動車総荷量が34.3kNを超えるフルトレーラをけん引するトラックに用いる
連結装置のリアクロスメンバへの取付寸法について規定する。
備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。
ISO 3584 : 1975 Road vehicles−Mounting of mechanical coupling devices on rear crossmembers of
trucks
2. 車両区分 連結装置を用いるトラックは，けん引可能なフルトレーラの自動車総荷重及び連結装置の
形式との組合せによって次のとおり区分する。
区分1： けん引可能なフルトレーラの自動車総荷重34.3kNを超えるピントルフック形(1)連結装置を
用いたトラック。
区分2： けん引可能なフルトレーラの自動車総荷重が34.3kNを超え147.0kNまでのベルマウス形(2)
連結装置を用いたトラック。
区分3： けん引可能なフルトレーラの自動車総荷重が147.0kNを超え235.2kNまでのベルマウス形連
結装置を用いたトラック。
区分4： けん引可能なフルトレーラの自動車総荷重が235.2kNを超えるベルマウス形連結装置を用い
たトラック。
注(1) ルネットに差し込まれるフックをもつ構造のものをいう。
(2) ルネットの受口をもつ構造のものをいう。
3. 穴あけ寸法及び許容差 穴あけ寸法及び許容差は，表1による。
2
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1 穴あけ寸法と許容差
連結装置の形式
寸法
許容差
車両区分
A
A'
B
B '
d
D
E
±0.5
±0.5
±0.5
±0.5
±0.2
±0.5
ピントル
フック形
後面取付形
1
180
150
50
40
21
60
−
下面取付形
1
130
−
110
40
17
−
45
ベルマウス形
2
120
−
55
−
15
75
−
3
140
−
80
−
17
85
−
4
160
−
100
−
21
95
−
4. 連結装置のリアクロスメンバへの取付けに対する寸法上の要件 連結装置のリアクロスメンバへの
取付けに対する寸法上の要件は，表2による。
15.0
±−
3
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表2 取付寸法
連結装置の形式 車両
区分
リアクロスメンバ
連結装置
K（最小） K '（最小）L（最小） L'（最小） R（最小） F（最大） F''（最大）H（最大） H '（最大）
ピントル
フック形
後面取
付形
1
250
210
80
70
−
240
200
75
65
下面取
付形
1
180
−
95
205
15
170
−
90
200
ベルマウス形
2
165
−
100
−
−
155
−
90
−
3
190
−
130
−
−
180
−
120
−
4
210
−
150
−
−
200
−
140
−
注(3) この寸法は，取り外すことができないリアクロスメンバだけに適用する。
社団法人 自動車技術会車体部会 メカニカルカップリング分科会 構成表
氏名
所属
（分科会長）
高 田 利 雄
富士重工業株式会社宇都宮製作所
星 勲
いすゞ自動車株式会社大型車設計部
大 野 幹 夫
東急車輌製造株式会社本社自動車工場
相 馬 哲 夫
通商産業省機械情報産業局
松 川 東 一
工業技術院標準部機械規格課
松 田 卯一郎
運輸省自動車局
神 谷 太 三
日産ディーゼル工業株式会社第1設計部
影 沢 泰 彦
日野自動車工業株式会社第1研究部
東 宮 武 夫
三菱自動車工業株式会社トラック・バス技術センター
松 田 哲 章
日野車体工業株式会社
明 永 清次郎
日本車輌製造株式会社技術グループ
山 下 容 市
日本トレールモービル株式会社
久 保 義 男
社団法人日本自動車車体工業会
大 沼 広 洲
社団法人全日本トラック協会
（事務局）
香 取 恭 三
社団法人自動車技術会