D 1615：2014
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
1.A 引用規格 ······················································································································ 1
2 用語及び定義 ··················································································································· 1
3 試験条件························································································································· 2
3.1 周囲温度 ······················································································································ 2
3.2 気圧 ···························································································································· 2
3.3 回転方向 ······················································································································ 2
3.4 運転制御 ······················································································································ 2
3.5 負荷電流制御 ················································································································ 3
3.6 測定精度 ······················································································································ 3
3.7 測定値の取得 ················································································································ 3
4 試験装置························································································································· 3
4.1 試験装置 ······················································································································ 3
4.2 周囲空気 ······················································································································ 4
4.3 接続要領 ······················································································································ 4
4.4 測定システム ················································································································ 5
5 試験手順························································································································· 5
5.1 電流及び回転速度特性 ···································································································· 5
5.2 部分負荷試験 ················································································································ 7
5.3 レギュレータ能力試験 ···································································································· 7
5.4 ロードダンプ測定 ·········································································································· 7
5.5 リップル電圧 ················································································································ 9
5.6 効率決定 ····················································································································· 12
6 効率の算出方法 ··············································································································· 12
6.1 効率の決定 ·················································································································· 12
6.2 重み付き効率の決定 ······································································································ 12
7 結果の提示方法 ··············································································································· 13
附属書JA（参考）JISと対応国際規格との対比表 ······································································ 15
D 1615：2014
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，公益社団法人自動
車技術会（JSAE）から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準
調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格である。これによって，JIS D 1615:1989は改
正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
D 1615：2014
自動車用レギュレータ付きオルタネータの試験方法
及び一般要求事項
Automotive parts-
Test methods and general requirements for alternators with regulators
序文
この規格は，2012年に第2版として発行されたISO 8854を基とし，我が国の実情に合わせるため，技
術的内容を変更して作成した日本工業規格である。
なお，この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて，附属書JAに示す。
1
適用範囲
この規格は，自動車用レギュレータ付きオルタネータの試験方法及び一般要求事項について規定する。
この規格は，車両製造業者の仕様書に従って冷却される内燃機関装着用オルタネータに適用できる。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO 8854:2012，Road vehicles−Alternators with regulators−Test methods and general requirements
（MOD）
なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”
ことを示す。
1.A 引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用
規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS D 0103 自動車部品−電気装置の機器・部品−名称
2
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS D 0103によるほか，次による。
2.1
オルタネータ回転速度 nG（alternator frequency）
1分間当たりのオルタネータの回転速度（min−1）。
2.2
カットイン回転速度 nA（cut in speed）
オルタネータの回転速度を増加させていったとき，バッテリ電圧を超えて，電流供給が始まるときの回
転速度。この回転速度は，初期励磁入力，回転速度変化，バッテリ電圧，ロータ残留磁束密度及びレギュ
2
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
レータ特性に依存する。
2.3
効率 η（efficiency）
測定された電圧，電流，回転速度及びトルクから計算するオルタネータの効率。
2.4
最低適合回転速度 nL（minimum application speed）
エンジンのアイドリング回転数におおよそ対応する，オルタネータ回転速度。
2.5
最小適合電流 IL（minimum application current）
暖機したオルタネータによって，最低適合回転速度及び試験電圧で得られる電流値。
2.6
定格電流 IR（rated current）
暖機したオルタネータが，定格回転速度及び試験電圧において供給する最小電流値。定格電流は，顧客
によって特に要求されない限り，製品ばらつきの平均値マイナス2σ（σは標準偏差）とする。
2.7
定格回転速度 nR（rated speed）
オルタネータが定格電流を出力するときのオルタネータ回転速度［5.1.1 d)参照］。
2.8
試験電圧 Ut（test voltage）
電流測定が行われるときの電圧値（V）。
2.9
重み付き効率 ηW（weighted efficiency）
異なるオルタネータ回転速度で評価された効率の平均値。
2.10
ゼロアンペア回転速度 n0（zero-amp. speed）
電流出力がない状態で指定の試験電圧に到達するオルタネータ回転速度。
注記 グラフ上に示されるとき，電流値の回転速度特性“I＝f(n)”が横座標から立ち上がる点である
（図7のn0参照）。又は5.1.1 b) 参照。
3
試験条件
3.1
周囲温度
試験は，周囲温度（23±5）℃で行うものとし，それより高い温度での実施は任意とする。
3.2
気圧
試験は，標準の大気圧（86 kPa〜106 kPa）で行われなければならない。
逸脱している条件（例えば，測定場所，標高及び天候）は，記録しなければならない。
3.3
回転方向
オルタネータ回転方向は，供給業者の仕様に従う。
3.4
運転制御
運転制御は，オルタネータ回転速度設定値に対し±5 min−1以内に収める。
3
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3.5
負荷電流制御
負荷電流制御は，要求された電流設定値に対し±1.0 A以内に収める。
3.6
測定精度
試験装置には，表1に規定する精度をもつ計測機器を用いる。
表1−計測機器の精度
測定項目
限度値
電圧
測定値の±0.1 %
電流
測定値の±0.2 %
トルク
使用するトルクセンサの定格値の±0.5 %
回転速度
±2 min−1
周囲温度
±1 ℃
気圧
±5 hPa
試験時間
±1 s
3.7
測定値の取得
全ての測定値は，動作点の各保持時間の最後に取得する。
各測定において，次の事項のデータを記録する。
− オルタネータ回転速度
− オルタネータ電流
− オルタネータ電圧
− オルタネータトルク（必要な場合）
− 周囲温度
− 試験開始から測定値取得までの時間
4
試験装置
4.1
試験装置
オルタネータの出力装置は，図1.Aのような装置を用いる。
図1.A−試験装置の例
4
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4.2
周囲空気
4.2.1
気流の流速
オルタネータ取付箇所への気流の速さは，一定に保たれ再現可能でなければならない。最大許容流速は，
1 m/sとする。
4.2.2
気流の方向
オルタネータ取付箇所への気流の方向は，なるべく下から上方向とし，一定に保たれ再現可能でなけれ
ばならない。
4.2.3
周囲温度の測定
周囲温度の測定点は，オルタネータのシャフトに沿ったBサイド（スリップリングエンドシールド側）
で保護キャップから10±1 cmの位置とする（図1.B参照）。
温度プローブの感度のよい部分の空間広さは，一辺2 cmの立方体範囲以上とする。
図1.B−周囲温度の測定点
4.3
接続要領
試験の接続は，図1による。試験中はイグニションスイッチをONとする。
5
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
1
チャージインジケータランプ
2
オルタネータ
3
フィルタ用コンデンサ（任意）
4
電力貯蔵装置（例えば，鉛バッテリ，リチ
ウムイオンバッテリ又は大型キャパシタ）
5
イグニションスイッチ
IG オルタネータ電流
RL 負荷抵抗
UG オルタネータ電圧
図1−試験回路（一般測定）
4.3.1
電圧測定
電圧計は，オルタネータの＋・−出力端子に直接，又は＋出力端子とオルタネータハウジングとの間に
接続する。
4.3.2
フィルタ用コンデンサ（任意）
コンデンサは，オルタネータの＋・−出力端子にできる限り短いケーブルで接続する。コンデンサなど
の仕様は，次による。
− コンデンサタイプ：電解コンデンサ
− 容量：68 000 μF
− 接続ケーブル：導体の公称断面積4 mm2以上の電線，最長1 m×2
4.4
測定システム
測定システムは，電圧，電流，回転速度及びトルクをほぼ同時に記録する。測定項目の同時記録におい
ては，全ての測定項目の記録時刻の差が1秒以下とする。
5
試験手順
5.1
電流及び回転速度特性
この測定は，最大負荷状態で実施する。レギュレータのON時間が作動率100 %（最大励磁電流時）の
とき，オルタネータは最大負荷で機能する。
試験は，電力貯蔵装置及び電力貯蔵装置に並列接続の調節可能な抵抗負荷を使用して実施する（図1参
照）。
測定は，レギュレータ内蔵又はレギュレータ外付けのレギュレータを使用して実施する。
6
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
鉛バッテリの場合の測定は，次の試験電圧で実施する。
− 12 Vシステム：（13.5±0.1）V
− 24 Vシステム：（27±0.2）V
注記 その他の電圧システムは，当事者間の協定による。
5.1.1
熱時試験−回転速度及び測定点
電流測定は，オルタネータの温度を飽和させた後，次の回転速度で実施する。
測定を簡易化するため，各測定点について温度飽和の保持時間は当事者間の協定によって決定してもよ
い。
1 500−1 800−2 000−2 500−3 000−3 500−4 000−5 000−6 000−8 000−10 000−12 000−最大回転速度
（min−1）
オルタネータ出力は，これらの測定点で計算する。
電流及び回転速度特性は，次の4項目によって表示する。
a) カットイン回転速度 チャージインジケータランプがバッテリ充電の開始を示すまでオルタネータの
回転速度をゆっくりと（50〜100 min−1/s）増加させ，この回転速度を記録する。
これは，レギュレータ作動が測定に影響を与えない場合にだけ適用する。
b) ゼロアンペア回転速度（間接測定） オルタネータ出力電流が定格電流の5 %以下，又は2 A以下に達
するまで，オルタネータの回転速度を低下させ，その回転速度及び電流を記録する。ゼロアンペア回
転速度を決定するため，特性曲線の別の測定点において，回転速度及び電流を記録する。これらから，
ゼロアンペア回転速度は，横座標（回転速度座標）に交差するまで電流／回転速度特性を外挿して決
定する。
c) 最小適合電流 エンジンアイドリング速度に対応するようにオルタネータ回転速度を調節し（通常，
1 800 min−1），オルタネータ出力電流を記録する。
d) 定格電流 オルタネータ回転速度を定格回転速度1)の6 000 min−1に調節し，オルタネータ出力電流を
記録する。
注1) この規格で規定する定格回転速度。
5.1.2
簡易試験
5.1.2.1
簡易熱時試験
オルタネータを，周囲温度（23±5）℃にて一定速度で回転させ，温度が安定するまで暖機運転する。電
圧は，暖機運転及び測定期間中一定で，5.1に規定の試験電圧とする。
暖機運転後の電流測定は，次の回転速度で実施する。
1 500−1 800−2 000−3 000−4 000−6 000−8 000−10 000−12 000−最大回転速度（min−1）
必要に応じてその中間値も記録し，ゼロアンペア回転速度を決定する。
暖機運転後の試験時間は，回転速度の変更を行った場合，30秒間を超えてはならない。
暖機運転時間及び回転速度は，車両製造業者の仕様に従うものとする（代表的な値は，暖機運転時間が
20〜45分間，回転速度は，3 000，5 000及び6 000 min−1である。）。
5.1.2.2
簡易冷時試験
オルタネータ全体を周囲温度（23±5）℃にする。
電流測定は，周囲温度（23±5）℃で，少なくとも次の回転速度で実施する。
1 500−1 800−2 000−3 000−4 000−6 000−8 000−10 000−12 000−最大回転速度（min−1）
必要に応じてその中間値も記録し，ゼロアンペア回転速度を決定する。
7
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
試験時間は，回転速度の変更を行った場合，30秒間を超えてはならない。
5.2
部分負荷試験
部分負荷試験中は，負荷を制御し電流を常に一定に保つものとする。電圧は，レギュレータによって制
御される。レギュレータの作動率は100 %未満とする。
5.3
レギュレータ能力試験
オルタネータは，レギュレータ温度が安定するまで，定格回転速度及び定格電流で駆動する。次に，負
荷をゆっくりと5 Aまで低下させ，安定した電圧が製造業者の指定するオルタネータ電圧以上に上昇しな
いことを確認する。
注記 オルタネータの電圧は，車両製造業者が指定するものである。
5.4
ロードダンプ測定
ロードダンプは，オルタネータに蓄えられた磁気エネルギーと負荷の急減又は電線外れとによって発生
する電圧の急激な変化である。オルタネータ及び電気・電子システムに影響するロードダンプは，高速で
大きな負荷が急減した場合に発生する。ロードダンプ時間は，負荷が急減したときからレギュレータが元
の状態に戻るまでの時間となる。ISO 7637-2及びISO 16750-2も参照するとよい。
5.4.1
測定条件
5.4.1.1
概要
測定は，オシロスコープ又は同等の装置で行う。配線抵抗は，10 mΩ未満になるように接続する。レギ
ュレータの端子は，オルタネータがそれぞれの場合に最大負荷で動作するように接続する（図2参照）。
1
チャージインジケータランプ
2
オルタネータ
3
スイッチB
4
スイッチA
5
イグニションスイッチ
6
電力貯蔵装置（例えば，鉛バッテリ，リチウム
イオンバッテリ又は大型キャパシタ）
IG オルタネータ電流
Rel 電子制御負荷
RL 負荷抵抗
UG オルタネータ電圧
図2−試験回路（ロードダンプ測定）
8
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5.4.1.2
全負荷ロードダンプ（電線外れのため出力電流0 Aの場合）
全負荷ロードダンプの場合は，次の測定条件に従う。
− オルタネータ回転速度：熱的安定電流（5.1.1参照）が最大値に達する速度
− 電気負荷：
熱的に安定した最大負荷
− 周囲温度：
（23±5）℃
− 動作電圧2)：
12 Vシステムの場合（13.5±0.1）V（他の電圧システムについては5.1参照）
− ロードダンプ：
全負荷電流から0 Aへ急変
注2) 動作電圧は，ロードダンプ前の電圧。
5.4.1.3
部分負荷ロードダンプ（限定負荷変化の場合）
部分負荷ロードダンプの場合は，次の測定条件に従う。
− オルタネータ回転速度：熱的安定電流（5.1.1参照）が最大値に達する速度
− 電気負荷：
熱的に安定した最大負荷
− 周囲温度：
（23±5）℃
− 動作電圧2)：
12 Vシステムの場合（13.5±0.1）V（他の電圧システムについては5.1参照）
− ロードダンプ：
最大負荷から例えば定格電流の20 %へ急変
同じ出力クラスの異なるオルタネータを比較するためには，定格電流の20 %近辺の一つの共通の電流値
を使うようにする。
オルタネータは，試験の後，完全に動作ができなければならない。
5.4.2
測定手順
5.4.2.1
全負荷ロードダンプ
全負荷ロードダンプの場合，測定手順は次による。
− スイッチBを開く。
− スイッチAを表1Aに従って操作する（閉・開の移行時間は，20 msを超えてはならない。）。
表1A−スイッチAの操作
スイッチAの操作
閉
開
閉
開
閉
開
時間（s）
オルタネータが熱的
に安定するまで
2〜3
10超
2〜3
10超
2超
注記 閉・開サイクルの順序は，規定どおりに行う。
5.4.2.2
部分負荷ロードダンプ
部分負荷ロードダンプの場合，測定手順は次による。
− スイッチBを閉じRLを調整して，5.4.1.3の部分負荷ロードダンプ条件にする。
− スイッチAを表1Aに従って操作する（閉・開の移行時間は，20 msを超えてはならない。）。
5.4.3
結果
ロードダンプ電圧は，表1Aに示すサイクルを3サイクル測定したときの最大電圧とする。ロードダン
プ時間は，ロードダンプが起きてからレギュレータが元の状態に戻るまでの時間である（図3参照）。両
方の値は記録しなければならない。ISO 7637-2及びISO 16750-2も参照するとよい。
9
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
1
バッテリ及び負荷がないときのレギュレータ状態
t
時間（s）
tload dump ロードダンプ時間（s）
UG
オルタネータ電圧（V）
Umax
ロードダンプ電圧（V）
図3−ロードダンプ電圧曲線の例
5.5
リップル電圧
リップル電圧は，オルタネータによって発生する交流成分の電圧変動である。
測定される関連データは，ダイオードの整流によって生じる基本的なリップル時間及びピーク電圧で評
価する。
レギュレータは，測定を通じて完全励磁状態であり，結果に影響を及ぼしてはならない。
5.5.1
測定条件
オルタネータが全負荷で作動するように，レギュレータ端子をそれぞれの場合に規定のとおり接続する
（図4参照）。
10
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
1
チャージインジケータランプ
2
バッテリ
3
配線
4
オルタネータ
IG オルタネータ電流
RL 負荷抵抗
UG オルタネータ電圧
L1，L2，q1及びq2は，表2を参照。
図4−電圧リップル測定の配線
表2−配線の値
配線の区分
配線インダクタンス
μH
配線長さL1
m
導体断面積q1
mm2
配線長さL2
m
導体断面積q2
mm2
12 Vシステム
短回路
2.2±0.2
2.0
25
1.5
50
長回路
4.0±0.2
4.0
50
1.5
50
24 Vシステム
短回路
4.0±0.2
4.0
50
1.5
50
長回路
10.0±0.2
13.5
50
1.5
50
バッテリは，新品又は新品同様で100 %充電状態とし，次による。
− 12 Vシステム：12 V，標準容量（例えば，40 Ah）
− 24 Vシステム：24 V，標準容量（例えば，150 Ah）
他の電圧システムは，当事者間の協定による。
バッテリ容量は記録する。
B＋及びB−の配線は，バッテリ及びオルタネータを未接続とし，負荷接続時の配線インダクタンスを
表2に示す値となるように平行で接近させるものとする。配線の間隔は，要求されたインダクタンスと一
致するように調整する。
なお，表2の配線長さと異なる場合は，数値を記録する。
電流測定は，配線のインダクタンスが変わらないように行う（例えば，電流プローブ使用。）。測定機器
のマイナス端子はB−と接続する。
電流測定は，次の条件で行う。
− 負荷抵抗： 線形特性の可変抵抗
− 温度：
（23±5）℃
− 動作電圧2)： 12 Vシステムの場合（13.5±0.1）V（他の電圧システムについては5.1参照）
5.5.2
測定手順
測定は，次によって実施する。
11
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
− オルタネータ回転速度は，1 800，3 000，6 000，9 000，12 000及び15 000又は最大回転速度（min−1）
とする。
− 5.1に規定する試験電圧で，各回転速度においてオルタネータ負荷が最大になるよう調整する。測定は，
オルタネータの温度が安定した後に行う。
− 測定されるリップル電圧の周波数は，オルタネータの磁極対数（p）に比例する（p＝6の場合を図5
に示す。）。
− ピーク電圧を適切に記録するため，測定頻度は回転速度と相関させる。
t
時間（ms）
UG オルタネータ電圧（V）
UPP ピーク間電圧（V）
図5−電圧リップルの図示（p＝6）
5.5.3
結果
測定の結果は，図6のとおりにエンベロープ曲線で表示する。
1
電圧リップル
n
オルタネータ回転速度（min−1）
UG オルタネータ電圧（V）
U 電圧（V）
図6−リップル電圧測定結果の例
12
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5.6
効率決定
効率決定の試験は，表3に規定する測定ステップで箇条3の測定項目を測定することによって構成され
る。
測定は，規定された順に即時に連続して行われるものとし，それぞれの測定点において，保持時間中は
一定条件に保つものとする。
表3−測定点の仕様
測定点
ステップNo.
保持時間tD
s
回転速度nG
min−1
出力電流IG
A
1
1200
1 800
IR/2
2
1200
3 000
IR/2
3
600
6 000
IR/2
4
300
10 000
IR/2
各測定点において，オルタネータの温度は一定とする。測定設定を簡素化するために，各測定点の保持
時間を指定し確実にする。
各測定点のオルタネータの電流は，同一で試験時間中一定に保つものとする。
出力電流は，定格電流の1/2とする。
半径方向の応力を避けるため，オルタネータは，トルク測定軸と直結して駆動する。
オルタネータが定格電流の1/2の電流を1 800 min−1で出力できない場合，1 800 min−1における効率は，
5.1で規定されている電圧にて，全負荷をかけて測定する。
6
効率の算出方法
6.1
効率の決定
測定点ごとに，効率を式(1)に従って算出する。
100
π
2
60
×
×
×
×
×
=
i
i
i
i
i
n
M
I
U
η
································································· (1)
ここに，
ηi： 測定点iにおける効率（%）
Ui： 測定点iにおける電圧（V）
Ii： 測定点iにおける電流（A）
Μi： 測定点iにおけるトルク（N･m）
ni： 測定点iにおける回転速度（min−1）
6.2
重み付き効率の決定
重み付き効率は，式(2)に従って算出する。
∑
=
×
=
4
1
w
i
i
ih
η
η
·········································································· (2)
ここに，
ηw： 重み付効率（%）
ηi： 測定点iにおける効率（%）
hi： 測定点iにおける動作頻度（表4による）
13
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表4−測定点条件
測定点 i
回転速度
min−1
動作頻度 hi
1
1 800
h1
2
3 000
h2
3
6 000
h3
4
10 000
h4
動作頻度hiは，製造業者及び地域の必要性に合わせて設定する。
h1，h2，h3及びh4の規定は，車両製造業者が定める。
なお，参考までに，欧州地域で用いられる一般的な動作頻度は，h1＝0.25，h2＝0.40，h3＝0.25及びh4＝
0.10である。
7
結果の提示方法
電流，回転速度及び出力特性の測定結果は，図7に従って提示する。
5.1.1及び5.1.2に規定されている試験は，異なる特性線図を提示する。製造業者は，5.1.1及び5.1.2に規
定されているどの試験方法を用いたかを，特性線図に表示しなければならない。
1
電流
2
出力
3
効率
n
オルタネータ回転速度（min−1）
n0 ゼロアンペア回転速度（min−1）
nR 定格回転速度（min−1）
I
電流（A）
IR 定格電流（A）
P
出力（kW）
η
効率（%）
図7−結果の図示
14
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考文献
ISO 7637-2，Road vehicles−Electrical disturbances from conduction and coupling−Part 2: Electrical transient
conduction along supply lines only
ISO 16750-2，Road vehicles−Environmental conditions and testing for electrical and electronic equipment−Part
2: Electrical loads
15
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書JA
（参考）
JISと対応国際規格との対比表
JIS D 1615:2014 自動車用レギュレータ付きオルタネータの試験方法及び一般要求
事項
ISO 8854:2012 Road vehicles−Alternators with regulators−Test methods and
general requirements
(I)JISの規定
(II)
国際
規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
4 試験装置 4.1 試験装置
試験装置
−
−
追加
規定の内容を理解しやすくする
ため試験装置の説明を追加した。
試験装置の例を示しただけな
ので，ISOには提案しない。
4.2.3 周囲温度の測定
4.1.3
JISの内容と同じ
追加
JISは，測定点を間違わないよう
に測定点の箇所を図1.Bとして
追加した。
理解を図るために追加しただ
けなので，ISOには提案しない。
5 試験手順 5.1.1 b) ゼロアンペア回転速度
検出を“出力電流が定格電流の
5 %以下，又は2 A以下に達する
まで”とした
5.1.1 b) 出力電流が定格電
流の5 %と2 A以下
との間に達するま
で回転を下げる
選択
ISO規格では電流条件を範囲で
規定しているが，JISは二つの条
件を“又は”で選択した。
定格電流が40 Aを超えるオル
タネータの実情に配慮したた
め。ISOには，適宜提案を行う。
5.4 参照する規格にISO 16750-2
を追加
5.4
参照規格にはISO
7637-2だけを記載
追加
JISは，参照するとよい規格を追
加した。
ISO 16750-2の最新版にロード
ダンプ試験が含まれているた
め。ISOには，適宜提案を行う。
5.4.2.1 表に番号及び題名“表1A
−スイッチAの操作”を付ける
5.4.2.1 表に番号及び題名
が付いていない
追加
JISは，表に番号及び題名を設け
た。
表を本文中で引用するため。
ISOには，適宜提案を行う。
5.4.2.2 表を削除し，本文に表1A
を引用
5.4.2.2 5.4.2.1にある表と同
じ表を記載してい
る
変更
JISは，同じ表を続けて記載する
無駄を避けた。
5.4.2.1の表に付けた表番号を本
文中で引用したため。ISOには，
適宜提案を行う。
5.4.3 参照する規格にISO
16750-2を追加
5.4.3
参照規格にはISO
7637-2だけを記載
追加
JISは，参照するとよい規格を追
加した。
ISO 16750-2の最新版にロード
ダンプ試験が含まれているた
め。ISOには，適宜提案を行う。
5.5.1 “表2の配線長さと異なる
場合は，数値を記録する。”と記
載
5.5.1
表で各試験に対す
る配線の長さを規
定
追加
JISは，車両の実情に配慮した対
応方法を付記した。
配線条件が一致しない場合の
対応を規定したもの。ISOへの
改訂提案はしない。
2
D
1
6
1
5
：
2
0
1
4
16
D 1615：2014
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(I)JISの規定
(II)
国際
規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的
差異の理由及び今後の対策
箇条番号
及び題名
内容
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
技術的差異の内容
5 試験手順
（続き）
5.5.2 リップル電圧の周波数につ
いて“磁極（p）対数に比例する”
と記載
5.5.2
周波数は“磁極の対
数と同じ”としてい
る
変更
JISは，リップル周波数と磁極対
数との関係を，理論上の表現に改
めた。
ISO規格の記述が正確でないた
め。ISOには，適宜提案を行う。
6 効率の算
出方法
6.2 重み付き効率の計算に用い
ることになっている“動作頻度”
は車両製造業者が定めるとした
6.2
動作頻度に欧州地
区の数値を記載
追加
我が国では，動作頻度は車両製造
業者が定めていることを考慮し
た。
我が国に統一された動作頻度
が存在しないため。ISOへの改
訂提案はしない。
JISと国際規格との対応の程度の全体評価：ISO 8854:2012，MOD
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は，次による。
− 追加 ················ 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− 変更 ················ 国際規格の規定内容を変更している。
− 選択 ················ 国際規格の規定内容とは異なる規定内容を追加し，それらのいずれかを選択するとしている。
注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次による。
− MOD ··············· 国際規格を修正している。
2
D
1
6
1
5
：
2
0
1
4