2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書6（参考）経路計算データの補足説明
この附属書は，本体に関連する事柄を補足するもので，規定の一部ではない。
1. ノードとリンクの詳細説明
1.1
採択ノード基準 各レベルにおいては，採択する道路種別どうしで構成するノードだけを，登録す
る。附属書6図1に，細道路を経路計算対象としない場合の例を示す。
例
s1 n2 s2 s3 n7 n9
n1 n3 n4 n5 n6 n8
国道 主要地方道
細道路1
n3,n6,n8:採択される道路種別どうしで構成するノード
n1,n2,n4,n5,n7,n9:採択されない道路種別とで構成するノード
s1,s2,s3:採択されない道路種別どうしで構成するノード
n3 n6 n8
国道 主要地方道
細道路1
:登録するノード
:登録しないノード
全道路で構成するノード
採択される道路で構成するノード
附属書6図 1 採択ノード基準の例
1.2
道路ノードの分類 複数の道路種別リンクが交差するノードにおいては，基本的に上位の道路種別
をもつノードが中心交差点として該当する道路種別分類枠に格納する。
例 高速･国道を上位とし，一般道路1･フェリーを下位とした場合（附属書6図2を参照）。
331
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
下位種別
上位種別
国道
県道
主要地方道
一般道路1
フェリー(国道扱いのものに限る）
高速道路および有料道路
道路ノード種別
高速道路分類･･･n1,n2
国道分類･･･n3,n4,n5,n6,n7,n9
主要地方道分類･･･n8
一般道１分類･･･s1,s2,s3
n1 s1 n9 s2 s3 n8
高速道路 国道 主要地方道
n2 n3 n4 n5 n6 n7
一般道路1
附属書6図 2 道路ノードの分類の例
1.3
登録ノードの選定基準
a) 3差路以上の分岐点は，登録する（附属書6図3を参照）。
：リンク形状のうち，登録するノード
：リンク形状点のうち，登録されないノード
n1
n2
n3
n4
n5
n6
n7
n8
n9
n10
n11
n12
n13
n14
n15
n16
附属書6図 3 登録ノードの例（その1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
b) 道路の行き止まり点（端点）は，登録する（附属書6図4を参照）。
n1
n2
n3
n4
n5
n6
n7
n8(端点)
附属書6図 4 登録ノードの例（その2）
c) ループ状のリンクの場合には，経路をユニークに決定するための中間点を登録する（附属書6図5を
参照）。
n1
n2
n3
n4
n5
n6
n7(中間点)
n9
n10
n11
n12
附属書6図 5 登録ノードの例（その3）
d) 属性変加点は，登録する（附属書6図6を参照）。
属性変化点は，次の場合とする。
･道路種別の変化する地点
･路線の起点･終点
･自動車専用道路の区間の起点･終点
･交通規制の区間の起点･終点
･有料道路の区間の起点･終点
･その他
適宜、道路幅員区分の変化する地点
n9
n1
n2
n3
n4
n5(属性変化点)
n6
n7
n8
n10
附属書6図 6 登録ノードの例（その4）
e) 境界ノードとリンクの構成の例は，次による。
1) リージョンの境界上の境界ノードの例 （附属書6図7を参照）。
333
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n3
n1
n2
n4(境界ノード）
n5
n6
リージョンA
リージョンB
リージョン
境界
リージョン
境界
リージョン
境界
注 リージョンB中のn2', n3'は，ノードレコ
ードは作成しないが，交通規制のために
リンクレコードを作製する。
注 リージョンA中のn5'は，ノードレコード
は作成しないが，交通規制のためにリンク
レコードを作製する。
＋
リージョンA
n1
n2
n3
リージョン
境界
n5'
n4(境界ノード)
リージョン
境界
リージョン
境界
n2' n4(境界ノード）
n5
n6
n3'
リージョンB
リージョン
境界
リージョン
境界
リージョン
境界
附属書6図 7 リージョンの境界上の境界ノードの例
2) リージョンの境界外の境界ノードの例 （附属書6図8を参照）。
n1
n2
（境界ノード）n4
（境界ノード）
n5
n6
n3
リージョン
境界
リージョン
境界
リージョンA
リージョンB
リージョン
境界
注 リージョンA中のn4'は，ノードレコード
は作成しないが，交通規制のためにリンク
レコードを作製する。
注 リージョンB中のn2'は，ノードレコー
ドは作成しないが，交通規制のためにリ
ンクレコードを作製する。
n2'
（境界ノード）
n4
(境界ノード）
n5
n6
リージョンB
リージョン
境界
リージョン
境界
リージョン
境界
＋
n1
n2
(境界ノード）
n4'
（境界ノード）
n3
リージョンA
リージョン
境界
リージョン
境界
リージョン
境界
附属書6図 8 リージョンの境界外の境界ノードの例
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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1.4
経路計算用データのレベル間におけるノードのもち方
a) ノードの登録方法 各レベル間におけるノードの登録方法については，次の基準に従う。
登録（間引き）条件：
上位レベルに登録されたノードは，下位レベルにも登録する。
なお，データ容量の制限から適宜にネットワークを間引くことを許容するため，同じ分類（道路種
別）上でレベル間で対応の取れないノードは発生する。）また，レベル間で対応するリンクを残しなが
ら，対応の取れないノード（消滅ノード）があってはならない。
b) 正しい例：国道分類どうしの登録例 上位レベルに登録されたn3とn8とは，必ず下位レベルにも登
録する（附属書6図9を参照）。
上位レベル
国道
n3
n8
下位レベル
国道
主要地方道
一般道路1
n1
n2
s2
s3
n7
n9
n3
n4
n5
n6
n8
s1
附属書6図 9 ノードの登録方法（正しい例）
c) 間違った例：国道分類どうしの消滅ノードの例 L1とL3との交差点ノードn2が消滅している（附属
書6図10を参照）。
下位レベル
主要地方道
国道
n1
n2
n3
n4
n5
n6
n7
s1
L1 L2
L3
国道
L1 L2
L3
n3
上位レベル
附属書6図 10 ノードの登録方法（間違った例）
1.5
経路計算データと主要地図道路データとの対応関係 経路計算用データのリンク番号は，主要地図
道路データの該当するリンクに設定された，同一のリンクID番号を付加する。
a) 対応関係が正常な場合 （附属書6図11を参照）。
335
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主要地図道路データ
リンクID番号=154
リンクID番号=154
ノードb(経路計算のノード3に対応）
ノードm(経路計算には
対応ノードなし）
経路計算用データ
ノード0
ノード2
ノード3
ノード4
ノード1
リンクID番号=21
リンクID番号=154
リンクID番号=20
リンクID番号=153
ノード0
：自ノード
ノード1〜ノード4 ：隣接ノード
ノードa(経路計算のﾉｰﾄﾞ0に対応）
附属書6図 11 経路計算データと主要地図道路データの対応関係（対応関係：正常）
b) 対応関係が異常(誤り)な場合 （附属書6図12を参照）。
主要地図道路データ
リンクID番号=78
リンクID番号=154
ノードa(経路計算のﾉｰﾄﾞ0に対応）
ノードb(経路計算のノード3に対応）
ノードm(経路計算には
対応ノードなし)
経路計算用データ
ノード4
ノード1
ノード3
リンクID番号=154
ノード2
リンクID番号=21
ノード0
リンクID番号=20
リンクID番号=153
附属書6図 12 経路計算データと主要地図道路データの対応関係（対応関係：異常）
経路計算用データの隣接ノード単位（例えば，ノｰド0 → ノｰド1，ノｰド0 → ノｰド2）ごとに，同一
のリンクID番号を設定しなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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1.6
リンク形状の方向の説明 リンク形状の方向は，自ノードから隣接ノードに至るまでの（リンクID
番号で指定された）リンクで表現する区間において，道路データのデータ格納順序を判断する情報である。
例えば，下図に示すように，自ノード＃1から隣接ノード＃mに至るまでのリンクID番号＃1にかかわ
るリンク形状の方向（ノード＃1のリンクコストレコードに格納する。）は，正方向となる。
a) 経路計算データ （附属書6図13を参照）。
リンクID番号#1
ノード#1
ノード#m
ノード#1の隣接ノード情報
(リンク形状の方向：正方向)
ノード#mの隣接ノード情報
(リンク形状の方向：逆方向）
附属書6図 13 経路計算データのリンク形状の方向
b) 道路データ （附属書6図14を参照）。
正方向
(リンク形状の方向）
逆方向
(リンク形状の方向）
ｘ１
始点
終点
X1
Y1
X2
Y2
X3
Y3
Xn
Yn
ノード1(経路計算用データ：
ノード番号#1）
補間点
ノードm(経路計算用データ：
ノード番号#m）
補間点
データ格納順
リンクID番号#m
リンクID番号
附属書6図 14 道路データのリンク形状の方向
337
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
1.7
レベル間とレベル内とのノードのつながり方（レベル2と4とで構成した場合の例） （附属書6
図15を参照）
上位レベルノード対応データ
上位レベルリンク対応データ
(a)レベル4のノード番号
(b)レベル4の各隣接ノード番号
(c)レベル2の各隣接ノード番号
上位レベルリンク対応データ
高速道路ノード
国道ノード
レベル4
レベル2
県道･主要地方道
ノード
国道フェリーノード
一般道路1ノード
上位レベルノード対応データ
上位レベルリンク対応データ
隣接ノード種別
レベル4ノード番号
隣接ノード種別
レベル2ノード番号
隣接ノード種別
レベル4ノード番号
隣接ノード種別
レベル2ノード番号
隣接ノード種別
レベル2ノード番号
隣接ノード種別
レベル2ノード番号
隣接ノード種別
レベル4ノード番号
高速道路ノード
国道ノード
県道･主要地方道
ノード
国道フェリーノード
上位レベルノード対応データ
上位レベルノード対応データ
上位レベルリンク対応データ
上位レベルノード対応データ
上位レベルリンク対応データ
：ノード間接続関係
：レベル間対応関係
附属書6図 15 レベル間とレベル内のノードのつながり方の例
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
1.8
パーセル位置コードの一例（緯度･経度方向4分割の例） （附属書6図16を参照）
（リージョン管理レコード記載）
ノード番号
パーセル位置コード
ノード＃0
12（16）
ノード＃1
22（16）
ノード＃2
31（16）
ノード＃3
33（16）
：リージョンの領域
：パーセル
：ノードとリンク
：リージョン経緯度
ノード#0
ノード#1
ノード#2
ノード#3
0 1 2 3 4
パーセル経度方向番号
0
1
2
3
4
パ
ー
セ
ル
緯
度
方
向
番
号
パーセル位置データ右上座標
パーセル位置データ左下座標
附属書6図 16 パーセル位置コードの一例
339
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2. リンク間規制の詳細説明
2.1
4差路の場合リンク間規制の設定例（3ノードルートの意味説明含め）
例 隣接ノード＃2から自ノードを経由して隣接ノード＃1方向へ向かうリンク間規制が，無条件通行
禁止の場合（附属書6図17を参照）。
ノード#1
ノード#2
ノード#3
ノード#4
リンクコスト
レコード番号＝0
リンクコスト
レコード番号＝1
リンクコスト
レコード番号＝2
リンクコスト
レコード番号＝3
自ノード
3ノードルートは，
[#2−＞自ノード−＞#1]である。
進入側リンクレコード番号
脱出側リンクレコード番号
通行コード番号
1(16)
0(16)
ff(16)
附属書6図 17 4差路の場合リンク間規制の設定例
2.2
進入側（脱出側）リンクレコード番号がf(16)の詳細説明 交通規制を大別すると，どの進入リンク
からも通行を規制するものと，ある一方の進入リンクからのみ通行が規制されるものがある。ここで，ど
の進入リンクからもを表すのがf(16)である。その一例を次に示す。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
a) ケース1：隣接ノード＃1に対する3ノードルートが，すべて通行不能な場合 （附属書6図18を参
照）。
“どの進入リンクからも＃1への通行を規制す
るとき，進入側のリンクレコード番号をf (16)
を使用し，四つの通行規制下記のように一つ
で表すことができる｡”
通行コード(A)：通行不可
通行コード(B)：通行不可
通行コード(C)：通行不可
通行コード(D)：通行不可
ノード#1
ノード#2
ノード#3
ノード#4
(A)
(B)
(C)
(D)
自ノード
リンクレコード番号＝3
リンクレコード番号＝1
リンクレコード番号＝2
リンクレコード番号＝0
進入側リンクレコード番号
脱出側リンクレコード番号
通行コード番号
f(16)
0(16)
ff(16)
附属書6図 18 進入側（脱出側）リンクレコード番号がf(16)の例（ケース1）
b) ケース2：＃1に対する3ノードルートが，すべて通行可能な場合 （附属書6図19を参照）。
進入側リンクレコード番号は，f (16)で
表現できるが，このように無条件で通
行可の場合は，このフォーマットでは
リンク間規制を作成しないため，該当
しない。
通行コード(A)：通行可
通行コード(B)：通行可
通行コード(C)：通行可
通行コード(D)：通行可
自ノード
ノード#1
(A)
(B)
(C)
(D)
リンクレコード番号＝0
ノード#2
ノード#3
ノード#4
リンクレコード番号＝3
リンクレコード番号＝1
リンクレコード番号＝2
附属書6図 19 進入側（脱出側）リンクレコード番号がf(16)の例（ケース2）
341
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2.3
境界ノードでの交通規制 境界ノード上の交通規制を表すために，次のようにする。
− 境界ノードはすべてのリージョン（A，B，C，D）に作る。
− 隣接ノードがどのリージョンに存在するかを区別するために，リンクレコードにリージョン番号を
格納する。
− 境界ノードから伸びるすべてのリンク（L0，L1，L2，L3）は，すべてのリージョン（A，B，C，D）
に作成する。
a) 通常ノードと境界ノードでの交通規制 （附属書6図20を参照）。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
リージョン内リンクの構成
リージョンＡの構成リンク
｛L0，L1，L2，L3｝
リンク間規制レコード
通行側規制
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
L0
L1
ff (2)
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
L3
L2
ff (2)
：通行禁止
×
×
×
×
L1
L2
L3
リージョンA
L0
境界ノードでの交通規制
注 L0Aは，リージョンAに属するリンクL0
であるとする。
各リージョン内リンクの構成
リージョンAの構成リンク
｛L0A，L1A，L2A，L3A｝
リージョンBの構成リンク
｛L0B，L1B，L2B，L3B｝
リージョンCの構成リンク
｛L0C，L1C，L2C，L3C｝
リージョンDの構成リンク
｛L0D，L1D，L2D，L3D｝
×
×
×
L1
L2
L3
リージョンA
リージョンB
リージョンD
リージョンC
：通行禁止
×
L0
通行規制（リージョンA）
通行規制（リージョンC）
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
L0A
L1A
f f （2）
L0C
L1C
f f （2）
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
L3A
L2A
f f （2）
L3C
L2C
f f （2）
通行規制（リージョンB）
通行規制（リージョンD）
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
L0B
L1B
f f （2）
L0D
L1D
f f （2）
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
L3B
L2B
f f （2）
L3D
L2D
f f （2）
リンク間規制レコード
境界ノードを中心とした交通規制を表現するには，次のリンク間規制レコードが必要である。
附属書6図 20 通常ノードと境界ノードでの交通規制
343
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
b) リンクとリージョンの境界が重なる場合の交通規制 境界ノード上の交通規制を表すために，
− 境界ノードn0は，すべてのリージョン（A，B，C）に作る。
− 隣接ノードがどのリージョンに存在するかを区別するために，リンクレコードにリージョン番号を
格納する。
− あるリージョンに属するノードn0につながるリンク数は，地物に従う（次のように三叉路の場合
にはリンク数は3）。
（附属書6図21を参照）。
リージョン内リンクの構成
リージョンAの構成リンク
｛L0AA，L2AA，L1AB｝
リージョンＢの構成リンク
｛L0BB，L１BB，L2BC｝
リージョンＣの構成リンク
｛L1CC，L2CC，L0CA｝
注 L0ACはリージョンAに属するリンクL0で，
リージョンCへの隣接ノードとする。
×
×
L1
L2
n3
n1
リージョンB
リージョンA
リージョンC
：通行禁止
×
L0
n2
n0
通行規制（リージョンA）
通行規制（リージョンC）
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
L0AA
L1AB
f f （2）
L0CA
L1CC
f f （2）
通行規制（リージョンB）
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
L0BB
L1BB
f f （2）
リンク間規制レコード：
附属書6図 21 リンクとリージョンの境界が重なる場合の交通規制
2.4
統合交差点のネットワーク表現と交通規制 附属書6図22に例を示す。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
L1
L2
L3
L4
L5
L6
L7
L8
主要地図ネットワーク
経路計算ネットワーク
L1
L2
L3
L4
L5
L6
L7
L8
L9
L10
L11
L12
：Uターン禁止
：リージョン
附属書6図 22 統合交差点のネットワーク表現と交通規制
a) Uターン禁止 L6−＞L12−＞L9−＞L10−＞L5を通行するUターン禁止のリンク間規制は，附属書
6表1による。
附属書6表 1 Uターン禁止のリンク間規制
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
L6
L5
f f （16）
b) リンク間コスト リンク間コストレコードの構成については，附属書6表2による。
L6−＞L12−＞L9−＞L3を通行する場合，経路計算ネットワークが統合化されているため，L9，L10，
L11L12のリンクが見えない。
このため，L12−＞L9のコストの算出ができない。
そこで，L12−＞L9のコストをリンク間コストを用いて，次のように表現する（L12のリンクの距
離及び平均旅行をd2，t2とする。）。
附属書6表 2 リンク間コストレコード
進入側リンク
脱出側リンク
通行コード
L6
L3
d1+d2（距離）
t1+t2（平均旅行時間）
345
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3. 上位レベル対応データの詳細説明
3.1
上位レベル対応データの基準
a) 上位レベル対応データの格納位置 基本的に経路計算用データの最上位レベル以外は，上位レベル対
応データを格納する。
レベル2，3と4で構成する場合の，上位レベル対応データの格納位置の例を，附属書6図23に示
す。
レベル4接続部データ
レベル(3-4)間対応データ
レベル3接続部データ
− （無し）
レベル(2-4)間対応データ
レベル2接続部データ
レベル(2-3)間対応データ
附属書6図 23 上位レベル対応データの格納位置
3.2
上位レベル対応データに登録するノードの採択基準
a) 対応させる上位レベルに存在するノードであること。 例えば，レベル2とレベル4の対応テーブル
の場合は，レベル2に存在するノードが基準となる。
b) a)のノードは端点（行き止まり）であること。
c) a)のノードが道路種別扱い上，起点終点(端点）である場合については採択する。
附属書6図 24にノードの採択基準の例を示す。
主要地方道 一般都道府県道
道路種別（起点･終点）
附属書6図 24 ノードの採択基準の例（その1）
その他，
− 道路種別の変化する地点
− 路線の起点･終点
− 自動車専用道路の区間の起点･終点
− 交通規制の区間の起点･終点
− 有料道路の区間の起点･終点
− 適宜，道路幅員区分の変化する地点
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
についても採択する。
d) a)のノードがネットワーク上の路線を区別するために発生させたノードである場合については，採択
する。
附属書6図 25にその例を示す。
ノード
附属書6図 25 ノードの採択基準の例（その2）
e) a)のノｰドが境界ノｰドの場合は，採択する。
1) 境界ノｰドにかかわるレベル間ノードの対応方法 境界上における自ノードの採択基準は，次のよう
になる。境界ノードにかかわるレベル間ノードの対応方法の例を，附属書6図 26に示す。
下位レベルで発生する境界ノードzは、上位レベルにおいても同様に境界とな
る場合を除き、上位レベルに登録しない。
上位レベル
z
下位レベル
：境界ノード
リージョン境界
附属書6図 26 ノードの採択基準の例（その3）
2) 交通規制の区間の起点･終点にかかわるレベル間ノードの対応方法 交通規制の区間の起点･終点
にかかわるレベル間ノードの対応方法の例を，附属書6図 27に示す。
347
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
下位レベルで交通規制のある区間(n1,n2)は，その始終端ノードを上位レベル
にも登録するため採択する｡
上位レベル
下位レベル
一方通行
一方通行
n1 n2
附属書6図 27 ノードの採択基準の例（その4）
3.3
上位レベル同一リンク数の説明とその一例 上位レベル同一リンク数は，自(隣接）リンクが他の上
位レベルにも登録されているか否かを判別するフラグである。
例 経路計算用データが，レベル2とレベル4とで構成されている場合を，附属書6図 28に示す。
レベル4
レベル2
リンクA
リンクB
1300
1000
1100
350
351 352 353
354
230 231
232 233 234 235 236 237
238
300
301
302
403
402
401
400
La Lb
Lc
Ld
Le
Lf
リンクC
：レベル4に存在するノード
：レベル2に存在するノード
自レベル
一つ上のレベル
2
4
4
−
附属書6図 28 上位レベル同一リンク数の例
レベル2の自ノード234の隣接関係は，附属書6表3による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書6表 3 レベル2の自ノード234の隣接関係例
自(隣接）リンク
同一リンク上位レベル存在範囲
対応するリンク
Ld
0
−
Le
0
−
Lf
0
−
レベル2の自ノード230の隣接関係は，附属書6表4による。
附属書6表 4 レベル2の自ノード230の隣接関係例
自(隣接）リンク
同一リンク上位レベル存在範囲
対応するリンク
La
1
LinkA
Lb
1
LinkB
Lc
1
LinkC
3.4
レベル間のリンク対応関係（レベル2と4との場合） 付属書6図 29に，レベル間のリンク対応関
係を示す。
レベル4
レベル2
LinkA
LinkB
1300
1000
1100
350
351 352 353
354
230 231 232 233
234
235
236
300
301
302
La Lb
Lc
1200
[レベル２]
[レベル４]
ノード230 − ノード354
ノード1000 − ノード1300
（La)
（LinkA)
ノード230 − ノード231
ノード1000 − ノード1100
（Lb)
（LinkB)
ノード230 − ノード302
ノード1000 − ノード1200
（Lc)
（LinkC)
附属書6図 29 レベル間のリンク対応関係
349
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3.5
上位レベル対応データと自ノードとの対応関係 付属書6図 30に，上位レベル対応データと自ノー
ドとの対応関係を示す。
上位レベルリージョン番号A
下位レベルリージョン番号a1
下位レベルリージョン番号a4
下位レベルリージョン番号a2
下位レベルリージョン番号a3
：通常ノード
：境界ノード
：上位レベル対応データ
附属書6図 30 上位レベル対応データと自ノードの対応関係
a) 上位レベル対応データ 対応する自ノードが下位のレベルは境界ノードであり，上位のレベルは通常
ノードである場合を示す。境界ノードは境界を含むリージョンすべてに登録する。下位のリージョン
から見て対応する上位のリージョンのノードと対応関係をとる必要がある。上位対応データは，上の
図に示すように四つ作成する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3.6 上位対応データ自ノードの対応関係 付属書6図 31に，上位対応データ自ノードの対応関係を示す。
：通常ノード
：境界ノード
：上位レベル対応データ
上位レベルリージョン番号A
上位レベルリージョン番号B
下位レベルリージョン番号a1
下位レベルリージョン番号a2
下位レベルリージョン番号b1
下位レベルリージョン番号b2
附属書6図 31 上位対応データ自ノードの対応関係
a) 上位対応データ 上位対応データは，対応する自ノードが，下位のレベルは境界ノードであり，上位
のレベルも境界ノードである場合を示す。境界ノードは，境界を含むリージョンすべてに登録する。
下位のリージョンから見て，対応する上位のリージョンのノードと対応関係をとる必要がある。した
がって，上位対応データは上の図に示すように計四つ作成する。
351
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3.7
境界リンク上位レベル対応データ（レベル2と4との場合） 付属書6図 32に，境界リンク上位レ
ベル対応データ（レベル2と4との場合）の関係を示す。リージョンaに属するリンクLbの境界リンク
上位レベル対応コードは，附属書6表 5による。リージョンbに属するリンクLaの境界リンク上位レベ
ル対応コードは，附属書6表 6による。
：レベル4に存在するノード
：レベル2に存在するノード
レベル4
レベル2
LinkA
1300
1100
350
351 352 353 354
230 231 232 233
234
235
236
300
301
302
La
Lb
Lc
1200
リージョンａ
リージョンｂ
リージョンA
リージョンA
附属書6図 32 境界リンク上位レベル対応データ
附属書6表 5 リージョンaに属するリンクLbの境界リンク上位レベル対応コード
項目
データ
属性
上位/下位リンクレコード番号など
上位レベルノード番号
1100
上位レベルリージョン番号
リージョンA
リンク長1
d2
リンク長2
d2ʼ
平均旅行時間1
t2
平均旅行時間2
t2ʼ
附属書6表 6 リージョンbに属するリンクLaの境界リンク上位レベル対応コード
項目
データ
属性
上位/下位リンクレコード番号など
上位レベルノード番号
1300
上位レベルリージョン番号
リージョンA
リンク長1
d1
リンク長2
d1ʼ
平均旅行時間1
t1
平均旅行時間2
t1ʼ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4. 道路リファレンステーブルの詳細説明
例 附属書6図 33に，道路リファレンステーブルの例を示す。
15
経路計算データ
20
3
12
1
10
17
22
主要地図 道路データ
3
1
2
10
16
11
21
12
22
17
15
20
附属書6図 33 道路リファレンステーブルの例
主要地図の各ノードには，上左図のリンクが接続しているとする。一方経路計算データのノード（左図
四つのノードが縮退し一つのノードとなっている。）にも，同様にリンクが接続しているとする。
進入リンクと退出リンクとが決まったとき，右図のノード内が主要地図；道路データでどのように表現
されるかを得るための情報を，道路リファレンステーブルに設定する。
進入リンクと退出リンクとの組に対応して，その間の通過リンク列を設定する。
データをコンパクトにするため，進入リンクと退出リンクは，ノードに対する接続順（リンクレコード
順）で表現する。また，通過リンク列はリンクIDを得るため，交差点を構成するリンク単位にリンクID
列を設定し，通過リンク列は，その構成リンクの設定順で表現する。
ここで，接続リンク数，交差点構成リンク数共に最大15の制限を設ける。
上図の場合，
上右図の交差点のリンク接続順＝｛
リンクID1， リンクID15， リンクID20， リンクID3，
リンクID12， リンクID22， リンクID17， リンクID10
｝
とし，
上左図から交差点構成リンクテーブル＝｛
リンクID2，リンクID16， リンクID21， リンクID11
｝
と設定し，リンクID17からリンクID3への右折の場合通過リンク列は
進入リンク：退出リンク＝7，4
通過リンク＝2，1 …・・順番は通過する順番とする。
353
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
7＝リンクID17
4＝リンクID3
2＝リンクID16
1＝リンクID2
から
進入リンク リンクID17から退出リンク リンクID3へは，リンクID16とリンクID2を通過すること
が読み取れる。
つまり，経路計算結果 リンクID17→リンクID3
が，主要地図道路に対応して リンクID17→リンクID16→リンクID2→リンクID3
と表現される。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。