2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
1. 各データフレームのデータ構造 各データフレームのデータ構造は,次による。
1.1
全データ管理フレーム 全データ管理データフレームは,データボリューム,管理ヘッダテ
ーブルで構成されている。
データボリューム及び管理ヘッダテーブルの順序は固定され,データボリューム及び管理ヘッダ
テーブルのサイズは,2Kバイトに固定されている。
1.1.1 データボリューム データボリュームは,メディアの識別及び管理のための情報を格納する。
メディア内に,複数のデータボリュームの存在は許されない。データボリュームは,
−
システム限定識別
−
データ作成者識別
−
システム識別
−
フォーマット・バージョン番号
−
データ・バージョン番号
−
ディスクタイトル
−
メディア収容種別
−
メディアバージョン番号
−
データ収容範囲
−
論理ブロックサイズ
−
セクタサイズ
−
背景データデフォルト
−
レベル管理情報 で構成する。
a) レベル管理情報 レベル管理情報は,データ種別数及び各レベルの情報で構成する。メタデー
タでデータ種別の数は,現在3として定義されている。それは主要地図データフレーム,経路
誘導データフレーム及び経路計算データフレームである。しかし,将来の拡張によって新しい
データをデータフレームが追加することを考慮して,そのフォーマットは,数を管理するため
のフィールドをもっている。
1.1.2
管理ヘッダテーブル 管理ヘッダテーブルは,48の管理ヘッダレコードで構成する。
管理ヘッダレコードは,データフレームのヘッダのアドレス,サイズ及びファイル名のフィール
ドで構成され,対応するデータフレームの格納位置及び大きさを示している。ファイル名は,デー
タ管理フレーム及びデータブロックフレームが,別なファイル(“ALLDATA.KWI”以外)に格納さ
れているときに用いる。
a) 基本部 基本部は前半の16の管理ヘッダレコードであり,次による。
1) 管理ヘッダ1は,パーセル系データ管理フレームを指し示している。
2) 管理ヘッダ2は,リージョン系データ管理フレームを指し示している。
3) 管理ヘッダ3は,案内検索データフレーム内の案内検索データ管理部を指し示している。
4) 管理ヘッダ4は,各種パラメータフレームの各種パラメータディストリビューションヘッダ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
を指し示している。
5) 管理ヘッダ5は,インフラ対応データフレームを指し示している。
6) 管理ヘッダ6は,画像データフレーム内の画像管理ディストリビューションヘッダを指し示
している。
7) 管理ヘッダ7は,音声データフレーム内の音声ディストリビューションヘッダを指し示して
いる。
8) 残りの管理ヘッダは,将来の拡張部分として利用する。
なお,管理ヘッダの並び及び管理ヘッダの番号(1〜16)は,メタデータで定義する。
b) 管理ヘッダテーブルの後半の32個の管理ヘッダレコード 後半の32個の管理ヘッダレコード
は,システム開発者及びDALプロバイダ,データ開発者及びPSF開発者のオリジナルデータ
の管理に用いられる。管理ヘッダレコードは,製造業者固有データフレームに格納する実際の
データの格納位置及びサイズのフィールド,又はファイル名のフィールドで構成する。管理ヘ
ッダレコードを使用しない場合は,アドレスのフィールドは“FF(16)”,サイズのフィールド及
びファイル名のフィールドは“00(16)”を格納する。
1.2
パーセル系データ管理フレーム
1.2.1
パーセル系データの管理手法 パーセル系データの管理手法は,地図データ(主要地図デー
タ,経路誘導データ)を管理するために,次の構造と手法とを使用する。
a) パーセル系データは,レベル,ブロックセット,ブロック及びパーセルの木構造で管理する。
参考 例えば, 2万5千分の1縮尺の地図であれば,日本全国を表すためには地図は相当な数
になり,更に,5千分の1縮尺の地図では更に増え,データの管理が困難である。例え
ば,(基本)パーセルは地図1枚,ブロックは県単位,ブロックセットは地方単位,レベ
ルが日本全体となるような4階層で管理すれば,個々のデータへのアクセスも効率的で
ある。また,この構造は欧米のような広大な地域でも応用が可能である。さらに,複数
の縮尺の地図があるようにレベルも複数存在し,その数は理論的には無限大であるが,
一般的には,レベルの数は実用では8を超えない。また,都市部では1千分の1縮尺の
地図が存在していたり,山村部では2万5千分の1縮尺の地図しか存在しないように,
すべての地域ですべてのレベルのパーセルデータが存在することは現実的にない。すな
わち,地域によって最下位のレベルは異なることになる。
b) 各レベルは,一つ以上のブロックセットで構成管理する。経緯度方向のブロックセットの数(a
×b)をレベル管理管理情報にもつ。a,bは1,2,4,8,16を設定を設定できる。
c) 各ブロックセットは,1つ以上のブロックユニットで構成管理する。経緯度方向のブロックユ
ニットの数(c×d)をレベル管理情報にもつ。c,dは,1,2,4,8,16,32,64,128,256を
設定できる。
d) 各ブロックユニットは,一つ以上のパーセルで構成管理する。経緯度方向の基本パーセル数(e
×f)を,レベル管理情報にもつ。e,fは,1,2,4,8,16,32,64,128,256を設定できる。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
e) 各パーセルの領域は,基本パーセルを統合又は均等分割することができる。ただし,統合は,
経緯度方向に最大8個とする。分割は,パーセル管理情報に分割数(n×m)もつことで行う。n,
mは2,4,8,16とする。分割のパターンは,三つまで設定することができる。統合はパーセ
ルの格納データが少ない場合,分割は格納データが多い場合に行われる。
f)
分割されたパーセル情報で再分割及び統合は,禁止する。
g) あるレベルの基本パーセルのエリアサイズは,その上位レベルの基本パーセルを均等分割(n×
n)したサイズ及び下位レベルの基本パーセルを統合(m×m)したサイズとし,レベル管理情報
に格納する。n,mは1,2,4,8,16,32を設定できる。例えば,日本では,国土地理院発行
の2万5千分の1縮尺の地図の大きさ(2次メッシュ:経緯度300秒×450秒)を基本単位とし
て,各レベルの基本パーセルの大きさを決めている。
h) パーセルの格納順番は,この規格は定めない。
i)
パーセル単位に格納するデータは,地図データ及び経路誘導データであるが,それぞれのデー
タは,それぞれ異なるパーセルの分割・統合を適用することが可能であるが,それを行っては
ならない。言い換えれば,地図データと経路誘導データとのパーセル番号が同一の場合は,そ
れぞれのデータのエリアサイズは同じである。
j)
地図データが複数のパーセルにかかる場合は,パーセル境界で切断し,それぞれのパーセルに
格納する。道路データの場合,切断部分にノードを生成し境界ノードと呼ぶ。
k) パーセルデータ管理のため,四つのパーセル管理タイプを設定する。
− タイプ1は,各パーセルに格納するデータのアドレス,サイズを明示する。このタイプを標準的に用い
る。
− タイプ2は,各パーセルの基本データフレーム部分のサイズを明示するときに用いる。
− タイプ3は,各パーセルの道路データフレーム部分のサイズを明示するときに用いる。
− タイプ4は,各パーセルを別なファイル(“ALLDATA.KWI”以外)に分割して格納するときに用いる。
レベル−ブロックセット−ブロック−パーセルの関係の例を,図4に示す。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
レベル及びブロック
セットの関係
レベルは、2×2のブロック
セットで構成する。
ブロック及びパーセル
の関係
ブロックセット及び
ブロックの関係
ブロックは,2×2のパー
セルで構成する。
ブロックセットは,2×2の
ブロックで構成する。
2
1
3
0
2
1
3
0
2
1
3
0
図 1 レベル−ブロックセット−ブロック−パーセルの関係の例
図 2 地図パーセル分割の例
Level i+2のパーセル
Level i+1のパーセル
Level iのパーセル
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
1.2.2
パーセル系データ管理フレームの構造 パーセル系データ管理フレームは次の,a)及びb)
で構成する。図6に,その構造とぞれぞれとの関係を示す。
a) パーセル系データ管理ディストリビューションヘッダ パーセル系データ管理ディストリビュ
ーションヘッダは,次で構成する。
−
ヘッダサイズ
−
ファイル名指定
−
収容範囲
−
レベル管理レコードのサイズ
−
ブロックセット管理レコードのサイズ
−
ブロック管理レコードのサイズ
−
レベル管理レコードの総数
−
ブロックセット管理レコードの総数
−
レベル管理レコードの並び
−
ブロックセット管理レコードの並び
−
ブロック管理テーブルの並び
b) パーセル管理リスト パーセル管理リストは,次で構成する。
−
パーセル管理タイプ
−
経路誘導パーセル管理リストへのオフセット
−
主要地図パーセル管理リスト
−
経路誘導パーセル管理リスト
地図及び経路誘導パーセル管理リストを構成する管理レコードは,パーセル管理タイプごと
に異なる書式である。
1) 主要地図パーセル管理リスト 主要地図パーセル管理リストは,次の四つのタイプに区分す
る。
タイプ1: 先頭アドレス及び主要地図データフレームのサイズ。
タイプ2: 先頭アドレス,主要地図データフレームのサイズ及び地図基本データフレームの
サイ
ズ。
タイプ3: 先頭アドレス,主要地図データフレームのサイズ及び道路データフレームのサイ
ズ。
タイプ4: 先頭アドレス,主要地図データフレームのサイズ及びファイル名称のサイズ。
2) 経路誘導パーセル管理リスト 経路誘導パーセル管理リストは,次の三つのタイプに区分す
る。
タイプ1: 先頭アドレス及び経路誘導データフレームとのサイズ。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
タイプ2: 先頭アドレス,経路誘導データフレームとのサイズ及び経路誘導基本データフレ
ームのサイズ。
タイプ3: 先頭アドレス,経路誘導データフレームのサイズ及びファイル名のサイズ。
経路誘導データは,基本的に最下位レベルの主要地図のノードを対象としているため,経路
誘導パーセル管理リストもそのレベルにのみ存在する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ブロック管理レコー
ド 1
ブロック管理レコー
ド 2
ブロック管理レコー
ド n
パーセル管理情報
パーセル管理タイプ
経路誘導パーセル管理
リストへのオフセット
主要地図パーセル管理レ
コード n
パーセルデータ
(主要地図データ)
パーセルデータ
(経路誘導データ)
経路誘導パーセル管理レ
コード 1
経路誘導パーセル管理レ
コード 2
経路誘導パーセル管理レ
コード n
ブロックセット管理
レコード 1
ブロックセット管理
レコード2
ブロックセット管理
レコード n
ブロック管理テーブ
ル 1
ブロック管理テーブ
ル 2
ブロック管理テーブ
ル n
主要地図パーセル管理レ
コード 1
全データ管理
フレーム
データボリューム
(レベル管理情報.)
パーセル系データ管
理ヘッダテーブル
リージョン系データ
管理ヘッダテーブル
案内検索管理
ヘッダテーブル
RESERVED
レベル管理レコード
1
レベル管理レコード
2
|
|
レベル管理レコード
n
ブロック
セット
管理情報
ブロック
管理情報
レベル
管理情報
パーセル系データ管理フレーム
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図 3 パーセル系データ管理フレームの図
1.2.3
パーセル系データの格納方法
7.2.3.1 格納方法の共通事項 アプリケーションが,データの収納の順に地図の道路・背景・名称を
描画することを想定し,そのデータを効率よく管理するため,次によってデータを格納する。
a) パーセル系データは,複数の主要地図データフレーム,複数の経路誘導データフレームで構成
する。主要地図データフレーム及び経路誘導データフレームの両方とも,ディストリビューシ
ョンヘッダ及び幾つかのデータフレームで構成する。主要地図基本データフレームは,道路デ
ータ,背景データ及び名称データが格納する。経路誘導基本データフレームは,誘導データ,
文字列データ及び形状データが格納する。
b) 道路データ,背景データ,名称データは,各々表示クラスを設定し,分類する。道路データの
表示クラスは,最大16あり,これらはメタデータで設定する。背景データの表示クラスは,最
大32,名称データのクラスは最大16である。
c) 背景データは,種別コードを設定し,分類する。背景種別コードは,メタデータで設定する。
背景データは形状のタイプとして,記号,点,線及び面をもつ。
d) 名称種別コードは,メタデータで設定する。
e) 道路データは,表示クラスの順序に従い,対応するデータフレームに格納する。
f)
背景データは,表示クラスの順序に従い,対応するデータフレームに格納する。
g) 名称データは,表示クラスの順序に従い,対応するデータフレームに格納する。
h) 道路データは,マルチリンク構造で格納する。
7.2.3.2 マルチリンク(リンク列)構造 マルチリンク構造は,一般的に,道路をリンク情報・ノー
ド情報の組合せで表す構造である。通常,リンク情報は,ノード情報,形状点及び属性データで表
し,道路を線で描画している。したがって,道路描画のための線形状又は道路を表す連続したリン
クは,共通な項目が多く,共通化ができる。マルチリンクは,一つの属性データと複数のノードを
含む複数の形状点データとで構成する。マルチリンク構造は,すべてのレベルの道路データで使用
する。図7に,その構造を示す。
a) マルチリンクの1単位を表すリンク列データレコードは,ヘッダ部及びデータ部で構成する。
b) データ部は,リンク列形状情報,ノード・リンク接続情報,ノード付加情報,標高情報及び通
行規制情報で構成する。
c) リンク列形状情報は,開始ノード座標,補間点座標及び属性とで構成する。
d) ノード・リンク接続情報は,単にノード情報とも呼び,複数のリンク列間の同一ノードを識別
するための情報及びノード付加情報の変化情報である。
e) ノード付加情報は,リンク番号,車線・幅員情報,誘導データへの参照情報,名称データへの
参照情報,交通規制情報への参照情報及びリージョン番号で構成する。
f)
標高情報は,現状データ整備が不十分であるという背景から,空間座標(X,Y,Z座標)の高
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
さ情報が独立している。
g) 交通規制情報は,最下位レベル以外のレベルには存在しない。情報の構成要素は,経路計算デ
ータの交通規制と同じである。
h) マルチリンクは,複数のパーセルにわたって設定してはならない。道路が複数のパーセルにわ
たる場合,パーセル境界に設定するダミーノードを開始/終端とする,二つのマルチリンクを
設定する。上位レベルで一つのマルチリンクに統合されるマルチリンクは,識別番号が連続す
るように設定する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ノード
形状補間点
セグメント
リンク
リンク列
セグメント
リンク
マルチリンク
道路属性変化点
図 4 マルチリンクの構造
7.2.3.3 リンク,ノードの識別番号 リンク,ノードの識別番号は,通常,データには,識別のため
にユニークな番号を付与するが,この書式では,リンクだけに識別番号(リンクID)を付与する。
ノードには識別番号は付与せず,パーセル単位の格納順番を識別に用る。リンクIDの構造を,図8
に示す。
リンクIDは,リンク列の開始点からノードごと(すなわち,リンク単位)に順番に番号を付与し,
上位レベルにもその道路が存在する場合,上位のリンクにも同じリンクIDを付与して,レベル間の,
リンクの関係付けを行っている。パーセルの道路データのリンク列及びリージョンの経路計算デー
タのリンクは,このリンクIDで関係付けられている。最下位レベルの道路データのリンク列には,
経路計算データの対象としない道路(描画だけを行う道路)を設定することができるが,その場合,
最下位レベルの経路計算データフレームにその道路のリンク及びノード情報を格納しないため,リ
ンクIDは付与しない。しかし,最下位レベルの道路データで,リンクIDをもつリンク/ノードま
での経路計算を行うことは可能である。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
レベル n+2
レベル n+1
レベル n
始点
+
L3-0
L1-1
L2-1
L2-0
−
L1-0
L1-2
統合ノード
始点
始点
終点
終点
終点
リンクIDの構成
リンクの方向+始点リンク番号+終点リンク番号の差分
図 5 リンクIDの構成
1.3
主要地図データフレーム 主要地図データフレームは,地図データが格納され,パーセル系
データ管理フレームのパーセル管理情報の主要地図パーセル管理レコードによって,その格納位置
を知ることができる。
主要地図データフレームは,主要地図ディストリビューションヘッダと主要地図基本データフレ
ームとで構成する。
1.3.1
主要地図ディストリビューションヘッダ 主要地図ディストリビューションヘッダは,
−
ヘッダサイズ
−
左下基準パーセルID番号
−
ブロック内の左下基準パーセル位置コード
−
分割/統合パーセル識別子
−
プラクティカル管理コード
−
基図フラグ
−
正規化経度方向の実長データ
−
正規化緯度方向の実長データ
−
地磁気の強度データ
−
地磁気の偏角データ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
−
経路誘導データフレームへのオフセット
−
経路誘導データフレームのサイズ
−
経路計算データリージョン数
−
経路計算データリージョン番号の並び
−
基本データフレーム管理レコードの並び
−
拡張データフレーム管理レコードの並び
−
周辺区画アドレス情報
−
拡張(主要地図ディストリビューションヘッダ) で構成する。
基本データフレーム管理レコードは,基本データフレームの道路データフレーム,背景データフ
レーム及び名称データフレームの格納位置(オフセット),並びにサイズを格納する。
さらに,オプションとして,基本データフレーム管理レコードには,拡張データAフレーム,拡
張データBフレームへの格納位置とサイズとを格納する。基本データフレーム管理レコードの数は,
パーセル系データ管理フレームのレベル管理レコードに格納する。
周辺区画アドレス情報は,周辺区画データの位置情報をもつ。通常,一つのパーセルには八つの
パーセルが隣接する。隣接パーセルが分割された場合,周辺区画アドレス情報は,分割された周辺
区画アドレス情報をもつ。この情報にから,主要地図パーセル管理レコードを参照しなくても,周
辺の主要地図データフレームをアクセスすることができる。
1.3.2 主要地図基本データフレーム 主要地図基本データフレームは,道路データフレーム (7.3.3),
背景データフレーム (7.3.4),名称データフレーム (7.3.5)及び付加データA/Bフレーム (7.3.6)で構成
する。
各データフレームの配置情報は,地図基本データフレーム管理レコードで指し示す。実体がない
フレームは,データフレームのサイズをx0000に設定する。
1.3.3
道路データフレーム 道路データフレームは,次のa)〜d)で構成する。道路データフレーム
の構造を,図9に示す。道路データリストは,表示クラスで分類する。
通行コードデータフレーム及び複合ノードデータフレームは,オプションのデータフレームであ
る。
a) 道路データディストリビューションヘッダ 道路データディストリビューションヘッダは,フ
レームの中の各データフレームの管理情報を格納する。道路データディストリビューションヘ
ッダは,
−
ヘッダサイズ
−
交差点総数
−
表示クラス管理情報数
−
付加データ管理情報数
−
本パーセルデータと対応する経路計算データのレベル
−
表示クラス管理情報レコードの並び
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
−
付加データ管理情報レコードの並び
−
拡張(道路データディストリビューションヘッダ) で構成する。
表示クラス管理情報レコードの並びは,表示クラスで分類された道路データリストのための,
複数の表示クラス管理情報レコードで構成する。表示クラス管理レコード数は,表示クラス数
と同じである。表示クラス管理情報レコードは,道路データの最初のリンク列レコードへのオ
フセット及びリンク列レコード数で構成する。
付加データ管理情報レコードの並びは,オプションである,通行コードデータフレーム及び
統合ノードデータフレームのために複数の付加データ管理情報レコード(付加データフレーム
のサイズ及びオフセット)で構成する。
b) 道路データリスト 道路データリストは,表示クラスで分類された複数の道路データで構成す
る。各道路データは,表示スケールフラグ及びリンク列レコードで構成する。リンク列データ
レコードは,
−
リンク列ヘッダ
−
リンク列形状情報
−
ノード・リンク接続情報
−
ノード付加情報
−
標高情報
−
通行規制情報
−
時間情報
−
ストリートアドレス情報 で構成する。
リンク列ヘッダは,リンク列を構成する,個々の情報の管理ヘッダとリンク属性とで構成す
る。
リンク列形状情報は,リンク列のリンク形状データの並びで構成する。
ノード・リンク接続情報は,リンク列を構成するノードレコードの並びで構成する。複数の
リンク列が交差するノードは,それぞれのリンク列に定義し,同一ノード情報で相互の関係が
表される。
ノード付加情報は,ノードの付加情報である,誘導データ,ストリート名称,ストリートア
ドレス及び名称データへのオフセットをもつことができる。
標高情報は,リンク列形状データは標高情報をもたないため,リンク列の標高情報だけをま
とめた標高情報レコードの並びで構成する。
通行規制情報は,ノードに対応する通行規制情報レコードの並びで構成するが,最下位レベ
ルの道路データだけに格納する。
ストリートアドレス情報は,ストリートアドレス情報レコードの並びで構成するが,最下位
レベルの道路データだけに格納される。ストリートアドレス情報は,欧米型の住所体系に対応
するために設定されている。このフォーマットが世界的に適用することとしているため,日本
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ではフォーマットとして項目は存在するが,実際のメディアにはデータは格納されていない。
ストリートアドレス情報レコードは,道路のいずれ側かを表す情報とハウス番号情報とで構
成する。
ノード・リンク接続情報,ノード付加情報,標高情報,通行規制情報,時間情報及びストリ
ートアドレス情報は,付加情報である。
c) 通行コードデータフレーム 通行コードデータフレームは,通行コードデータヘッダ,通行条
件レコードのサイズ及び通行条件テーブルで構成する。通行コードデータヘッダは,
−
通行コードの先頭値
−
通行条件レコードの数 で構成する。
この通行条件テーブルには,このパーセル独自に割り付ける通行コードを,定義する。
通行条件レコードは,共通条件レコードと同じ書式である。
d) 複合ノードデータフレーム 複合ノードデータフレームは,複合ノード情報の並びで構成する。
複合ノードレコードは,
−
構成ノード数
−
ノードオフセットレコードの並び,で構成される。
大きな交差点は,複数のノードで構成されていることが多い。その複数のノードを一つの交
差点にまとめたものが複合ノードである。
各ノードオフセットレコードは,対応するノードレコードのオフセットアドレスを設定する。
このデータフレームは,付加的なものである。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
道路データフレーム
道路データディストリビューションヘッダ
表示クラス管理レコードの並び
道路データリスト
表示クラス単位道路データ : 1
表示縮尺フラグ
リンク列レコードの並び
リンク列データレコード : 1
リンク列データレコード : n
表示クラス単位道路データ : n
通行コードデータフレーム
複合ノードデータフレーム
拡張データフレーム
図 6 道路データフレームの構造
1.3.4
背景データフレーム 背景データフレームは,地図の背景データとその管理データとを格納
する。
背景データフレームは,次のa)〜c)で構成する。 背景データフレームの構造を,図10に示す。
背景データは,表示クラス,背景タイプコードなどで分類することが多い。また,描画アプリケ
ーションは,描画する順番にデータが並んで格納されていると効率がよい。これらのデータ格納の
大分類を項目管理情報,中分類を背景種別としている。
それぞれの背景データの最小単位図形データレコードは,補助データ,名称データへのポインタ
などをもつことができる。
a) 背景ディストリビューションヘッダ 背景ディストリビューションヘッダは,
−
背景ディストリビューションヘッダのサイズ
−
項目管理情報の並び
−
拡張データ(背景ディストリビューションヘッダ) で構成する。
項目管理情報の並びは,それぞれの分類単位別の項目単位背景データのアドレスとサイズを
もつ項目管理情報で構成する。
b) 項目単位背景の並び 項目単位背景は,
− 背景種別数
− 背景種別単位ヘッダの並び
−
最小単位図形データリストの並び,で構成する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
背景種別単位ヘッダは,それぞれの背景種別ごとの最小単位図形データリストへの位置とレ
コードの数及び形状分類を格納する。
最小単位図形データリストは,形状分類ごとのデータレコードで構成する。
最小単位図形データレコードは,ヘッダ,表示スケールフラグ,種別コード(背景種別コー
ド),属性フラグ,座標情報要素ポイント,標高情報,名称データポインタ,附属データ,追加
背景情報ポインタ及び時間情報で構成する。
座標情報要素ポイントのフォーマットは,ヘッダの形状分類(記号/点)によって異なる。
標高情報,名称データへのポインタ,補助データ,付加背景情報ポインタ及び最小描画デー
タレコードは,オプションである。それは,そのレコードでの,属性フラグ及び対応した背景
タイプ・ユニット・ヘッダで示す。
付加背景情報ポインタは,付加データフレームA/Bへの参照に使用する。
背景データフレーム
背景ディストリビューションヘッダ
項目管理レコードの並び(1 : i)
項目単位背景の並び
項目単位背景 : 1
背景種別数(1 : j)
背景種別管理ヘッダの並び(1 : j)
最小単位図形データリストの並び
最小単位図形データリスト : 1
最小単位図形データレコード : 1
最小単位図形データレコード : k
最小単位図形データリスト : j
項目単位背景 : i
図 7 背景データフレームの構造
1.3.5
名称データフレーム 名称データフレームは,メタデータによって定義する表示クラスごと
に管理(格納)する。
地図上に表示する地名・施設名などの名称データを,このフレームに格納する。他のデータフレ
ームからの参照は,このデータフレームの先頭から該当する名称データレコードまでのオフセット
を,指定して行われる。
名称データフレームは,次のa)及びb)で構成する。
名称データは,格納のために任意の条件で分類することができ,その分類の変化ごとにデータ管
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
理情報を作成する。
a) 名称ディストリビューションヘッダ 名称ディストリビューションヘッダは,
−
ヘッダのサイズ
−
名称データ管理情報の並び
−
拡張データ(名称ディストリビューションヘッダ) で構成する。
名称データ管理情報は,それぞれの管理単位での,名称データレコードの数及び名称データ
リストまでのオフセットで構成する。
b) 名称データリストの並び 名称データレコードは,名称のための表示クラスで分類し格納する。
名称データレコードは,
−
名称アトリビュートヘッダ
−
文字列データレコード
−
補助データ
−
背景付加情報ポインタ
−
時間情報 で構成する。
補助データ,背景付加情報ポインタ及び時間情報は,付加的なものである。
3Dシンボルコードは,補助データフィールドに定義する。
文字列データレコードは,多言語をサポートし,また,文字列タイプによる表示位置情報及
びスタイル情報をもっている。
文字列データレコードの書式は,名称アトリビュートヘッダ及び文字列タイプによって異な
り,文字列タイプは,現在7タイプ存在する。
1.3.6
付加データA/Bフレーム 付加データフレームは,周辺検索及び施設に近づいたときの自
動案内などで,製造業者オリジナルデータがパーセルに格納されていることが,アプリケーション
の処理で有効な場合などに,使用する事ことを想定している。特に位置座標を,キーとしている検
索に有効である。
データ管理のための構造だけを定義し,データ構造などの詳細は案内検索データフレームで定義
する。製造業者オリジナルデータと同じ識別に関するデータ構造をもっている。
1.4
経路誘導データフレーム 経路誘導データは,道路データフレームのノードに着目してその
経路誘導情報を取り扱っている。したがってほとんどの場合最下位レベルのパーセルにしか存在せ
ず,また,ノードが存在しても経路誘導データが存在しないこともある。
経路誘導データフレームの構成は,次による。
−
経路誘導ディストリビューションヘッダ
−
経路誘導基本データフレーム
−
経路誘導拡張データフレーム で構成する。
経路誘導データは,ノードのノード付加レコードから参照する。
1.4.1
経路誘導ディストリビューションヘッダ 経路誘導ディストリビューションヘッダは,
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
− ヘッダサイズ
− パーセルID番号
− ブロック内の左下パーセル位置コード
− 分割・統合パーセル識別子
− プラクティカル管理コード
− 基図フラグ
− 基本データフレーム管理レコードの並び
−
拡張データフレーム管理レコードの並び,で構成する。
経路誘導基本データフレーム管理レコードは,経路誘導基本データフレームの誘導データフレー
ム,文字列データフレーム,形状データフレーム及びパターンデータフレームの,位置及びサイズ
で構成する。管理レコードの数は,パーセル系データ管理フレームのレベル管理レコードに設定す
る。
1.4.2
経路誘導基本データフレーム 経路誘導基本データフレームは,
−
誘導データフレーム
−
文字列データフレーム
−
形状データフレーム
−
パターンデータフレーム で構成する。
経路誘導で使用する道路名称,交差点名称,方面名称などの地物名称は,文字列データフレーム
にまとめて格納する。また,線又は面で構成する道路建築物の表示データは,形状データフレーム
に格納する。交差点の拡大案内図のようなスポットガイドのための描画データは,パターンデータ
フレームに格納する。それらは,BMP,TIFF,JPEGなどのコンピュータグラフィックの形式で構
成する。該当する文字列データ,形状データ及びパターンデータを参照するために,誘導データに
オフセットが格納されている。
1.4.3
誘導データフレーム 誘導データフレームは,誘導を行うノードごとの基本データで構成さ
れ,基本データは,次のa)〜h)及びi)で構成する。誘導データは,道路データフレームのノードレ
コード単位で管理する。同一ノードの場合,それぞれのノードごとに誘導データをもつことを基本
とするが,誘導データをまとめて一つのノードにもつことも可能である。道路データから誘導デー
タの索引は,ノード付加レコードに,誘導データフレームの先頭から該当する基本データまでのオ
フセットを格納して行う。誘導データから道路データの索引は,基本ヘッダのノード情報で行う。
誘導データフレームの構造を,図11に示す。基本データの格納順番についての規定は定めない。
a) 基本ディストリビューションヘッダ 基本ディストリビューションヘッダは,基本データのサ
イズ,データ有無識別情報,ノード情報及び各データテーブル/リストへのオフセットとレコ
ード数を格納する。
b) 交差点名称データテーブル 交差点名称データテーブルは,経路誘導で使用する交差点名称を
格納する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
交差点名称レコードは,アトリビュートヘッダと文字列データへのオフセットとで構成する。
c) 道路名称データテーブル 道路名称データテーブルは,経路誘導で使用する道路名称データを
格納する。
道路名称データレコードは,アトリビュートヘッダと文字列データへのオフセットとで構成
する。
d) 方面名称データリスト 方面名称データリストは,経路誘導で使用する方面名称,地点名称な
どの情報を格納する。
方面名称データレコードは,アトリビュートヘッダ,距離情報及び案内ポイント管理レコー
ドの並びで構成する。
− 方面名称アトリビューションヘッダは,リンク方向及び誘導ポイント管理レコード数を格
納す
る。
− 距離データは,ノード間の距離を示す。
− 案内ポイント管理レコードは,案内板の属性,名称データの補正値,接続ノード情報を格
納す
る。
e) スポットガイドデータリスト スポットガイドデータリストは,分岐案内,行き先看板案内,
地点案内などで使用する情報と画像などの情報を格納する。
スポットガイドデータレコードは,アトリビュートヘッダ,距離情報,案内ポイント管理レ
コードの数,案内ポイント管理リスト,初期位置情報,手前接続ノード情報及び文字列データ
へのオフセットで構成する。
f)
方向ガイドデータリスト 方向ガイドデータリストは,交差点でのレーン数,脱出方向の角度
(12分割)などの情報を格納する。
方向ガイドデータレコードは,方向ガイドアトリビュートヘッダ,案内ポイント管理レコー
ドの数及び案内ポイント管理リストで構成する。案内ポイント管理レコードは,案内ポイント
管理アトリビュートヘッダ,脱出方向の接続ノード数,交差点情報,文字列データへのオフセ
ット及び接続ノード情報テーブルで構成する。
g) 道路構造物データリスト 道路構造物データリストは,トンネル,橋,高架橋など道路を構成
する構造物の情報群である。
道路構造物データレコードは,道路建造物アトリビュートヘッダ,距離情報,オフセット距
離,高さ情報,交差情報及び文字列データへのオフセットで構成する。
h) 建造物・施設データリスト 建造物・施設データリストは,経路誘導に利用する,道路周辺に
存在する建物及び施設の情報である。建造物・施設データレコードは,建造物・施設アトリビ
ュートヘッダ,種別コード,施設重心座標,進入方向限定情報,オプショナル座標,文字列デ
ータへのオフセット,形状データへのオフセット,補助データ及び出入り口情報で構成する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
i)
注意地点データテーブル 注意地点データテーブルは,注意地点を示す項目及びデータ形式が
まだ未定であるが,近い将来定義するため,書式のフレームワークだけを定義する。
経路誘導データフレーム
基本データの並び
基本データ : 1
基本データディストリビューションヘッダ
交差点名称データテーブル
道路名称データテーブル
方面名称データリスト
スポットガイドデータリスト
方向ガイドデータリスト
道路構造物データリスト
建造物・施設データリスト
注意地点データテーブル
基本データ : n
図 8 経路誘導データフレームの構造
1.4.4
文字列データフレーム 文字列データフレームは,経路誘導で使用する文字データを格納す
るために使われる。格納の順番についての規定はないが,格納者又はデータ利用者が規定する管理
情報単位に格納することができる構造である。また,発音データ又はアクセント情報への索引を含
む。
文字列データフレームは,次のa)とb)とで構成する。文字列データレコードを参照するデータに
は,文字列データフレームの先頭から該当する文字列レコードまでのオフセットが格納されている。
a) 文字列ディストリビューションヘッダ 文字列ディストリビューションヘッダは,ヘッダサイ
ズ,文字列データ管理情報の数及び文字列データ管理情報の並びで構成する。
文字列データ管理情報は,文字列データへのオフセットとレコード数で構成する。
b) 文字列データリスト 文字列データレコードは,文字列データレコードのサイズ,言語別オフ
セットポインタテーブル及び言語別文字情報リストで構成する。
1) 言語別文字情報リスト 言語別文字情報レコードは,文字列アトリビュートヘッダ,表示文
字列,発音文字列,アクセント情報レコードの並び及び自然音声データ関連情報で構成する。
1.4.5
形状データフレーム 形状データフレームは,次のa)及びb)で構成する。
a) 形状データディストリビューションヘッダ 形状データディストリビューションヘッダは,ヘ
ッダのサイズと形状詳細データレコードの並びを管理する,形状データ管理情報の並びで構成
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
する。
b) 形状データリスト 形状詳細データレコードは,形状分類,オフセット座標レコードの数,要
素点座標情報及び高さ情報レコードの並びで構成する。
形状データを参照するデータには,形状データフレームの先頭から該当する形状データレコ
ードまでのオフセットが格納されている。
1.4.6
パターンデータフレーム パターンデータフレームは,案内に使用する交差点拡大図のよう
な描画データを格納するために使用する。パターンデータは,映像IDで取り扱われ,案内図の上に
経路を上書きするために使用する経路データを含んでいる。CLTU,image,VectorPicture,GIF,TIFF,
EPSF,RIB,JPEG書式を,使用することができる。
パターンデータフレームは,画像管理ディストリビューションヘッダ,パレットセットデータフ
レーム,カラーテーブルデータフレーム及びa) 画像データフレームで構成する。
画像データを参照するデータには,パターンデータフレームの先頭から該当する画像データレコ
ードまでのオフセットが格納されている。
a) 画像データフレーム 画像データフレームは,
−
画像データ管理情報数
−
画像データ管理情報の並び
−
画像データレコードの並び,で構成する。
1) 画像データレコード 画像データレコードは,
−
画像データアトリビュートヘッダ
−
画像データ
−
経路データの先頭位置調整領域
−
経路データ で構成する。
1.5
リージョン系データ管理フレーム
1.5.1
経路計算データの管理手法 経路計算データは,効率的な経路計算を行うために,詳細な地
図にはすべての道路が描かれ,高縮尺な地図には主要国道しか描かれないように,詳細な道路ネッ
トワークデータを最下位レベルとして,徐々に主要な道路ネットワークに絞り込んだ複数のレベル
とした構造で構成する。
経路計算データは,次によって管理する。
a) 経路計算データは,最上位レベルから最下位レベルまで木構造によって管理する(図12参照)。
b) 各リージョンには,レベルごとに0番からの通し番号を付与する。
c) 上位レベルで結合するリージョンは,必ず連続した番号を付与する。
d) 上位レベルのリージョンは,下位レベルで構成するリージョンのリージョン番号の昇順に合わ
せてリージョン番号を付与する。
e) リージョン管理テーブルは,管理レコードをレベル番号及びリージョン番号の順に配置する。
f)
最上位レベルに複数のリージョンが存在する場合,ルートとなるダミーレベルを設定し,レベ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ル番号を−32番,上下左右端の経緯度をFFFFFF(16)として,管理レコードを区別する。
g) 下位レベルのリージョンが存在しない場合は,管理レコードの下位レベルの先頭リージョン番
号をFFFF(16)として,下位レベルにリージョンが存在しないことを表す。また,下位レベルの
一部のエリアにリージョンが存在する場合は,管理レコードで存在するリージョンだけを示す。
階層ごとのリージョンの分割状況
リージョン管理レコードの木構造
上位レベル
下位レベル
0
0
0
1
2
3
4 5
1
2
6
0
0
1
3
4
1
5
2
2
0
6
リージョン番号
図 9 経路探索データ管理の木構造
1.5.2
リージョン系データ管理フレームの構成 リージョン系データ管理フレームは,次のa)〜c)
で構成する。経路計算管理データの構成を,図13に示す。
a) リージョン系データ管理ディストリビューションヘッダ リージョン系データ管理ディストリ
ビューションヘッダは,
−
ヘッダサイズ
−
リージョン管理テーブル情報
−
共通通行条件テーブル情報
−
レベル管理情報
−
レベル管理レコードの並び,で構成する。
レベル管理レコードは,レベルの数分存在し,レベル番号,リージョン管理レコード情報及
び経路計算基本データフレームを構成する各レコードのサイズで構成する。
b) リージョン管理テーブル リージョン管理レコードは,
−
リージョンの収容範囲座標
−
上位レベルのリージョン番号
−
下位レベルの先頭リージョン番号とその数
−
データ格納位置レコード で構成する。
データ格納位置レコードの書式は,リージョン管理レコードのタイプ番号によって異なる。
c) 共通通行条件テーブル 共通通行条件テーブルは,すべての経路計算データフレームに共通す
る通行コードを格納する。
一般的に,交通規制データは,データ定義に48bit以上を必要とする。したがって,交通規制
データをそのままで格納すると多くのメモリーが必要である。そのため,1 byteのコードによ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
って各交通規制を表示する方法を用い,メモリの減少を図っている。この方法は,128の交通
規制まで定義可能であり,データベース内の共通通行コード,個々の地域単位で有効な通行コ
ードに分類する。このテーブルは,その共通通行コードを定義する。個々の交差点で実際に適
用する交通規制(例
左折禁止)は,リンク列データレコードの交通規制レコードとリンクデータフレームのリン
クテーブルとの規制レコードに格納する。
全データ
管理フレーム
データボリューム
パーセル系データ
管理ヘッダテーブル
リージョン系データ
管理ヘッダテーブル
案内検索データ
管理ヘッダテーブル
RESERVED
レベル管理
レコード1
レベル管理
レコード2
レベル管理レコードn
リージョン管理
レコード1
リージョン管理
レコード2
リージョン管理
レコードn
リージョン系データ管理フレーム
リージョンデータ
(経路計算データ)
図 10 経路計算管理データの構成
1.6
経路計算データフレーム 経路計算データフレームは,リージョン単位にそれぞれの経路計
算データに格納する。
経路計算データフレームは,次によって構成する。
−
経路計算ディストリビューションヘッダ
−
経路計算基本データフレーム
−
経路計算拡張データフレーム
1.6.1
経路計算ディストリビューションヘッダ 経路計算ディストリビューションヘッダは,
−
ヘッダのサイズ
−
リージョン番号
−
プラクティカル管理レコード
−
基本データフレーム管理レコードの並び
−
拡張データフレーム管理レコードの並び,で構成する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
プラクティカル管理レコードは,メタデータで定義される地域ごとの情報(例えば,通行区分)
を参照する番号を格納する。
基本/拡張データフレーム管理レコードの並びと数は,メタデータ及びレベル管理レコードに設
定する。
1.6.2
経路計算基本データフレーム 経路計算基本データフレームは,
−
ノードデータフレーム
−
リンクデータフレーム
−
上位レベルノード対応データフレーム
−
上位レベルリンク対応データフレーム
−
リンクコストデータフレーム
−
通行コードデータフレーム
−
ノード座標データフレーム
−
道路リファレンステーブル
−
統計コストデータフレーム で構成する。
各データフレーム,データテーブルの並びは,格納順番に応じたメタデータで定義する。
1.6.3
ノードデータフレーム ノードデータフレームに,経路計算に必要なノードに関する情報を
格納する。
ノードデータフレームは,次のa)及びb)で構成する。
a) ノードディストリビューションヘッダ ノードディストリビューションヘッダは,ヘッダのサ
イズ,ノードレコードの総数,リンク総数,ランク管理情報の数及びランク管理情報の並びで
構成する。
b) ノードデータテーブル ノードレコードは,ノード属性,リンクレコードの位置,リンク間規
制の数,リンク間コストの数及びノードレコード拡張部で構成する。
ノードデータには別な識別番号は設定されていないため,格納順番を識別に使っている。し
たがって,この規格の中でノードID又はノード番号を記載しているフィールドは,ノードデー
タテーブルの格納順番を指している。
1.6.4
リンクデータフレーム リンクデータフレームに,ノード,ノードのつながり及び交通規制
などを格納する。
リンクデータフレームには,ノードに接続するリンクごとのリンク情報をノード単位(リンクテ
ーブル)に,格納する。リンクテーブルは,次のa)〜f)で構成する。
a) リンクレコード リンクレコードは,隣接ノードID番号,リンクコストレコード番号,リンク
レコード属性,リージョン番号及びリンクレコード拡張部で構成する。
b) 規制レコード 規制レコードは,リンク間入出番号,規制内容識別フラグ,通行コード及び規
制拡張部で構成する。
c) リンク間コストレコード リンク間コストレコードは,リンク間入出番号,総合交差点対応フ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ラグ,リンク長単位,平均旅行時間単位,リンク長,平均旅行時間及びリンク間コスト拡張部
で構成する。
d) 上位レベルノード対応レコード番号 上位レベルノード対応レコード番号は,該当のノードレ
コードの中の,同一ノード上位レベル存在範囲が1以上の場合,設定する。
e) 境界リンク上位レベル対応テーブル 境界リンク上位レベル対応テーブルは,次の条件で生成
する。
1) このノードは,境界ノードである。
2) 上位のリンクは上位のノードに接続するが,更にその一つ上の上位のノードは存在しない。
接続する隣接リージョンのリンクは,上位リンクをもつ。
境界リンク上位レベル対応テーブルは,サイズ,境界リンク上位レベル対応レコードの並
びで構成する。
f)
統計コストテーブルへのオフセットレコードの並び 統計コストテーブルへのオフセットレコ
ードの並びは,統計コストレコードへのオフセットを格納するが,統計コストテーブルは,現
在その書式が規定されていない。
1.6.5
上位レベルノード対応データフレーム 上位レベルノード対応データフレームは,レベル間
のノードの対応関係を下位レベルのノードを基準にして表したののである。したがって,上位レベ
ルにも,ノードが存在するノードの情報を格納する。
上位レベルノード対応データフレームは,ディストリビューションヘッダと上位レベルノード対
応テーブルとで構成する。
上位レベルノード対応レコードは,隣接情報,上位レベルノードID番号及び上位レベルリンク対
応レコードへのオフセットで構成する。
1.6.6
上位レベルリンク対応データフレーム 上位レベルリンク対応データフレームは,リンクレ
コード番号を格納する上位レベルリンク対応レコードの並びで構成する。
上位レベルでも,ノードに接続するリンク(すなわち,上位レベルにも存在するリンク。)を格納
する。上位レベルリンク対応レコードは,上位レベルノード対応レコードから索引する。
1.6.7
リンクコストデータフレーム リンクコストデータフレームには,経路計算に使用するリン
ク長,平均旅行時間及びリンクの属性を格納する。
リンクコストデータフレームは,リンクコストヘッダ及びリンクコストレコードの並びで構成す
る。
リンクコストレコードは,リンクID番号,同一リンク上位レベル存在範囲,リンク通行状態フラ
グ,リンク有料フラグ,バイパスフラグ,信号機数,リンク属性,リンク長,接続ノードID番号,
平均旅行時間,道路状態フラグ,規制速度,サブリンク種別コードなどで構成する。データレコー
ドは,平均旅行時間の有無,リンクIDの順番で格納する。
1.6.8
通行コードデータフレーム 通行コードデータフレームは,通行コードデータヘッダ,通行
コードレコードのサイズ及び通行条件テーブルで構成する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
通行条件レコードは,このリージョン独自に適用する通行コードを格納する。したがって,リー
ジョン内に独自の通行コードが存在しない場合,このデータフレームは生成されない。
この通行コードと全データ管理フレームの共通通行条件レコードとの通行コードが,車種,時間
などの通行規制そのものを定義している。リンクデータフレームの規制レコードは,この通行コー
ドへの索引(コード)を格納する。
1.6.9
ノード座標データフレーム ノード座標データフレームは,ノード座標ディストリビューシ
ョンヘッダ,ノード座標基準グリッド位置テーブル及びノード座標テーブルで構成する。ノード座
標レコードは,ノードデータフレームのノードレコードの順で格納する。
ノードの座標値は,経路計算ではあまり利用されないため,格納をオプションとし,ノードレコ
ードの属性項目としないで,座標データフレームとして独立して格納する。
ノード座標は左下すみを基準とした,正規化座標(12Bit)で表されている。基準グリッド位置レ
コードにその絶対座標値を格納する。
1.6.10 道路リファレンスデータフレーム 道路リファレンスデータフレームは,統合ノードの情報
が格納され,統合ノードの数及び統合ノード情報の並びで構成する。リージョン内に統合ノードが
存在しない場合は,このデータフレームは生成されない。
統合ノード情報は,サイズ,統合ノード番号,構成リンク数,ルート情報数,従属ノード情報数,
外リンク接続従属ノード番号の並び,パディング,構成リンクの並び,従属ノード情報の並び,及
びルート情報の並びで構成する。
統合ノード番号は,この統合ノードを代表するノードデータフレームの該当ノード番号である。
従属ノード情報は,統合ノードを構成するその他のノード(従属ノード)への相対座標値を格納す
る。ルート情報は,統合ノード内のリンクの接続関係が格納する。
1.6.11 統計コストテーブル 統計コストテーブルは,近い将来リンクに関する統計コストデータを
格納するために設定されているが,現在書式は規定しない。
1.6.12 経路計算拡張データフレーム 経路計算拡張データフレームは,使用者識別ID,データ識
別コード及び拡張データの並びで構成する。
1.7
案内検索データフレーム
1.7.1
案内検索データの管理手法 案内検索データフレームは,案内検索オブジェクトとサービス
オブジェクトとの検索に使用する。
例えば,ストリート検索の場合,データベースに10万のとおり名称があれば,効率よい検索方法
がない場合,検索に数分以上時間を要する。電話番号による目的地検索の場合では,電話番号は4
千万件以上ある。
検索時間は,レコード数,サイズ及びDALアプリケーションのアルゴリズムに依存する。検索時
間は,メディアへのアクセス時間,DAL及びアプリケーションの処理時間を総合したものであり,
索引データを用いると大幅な削減が可能である。したがって,この案内検索データフレームは,検
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
索対象データを格納するデータフレームと索引データのデータフレームとで構成する。また,一般
的に多くの検索は,その検索に合わせた索引データ及び地点データのフォーマットを必要とする。
例えば,ガソリンスタンドの検索では,システムは店舗名,地名名前,電話番号,ブランド名など
の索引データを必要とするが,そのデータの並びなどは,他の検索と共通して使用することがほと
んどできないで検索対象に依存している。したがって索引データのための幾つかのフォーマットが
必要である。
さらに,データタイプの幾つかのフィールド,地点データ及び索引データの属性は,アプリケー
ションの利用者の特性や好みに合わせることは難しい。検索のためのシステムへの要求を,すべて
満たす地点データ及び索引データのフォーマットは,非常に多くの項目と大きなサイズが必要とな
る。
したがって,地点データ及び索引データの詳細のレコードフォーマットは,コンソーシアムなど
によって定義することとし,この規格では定めない。しかし,相互運用性を保つために,レコード
全体のフォーマットは,定義フレームに定義することとする。
1.7.2
案内検索データフレームの構成 案内検索データフレームは,次の三つのフレームで構成す
る。その構造を図14に示す。
a) 検索管理フレーム(データ管理部) 検索管理フレーム(データ管理部)は,ボリュームを管
理する案内検索ボリューム管理データと地点情報を管理する地点情報管理データとを格納する。
検索対象ごとに必要となる検索データを管理する単位を,ボリュームと呼ぶ。
b) 検索フレーム 検索フレームは,検索のための索引データとなる該当データ,検索範囲を絞り
込むためのカテゴリデータ及びそれらの書式を定義するための定義データを,ボリューム単位
に格納する。したがって,複数の検索フレームが存在する。
c) 地点情報フレーム 地点情報フレームは,地点情報の形式ごとの,地点情報の詳細を格納する。
したがって,複数の地点情報フレームが存在する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
案内検索フレーム1
案内検索フレーム2
位置2
案内検索フレーム4
ボリューム 1
ボリューム2
ボリューム4
位置1
データ管理フレーム
ボリューム管理1
ボリューム管理3
ボリューム管理2
案内検索フレーム5
ボリューム3
図 11 案内検索データフレーム構造
1.7.3
データ管理部 データ管理部は,次のa)〜d)で構成する。
この管理部は,16Kバイトの固定長である。
a) データ管理ヘッダ データ管理ヘッダは,
− データ宣言
− データフォーマットバージョン
− データ作成日
− COPYRIGHT
− 使用者領域
− 拡張領域
− ボリューム管理レコード
− 地点情報レコード
−
タイトル表示文字情報データリスト で構成する。
データ宣言は,このヘッダを識別するための4バイトのシグネチャを格納する。シグネチャ
は,この規格書では規定しないが,運用の互換性を保つためにKiwi−Wコンソーシアムの規格
として,規定する。この規格書の参照に例示する(附属書8参照)。
b) 使用者領域(検索用メタデータ) 使用者領域は,データ宣言,カテゴリ及びフィールドを定
義するために用いる。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
c) ボリューム管理テーブル ボリューム管理テーブルは,4バイトのシグネチャでの幾つかのタ
イプに分類する案内検索管理レコードで構成する。シグネチャは,使用者定義領域に定義する。
ボリューム管理レコードは,
−
データ宣言(検索型/管理型)
−
検索機能宣言
−
アドレス記述宣言
−
拡張領域サイズ/オフセット
−
デフォルトキーボード指定
−
カバーエリア最小/最大緯度経度
−
検索フレームの管理部サイズ/アドレス
−
表記項目
−
別設定
−
拡張領域 で構成する。
各宣言は,それぞれの意味を識別するための4バイトのシグネチャを格納する。シグネチャ
は,この規定書では規定しないが,運用の互換性を保つためにKiwi−Wコンソーシアムの規格
として,規定する。この規格書の参照に例示する(附属書8参照)。
d) 地点情報管理テーブル 地点情報管理テーブルは,地点情報のタイプを定義する4バイトのデ
ータ宣言で分類する複数の地点情報管理レコードで構成する。地点情報管理レコードは
−
データ宣言
−
アドレス記述宣言
−
拡張領域サイズ/オフセット
−
カバーエリア情報
−
地点情報フレームの管理情報/管理アドレス
−
地点情報名称言語別文字情報データリスト
−
拡張領域
−
パディング で構成する。
1.7.4
検索フレーム 検索フレームは,次のa)〜e)で構成する。案内検索フレームのダイアグラム
を表1に示す。
カテゴリデータとは,検索で検索対象を絞り込むために使用するデータ(カテゴリ)である。例
えば,レストランの検索では,最初に選択する和食・中華・ファミリーレストラン・めん類及び県・
市町村名などがカテゴリデータである。
該当データとは,検索の対象となるデータ(該当データ)である。例えば,レストランの検索で
はカテゴリで絞り込まれた最終的に選択対象となる。ABCレストラン・・・・XYZ食堂などが該当
データである。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表 1 案内検索フレームのダイアグラム
検索フレーム管理部
カテゴリ定義フレーム
(#1 to #G)
[Locatable in any place]
該当データ定義フレーム
(#1 to #G)
[Locatable in any place]
カテゴリデータフレーム
(#1 to #G)
[Locatable in any place]
該当データフレーム
(#1 to #G)
[Locatable in any place]
a) 検索フレーム管理部 検索フレーム管理部は,次の1)及び2)で構成する。
1) 検索フレーム管理部ヘッダ 検索フレーム管理部ヘッダは,
− データ宣言
− カテゴリ・該当データの数
− 検索詳細情報レコードの数,サイズ,オフセット で構成する。
データ宣言は,この検索を識別するための4バイトのシグネチャを格納する。シグネチャ
はこの規格書では規定しないが,運用の互換性を保つために,この規格書の参照に例示する
(附属書8参照)。
2) 検索詳細情報レコード 検索詳細情報レコードは,
− データ宣言
− 拡張領域情報
− カテゴリ定義管理情報
− 該当データ管理情報
− デフォルト地点情報
− 次段データフレーム情報
− 表記項目
− 別指定
− 拡張領域 で構成する。
データ宣言は,このレコードを識別するための4バイトのシグネチャを格納する。シグネ
チャはこの規格書では規定しないが,運用の互換性を保つために,この規格書の参照に例示
する(附属書8参照)。
b) カテゴリ定義フレーム カテゴリ定義フレームは,次の1)及び2)で構成する。
1) 定義フレームヘッダ 定義フレームヘッダは,
− データ宣言
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
− データタイプ
− 定義レコード数 で構成する。
データ宣言は,カテゴリ項目を識別するための4バイトのシグネチャを格納する。シグネ
チャはこの規格では規定しないが,運用の互換性を保つために,この規格書の参照に例示す
る(附属書8参照)。
2) 定義レコード 定義レコードは,一つのデータを表すレコードの各フィールドの定義をデー
タ提供者が自由に表現・選択できるように,個々のフィールドを定義する“定義フィールド”
で構成する。
一般的に,カテゴリを提供する情報は,様々な項目から構成する。項目の種類及び内容は,
情報の分類や提供者の意図によっても変わる。
2.1) 定義フィールド 定義フィールドは,
− フィールド用途
− フィールド記述タイプ
− フィールド記述型宣言
− フィールドデータ数
− フィールド付加情報 で構成する。
用途,記述タイプ及び記述型宣言はシグネチャで定義する。シグネチャは,この規定では
規定しないが,運用の互換性を保つために,この規格書の参照に例示する(附属書8参照)。
c) 該当データ定義フレーム 該当データ定義フレームは,該当データの書式を定義するために使
用する。
該当データ定義フレームは,次の1)及び2)で構成する。
1) 定義フレームヘッダ 定義フレームヘッダは,
− データ宣言
− データタイプ
− 定義レコード数 で構成する。
データ宣言は,該当データを識別するための4バイトのシグネチャを格納する。シグネチ
ャは,この規定では規定しないが,運用の互換性を保つために,この規格書の参照に例示す
る(附属書8参照)。
2) 定義レコード 定義レコードは,一つのデータを表すレコードの各フィールドの定義をデー
タ提供者が自由に表現・選択できるように,個々のフィールドを定義する“定義フィールド”
で構成する。
該当データの項目の種類及び内容は,情報の分類及び提供者の意図によっても変わる。
2.1) 定義フィールド 定義フィールドは,
− フィールド用途
− フィールド記述タイプ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
− フィールド記述型宣言
− フィールドデータ数
− フィールド付加情報 で構成する。
用途,記述タイプ及び記述型宣言は,シグネチャで定義する。シグネチャはこの規定では
規定しないが,運用の互換性を保つために,この規格書の参照に例示する(附属書8参照)。
d) カテゴリデータフレーム カテゴリデータフレームは,カテゴリ定義に従った書式でデータを
格納する。
e) 該当データフレーム 該当データフレームは,該当定義に従った書式で該当データを格納する。
地点情報を索引するフィールドを定義することによって,検索の結果としての地点情報を取
得できる。
1.7.5
地点情報フレーム 地点情報は,目的用途に応じ幾つかのタイプに分類できる。例えば,
例1. 地点座標だけ(地図上のシンボル表示をしない。):経緯度だけ使用
例2. 地点座標だけで地図へのシンボル表示 :経緯度とタイプコードとを使用
例3. 地点座標と地点の名称とを表示 :経緯度,名称を使用
(シンボル表示のため,タイプコードも
必要)
例4. 地点座標,名称の表示,電話番号,住所の表示 :経緯度,名称,電話番号及び住所を
使用
(タイプコードも必要)
例5. 地点座標,メモ :経緯度,メモを使用
(タイプコードも必要)
メモは,システムによって任意に設定され,利用者の操作で要求されたときなどに画面に表示す
ることを意図している。
位置の定義によって,地点データはタイプごとに分類することができる。
さらに,一般的に位置情報は様々な項目で構成する。アイテムのタイプ及び内容は,情報プロバ
イダーの意図,情報分類によって変化する。データの表示レコードの各フィールドの定義は,シス
テムによって自由に選択され,表示する。
地点情報フレームは,次のa)〜c)で構成する。地点位置情報フレームのダイアグラムを,表2に
示す。
表 2 地点位置情報フレームのダイアグラム
地点情報フレーム管理部
地点情報定義フレーム
(#1 to #G)
[Locatable in any place]
地点情報データフレーム
(#1 to #G)
[Locatable in any place]
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
a) 地点情報フレーム管理部 地点情報フレーム管理部は,次の1)及び2)で構成する。
1)
地点情報フレーム 管理部ヘッダ 地点情報フレーム 管理部ヘッダは,
− データ宣言
− 点情報詳細情報リストのサイズ,オフセット,数
で構成する。
2) 地点情報詳細情報レコード 地点情報詳細情報レコードは,
− データ宣言
−
拡張領域情報
−
定義フレーム情報
−
データフレーム情報
−
別設定 で構成する。
b) 地点情報定義フレーム 地点情報データ定義フレームは,地点情報データの書式を定義するた
め,次の1)〜2)で構成する。
1) 定義フレームヘッダ 定義フレームヘッダは,
− データ宣言
− データタイプ
− 定義レコード数 で構成する。
2) 定義レコードの並び 定義レコードは,一つのデータを表すレコードの各フィールドの定義
をデータ提供者が自由に表現・選択できるように,個々のフィールドを定義する“定義フィ
ールド”で構成する。
一般的に,提供する情報は,様々な項目で構成する。項目の種類及び内容は,情報の分類
及び提供者の意図によっても変わる。
2.1) 定義フィールド 定義フィールドは,
− フィールド用途
− フィールド記述タイプ
− フィールド記述型宣言
− フィールドデータ数/記述型宣言
− フィールド付加情報 で構成する。
c) 地点情報 データフレーム 地点情報 データフレームは,地点情報データ定義に従った書式
で地点情報データを格納する。
1.8
各種パラメータフレーム 各種パラメータフレームは,描画に必要なパラメータを格納する
が,このデータフレームの使用は,オプションである。
このデータフレームは,パラメータデータディストリビューションヘッダ及び複数のパラメータ
データフレームで構成する。
現在三つのパラメータデータが存在するが,そのパラメータは,描画パラメータ,3Dシンボル及
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
び路線番号表示枠である。
1.8.1
各種パラメータディストリビューションヘッダ 各種パラメータディストリビューション
ヘッダは,それぞれのパラメータデータを管理するため,
− ヘッダサイズ
− 各種パラメータ管理情報レコードの数
− 各種パラメータ管理情報ポインタテーブル
− 各種パラメータ管理情報リスト
− 拡張領域 で構成する。
a) 各種パラメータ情報管理ポインタ 各種パラメータ情報管理ポインタは,
−
使用者識別ID
−
データ識別コード
−
パラメータ管理情報レコードへのオフセット
−
パラメータ管理情報レコードのサイズ で構成する。
各種パラメータデータは,システム固有の情報を多く含むため,それぞれのシステムに対応
したパラメータデータであるかを判断できるように,使用者識別IDとデータ識別コードの項目
が設定されている。
b) 各種(描画/3Dシンボル/道路番号表示枠)パラメータ管理情報レコード 各種パラメータ管
理情報レコードは,
− 描画/3Dシンボル/道路番号表示枠パラメータデータフレームへのオフセット
− 描画/3Dシンボル/道路番号表示枠パラメータデータフレームのサイズ で構成する。
1.8.2
描画パラメータデータフレーム 描画パラメータデータフレームは,描画パラメータのため
のデータフレームで,次のa)〜e)で構成する。
a) 描画パラメータデータディストリビューションヘッダ 描画パラメータデータディストリビュ
ーションヘッダは,描画パラメータ(カラーパレット,ラインスタイル,地図描画パラメータ
及びランドマーク)のデータを管理するために使用される。
描画パラメータデータディストリビューションヘッダは,次によって構成する。
− ヘッダサイズ
− カラーパレット情報
− ラインスタイルパレット情報
− 地図要素対応描画パラメータデータフレーム情報
− 種別コード対応ランドマークデータフレーム情報 で構成する。
b) カラーパレットテーブル カラーパレットテーブルには,カラーパレットのRGB値を格納する。
c) ラインスタイルパレットテーブル ラインスタイルパレットテーブルには,ラインスタイルと
して,パターンとライン幅を格納する。
d) 地図要素対応描画パラメータデータフレーム 地図要素対応描画パラメータデータフレームは,
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
地図を描画するために,地図レベルごとのパレットセット,それぞれの種別(線・面・文字)
に対応した描画パラメータ(カラーコード及びラインスタイル)及び道路表示クラスのための
描画パラメータ(ラインスタイル及びカラーコード)を格納する。
e) 種別コード対応ランドマークデータフレーム 種別コード対応ランドマークデータフレームは,
種別コードに対応したランドマークのパターンデータを格納する。
− ディストリビューションヘッダ
− ランドマークパターンデータテーブル
− 名称読み情報データリスト で構成する。
1.8.3
3Dシンボルデータフレーム 3Dシンボルデータフレームは,3Dシンボルのためのデータ
フレームで,次のa)及びb)で構成する。
a) 3Dシンボルディストリビューションヘッダ 3Dシンボルディストリビューションヘッダは,
− ヘッダサイズ
− 3Dコード対応ランドマークデータフレームへのオフセット及びサイズ で構成する。
b) 3D対応ランドマークデータフレーム 3D対応ランドマークデータフレームは,
− 3D対応ランドマークディストリビューションヘッダ
− 3Dランドマークパターンテーブルの並び
− 名称・読み情報データリスト で構成する。
1.8.4
道路番号表示枠データフレーム 道路番号表示枠データフレームは,国道,県道などを番号
とともに表すための表示枠(シールドと呼ばれる。)の図形を格納するために使用され,次のa)及び
b)で構成される。
a) 道路番号表示枠ディストリビューションへッダ 道路番号表示枠ディストリビューションへッ
ダは,
− ヘッダサイズ
− 道路番号表示枠コード対応ランドマークデータフレームへのオフセットとサイズ で構成
する。
b) 道路番号表示枠コード対応ランドマークデータフレーム 道路番号表示枠コード対応ランドマ
ークデータフレームは,
− 道路番号表示枠コード対応ランドマークディストリビューションヘッダ
− ランドマークパターンテーブルの並び
− 名称・読み情報データリスト で構成する。
1.9
インフラ対応データフレーム インフラ対応データフレームは,インフラデータ管理フレー
ムと各交通情報に対応したデータフレームとで構成する。
日本の場合,交通情報は日本独自のメッシュ(国土地理院規格)でデータが管理されている。
a) インフラデータ管理フレーム インフラデータ管理フレームは,インフラデータ管理ディスト
リビューションとメッシュ管理リストで構成する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
1.10 画像データフレーム 画像データフレームには,案内などに使用する画像データを格納する
が,このフレームの使用はオプションである。
画像データフレームは,
− 画像管理ディストリビューションヘッダ
− パレットセットデータフレーム
− カラーテーブルデータフレーム
− 画像データフレーム
− 画像サービス情報データフレーム で構成する。
画像データフレームは,画像サービス情報データフレームを除き,主要地図データフレームの背
景データフレームのパターンデータフレームと同一構造である。
画像管理ディストリビューションヘッダ,パレットセットデータフレーム,カラーテーブルデー
タフレーム,画像データフレーム及び画像サービス情報データフレームで構成する。
1.10.1 画像管理ディストリビューションヘッダ 画像管理ディストリビューションヘッダは,
− ヘッダサイズ
− パレットセットのレコードサイズ
− 先頭パレットセットID
− 先頭カラーテーブルID
− 先頭画像データID
− パレットテーブルへのオフセット,サイズ
− カラーテーブルへのオフセット,サイズ
− 画像データフレームへのオフセット,サイズ
− 画像サービス情報データフレームへのオフセット,サイズ で構成する。
1.10.2 画像データフレーム 画像データフレームは,
− 画像データ管理情報数
− 画像データ管理情報の並び
− 画像データレコードの並び,で構成する。
1.10.3 画像サービス情報データフレーム 画像サービス情報データフレームは,次のa)〜c)で構成
する。
a) 画像サービス情報レコードの数 画像サービス情報レコードの数は,
−
画像サービス要素の数
−
画像サービス要素のリスト で構成する。
b) 画像サービス情報レコード 画像サービス情報レコードは,画像サービス情報の数と画像サー
ビス要素の並びで構成する。
1) 画像サービス要素 画像サービス要素は,
− 画像サービス要素のサイズ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
− 画像サービス要素の配置(X,Y座標)
− 画像サービス要素種別
− 種別内画像サービス要素ID
− 使用者拡張領域 で構成する。
1.11 音声データフレーム 音声データフレームには,操作,誘導などのための音声データを格納
するが,このフレームの使用はオプションである。
音声データフレームは,
− 音声ディストリビューションヘッダ
− はん用音声実データの並び
− 固有音声実データの並び で構成する。
はん用音声データフレームには,案内フレーズとして格納する。
固有音声データフレームには,固有名称として格納する。
1.11.1 音声ディストリビューションヘッダ 音声ディストリビューションヘッダは,
− ヘッダサイズ
− はん用音声言語数
− はん用音声オフセット管理テーブルの並び
− はん用音声オフセット情報
− 固有音声実データのサイズ で構成する。
1.11.2 はん用音声実データの並び はん用音声実データの並びは,はん用音声データの実体を格納
する。
1.11.3 固有音声実データの並び 固有音声実データの並びは,固有音声データの実体を格納する。
1.12 製造業者固有データフレーム 製造業者固有データフレームには,製造業者固有データを格
納するが,このフレームの使用はオプションである。
製造業者固有データは,使用者識別ID,データ識別コード及び実体データの並びで構成する。実
体データの具体的な書式は,メタデータで定義する。
1.13 メタデータ メタデータは,次のように規定する。
a) メタデータは,バッカス記法で格納する。
b) メタデータは,各国の言語で記述するデータ内容を除いて,ISO 8859 Type10の文字を使用する。
c) コメントは,/*及び/*で囲む。
d) メタ変数定義及び構文規則は,この規格では規定しない。使用例は参考として添付する(附属
書11)。
1.14 ソフトウェアローディングモジュールフレーム ソフトウェアローディングモジュールフレ
ームは,アプリケーション,DAL,インターフェイス及びオペレーティングシステムのためのソフ
トウェアモジュールを格納するが,このフレームの使用はオプションである。
このフレームは,ソフトウェアローディングモジュール管理部とソフトウェアローディングモジ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ュール本体のデータ部とで構成する。
ソフトウェア・モジュールはシステムによってことなるため,それぞれのシステムに対応してい
るソフトウェア・モジュールであるかを判断できるように管理部に,システム識別情報が設定され
ている。したがって,複数のシステムに対応しているメディアには,複数のシステム識別情報を格
納する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
1.14.1 ソフトウェアローディングモジュール管理部
a) システム識別情報の並び システム識別情報に格納するものは,次による。
− 製造者識別子
− モジュール収容数
b) システム管理情報の並び システム管理情報は,モジュール識別情報の並びとモジュール管理
情報の並びとで構成する。
1) モジュール識別情報の並び モジュール識別情報に格納するものは,次による。
− モジュール識別
− モジュール名称
− モジュールバージョン番号
2) モジュール管理情報の並び モジュール管理情報は,次を格納する。
− モジュール発効日
− モジュール失効日
− モジュールタイトル
− 製造者依存情報
− モジュール本体のアドレス
− モジュール本体のサイズ
1.14.2 ソフトウェアローディングモジュール本体 ソフトウェアモジュール本体が格納される。