1
C
9808 :
19
99
解
説
JIS
と対応する国際規格との対比表
JIS C 9808
: 1999
家庭用電子レンジの性能測定方
法
IEC
60705
: 1988
電子レンジの性能測定方法
対比項目
規定項目
(I)
JIS
の規定内容
(II)
国 際 規 格 番
号
(III)
国際規格の規定内容
(IV)
JIS
と国際規格との相違点
(V)
JIS
と国際規格との一致
が困難な理由及び今後の
対策
1.
適用範囲
○
2450MHz
の高周波を用いた
家庭用電子レンジに適用。
備考として,
3
項目規定
IEC 60705
○
JIS
と同等
= 騒音に関する文書は含めな
い。
IEC/TC59
の事務局処理が
未定のため。
2.
引用規格
○ 規格として,
2
規格を引用
IEC 60705
○
JIS
と一致
≡
3.
定義
○ 複合式電子レンジ,高周波に
対する透過性,定格高周波周
波数,定格電圧,短時間高出
力機能について規定
IEC 60705
○
JIS
と同等
=
短時間高出力機能
を追
加。
日本市場に普及しており,定
義付けを必要とする。また,
今後日本としては 短時間高
出力機能 の消費者への表示
方法を検討し,
IEC
に提案す
る。
4.
分類
○ 種類
IEC 60705
○
JIS
と同等
≡
仕様
総庫内容量
ターンテーブルの有無
≠ 仕様
有効庫内容量 を 総庫内
容量
に変更。
実際の世界市場において使
用されている
総庫内容量
を用いた。 有効庫内容量
は,ほとんど使用されていな
い。
これは,
IEC
へ提案してお
り,実務的な分類方法であ
る。
5.
測定項目
○ 外形寸法
IEC 60705
○
JIS
と同等
≡
総庫内容量
≠
有効庫内容量 を 総庫内
容量
に変更。
4.
分類に示した理由による。
高周波出力,他
12
項目規定
=
丸タンク
を追加。
日本からの提案であり,ター
ンテーブル付きの電子レン
ジの均一性のための試験と
して必要である。
2
C
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19
99
解
説
JIS
と対応する国際規格との対比表(続き)
対比項目
規定項目
(I)
JIS
の規定内容
(II)
国 際 規 格 番
号
(III)
国際規格の規定内容
(IV)
JIS
と国際規格との相違点
(V)
JIS
と国際規格との一致
が困難な理由及び今後の
対策
6.
測 定 に 関 す
る 共 通 の 条
件
○ 供給電源,他
4
項目規定
IEC 60705
○
JIS
と同等
= 供給電源を,性能試験結果報
告書に記載することを明記
した。
日本では,性能結果が要求さ
れるため,報告書に記載する
ことにした。
7.
寸法と体積
○ 外形寸法
IEC 60705
○
有効庫内容量 , 庫内の有効
寸法
以外
JIS
と同等である。
≡ 表現方法を変えている。
表現方法を家庭用品品質表
示法に合わせた。
総庫内容量
≠
有効庫内容量 を 総庫内
容量
に変更。 庫内の有効
寸法
の規定を削除。
家庭用品品質表示法施行規
則の庫内寸法と異なり,混乱
を避けるため,規定を削除し
た。施行規則の変更時に再度
検討する。
8.
高 周 波 出 力
の測定
○ 測定方法を規定
IEC 60705
○
JIS
と一致
≡
9.
効率
○ 電子レンジ効率の算定につ
いて規定
IEC 60705
○
JIS
と一致
≡
10.
性能試験
○ 正方形タンク試験,丸タンク
試験,複数個のカップによる
試験
IEC 60705
○
丸タンク試験
はない。
=
丸タンク試験
を追加。
日本からの提案であり,ター
ンテーブル付きの電子レン
ジの均一性のための試験と
して必要である。
11.
温 度 上 昇 性
能
○ 疑似食品加熱の規定
IEC 60705
○ 飲み物の加熱,疑似食品加熱の規
定。
=
12.
調理性能
○ カスタードプリンほか
6
項目
について具体的試験方法を
規定。
IEC 60705
○
JIS
と一致
≡
13.
解凍性能
○ 概要,評価,肉の解凍試験に
ついて規定。
IEC 60705
○
JIS
と一致
≡
附属書
A
(参考) ○ 生地試験について規定。
IEC 60705
○
JIS
と一致
≡
附属書
B
(参考) ○ 限定使用の解凍試験につい
て規定。
IEC 60705
○
JIS
と一致
≡
3
C
9808 :
19
99
解
説
備考
1.
対比項目
(I)
及び
(III)
の小欄で, ○
は該当する項目を規定している場合を示す。
2.
対比項目
(IV)
の小欄の記号の意味は,次による。
≡ :
JIS
と国際規格との技術的内容は同等である。
= :
JIS
と国際規格との技術的内容は同等である。ただし,軽微な技術上の差異がある。
≠ :
JIS
は,国際規格と技術的内容が同等でない。ただし
ADP
に該当する場合を除く。