C 9808 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が制定した日
本工業規格である。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
JIS C 9808には，次に示す附属書がある
附属書A（参考） 代替加熱試験−生地
附属書B（参考） 地域の解凍試験
C 9808 : 1999
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目次
序文 ··································································································································· 1
1. 適用範囲 ························································································································ 1
2. 引用規格 ························································································································ 1
3. 定義 ······························································································································ 1
4. 分類 ······························································································································ 2
5. 測定項目 ························································································································ 2
6. 測定に関する共通の条件 ··································································································· 3
7. 寸法と体積 ····················································································································· 3
8. 高周波出力の測定 ············································································································ 3
9. 効率 ······························································································································ 4
10. 性能試験 ······················································································································ 4
11. 温度上昇性能················································································································· 6
12. 調理性能 ······················································································································ 6
13. 解凍性能 ····················································································································· 12
附属書A（参考） 代替加熱試験−生地 ·················································································· 18
附属書B（参考） 地域の解凍試験 ························································································· 20
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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日本工業規格 JIS
C 9808 : 1999
家庭用電子レンジの性能測定方法
Household microwave ovens−Methods for measuring Performance
序文 この規格は，1997年にCDVとなったIEC 60705, Household microwave ovens−Methods for measuring
performanceを元に作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項又は変更した事項である。
1. 適用範囲 この規格は，2 450MHzの周波数の高周波を使用して，食品及び飲食物を温める，家庭用
電子レンジに適用する。また，従来加熱（熱エネルギー）と高周波加熱（高周波エネルギー）との両方を
備えたオーブンにも適用する。
この規格は，使用者への情報のために，家庭用電子レンジの主要な性能特性を定義し，これらの性能測
定方法を規定している。
備考1. この規格で取り扱っていない事項
− 平面の直径が200mmと同じかそれ以上の食品が入らないレンジ
− 安全性の要求 (IEC 60335-2-25)
2. この規格は，従来加熱（熱エネルギー）だけのオーブンには適用しない (IEC 60350)。
3. この規格の対応国際規格を，次に示す。
IEC 60705 : 1997 Household microwave ovens−Methods for measuring Performance
2. 引用規格 次の規格文書は，この本体で引用している。
出版時に有効であった版を示す。すべての規格文書は改訂されて行くので，都度，最新版を使用するよ
う勧める。
IEC 60584-1 : 1995 Thermocouples Part 1 : Reference tables
IEC 60584-2 : 1982 Tolerances : Amendment No.1, 1989
3. 定義
3.1
複合式電子レンジ (combination microwave oven) 高周波エネルギーと熱エネルギーとが備わって
いる機器。
3.2
高周波に対する透過性 (microwave transparent) 高周波の吸収及び反射がほとんど生じない材料
の特性。
高周波に対して透過性のある材料の相対誘電率は7未満であり，かつ，その損失係数は0.015未満であ
る。
3.3 定格高周波周波数 (rated microwave frequency) 機器で使われているI.S.M.周波数帯の公称周波数。
3.4
定格電圧 (rated voltage) 機器の電圧で，製造業者が指定したもの。
2
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3.4A 短時間高出力機能 (boost setting) 高周波加熱で食品を温める際に，一時的に高出力高周波を供給
する機能が1分以降に低出力高周波に切り替わる，又は高周波加熱が停止する機能。
4. 分類 機器は種類性能によって分類する。
4.1
種類
− 電子レンジ
− 複合式電子レンジ
レンジの種類は，性能試験結果報告書に記載する。
4.2
仕様
− 総庫内容量
− ターンテーブルの有無
レンジの仕様は，性能試験結果報告書に記載する。
5. 測定項目 表1に示す試験で性能を測定する。
表1
測定項目
項目
再現性
電子レンジ(3)
複合式電子レンジ(3)
外形寸法
7.1
非適用
○
○
総庫内容量
7.2A
非適用
○(2)
○(2)
高周波出力
8.
あり
○
○(4)
効率
9.
あり
○
○(4)
正方形タンク
10.1
あり
○
○(4)
丸タンク
10.1A
あり
○
○(4)
複数カップ
10.2
あり
○
○(4)
長方形タンク
11.1.1
あり
○
○(4)
エッグカスタード 12.3.1
なし
○(1)(2)
○(1)(2)(4)
スポンジケーキ
12.3.2
なし
○(2)
○(2)(4)
ミートローフ
12.3.3
なし
○(2)
○(2)(4)
ポテトグラタン
12.3.4
なし
○
ケーキ
12.3.5
なし
○
チキン
12.3.6
なし
○
肉の解凍
13.3
なし
○
○(4)
注(1) 通常代替容器のうち一つが使われる。
大きな容器の取っ手は，機械的に取り除いてもよい。
これによって庫内直径320mm又はそれ以上のレンジでは回転できる容器に
なる。
固定棚のレンジにおいては最低寸法は255mm×260mmになる。
大きな庫内のレンジは，大きい庫内と小さい庫内のレンジとを比較するとき
だけ小さな容器を用いて試験する。
(2) もし，棚が回転する装置付きであったり，棚を固定させて使用するとか，棚を
取り除いて使用すると取扱説明書にあるものは，棚を回転させたり，させない
で試験する。
止めた棚での試験，回転しない棚での試験では，取扱説明書に手動で負荷を
回転するよう書かれている場合だけ回転する。
(3) 比較は通常，同じ負荷で試験したレンジどうしで行う。
違うグループのレンジの比較は通常行わないが，もしそのような比較をする
なら同じ試験の結果でだけ比較する。
(4) 試験は電子レンジだけ作動させて行われる。
3
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6. 測定に関する共通の条件 特に規定がなければ，測定は次の方法による。
6.1
供給電源 試験は定格電圧で行う。
電圧は試験の間，この値の±1%に維持する。
もし製品が定格電圧範囲をもつ場合，国の供給システムに適した電圧で試験を行う。
この電圧は，性能試験結果報告書に記載する。
備考 供給電源は，基本的に正弦波である。
そうでない場合，試験結果が影響されるかもしれない。
6.2
周囲温度 周囲温度は20℃±5℃に保つ。
6.3
水 試験に規定された水は一般の水を使用する。
6.4
レンジの初期状態
各々の試験の最初は：
− マグネトロンの温度，高圧トランスの温度は周囲温度の5℃以内とするか，
− レンジは，少なくとも6時間動作させてはならない。
もし，8.で決められた電子レンジ高周波出力がより短い時間で得られるのであれば，6時間は減じて
もよい。
備考 強制冷却によってレンジの温度を下げることもできる。
6.5
出力の設定 試験は，最高出力に設定して行う。
7. 寸法と体積
7.1
外形寸法 製品の全高，幅，奥行は，操作盤，扉，吸排気用の突出部，脚部及び電源コード掛けの
突出部を含み，操作盤のつまみ及びボタン類，扉のハンドル，電源コード，アース端子その他の附属品を
除き，最大寸法を測定する。
奥行は，扉を一杯に開けた状態も測定する。
もし，調整脚があるならば，製品高さは最低及び最高の高さとする。
寸法は，ミリメートルにする。
7.2A 総庫内容量 総容量はすべての開口をテープで止めたときの水の量を測って求める。
扉が内容量を提供又は占拠している場合は，これも水で測り，加えるか減少させる。
8. 高周波出力の測定 ガラス容器に水負荷を入れて測定する。
水温は初期状態で周囲温度以下にし，電子レンジで加熱しほぼ周囲温度まで上昇させる。
この手順は，補正をすることで，容器の熱損失及び熱容量の影響を最小にする。
しかしながら，この手順は，水の温度測定の精度に注意が必要である。
上質ガラス製の円筒容器を試験に使用する。
容器は，最大厚さ3mm，外径約190mm，高さ約90mmである。
容器の質量を測定する。
試験に先立ってレンジと空の容器を周囲温度にしておく。
初期水温10±1℃を使用する。
容器に水を入れる直前に水温を測定する。
1 000±5gの水を容器に入れ，実質質量を得る。
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受け皿は，通常使用の最も低い位置とし，容器を受け皿の中央に素早く置く。
レンジを動作させ，20±2℃に水温が達する時間を測定する。
その後スイッチを切り最終温度を60秒以内に測定する。
備考1. 水は水温測定の前にかき混ぜる。
2. かき混ぜるもの及び測定機器は熱容量の小さいものである。
高周波出力は，次の式によってワットで算出される。
t
T
T
m
T
T
m
P
c
W
)
(
55
.0
)
(
187
.4
0
2
1
2
−
+
−
=
ここに，
P： 高周波出力 (W)
mw： 水の質量 (g)
mc： 容器の質量 (g)
T0： 周囲温度 (℃)
T1： 初期水温 (℃)
T2： 終了水温 (℃)
t： 加熱時間（秒）マグネトロンの予熱時間は除く。
高周波出力は，50W単位で四捨五入する。
9. 効率 8.において消費したエネルギーを測定する。
電子レンジの効率は，次の式によって算出する。
in
W
t
P
=100
η
ここに，
P： 高周波出力 (W)
t： 8.の加熱測定時間（秒）
η： 効率
Win： マグネトロン予熱時間を含む運転時間による消費電力量
（W･秒）
効率は，整数に四捨五入する。
10. 性能試験 この項に規定された試験は，水を使用した高周波加熱の均一性を評価するためのものであ
る。これによって結果を直接数値で表すのに有利である。
食品の加熱，調理，解凍は，負荷の場所及び他の負荷特性によって左右され，また実使用時における高
周波分布も負荷の位置に依存しているため，この項の試験から算出した数値による結果には注意を要する。
この項の水負荷による試験は，加熱の均一性について追加資料となる11.〜13.の性能試験を補足するも
のである。
負荷は初期温度が20℃±2℃の水とする。
10.1 正方形タンク試験
容器及び材料
付図1によるタンク
水
熱電対
手順
タンクに1 000g±10gの水負荷を入れる。
5
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初期水温を測定する。
タンクは一辺が機器前面と平行になるようにし，受け皿の中央に置く。
機器は100kWsに相当する時間運転する。
タンクは機器から取り出し，水温を加熱終了後30秒以内に測定する。
備考 温度測定は25点の熱電対が付いたジグを使用する。
電子レンジに棚が2段以上ある場合は，タンクを各位置に順に置いて試験する。
評価
25個すべてのますの水温上昇値の平均値に対する内側9個のますの水温上昇値の最小値及び最大値の百
分率を算出する。
25個すべてのますの水温上昇値の平均値に対する外側16個のますの水温上昇値の最小値及び最大値の
百分率を算出する。
算出値は四捨五入して整数で表す。
10.1A 丸タンク試験 ターンテーブル付きの電子レンジの均一性評価のために，8.で使う筒型の容器に直径
60mmと140mm，外側2円を4等分し，それぞれがほぼ同じ区画になるよう区分けをする。
容器及び材料
8.で使う筒型容器かこれと同等の樹脂容器のタンク
付図6による丸タンク
水
熱電対
手順
1 000±10gの水負荷をタンクに入れる。
初期水温を測定する。
タンクはターンテーブルの中央に置く。
レンジを100kWsに相当する時間運転する。
タンクを取り出す。
水温を加熱後30秒以内に測定する。
備考 九つのサーモカップルをもつ装置を使って温度を測定する。
評価
内部の区画の温度上昇値を九つの区画の平均温度上昇値で除して%を出す。
中の4区画の最大と最低の温度上昇値を九つの区画の平均温度上昇値で除して%を出す。
外の4区画の最大と最低の温度上昇値を九つの区画の平均温度上昇値で除して%を出す。
計算値は四捨五入して整数で表す。
10.2 複数個のカップによる試験
容器及び材料
付図2に規定したカップ5個
水
発泡スチロール製の絶縁パッド
手順
カップの温度を同じにするために，カップを水に浸し，水からカップを素早く取り出し，水切りを行う。
引き続いて，各カップに100g±1gの水を入れ，パッドの上に置く。
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カップの初期水温を測定した後，カップを付図3のとおりに皿受け棚に載せる。
引き続いて，50kWsに相当する時間加熱する。
電子レンジからカップを素早く取り出し，スチロールパッドの上にカップを載せる。
水を素早くかき混ぜ，番号順に，加熱終了後30秒以内にすべてのカップの水温を測定する。
上記の試験を，終了後の水温測定の順序を逆にして繰り返す。
評価
各カップについて測定した水温上昇値の平均値を算出する。
次に，5個の測定値の最大値と最小値との差の値を算出し，その値を温度上昇値の平均値で除す。
その結果を四捨五入して整数の百分率で表す。
11. 温度上昇性能
11.1 擬似食品加熱 この試験の目的は，擬似食品を加熱する能力を評価することである。
この結果は，単一の食品を再加熱する際の均一性を調べるのに使われる。
11.1.1の試験は，水負荷を使用する。
生地試験は，均質な食品を擬似して生地を使う試験であり，附属書Aに規定する。
11.1.1 長方形タンク試験
容器及び材料
付図4に規定した長方形タンク
水
等間隔に25の熱電対を付けた測定具
手順
タンクに400±4gの冷水を入れ，初期水温が10±2℃になるようにする。
容器を長手の方向を電子レンジの前面に平行にして，棚の中央に置く。
熱電対を付けた測定具をタンクの上に置き，水をかき回す。
各ますの水温を測定する。
測定具を外して，測定から15秒以内に電子レンジを始動させる。
タンクは最高温のますの温度が約40℃±5℃になるまで加熱する。
測定具を庫内のタンクの上に置き，熱電対が各ますの中央に位置し，容器の底から約10mmになるよう
にする。
水はかき回さずに，加熱後30秒以内に温度を測定する。
評価
すべてのますの平均温度上昇値を算出する。
最高と最低の上昇値をそれぞれ平均値で除す。
結果は四捨五入して整数の百分率で表す。
12. 調理性能
12.1 一般 この項は，調理，焼き，ローストに使用する家庭用のレンジを想定して，食品を使用した試
験を規定する。
この試験は，焦げ目つけのある電子レンジ，ない電子レンジ及びオーブンレンジにも使う。
この試験は，様々な負荷に対し，メーカーの指示書によって実施をする。
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試験をする場合は，メニュー，メニューの量，容器など，試験する製品に合ったものを，メーカーの指
示書から選定して行う。
メニューの指示書があって，この項に定めたメニューがこれに記載されていない場合は，試験を省略し
てよい。
コンビネーションモードを使用したレンジの結果は，電子レンジだけ又はヒータ加熱だけを使用した場
合と異なる。
追加のヒータ加熱機能の結果の評価の基本は，第にヒータ加熱だけを使ったときに期待されるものであ
る。
速さは，コンビネーションモードのすべての試験において改善される。
より早い調理時間によって，ポテトグラタンの試験において乾燥が小さくなるし鳥肉試験の場合は，よ
り汁の多い試験結果となる。
12.2 評価
三つの性能要素から評価する：速さ，結果及び便利性。
スピードは，休み時間を含めたトータル時間として記載する。
加熱後指定された停止時間及びレンジからの取り出し時間は，含めない。
結果の評価は，次による。
− 調理，焼け，焦げ又はローストの均一性：
期待された結果に関連した見ばえ，繊維質といった一般的な表現；
− 焼けなかった又は調理できなかった部分：
生のまま又は不十分な焼けの部分の大きさ及び位置で表現し，その部分が大きい，又は中央部にあ
れば欠陥度合いが大きいとみなす；
− 焦げ目をつけた食品の焦げすぎ部分：
焦げすぎた部分の大きさ及び位置で表現し，大きい，中央部にある焦げすぎが欠陥度合いが大きい
とみなす。
焦げすぎ表面，乾燥厚さによって評価する。
調理具合の評価として，次の表現が使用できる。この場合“調理”とは一例であり，試験プロセス
の中で“焼く”“あぶる”などの表現に置き換える。
− 調理しすぎも調理不足もない
− わずかな調理しすぎ又はわずかな調理不足
− わずかな調理しすぎ及びわずかな調理不足
− 調理しすぎと調理不足，生
− 調理しすぎの−焦げた−及び調理不足の−生の−部分
調理のしやすさについては，全運転を行うのに必要な手順の数によって評価する。ただし，制御の最初
の設定に必要な手順を除く。
ここに含まれる手順の例としては，次のものがある。
− 負荷の切離し又はその部分の取除き
− 人が行う負荷の方向変更
− 再設定，再始動のための待ち時間
12.3 試験
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12.3.1 エッグカスタードプリン この試験の目的は，それほど厚くないが，表面積の大きな長方形の食品
の調理具合の均一性の評価。
容器
代替1
厚さが6mm以下の長方形のほうけい酸ガラス容器で，次の寸法をカバーできるもの。
− 高さ：50mm±10mm
− 食品の表面積：500cm2±50cm2
− 食品の高さ：20mm±3mm
食品の標準質量は，1 000gとする。これでは上記条件に合わない場合には，質量を加減して上記条件に
合わせる。
代替2
厚さが6mm以下の正方形のほうけい酸ガラス容器で，次の寸法をカバーできるもの。
− 高さ：50mm以下
− 食品の表面積：410cm2±40cm2
− 食品の高さ：20mm±3mm
食品の標準質量は，750gとする。これでは上記条件に合わない場合には，質量を加減して上記条件に合
わせる。
使用材料
脂肪分3〜4%のフレッシュミルク750g（殺菌されてないミルク）
白身と黄身との混合した卵375g
白砂糖125g
備考1. 上記の材料は大きな容器用に計算されているものであり，小容器用に量を減少してもよい。
2. 牛乳は脂肪含有率を維持するために水で薄めてはならない。水で薄める必要がある場合，牛
乳とスキムミルクとを混合したものを使用して実行されるべきである。
手順
牛乳を約60℃に温める卵をかき混ぜ，温めた牛乳をその上に注ぐ。
砂糖を加え，フードミキサを使用し，中ぐらいのスピードで卵をかき混ぜる。
卵ミルクをこして容器に入れる。
温度が5±2℃になるまで卵ミルクを冷蔵庫の中に保管する。
製造業者の指定した方法で食品を温める。
製造業者による指定が特にない場合には，その両端が機器の前面と平行になるようにして，皿受け棚の
中央部に食品を載せる。
6.5を用いて，所望の結果を引き出すようにする。
以上が不可能な場合には，適切な出力にして試験を行う。
電子レンジから食品を取り出す。
2時間経過後，調理スピード，調理具合及び調理のしやすさについての評価を行う。
12.3.2 スポンジケーキ この試験の目的は，円筒状で，厚く，調理によって膨らむ食品の焼上り具合の均
性を評価する。
容器
厚さが6mm以下の円形のほうけい酸ガラス容器で，次の寸法をカバーできるもの。
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− 高さ：50mm±10mm
− 容器の外側の直径：230mm±10mm
− 食品の高さの初期値：15mm±2mm
食品の標準質量は，475gとする。475gでは上記条件に合わない場合には，質量を加減して上記条件に合
わす。
使用材料
薄力粉（低グルテンを含む。） 170g
白砂糖 170g
ベーキングパウダー 10g
水 100g
マーガリン（家庭用良質：脂肪含有率80〜85%）又はバター 50g
白身と黄身との混合した卵 125g
直径200mmのベーキングペーパも必要である。
手順
卵と砂糖とを泡立てるようにして2〜3分間かき混ぜる。
マーガリンを溶かしてこの中に入れる。
小麦粉，膨らし粉及び水を少しずつ加える。
容器の底にベーキングペーパを敷き，上記食品を容器の中に注ぐ。
食品の温度が20±2℃になるようにする。
この場合，かき混ぜた後の放置時間が10分以内になるようにする。
製造業者の指定した方法で食品を温める。
製造業者による指定が特にない場合には，皿受け棚の中央部に食品を載せる。
6.5を用いて，所望の結果が得られるよう調整する。
以上が不可能な場合には，適切な出力にして試験を行う。
電子レンジから食品を取り出す。
5分経過後，食品を8分割する。
調理スピード，調理具合及び調理のしやすさについての評価を行う。
12.3.3 ミートローフ この試験の目的は，厚いレンガ状食品の調理均一性を評価する。
容器
6mm最大材料厚さで長方形のほうけい酸ガラス容器，そして次の必要寸法の条件を満たすものを使用す
る。
長さに対する幅の比率：2〜2.5対1
高さ：75mm±15mm
食品負荷の最上位の面積：225cm2±25cm2
食品負荷の高さ：45mm±3mm
食品負荷の公称質量は，900gである。
上の必要条件に対応しないならば，その質量は，それに応じて適応させられる。
材料
ひき肉 800g（最大脂肪含有量10〜20%）
卵 115g白身と黄身とは混ぜ合わせる
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食卓塩 2g
負荷の表面を覆うラップフィルム。
手順
卵をかき混ぜて，そして牛肉と塩とを混ぜ合わせる。
気泡ができないように，注意深く混合物を容器に詰める。
別の容器を使って，混合物をぎっしり詰め，表面が平らであることを確認する。
ラップフィルムで覆い，そして冷蔵庫の中で混合物の温度が5±2℃になるまで置く。
ラップフィルムを取り除き，そしてこのタイプの負荷に対するオーブン製造業者の指示によって温める。
前述の指示が利用できない場合，長辺がオーブン正面と平行になるように，棚のセンタに負荷を置く。
6.5での設定を使用して，そして適切な結果を得ることを試す。
これが可能でないならば，試験は適切な出力レベルで行われる。
オーブンから負荷を取り出す。
5分間放置後，フィルムを取り除き，垂直に負荷を5等分にカットする。
速さ，調理結果そして便利性を評価する。
12.3.4 ポテトグラタン この試験の目的は，適度な厚さで大きい円形の食品の調理と焦げめの均一性を評
価する。
容器
12.3.2の中のスポンジケーキに関しての同じ容器が使われる。
食品負荷の公称は，1 100gである。
食品負荷の平均高さは，約40mmであるはずである。
材料
皮をむいたじゃがいも 750g
シュレッダーチーズ 100g（乾燥した物質で脂肪含有量25〜30%）
卵 50g白身と黄身とは混ぜ合わせる。
ミルクとクリームとの混合物 200g（脂肪含有率15〜20%）
食卓塩 5g
手順
台所機械のスライス・ディスクを使用して，じゃがいもを約3〜4mmの厚さに薄く切る。
容器をスライスされたじゃがいもの約半分の量で満たす。
そしてシュレッダーチーズのおよそ半分で覆う。
スライスされたじゃがいもの残りを追加して，そしてシュレッダーチーズの残りで覆う。
フードミキサを使って卵，クリーム・ミルクそして塩を混ぜて，そしてポテトの上にそれを注ぐ。
高周波と温度加熱手段のコンビネーション調理に対し，このタイプの負荷のための製造業者の指示によ
って加熱する。
その説明書によって，温度加熱と高周波加熱手段は，同時又は連続して通電される。
そのような指示が利用できないならば，グリル又はスタティックな加熱とともに高周波を使用する。
高周波出力設定は，300〜400Wに最も近いより低い設定であり，設定温度180〜220℃と組み合わせる。
標準的な調理時間は，20〜30分。
負荷をオーブンから取り出す。
5分の放置時間の後，速さ，調理結果そして便利性を評価する。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
他の設定で改善の見込みがあるということを，結果が示すならば，新しい試験が実施されて，そして報
告される。
12.3.5 ケーキ この試験の目的は，円筒形の，厚い，膨らむ食品の焼き方そして焦げ目をつける均一性を
評価する。
容器そして材料
容器は，12.3.2におけるスポンジケーキに関して同じである。
材料は，スポンジケーキに関してまた同じである。
しかし，その量は21
1とする。
そしてベーキングペーパーを使う代わりに，容器に油を塗り，そして次に，小麦粉をふりかける。
食品負荷の初期高さは，22mm±3mmである。
食品負荷の公称質量は，710gである。
上の必要条件に対応しないならば，その質量は，それに応じて適応させられる。
手順
マーガリンで薄く容器に油を塗り，そして小麦粉をふりかける2〜3分の間，卵と砂糖を泡立てる。
マーガリンを溶かし，そして加える。
徐々に粉，ベーキングパウダーそして水を加える。
その生地を容器へ注ぐ。
生地温度は20℃±2℃であるべきである。
そして，混ぜた後の放置時間は10分を超えない。
このタイプの負荷に対する製造業者の指示によって加熱する。
高周波の組合せと焼き方に対して追加された温度の加熱手段で。
その指示によって，加熱手段は，同時に又は連続して通電されるかもしれない。
上記の指示が利用できないならば，180℃まで温度の加熱によってそのオーブンを予熱する。
別の利用できる温度の加熱手段のうちで同時の動作とともに使用高周波より強制的空気に。
高周波出力設定は，それからそれが利用できないならば，200W±10%又は次のより高い設定であること
である。
そして，温度設定は，他の温度の加熱手段で，230℃に190℃であることになっている。
それから焼いている時間は，標準的に15〜25分になる。
オーブンから負荷を取り出す。
5分の放置時間の後，8個の断片にその負荷をカットする。
その速さ，ベーキング結果と便利性とを評価する。
他の設定で改善の見込みがあるということを結果が示すならば，新しい試験が行われる。
12.3.6 チキン この試験の目的は，ローストチキンの加熱状態を均一性評価する。
容器と器具
オーブンは，グリルグリッドと受け皿とが使用される負荷の温度を測定する温度プローブが必要。
使用材料
初期質量1 200±200gの内臓を取り除いた冷蔵鶏肉，ラップも必要。
手順
チキンを洗って乾かす。
ラップをし，5±2℃の冷蔵庫に少なくとも12時間おく。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
ラップを外す。
チキンをグリルグリッドとドリップ皿との中央に置く。
メーカーの指示が別になければ，負荷をレンジの最下棚又はターンテーブルの中央に置く。
この種の製造業者の指示する加熱要領によって，電子レンジとヒータとの加熱を使う。
指示がない場合は，このような負荷に適した時間，温度で加熱する。
負荷を取り出し，2分間放置する。
チキンの最も冷たい部分の温度を測定する。
備考 最も冷たい部分は，次である。
− 分厚い箇所
− 骨に近いところ
− 羽及び足の下
温度が85℃以下の場合，より長い時間，可能ならば別の設定で再試験する。
チキンは焦げ目具合，ぱりっとしているかで評価する
13. 解凍性能
13.1 概要 この項では，立体的な塊の食品の解凍に関する試験法を規定。試験は製造業者のこの種の食
品の指示どおり行い，その結果を採用する。
備考 地域性のある追加解凍試験は，附属書Bによる。
13.2 評価 3性能要因，すなわち，解凍スピード，解凍具合及び解凍のしやすさについての評価を行う。
解凍スピードについては，休止時間を含めて全解凍時間で評価する。ただし，解凍を行った後及び電子
レンジから食品を取り出した後の規定休止時間を含めない。
解凍具合については，解凍の均一性を調べることによって，評価を行う。
該当するところで詳細記述を行ってある。
解凍のしやすさについては，全運転を行うのに必要な手順の数によって評価する。ただし，調整器類の
最初の設定に必要な手順を除く。
ここに含まれる手順の例としては，次のものがある。
− 負荷の切離し又はその一部の取除き
− 人が行う負荷の方向変更
− 待ち時間に人が行う再設定又は再始動
13.3 肉の解凍試験 この試験の目的は，厚みのある食品（ひき肉）の解凍の均一性を評価する。
容器及び器具
食品を付図5の長方形の容器に合わせるか又は容器に詰める。
平らで約3mmの厚さで電波を透過し，食品を解凍するときに使用。
食品の高さ25±4mm，標準質量は500gとする。
500gでは上記条件に合わない場合には，質量を加減して上記条件に合わせる。
使用材料
脂肪分の少ないひき肉 500g
ラップ又はアルミホイル
手順
容器にラップ又はアルミホイルを敷く。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
気泡が生じないように注意して，ひき肉を容器に詰める。
表面を平らにする適切な用具を用いてひき肉を詰める。
肉をラップ又はアルミホイルで包み容器に入れ，表面を平らにする。
食品を約−20℃で冷蔵庫の中で12時間以上冷凍させておく。
冷凍食品を取り出し，表面が平らな皿の上にそれを載せ，ラップ又はアルミホイルを取る。
製造業者の指定した方法で食品の解凍を行う。
解凍法についての記述はあるが，ひき肉についての製造業者による詳細記述がない場合には，電子レン
ジの解凍能力を調べるために，別の試験を追加して行うことができる。
試験条件及び試験結果については，すべて明記しておく。
備考 自動解凍機能をもつオーブンは，手動及び自動の両方を試験する。
電子レンジから食品を取り出す。5分経過後の結果を基に評価を行う。
評価
結果の評価の表し方として，次の表現を用いることができる。
− 25℃より温まった部分もなく解凍できていない部分もない。
− 25℃より温まった部分はないが，解凍できていない部分はある。
− 25℃より温まった部分はあるが調理されてなく，解凍できていない部分もある。
− 調理状態になった部分及び温まった部分の質量は50g未満であり，かつ，解凍できていない部分も
ある。
− 調理状態になった部分及び温まった部分の質量は50gを超え，かつ，解凍できていない部分もある。
備考 プローブで温度を測定すると評価の助けになる。
備考1. タンクの境目に直径4mmの孔を設けることによって，容器内の各ますの高さを均一にすることがで
きる。
2. タンクは，高周波透過性物質である。
付図1 正方形タンク
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備考1. カップは厚みが薄く，断面は円形で，かつ，高周波透過性物質である。
2. カップの質量は，約10g以下である。
付図2 カップ
付図3a 長方形の皿受け棚：長方形16個の寸法はすべて等しくする。
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付図3b 10.2の試験におけるカップの位置
備考1. 各区画の仕切り板の下部には少なくとも一つの直径4mmの孔がなければならない。これらはタンク中
の区画間の水の高さを均一とすることができる。
2. タンクは，高周波透過性物質である。
付図4 長方形タンク
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
備考1. 容器は厚みが薄形で量産性である。高周波透過性物質である。ガラス入りペット (CPET) が推奨
される。縁取りがあってもよいが，図示していない。
2. 350gの水の高さは最初の要求である。水平距離は内容物の表面上部から測定される。
3. 容器の重さは15〜30gである。
付図5 大きめの平底容器
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備考1. 8.のガラス容器を使用する。
2. 仕切りの厚みは約2mmとする。
付図6 丸タンク
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附属書A（参考） 代替加熱試験−生地
この試験は，この附属書の使用者に疑似食品を使った経験を与えるためのものである。今後再検討される。
この試験の目的は，疑似食品負荷を使って加熱の均一性についてオーブンの能力を評価することである。
A.1 容器
付図5に規定した容器
A.2 器具
0.1g単位のディジタルはかり
0.1K単位の温度測定器具
付図5に規定した容器の上に載せる10mm角メッシュの平らな金網
A.3 材料
200g白小麦粉，低グルテン
70gかき混ぜた卵
20g白砂糖
4g 塩
165g水
備考 卵の粉を卵の代わりに使用してもよい。
A.4 手順 ミキサーを使用し，小麦粉，砂糖，水を混ぜ合わせ，卵をゆっくり混ぜ合わせていく。
生地を容器に入れ，密封し，5℃±1℃の冷蔵庫に置く。
熱絶縁のパッド上で容器の質量を量る5℃±1℃の水を350g±4g加える。
水をかき混ぜ，その温度と質量をはかる皿を受け皿の中央に，長手方向をドアに平行に置く。
単一食品の再加熱についてのメーカー指示書によってオーブン制御を設定する。
指示書がない場合は，出力レベルを65%に制御設定する。
オーブンを運転し，水温が30℃±5℃になるまでの時間を計る。
備考 動作時間にマグネトロンフィラメント加熱時間を含む。
オーブンから皿を取り出し，パッドの上に載せる水をかき混ぜ，30秒以内に温度を測定する。
計算式から吸収した熱量を計算する。
t
T
T
m
P
)
(
19
.4
1
2−
=
ここに，
P： 高周波出力 (W)
m： 水の質量 (g)
T1： 初期水温 (℃)
T2： 最終水温 (℃)
t： 加熱時間（秒）
計算式から生地の加熱時間を計算する。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
P
000
130
生地の温度が安定，ただし，24時間以内，してから冷蔵庫から出しかき混ぜる。
皿に415±5gの生地を注ぐ。その温度と質量を計測する。
オーブンの受け皿中央に，長手方向をドアに平行に置く。オーブンを時間を計算したときと同じ出力レ
ベルにし，運転する。
皿をオーブンから取り出し，パッドの上に置く。加熱終了後15秒の間に総質量を量る生地の質量を計算
する。
加熱終了後60秒以内に，高さ5mmと15mmの生地の最低温度を確定する。
グリッドと皿の質量を確定するグリッドの上に生地の皿をひっ繰り返す。
1分後，生地皿と固形化生地を取り除く。液化生地の質量を量る。
A.5 評価 生地の最も冷たい部分の温度上昇を計算するこれは，Kで表し，1Kに丸める。
加熱中に蒸発した生地の質量を計算する。これは，gで表し，1gで丸める。
液化生地の質量を，5gに丸めて記述する。
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附属書B（参考） 地域の解凍試験
これらの追加解凍試験はどこかの国で適用となる。
B.1 紹介 これらの試験は同時に多くの小さなものを解凍するのを評価する。
最も熱いものと最も冷たいものを選ぶために，解凍中の単一物質変化を表す独立した多くの小さなもの
を使用している。
B.2 試験方法 小さなものの解凍の評価は，ラズベリー及び食品をまねた人工的物質を使う。
B.2.1 ラズベリー この試験の目的は，小さな果物の解凍の均一性の評価である。
B.2.1.1 容器 約厚さ3mm，直径250mmの平らな高周波透過性プラスチック板
備考1. 小さなオーブンでは，板の直径は200mmでもよい。
B.2.1.2 材料 よく似た形状の冷凍ラズベリー，60個で少なくとも250gのものを選ぶ。
B.2.1.3 手順 板の上に，250g±20gの冷凍ベリーを平均的に並べ，メーカーの指示どおりに解凍する。指
示書がない場合は，ラズベリーは，高周波出力を約180Wに設定し7分間解凍する。
試験は，少なくとも70%のラズベリーが解凍するよう，異なる出力設定か又は長い時間加熱かで再度試
験してもよい。
備考2. 自動解凍機能付きオーブンでは，手動でも解凍試験を行う。
3分間放置後，ラズベリーをオーブンから取り除く。最も熱いラズベリーと少なくとも部分的に凍って
いるものの質量を確定する。
B.2.2 ゲル この試験の目的は，小さな多くの人工的食品を使い解凍の均一性を評価する。
B.2.2.1 容器 約厚さ3mm，直径250mmの平らな高周波透過性プラスチック板
備考1. 小さなオーブンでは，板の直径は200mmでもよい。
B.2.2.2 材料
3.15g トリス（ヒドロキシルメチル）−アミノメタン
1.32g クエン酸（乾燥）
5.3g
酢酸カリウム
5g
塩化カリウム
100g
標準87%グリセリン
100g
白砂糖
830g
室温の水
15g
ゲル作用薬剤（カッパ カラゲーナン）
3ml
指示溶剤（クレゾール，オルト溶液，100g当たり2g，96%エチルアルコール）
B.2.2.3 手順 砂糖，ゲル作用薬剤，グリセロールを除き，すべての固形材料をなべに入れ，水と混ぜる。
砂糖を加え溶けるまで混ぜる。グリセロールを加え混ぜる。ゲル作用薬剤を加え，沸騰するまで加熱し，
繰り返し混ぜる。ゆっくり指示剤を混ぜながら加える。なべを加熱源から離し，1分後，大きな平らな皿
に注ぎ，約高さ15mmの溶液にする。
不透明な表面を取り除き，ラップし，溶液を冷やして固まらせるゲルを一辺20mmの正方形に切り，板
の上に並べ，ラップする。板を約−20℃の冷凍庫に少なくとも12時間入れて置く。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
板の上に，250g±20gの冷凍ゲルを平均的に並べ，メーカーの指示どおりに解凍する指示書がない場合
は，ラズベリーは高周波出力を約180Wに設定し7分間解凍する。
備考2. 約36個のゲルが試験中解凍される。
試験は少なくとも70 %の個数が解凍するよう，異なる出力設定か又は長い時間加熱かで再度試験しても
よい。
備考3. 自動解凍機能付きオーブンでは，手動でも解凍テストを行う。
3分間放置後，ゲルをオーブンから取り除く。最も熱いものと，少なくとも部分的に凍っているものの
質量を確定する。
B.3 評価
13.2に規定するとおりに評価する。
最も熱いものの温度と，少なくとも部分的に凍っているものの質量が述べられる。
第59/61-2小委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
佐々木 宏
松下電器産業株式会社
（副委員長）
市 川 登
シャープ株式会社
（副委員長）
肥 後 温 子
戸板女子短期大学
（委員）
渡 辺 博市郎
財団法人日本品質保証機構
佐々木 秋 次
財団法人日本品質保証機構
佐 藤 政 博
財団法人電気安全環境研究所
上 野 雅 雄
製品評価技術センター
浅 井 功
社団法人日本電気協会
片 岡 茂
国民生活センター
伊 藤 文 一
財団法人日本消費者協会
中 野 三千代
全国地域婦人団体連絡協議会
原 早 苗
消費科学連合会
大 内 孝 典
全国電機商業組合連合会
齋 藤 有 常
日本百貨店協会
田 中 勝
財団法人日本規格協会
田井野 和 雄
三洋電機株式会社
岡 村 嘉 夫
株式会社東芝
張 替 明
株式会社日立ホームテック
小 岩 芳 明
三菱電機ホーム機器株式会社
小 岩 忠 夫
社団法人日本電子機械工業会
薦 田 康 久
通商産業省資源エネルギー庁
橋 爪 邦 隆
通商産業省工業技術院
伊 藤 章
通商産業省機械情報産業局
（事務局）
中 野 美 隆
社団法人日本電機工業会