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C 8471-1 : 2000  

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,社団法人電気設備学会 (IEIEJ) /財団法人日

本規格協会 (JSA) から工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきと申出があり,日本工業標準調査

会の審議を経て,通商産業大臣が制定した日本工業規格である。 

JIS C 8471-1には,次に示す附属書がある。 

附属書A(参考) A.1 壁及び天井施設用トランキング並びにダクテイングシステムの型式 

A.2 床施設用トランキング及びダクティングシステム 

附属書1(参考) JISと対応する国際規格との対比表 

なお,このJIS C 8471(電気設備用ケーブルトランキング及びダクティングシステム)のシリーズは,

次のように構成されている。 

JIS C 8471-1 第1部:一般要求事項 

JIS C 8471-2-1 第2-1部:壁及び天井取付用ケーブルトランキング及びダクティングシステムの個別

要求事項

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

C 8471-1 : 2000 

電気設備用ケーブルトランキング 

及びダクティングシステム− 

第1部:一般要求事項 

Cable trunking and ducting systems for electrical installations− 

Part 1:General requirements 

序文 この規格は,1991年に第1版として発行されたIEC 61084-1, Cable trunking and ducting systems for 

electrical installations−Part 1 : General requirements及びAmendment 1 : 1993を翻訳し,技術的内容及び規格

票の様式を変更することなく作成した日本工業規格であるが,対応国際規格には規定されていない規定項

目を日本工業規格として追加している。また,追補については,編集し,一体とした。 

なお,この規格で点線の下線を施してある箇所は,原国際規格にはない事項である。 

1. 適用範囲 この規格は,電気設備用の電線,ケーブル,コード又は他の電気機器の収容若しくは場合

によっては分離のためのケーブルトランキング及びケーブルダクティングシステムに対する要求事項を規

定する。 

この規格は,電線管,ケーブルトレー,ケーブルラック又はシステム内の通電部分には適用しない。 

備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。 

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD

(修正している),NEQ(同等でない)とする。 

IEC 61084-1 : 1991, Cable trunking and ducting systems for electrical installations−Part 1 : General 

requirements(Amendment 1 : 1993を含む。) (MOD) 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。発効年を付記していない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS C 0069 環境試験方法−電気・電子−耐火性試験公称1kW予混試験用炎及び指針 

備考 IEC 60695-2-4/1 : 1991, Fire hazard testing−Part 2 : Test methods−Section 4/Sheet 1 : 1kW 

nominal pre-mixed test flame and guidanceが,この規格と一致している。 

JIS C 0073 環境試験方法−電気・電子−耐火性試験 最終製品に対するグローワイヤ(赤熱棒押付

け)試験及び指針 

備考 IEC 60695-2-1/1 : 1994, Fire hazard testing−Part 2 : Test methods−Section 1 : Glow-wire test and 

guidanceが,この規格と一致している。 

JIS C 3664 絶縁ケーブルの導体 

C 8471-1 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

備考 IEC 60228 : 1978, Conductors of insulated cablesからの引用事項は,この規格の該当事項と同等

である。 

JIS C 8461-1 電気設備用電線管システム−第1部:通則 

備考 IEC 61386-1 : 1996, Conduit systems for electrical installations−Part 1 : General requirementsが,

この規格と対応している。 

JIS C 0364-5-51 建築電気設備−第5部:電気機器の選定と施工−第51章:共通規定 

備考 IEC 60364-5-51 : 1997, Electrical installations of buildings−Part 5 : Selection and erection of 

electrical equipment−Chapter 51 : Common rulesがこの規格と一致している。 

JIS C 0364-5-54 建築電気設備−第5部:電気機器の選定と施工−第54章:接地設備及び保護導体 

備考 IEC 60364-5-54 : 1980, Electrical installations of buildings Part 5 : Selection and erection of 

electrical equipment−Chapter 54 : Earthing arrangements and protective conductors及び

Amendment 1 : 1982がこの規格と一致している。 

JIS C 8463 電気設備用電線管の外径及びねじ 

備考 IEC 60423 : 1993, Outside diameters of conduits for electrical installations and threads for conduits 

and fittingsがこの規格と一致している。 

JIS C 0920 電気機械器具の防水試験及び固形物の侵入に対する保護等級 

備考 IEC 60529 : 1989, Degrees of protection provided by enclosures (IP Code) がこの規格と対応して

いる。 

3. 用語の定義 この規格で用いる用語の定義は,次による。 

3.1 

ケーブルトランキング又はダクティングシステム 

3.1.1 

ケーブルトランキングシステム (cable trunking system)  絶縁電線,ケーブル,コードの完全収納

と他の電気設備との適合を目的とした本体と開閉可能なカバーからなる密閉筐体のシステム。 

3.1.2 

ケーブルダクティングシステム (cable ducting system)  電気設備において,絶縁電線,ケーブル,

コードの入線と引き替え可能な非円形断面の密閉筐体のシステム。 

3.2 

システムコンポーネント (system components)  包含するシステム内に使用される部品 

a) トランキング又はダクティング本体 

b) トランキング又はダクティングの附属品 

c) 固定金具 

d) 機器取付装置 

e) その他の附属品 

備考 上記のコンポーネントは,システム内に必ずしもすべて包含されなくてもよい。異なった組合

せの構成部品も使用されてよい。 

3.3 

トランキング本体 (trunking length)  本体と開閉可能なカバーからなるトランキングシステムの主

要コンポーネント。 

3.4 

ダクティング本体 (ducting length)  密閉非円形断面を特色とするダクティングシステムの主要コ

ンポーネント。 

3.5 

附属品 (fitting)  トランキング又はダクティング本体の接続,方向転換,終端に使用されるシステ

ムコンポーネント。 

C 8471-1 : 2000  

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3.6 

固定装置 (fixing device)  壁,天井,又は床に他のコンポーネントを固定するために特別に設計さ

れたシステムの装置。 

3.7 機器取付装置 (apparatus mounting device)  トランキング又はダクティング本体に電気機器(開閉器,

コンセント,遮断器,電話用アウトレットなど)を組み込むために使用されるシステムコンポーネント。 

3.8 

システム附属品 (system accessory)  ケーブル隔離,ケーブル保持,ケーブル引出しなどの補足的機

能に使用するシステムコンポーネント。 

3.9 

フロアサービスユニット (floor service unit)  フロアシステムを設置するときに使用する金具に取

り付けた特定の器具。 

3.10 フロアアクセスユニット (floor access unit)  ケーブルに進入口を供給するフロアシステム(内側,

水平,外側)を設置するために使用する特定のユニット。 

3.11 金属製コンポーネント (metal component)  金属だけで構成されたコンポーネント。 

3.12 絶縁製コンポーネント (insulated component)  絶縁材料によって構成され導電性部分をもたないコ

ンポーネント。 

3.13 複合材料製コンポーネント (composite component)  導電性と絶縁性の両方(プラスチックと金属又

は導電性プラスチック)で構成するコンポーネント。 

3.14 非延焼性コンポーネント (non-flame popagating component)  火炎を当てたとき,着火するか又は着

火しないものであって延焼しないコンポーネント。 

3.15 外部の影響 (external influence)  水,油,建築材料,低温高温,腐食性又は汚染性物質,太陽放射

若しくは機械的応力の存在。 

4. 一般要求事項 トランキング及びダクティングシステムは,収納された電線又はケーブルの機械的保

護を確実に行うように設計され構成されてなければならない。要求がある場合は,システムは十分な電気

的保護を備えていなければならない。 

さらに,システムコンポーネントは,輸送,保管,施工及び使用中に起こりそうな応力に対し耐えなけ

ればならない。 

適否は,規定されたすべての試験を実施して判定する。 

5. 試験に関する共通条件 

5.1 

この規格による試験は,形式試験とする。特別に指定がない限り,試験は通常の使用状態で設置し

たトランキング又はダクティング及び製造業者の取扱説明書によって組み立てられた部品で実施する。 

絶縁材料又は複合材料を含むシステムコンポーネントの形式試験は,製造後240時間以内に開始しては

ならない。 

この期間中サンプルは,10.3.1の条件下に置く。 

5.2 

特別に指定がない限り,試験は20±5℃の周囲温度で実施する。 

5.3 

種々の試験に使用されるトランキング又はダクティングのサンプル(以降,サンプルという。)は,

別々の本体から採取する。 

すべての試験は,新しいサンプルで行う。 

特別に指定がない限り,試験はカバーのあるときはカバー付きで通常の使用状態で製造業者の取扱説明

書によって組み立てて実施する。 

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5.4 

有害な又は危険な工程が使用されるときは,試験技師の安全のため,予防手段を執らなければなら

ない。 

5.5 

他に規定がなければ,適用された一つの試験でも1個以上の不合格があれば,サンプルは規格に合

格しないとみなす。もし,1個のサンプルが一つの試験に不合格となれば,その試験と,その試験の結果

に影響した可能性のある前の試験を,規定した数量の他のサンプルで繰り返し行い,そのすべてが試験に

合格しなければならない。 

備考 申請者は,1個のサンプルが不合格のとき,要求される追加のサンプル又はトランキング,ダ

クティングを,最初のサンプルを提出するとき提出してもよい。試験機関は,追加の要求なし

に追加のサンプルを試験し,更に不合格が発生したときにだけ不合格とする。もし,追加のサ

ンプルが同時に提出されなければ1個のサンプルの不合格で不合格とする。 

6. 分類 

6.1 

材料関連 

6.1.1 

金属トランキング/ダクティングシステム 

6.1.2 

絶縁材料トランキング/ダクティングシステム 

6.1.3 

複合材料トランキング/ダクティングシステム 

6.2 

機械的特性関連 

6.2.1 

極軽荷重用トランキング/ダクティングシステム 

6.2.2 

軽荷重用トランキング/ダクティングシステム 

6.2.3 

中荷重用トランキング/ダクティングシステム 

6.2.4 

重荷重用トランキング/ダクティングシステム 

6.2.5 

極重荷重用トランキング/ダクティングシステム 

6.3 

温度関連 

表1 温度分布 

温度分布 

最低温度 

永久的用温度範囲 

℃ 

保管及び輸送中 

使用及び設備中 

℃ 

℃ 

−45 

−45 

−15 

− 15 〜+60 

−25 

−25 

−15 

− 15 〜+60 

− 5 

− 5 

− 5 

− 5 〜+60 

+90 

− 5 

− 5 

− 5 〜+60* 

+90/−25 

−25 

−15 

− 15 〜+60* 

+90/− 5 

− 5 

− 5 

− 5 〜+90 

プレハブコンクリートに使用するタイプは,一時的に90℃までの温度に耐え
る。 

備考 上記温度は,実効温度である。周囲温度は,JIS C 0364-5-51の表51Aに示さ

れる。 

6.4 

耐延焼性関連 

6.4.1 

延焼性トランキング/ダクティングシステム 

6.4.2 

非延焼性トランキング/ダクティングシステム 

6.5 

電気的特性関連 

6.5.1 

電気的連続性のないトランキング/ダクティングシステム 

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6.5.2 

電気的連続性のあるトランキング/ダクティングシステム 

6.5.3 

電気的絶縁性のないトランキング/ダクティングシステム 

6.5.4 

電気的絶縁性のあるトランキング/ダクティングシステム 

6.6 

外部の影響に対する保護関連 システムは,製造業者の取扱説明書によって組み立てた状態で分類

される。 

6.6.1 

固形物の侵入に対する保護(JIS C 0920を参照) 

6.6.1.1 

φ12.5mm以上の固形物に対して保護するトランキング/ダクティングシステム (IP2X)。IP2Xの

試験のときは球体を使用し,試験指を使用してはならない。 

6.6.1.2 

φ2.5mm以上の固形物に対して保護するトランキング/ダクティングシステム (IP3X)。 

6.6.1.3 

φ1.0mm以上の固形物に対して保護するトランキング/ダクティングシステム (IP4X)。 

6.6.1.4 

じんあい(塵埃)に対して保護するトランキング/ダクティングシステム (IP5X)。 

6.6.1.5 

防じん(塵)トランキング/ダクティングシステム (IP6X)。 

備考 上記のIP名称は,JIS C 0920中の危険な部分に接近するのを人から保護する程度をも示す。 

6.6.2 

水の浸入に対する保護(JIS C 0920参照) 

6.6.2.1 

保護のないトランキング/ダクティングシステム 

6.6.2.2 

垂直に落下する水に対して保護するトランキング/ダクティングシステム (IPX1)。 

6.6.2.3 

きょう(筐)体が15度まで傾斜したとき,垂直に落下する水に対して保護するトランキング/

ダクティングシステム (IPX2)。 

6.6.2.4 

噴霧水に対して保護するトランキング/ダクティングシステム (IPX3)。 

6.6.2.5 

飛まつ(沫)水に対して保護するトランキング/ダクティングシステム (IPX4)。 

6.6.2.6 

噴流水に対して保護するトランキング/ダクティングシステム (IPX5)。 

6.6.3 

腐食性又は汚染性物質に対する保護 

6.6.3.1 

内外面低保護トランキング/ダクティングシステム 

6.6.3.2 

外面中保護,内面低保護トランキング/ダクティングシステム 

6.6.3.3 

内外面中保護トランキング/ダクティングシステム 

6.6.3.4 

外面高保護,内面低保護トランキング/ダクティングシステム 

6.6.3.5 

外面高保護,内面中保護トランキング/ダクティングシステム 

6.6.3.6 

内外面高保護トランキング/ダクティングシステム 

6.6.4 

太陽光線に対する保護 

6.6.4.1 

無保護トランキング/ダクティングシステム 

6.6.4.2 

低保護トランキング/ダクティングシステム 

6.6.4.3 

中保護トランキング/ダクティングシステム 

6.6.4.4 

高保護トランキング/ダクティングシステム 

6.7 

システムのカバー保持関連 

6.7.1 

工具なしで取外し可能なアクセスカバー 

6.7.2 

工具で取外し可能なアクセスカバー 

7. 表示 

7.1 

各々のトランキング/ダクティング本体及び附属品は,製造業者名又は販売責任者名,商標又は他

の識別記号及びこの規格番号を表示しなければならない。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

トランキング/ダクティングの附属品が箱詰めの場合には,各こん(梱)包に添付したラベル上に表示

をしてもよい。 

延焼性トランキング/ダクティングシステムは,延焼性であることを明確に示す表示をつけなければな

らない。 

7.2 

表示は,耐久性があり読みやすくなければならない。 

備考1. 表示は,例えば,スタンプ,鋳込み,印刷,ラベル又は湿式転写を使用してもよい。 

表示は,目視検査し,手でこすって調べる。 

印刷した表示又は転写した表示は,水に浸した布きれで15秒間こすり,また,石油系溶剤に浸した布き

れで再び15秒間こすって耐えなければならない。 

備考2. 石油系溶剤は,容積比最大0.1%の芳香族を含む脂肪族溶剤ヘキサンとして定義され,カウリ

ブタノール値29,初期沸点約65℃,乾燥点約69℃,密度約0.68g/cm3である。 

3. 7.2に記述された摩擦試験に耐えるために,表示に適当な保護をしてもよい。 

8. 寸法 

8.1 

製造業者は,トランキング/ダクティングのケーブルに対する有効内断面積をmm2で示さなければ

ならない。 

備考 附属品が取り付けられたときは,有効内断面積を減じてもよい。 

8.2 

望ましい長さは,最小2mから始め,0.5m刻みで増やす。 

9. 構造 

9.1 

すべての表面又は端部は,電線又はケーブルを損傷させてはならない。 

適否は,目視検査で判定し,必要ならばサンプルを切断分離する。 

9.2 

すべてのねじ,びょう(鋲)又は他の取付金具は,電線又はケーブルを損傷しないように取り付け

なければならない。 

長孔付きケーブルトランキングは,固定用孔を設けてもよい。この孔は,この規格の関連する第2部に

よる。 

装置を固定するためのすべての金具は,該当するIEC規格の規定に合致しなければならない。 

トランキング/ダクティングシステムは,回路の隔壁をもってよい。この隔壁は,直接トランキング/

ダクティングに十分にしっかり取り付けられなければならない。 

適否は,10.2の試験によって判定する。 

9.3 

絶縁トランキング附属品の止めねじ及び小さいバネクリップは,電線又はケーブルに接触しない場

合は,絶縁材料である必要はない。 

9.3.1 

トランキングコンポーネントに対し,付随するコンポーネント及びカバーに使用するねじは,ISO

メートルねじ又は形成タイプのねじでなければならない。適当な設計準備ができていれば切りねじ (thread

−cutting screw) を使ってもよい。 

絶縁コンポーネントに使用される止めねじ及び小クリップは,充電部から離れており,かつ,コンポー

ネントに接続された装置間に漏洩電流を伝導しないならば,絶縁材料でなくてもよい。 

ねじ止めの方法は,設置期間中又は通常の使用中に生じる機械的応力に耐えられるよう設計されてなけ

ればならない。 

形成ねじ (preformed thread) を使用した止めねじに対する適否は,目視検査に続いて9.3.2の試験によっ

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

て判定する。 

9.3.2 

ねじは締められ,外されなければならない。 

− 絶縁材料のねじにはめるねじと,絶縁材料のねじに対しては10回。 

− 他のすべての場合には,5回。 

試験は,表2によるトルクを加える適切なねじ回し又はスパナを使用して実施する。 

表2 ねじ試験用トルクの値 

ねじの公称外径 mm 

トルク N・m 

I(1) 

II(2) 

2.8以下 

0.4 

0.4 

2.8を超え 3.0以下 

0.6 

0.6 

3.0を超え 3.2以下 

0.5 

0.5 

3.2を超え 3.6以下 

0.8 

0.8 

3.6を超え 4.1以下 

1.2 

1.2 

4.1を超え 4.7以下 

1.8 

1.8 

4.7を超え 5.3以下 

2.0 

2.0 

5.3を超え 6.0以下 

2.5 

3.0 

6.0を超え 8.0以下 

3.5 

6.0 

8.0を超え 10.0以下 

4.0 

10.0 

注(1) 欄Iは,ねじ回しで締め付けるねじに適用する。 

(2) 欄IIは,ねじ回し以外の手段によって締め付けるねじに適用する。 

試験中は,ねじの破損又はねじの再使用ができなくなるような頭又はねじの損傷があってはならない。

ねじは急激な動作で締めてはならない。 

9.4 

充電部への接近 

9.4.1 

トランキング/ダクティングシステムは,通常の用途で絶縁電線と装置を設置したとき,充電部に

接触しないように設計しなければならない。 

適否は目視によって判定し,必要に応じて,使用状態で設置され,絶縁電線又は附属品を取り付けたサ

ンプルで9.4.2,9.4.3,9.4.4及び9.4.5の試験によって判定する。 

9.4.2 

JIS C 0920による標準試験指を,いろいろな姿勢で使用する。関連部分との接触を示すのに40V〜

50Vの電気指示器を使用する。 

9.4.3 

絶縁及び複合コンポーネントは,次の追加試験を行う。 

試験は,周囲温度40±2℃で行い,サンプルをこの温度にする。 

サンプルに,JIS C 0920の標準試験指と同一寸法の直線の関節のない試験指の先端によって75Nの力を

1分間加える。 

9.4.2に述べた電気指示器をつけたこの棒は,絶縁材料の絶縁破壊がシステムの安全性を損なう可能性の

あるすべての箇所に適用されるが,ノックアウト,薄膜などには適用しない。 

この試験中,固定金具をつけたコンポーネントは,通電部が直線の関節のない試験指に接触するほど変

形してはならない。 

9.4.4 

ノックアウトに,JIS C 0920の試験指と同一寸法の直線の関節のない試験指の先端によって10N

の力を1分間加える。この試験中,ノックアウトを破壊してはならない。 

9.4.5 

恒久的に,かつ,確実に保護接地導体に接続されていない接近可能な金属部分,例えば,薄い化粧

用の金属はく又は同様のものに対しては,導体がその端子部から緩んだ場合でも沿面距離又は空間距離が

6mm以下にならないように予防措置を講じなければならない。 

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C 8471-1 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

要求事項に適合するために,金属はく又は同様なものをどのように適用するかの情報を,製造業者の取

扱説明書に示さなければならない。 

適否は,測定及び検査によって検証する。 

9.5 

挿入開口部がある場合は,完全な機械的保護をするような電線管又はケーブル保護カバーの挿入が

できるようにしなければならない。また,電線管又は保護カバーがコンポーネントに少なくとも1mm以

上入るような構造でなければならない。 

電線管差込用挿入開口部は,JIS C 8463による電線管寸法を受け入れることができなければならない。 

適否は,目視と測定によって判定する。 

9.6 

薄膜 

9.6.1 

薄膜及びその類似品は,取り替え可能で,確実に固定しなければならない。また,通常の使用状態

で機械的,熱的応力で移動してはならない。 

適否は9.6.2の試験によって判定する。 

9.6.2 

薄膜は,システムに組み込んで試験する。サンプルを,40±2℃に保持された加熱箱の中に2時間

入れる。この後,直ちにJIS C 0920の試験指と同一寸法の直線の関節のない試験指の先端によって30Nの

力を薄膜のいろいろな箇所に加える。 

この試験中,充電部に接触しやすいほどに薄膜が変形したり,外に出てきてはならない。普通の使用状

態で軸方向の引張力がかかりやすい薄膜については,30Nの軸方向引張力を5秒間加える。この試験中,

薄膜が外に出てはならない。 

9.6.3 

薄膜は,システム内へのケーブル挿入が,周囲温度が低いときにできるような材料で設計製作しな

ければならない。 

適否は,9.6.4の試験によって判定する。 

9.6.4 

システムコンポーネントは,いかなる時効処理も施されず,開口部に孔の開いていない薄膜を装備

する。サンプルは,次いで表1の3番目の欄にある温度で冷蔵庫に2時間保管する。 

この後,サンプルを冷蔵庫から取り出し,その直後にサンプルがまだ冷たい間に過度な力を要さずに最

も重いタイプのケーブルを薄膜を通して導入できなければならない。 

9.6.2及び9.6.4の試験後,薄膜に通常視力又は矯正視力で見えるような有害な変形,ひび割れ若しくは

同様な損傷があってはならない。 

9.7 

パッキン押さえ 

9.7.1 

ねじ付きパッキン押さえがある場合,9.7.2の試験に合格しなければならない。 

9.7.2 

パッキン押さえは,パッキンの内径より小さくて,最も近い正数 (mm) の外径をもつ円筒状の金

属棒がぴったりはまらなければならない。 

次に,パッキン押さえを,適当なスパナで,スパナに掛かる力が表3に示すトルクで1分間締め付ける。 

表3 パッキン押さえ試験のトルク値 

試験棒の直径 

mm 

トルク N・m 

金属パッキン押さえ 

他のパッキン押さえ 

14以下 

6.25 

3.75 

14を超え20以下 

7.5 

6.0 

20を超えたもの 

10.0 

7.5 

試験後,パッキン押さえとトランキング/ダクティングは,通常視力又は矯正視力で見えるような損傷

若しくはひび割れがあってはならない。 

C 8471-1 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

10. 機械的特性 

10.1 トランキング/ダクティングシステムは,十分な機械的強度をもっていなければならない。 

適否は,10.2〜10.6に規定された試験及びこの規格の第2部に規定される試験によって判定する。 

すべての機械的特性試験の終了後,カバーが外れていてはならない。 

10.2 表面据付用ケーブル支持試験 

10.2.1 試験は,20±5℃の温度で最小2mの長さの主要コンポーネント3本で実施する。 

絶縁又は複合の主要コンポーネントに対しては,それぞれ250mmの長さの3本のサンプルで,60±2℃

の温度で試験する。 

もし,製造業者によってケーブルリテーナーの使用が推薦されるときは,製造業者が推薦する中央に取

り付ける。 

10.2.2 各サンプルは,製造業者の取扱説明書によって最低10mmの外径のねじ及びワッシャーによって強

固な支持物に確実に取り付けられる。内側の構造が10mmのワッシャー付きねじを許容できないサンプル

については,ねじは適当に合わせる。 

10.2.3 20±5℃における試験に対し,図1の姿勢Aのサンプルについては,各区画に1m当たり有効内断

面積に,0.13kg/cm2の等分布荷重をかける。 

荷重は,JIS C 3664のクラス5,表111に従った絶縁可とう銅ケーブルによる。所定の荷重に達しない

場合は,絶縁をはがす。 

2時間荷重をかけた後,ひずみを測定する。ひずみは図1の姿勢AにおいてHの10%,最大10mmを超

えてはならない。カバーは試験中外してはならない。 

10.2.4 再び20±5℃において,他のサンプルを姿勢Bの状態に置き,各区画に1m当たり有効内断面積に

0.13kg/cm2の等分布荷重をかける。 

荷重を2時間かけた後,ひずみを測定する。ひずみは,図1の姿勢BにおいてWの10%,最大10mm

を超えてはならない。カバーは試験中外してはならない。 

10.2.5 60±2℃における試験に対し,図1の姿勢Aのサンプルについては,各区画は1m当たり有効内断

面積に,0.13kg/cm2の等分布荷重をかける。 

2時間荷重をかけた後,ひずみを測定する。ひずみは,図1の姿勢AのHの10%,最大10mmを超えて

はならない。試験中,カバーを外してはならない。 

10.2.6 再び60±2℃において,他のサンプルを姿勢Bの状態に置き,各区画に1m当たり有効内断面積に,

0.13kg/cm2の等分布荷重をかける。 

2時間荷重をかけた後,ひずみを測定する。ひずみは,図1の姿勢BにおいてWの10%,最大10mmを

超えてはならない。カバーは,試験中外してはならない。 

10.3 衝撃試験 

10.3.1 試験は,各々250±5mmの長さの3本のサンプルで行う。 

試験前,絶縁又は複合コンポーネントを連続240時間,60±2℃の温度に調整する。 

10.3.2 図2に示す試験装置を,圧縮しないときの厚さ40mm,密度450kg/m3〜550kg/m3のEPRのスポン

ジの敷物の上に置く。 

試験装置は,サンプルとともに表1の2欄に規定された温度±1℃以内の温度に維持された冷蔵庫に置く。 

background image

10 

C 8471-1 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

10.3.3 2時間後,カバーがあれば真っ先にカバーをつけ,打撃が最初にサンプル又はカバーの中央に当た

るように,次にサンプル又はカバーの端部に当たるように装置の所定の位置に各サンプルを置く。ハンマ

ーは,表4による衝撃エネルギーを生じるように落下させる。ハンマーの位置及び落下高さは,表4に規

定する。 

表4 衝撃試験値 

応力等級 

概算エネルギー 

ハンマー重量 

kg 

落下高さ 

mm 

極軽量級 

0.5 

0.5 

100±1 

軽量級 

1.0 

1.0 

100±1 

中量級 

2.0 

2.0 

100±1 

重量級 

6.0 

2.0 

300±1 

極重量級 

20.0 

6.8 

300±1 

備考 この表とJIS C 0364-5-51の表51Aとの種類の関係は,次のとお

りである。 

JIS C 0364-5-51 

この規格 

低級 

極軽量級/軽量級 

中級 

中量級/重量級 

高級 

極重量級 

10.3.4 試験後,サンプルは崩壊の兆候や,拡大せずに(通常の視力又は矯正視力)で見えるひび割れがあ

ってはならない。電気的な安全を損なわないような内部セパレータのひび割れは無視する。 

10.4 たわみ試験 

10.4.1 試験は3本のサンプルで行い,それらのサンプルは製造業者に推奨された最大中心距離で対象に支

持し,サンプルの長さは支持点間の距離の2倍とする。サンプルは支持金具にしっかり取り付ける。 

10.4.2 試験は,20±5℃の温度で行われ,絶縁性又は複合性のものについては60±2℃の温度で実施する。 

10.4.3 荷重は,1m当たり製造業者が規定する有効内断面積0.13kg/cm2とする。 

10.4.4 荷重は内面にサンプルの全長にわたり等分布にかけ,1.16kg/mの重量で,内側の長さが幅の最低2

倍のリンクをもったチェーンを使用する。 

カバー付きならばカバーをつけて試験を行い,いろいろな姿勢で,すなわち,上,底及び両側につけて

行う。 

10.4.5 荷重は1時間かけ,この時間終了時に支点中心間隔で測定したたわみが,支点間距離の1%を超え

てはならない。 

カバーがある場合,かけた荷重で外れてはならない。 

10.5 (削除) 

10.6 カバー保持力試験 

10.6.1 カバーを工具の使用によってだけ外すことができるシステムコンポーネントは,10.6.2の試験を行

う。サンプルの長さは250mmとする。 

10.6.2 システムコンポーネントの本体を水平サポートに堅固に固定し,カバーは製造業者の取扱説明書に

従って本体に固定する。 

工具を使用しないで手でカバーを外すための適切な力を加える,カバーは本体から外れてはならない。 

11. 耐延焼性 

11 

C 8471-1 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

11.1 非延焼性のトランキング/ダクティングは,非着火性であるか,又は着火した場合には着火源から

離すことによって燃焼が継続しないものでなければならない。 

適合性は,次のように検証する。 

− トランキング/ダクティング本体は,11.1.1の試験による。 

− その他の絶縁材の部分は,11.1.2の試験による。 

11.1.1 燃焼試験 試験は,600mmの長さの3個の完全なサンプルに対して行う。サンプルに隔離板が設

けられていない場合には,隔離板をトランキング/ダクティングの長さに対し取り付けなければならない。 

試験は,JIS C 0069に定めるバーナを使用して行わなければならない。 

サンプルは,垂直に取り付ける。 

バーナは,その軸を垂直に対し45±2度となるように支持する。燃焼軸に沿って測定したバーナ管の上

部からサンプルまでの距離が100±5mmとなるように炎をサンプルに当てる。炎の軸は,サンプルの下端

部から上方150±5mm,又は締付け部分の上方100±5mmの箇所でサンプル表面と交差させる。炎の軸は

サンプル表面に垂直とし,サンプル軸と交差させる。 

炎が当てられているときにサンプルの変形,又は移動を防ぐためにサンプルの両端部を締め付ける。 

炎を60秒+1/0秒間当てた後,取り除く。 

サンプルは,次のいずれかの場合に試験に合格したものとみなす。 

− サンプルが着火しない場合。 

− 着火した場合に,炎を取り除いた後,30秒間以内に炎が消火する場合。 

11.1.2 グローワイヤ試験 試験は,次の条件においてJIS C 0073の4.〜10.に基づき実施する。 

− 通電部を所定位置に維持するために必要な絶縁材の部品に対しては,試験は850℃の温度で行う。 

− 通電部と接触しているが,それを所定位置に維持するために必要ではない部品,及び接地端子を所

定位置に維持している絶縁材の部品に対しては,試験は650℃の温度で行う。 

ワッシャなどの小さな部品に対しては,この試験を行う必要はない。 

試験は,セラミック材料の部品に対しては行わない。 

可能な場合には,サンプルは完全なアクセサリーとする。 

試験を完全なアクセサリーに対して行うことができない場合には,試験のために適切な部分をアクセサ

リーから切り出してもよい。 

試験は1個のサンプルに対して行う。 

指定された試験を同一サンプルの2か所以上の場所で行わなければならない場合には,前の試験によっ

て生じた劣化がその後の試験結果に影響しないように注意しなければならない。 

疑念のある場合には,試験は更に2個のサンプルに対して繰り返さなければならない。 

試験は,グローワイヤを1回適用して行う。 

サンプルは試験中,その意図する使用において最も不利な位置におく(試験する面を垂直位置におく。)。 

グローワイヤの先端部は,加熱又は赤熱した部分を意図された使用条件を考慮してサンプルの表面に接

触させなければならない。 

サンプルは,次のいずれかの場合に合格したものとみなす。 

− 目視可能な炎が存在せず,また,赤熱状態が継続しない。 

− サンプルのフレーム及び赤熱状態がグローワイヤを離してから30秒以内に消滅する。 

ティッシュペーパーへの着火,又は板の焦げがあってはならない。 

12 

C 8471-1 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

12. 電気的特性 

12.1 電気的特性の連続性を備えたトランキング/ダクティングシステムは,ボンディング導体,接地導

体又は保護導体として装置内において使用できる構造でなければならない。 

システムが保護導体として使用される場合には,JIS C 0364-5-54の543.1の必要事項に適合しなければ

ならない。 

適合性は,次の試験によって検証し,最低長さ600mmの3個のサンプルで各サンプルが2個のトラン

キング/ダクティング本体を製造業者の指示に基づき接続したものに対して行う。 

試験前に,すべてのサンプルに対し,次の事前処理を行う。 

試験される部分のすべてのグリースを,トリクロロエチレン又は同等の脱脂剤に10分間浸せきし,除去

する。その後,部分は温度が20±5℃の塩化アンモニウムの10%水溶液に10分間浸せきする。乾燥させず

に,液滴を振り払った後に,サンプルを温度が20±5℃の水分で飽和された空気を含む箱の中に10分間置

く。 

次に,部分を温度100±5℃の加熱容器内で乾燥させ,室温で24時間放置する。 

その後,12.2及び12.3の試験を行う。 

12.2 接地又はボンディングに対する電気的連続性の試験 

12.2.1 単位長さ当たりのサンプルの抵抗 1Aの直流電流のサンプルに通し,サンプルの両端間の電圧降

下をできるだけ端部に近い箇所で測定する。 

測定機器は,入力抵抗が20 000Ω/V以上でなければならない。 

サンプルの抵抗は,5×10−3Ω/m以下でなければならない。 

12.2.2 接地抵抗 無負荷電圧が12V以下の交流電源からの電流25Aを,接地端子又は接地接点と可触金

属部分間に交互に通電する。 

接地端子と可触金属部分間の電圧降下を測定し,抵抗は電流と電圧降下から計算する。抵抗は,更にサ

ンプルの両結合部間,及びサンプルの本体とカバーがある場合にはカバーとの間で確認する。 

いかなる場合でも,この抵抗は0.05Ωを超えてはならない。 

12.3 電気的絶縁性をもつシステムに対する電気的絶縁強度及び絶縁抵抗試験 試験前に,サンプルは,

製造業者によって要求された水の浸入に対する保護の程度を試験する。 

サンプルに隔壁又は分離壁がある場合は,各区画は別々のトランキングとして試験され,試験電圧は隔

壁及び分離壁にもかける。 

サンプルの一端は,絶縁材料の栓で閉鎖し,2本の別々のケーブルがサンプルの中に25mm入れるよう

にし,サンプルの中のケーブルは12mm絶縁せず,ケーブルの端末はその間隔が12.5mmになるように離

しておく。 

サンプルの各区画の内側は,最大2.5mmの球状金属で満たし,すべての区画を連絡するために裸導線を

使用する。他端は閉鎖する。 

次いでサンプルセットを湿潤処理する。相対湿度91%〜95%の空気が入った湿潤器に入れ,20℃〜30℃

間の都合のよい温度t±1℃以内の温度を維持する。 

湿潤器に入れる前にサンプルをt℃〜t−4℃の間の温度にする。湿潤処理の前に少なくとも4時間この温

度に保つことによってこの温度は達成される。 

サンプルを容器内に48時間保持する。 

91%〜95%の相対湿度は,空気と十分に大きな接触面積をもった硫酸ソーダ (Na2SO4) 又は硝酸カリ 

(KNO3) の飽和水溶液を湿潤器の中に置くことによって得られる。 

13 

C 8471-1 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

容器内の規定条件を達成するために,内部空気の循環を絶え間なく確保することが必要であり,一般に

断熱容器の使用が必要である。 

湿潤処理の直後に,サンプルは良好な導電性のあるはく(箔)又は金網で外面を覆う。 

サンプル内の金属物の導電性は,サンプル内に挿入した2本のケーブル間の抵抗値を測定してチェック

する。測定した抵抗値は100MΩ以下でなければならない。 

絶縁抵抗は,ケーブルとはく(箔)又は金網間に最低500Vの直流電圧をかけて測定する。 

測定は電圧負荷1分後に行う。絶縁抵抗は100MΩ以下であってはならない。 

次いでほぼ正弦波で,周波数50Hz〜60Hz,2 500Vの電圧を,1 250Vで200mAを供給できる性質を備

えた試験装置から,図3に示すようにケーブルとはく(箔)又は金網の間にかける。最初に半分以下の電

圧をかけ,できるだけ速やかに一時的に過電圧にせずに2 500Vまで上昇させる。この電圧を1分間維持す

る。 

試験中,破壊が起こってはならない。 

13. 外部の影響 

13.1 耐腐食性 JIS C 8461-1の14.2に適合しなければならない。 

background image

14 

C 8471-1 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書A(参考) 

A.1 壁及び天井施設用トランキング並びにダクティングシステムの型式 

図4の番号 

定義 

用途 

設置 

11 

12 

13 

15 

トランキング及び

附属品 

絶縁電線,ケーブル,コード 

壁及び天井の表面,壁には水平又は垂

直取付,天井つり下げ 

トランキング及び

附属品 

絶縁電線,ケーブル,コード 

壁及び天井に面一,壁には水平又は垂

直取付 

トランキング及び

附属品 

絶縁電線,ケーブル,コード,機器取

付装置(開閉器,コンセント,遮断器

など) 

壁及び天井の表面,壁には水平又は垂

直取付 

10 

ダクティング及び

附属品 

絶縁電線,ケーブル,コード 

壁及び天井の表面,壁には水平又は垂

直取付,天井つり下げ 

ダクティング及び

附属品 

絶縁電線,ケーブル,コード 

壁及び天井に埋込,壁には水平又は垂

直取付 

表示なし 

トランキング及び

附属品 

絶縁電線,ケーブル,コード,機器取

付装置(開閉器,コンセント,遮断器

など) 

天井に面一,水平又は垂直取付,壁に

面一 

14番は,第2部を参照。 

A.2 床施設用トランキング及びダクティングシステム 

図4の番号 

定義 

用途 

設置 

トランキング及び

附属品 

絶縁電線,ケーブル,コード 

床面一 

トランキング及び

附属品 

絶縁電線,ケーブル,コード 

床表面 

ダクティング及び

附属品 

絶縁電線,ケーブル,コード 

床面一 

ダクティング及び

附属品 

絶縁電線,ケーブル,コード 

床内(埋込) 

電気供給ユニット 機器 

床面一 

電気供給ユニット 機器 

床表面 

幅木システム 

15 

幅木トランキング

及び附属品 

絶縁電線,ケーブル,コード 

壁及び天井の表面 

表示なし 

幅木トランキング

及び附属品 

絶縁電線,ケーブル,コード,機器取

付装置 

壁及び天井の表面 

表示なし 

コンセント台座 

機器取付装置(コンセント) 

壁の表面 

background image

15 

C 8471-1 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図1 ひずみ試験 

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16 

C 8471-1 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図2 衝撃試験装置 

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17 

C 8471-1 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

図3 電気絶縁強度及び絶縁抵抗試験 

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18 

C 8471-1 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

備考 この図の説明において使用している番号は,附属書に示されている。 

図4 トランキング及びダクティングシステムの形状及び適用 

background image

1

9

C

 8

4

7

1

-1

 : 

2

0

0

0

  

附属書1(参考) JISと対応する国際規格との対比表 

JIS C 8471-1 : 2000 電気設備用ケーブルトランキング及びダクティングシステ

ム−第1部:一般要求事項 

IEC 61084-1 : 1991, Am.1 : 
1993 

電気設備用ケーブルトランキング及びダクティングシス
テム−第1部:一般要求事項 

(I) JISの規定 

(II) 国際規格
番号 

(III) 国際規格の規定 

(IV) JISと国際規格との技術的差
異の項目毎の評価及びその内容 
表示箇所:本体 
表示方法:点線の下線 

(V) JISと国際規格との技術的差異
の理由及び今後の対策 

項目番号 

内容 

項目 
番号 

内容 

項目毎 
の評価 

技術的差異の内容 

1. 適用範囲 

電線,ケーブル,コード又は他の電
気機器を収容又は分離するためのケ
ーブルトランキングシステム及びケ
ーブルダクティングシステム 
(システム内の通電部分には適用し
ない。) 

IEC 61084-1 

1. 

JISに同じ 

IDT 

2. 用語の定義 

システム,コンポーネント,附属
品など 

3. 

JISに同じ 

IDT 

3. 一般要求事項 

機械的保護,電気的保護への一般
要求 

4. 

JISに同じ 

IDT 

4. 試験に関する共
通条件 

・形式試験であること 
・周囲温度条件 
・試験サンプルの指定 

5. 

JISに同じ 

IDT 

5. 分類 

・材料による分類 
・機械的特性による分類 
・温度特性による分類 
・耐延焼性による分類 
・電気的特性による分類 
・固形物,水の浸入に対する保護 

等級 

・耐腐食性物質による分類 
・耐太陽光線による分類 

など 

6. 

JISに同じ 

IDT 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

background image

2

0

C

 8

4

7

1

-1

 : 

2

0

0

0

  

(I) JISの規定 

(II) 国際規
格番号 

(III) 国際規格の規定 

(IV) JISと国際規格との技術的差
異の項目毎の評価及びその内容 
表示箇所:本体 
表示方法:点線の下線 

(V) JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

項目番号 

内容 

項目
番号 

内容 

項目毎
の評価 

技術的差異の内容 

6. 表示 

表示事項,表示場所,表示の耐久性  

7. 

JISに同じ 

IDT 

7. 寸法 

有効内断面積の提示 

8. 

JISに同じ 

IDT 

8. 構造 

・ねじの構造 
・充電部への接近防止措置 
・薄膜,パッキン押さえの構造 
など 

9. 

JISに同じ 

IDT 

9. 機械的特性 

・表面据付用ケーブル支持試験 
・たわみ試験 
・衝撃試験 
・カバー保持力試験 

10. 

JISに同じ 

IDT 

10. 耐燃焼性 

トランキング及びダクティング 
本体:垂直燃焼試験 
その他の絶縁物:グローワイヤ試
験 

11. 

JISに同じ 

IDT 

11. 電気的特性 

電気的連続性のあるもの 

電気抵抗:5×103Ω/m以下 
接地抵抗:0.05Ω以下(露出導電

性部分と接地端子間) 

電気的絶縁性 

絶縁抵抗:100MΩ以下 

絶縁強度:2 500V,1分間 

12. 

JISに同じ 

IDT 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

background image

2

1

C

 8

4

7

1

-1

 : 

2

0

0

0

  

(I) JISの規定 

(II) 国際規
格番号 

(III) 国際規格の規定 

(IV) JISと国際規格との技術的差
異の項目毎の評価及びその内容 
表示箇所:本体 
表示方法:点線の下線 

(V) JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策 

項目番号 

内容 

項目
番号 

内容 

項目毎
の評価 

技術的差異の内容 

12. 外部の影響 

耐腐食性試験 
(JIS C 8461-1に準拠) 

13. 

(検討中) 

MOD
/追加 

耐腐食性試験を追加 

IECでは検討中であるが,分類上,
類似用途の電線管システムの規格
に規定されている耐腐食性試験方
法を追加した。 
IEC規格が整備され次第,置き換
える予定。 

JISの国際規格の採用及び同等性の全体評価:MOD 
 
備考1. 項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。 

  − IDT…………… 技術的差異がない。 
  − MOD/削除… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
  − MOD/追加… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
  − MOD/変更… 国際規格の規定内容を変更している。 
  − MOD/選択… 国際規格の規定内容と別の選択肢がある。 
  − NEQ…………… 技術的差異があり,かつ,それがはっきりと識別され説明されていない。 

2. JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。 

  − IDT…………… 国際規格と一致している。 
  − MOD………… 国際規格を修正している。 
  − NEQ…………… 技術的内容及び構成において,国際規格と同等でない。 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

22 

C 8471-1 : 2000  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

配線ダクトに関するIEC規格の翻訳JIS原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

中 野 弘 伸 

職業能力開発大学校 

(委員) 

橋 爪 邦 隆 

工業技術院標準部 

中 村   進 

資源エネルギー庁公益事業部 

坂   智 勝 

建設省官庁営繕部 

永 井 久 男 

都市基盤整備公団建築技術部 

橋 本   進 

財団法人日本規格協会技術部 

松 澤 孝 司 

財団法人電気安全環境研究所企画部 

鈴 木   博 

社団法人日本電気協会技術部 

下 川 英 男 

社団法人電気設備学会 

石 黒 開 二 

社団法人日本配線器具工業会 

藤 井 信 弘 

社団法人日本照明器具工業会 

渡 辺   靖 

束京電力株式会社営業部 

内 田 忠 敬 

株式会社関電工技術開発部技術管理部 

小 國 利 明 

東光電気工事株式会社内線第二部 

工 藤 繁 雄 

日本電設工業株式会社技術開発本部技術管理部 

稲 葉 和 樹 

松下電工株式会社配管機材事業部品質保証部 

築 地 勝 二 

日鉄鋼管株式会社名古屋事務所品質管理部 

吉 谷   巌 

摂陽鋼管株式会社 

福 田 和 典 

東芝ライテック株式会社住宅機器事業部住宅機器技術部 

野 瀬 誠 治 

ネグロス電工株式会社 

(事務局) 

中 川   実 

社団法人電気設備学会 

(文責 中川 実)