2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
C 8425-1984
屋内配線用合成樹脂線ぴ（樋）
Plastic Surface Raceways for Interior Wiring
1. 適用範囲 この規格は，屋内電気配線で，電線を保護するために用いる合成樹脂線ぴ（樋）（以下，線
ぴという。）について規定する。
引用規格：
JIS C 8306 配線器具の試験方法
2. 性能 性能は，次に適合しなければならない。
2.1
耐電圧 6.2の試験を行ったとき，これに耐えなければならない。
2.2
熱収縮 6.3の試験を行ったとき，変化率の平均値が1%以下でなければならない。
2.3
熱変形 6.4の試験を行ったとき，変化率の平均値が2%以下でなければならない。
2.4
はめ合い 6.5の試験を行ったとき，本体とふたが完全にはまらなければならない。
2.5
耐衝撃性 6.6の試験を行ったとき，ひび，割れ，その他有害な障害を生じることがなく，かつ，本
体とふたとが離れてはならない。
2.6
難燃性 6.7の試験を行ったとき，炎が自然に消えなければならない。
3. 構造 構造は，次に適合しなければならない。
(1) 実用上，差し支えのある曲がりがないこと。
(2) 内面は滑らかで，電線の被覆を損傷するおそれがないこと。
(3) 両端は，軸に対して直角に切断され，かつ，滑らかであること。
(4) 造営材に容易に，かつ，堅ろうに取り付けることができること。
(5) 本体とふたが完全にはまり，衝撃によって容易に離れないこと。
(6) 取付け加工が容易で，割れ，欠け，ひび等が生じにくいこと。
(7) ふたは，保守点検などのときに，外せること。
4. 寸法 寸法は，次に適合しなければならない。
(1) 線ぴの長さは，原則として2m，2.7m，3m，3.6m又は4mとする。
(2) 溝の幅及び深さは50mm以下，厚さは1mm以上のものであること。
(3) 合成樹脂線ぴ用配線器具とのはめ合いを要する線ぴの主要部寸法は，図のとおりとする。
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C 8425-1984
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図
備考1. 形状は，一例を示す。
2. 許容差のない寸法は，標準値とする。
3. 本体とふたのはめ合い部分は示していない。
(4) 線ぴの形状例を参考図に示す。
参考図
5. 材料及び製造方法 材料は，塩化ビニル樹脂又は塩化ビニル樹脂を主体とした共重合体若しくはこれ
に準ずる合成樹脂とし，押出し成形によって製造する。
6. 試験方法 試験は，特に規定のある場合を除き，常温 (5〜35℃)，常湿（相対湿度45〜85%）で，か
つ，通風，温度変化その他試験の結果に著しい影響を及ぼすおそれのない場所で行うものとする。
6.1
構造試験 構造及び寸法について調べる。
6.2
耐電圧試験 長さ300mmの供試品でその内面及び外面に金属はくを密着させ，内外面間に50Hz又
は60Hzの正弦波に近い波形をもった2 500V交流電圧を1分間加える。
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C 8425-1984
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6.3
熱収縮試験 長さ300mmの供試品で，外面の長さ方向に相互の距離が200mmの2個の標点を表示
したもの3本を，70±2℃の温度に3時間保ち，常温にまで自然に冷却した後に標点間の長さを測定し，加
熱前の長さに対する変化率をそれぞれ求める。
6.4
熱変形試験 長さ300mmの供試品3本を70±2℃の温度に3時間保ち，常温にまで自然に冷却した
後に長さ方向の中央部における縦及び横の外のり寸法を測定し，加熱前の長さに対する変化率をそれぞれ
求める。
6.5
はめ合い試験 長さ約300mmの供試品を本体とふたとを分離した状態で，70±2℃の温度に3時間
保ち，常温にまで自然に冷却した後，本体とふたとをはめ合わせ，そのはめ合わせの状態を調べる。
6.6
衝撃試験 長さ約300mmの供試品を−5℃の温度に1時間保ち，JIS C 8306（配線器具の試験方法）
の13.5.1（カバーの鋼球落下強度試験）の(1)に規定する試験装置に，本体とふたとをはめ合わせた状態で，
水平に固定し，JIS C 8306の13.5.1の(3)に規定する鋼球のうち，呼び径20.64mm質量約35.8gの鋼球を次
の箇所に高さ1mから落下させる。
(1) 長さ方向の中央部におけるふたの中心，本体の側面の中心及び本体とふたのはめ合い部。
(2) 長さ方向の端から10mmの箇所におけるふたの中心，本体の側面の中心及び本体とふたのはめ合い部。
6.7
難燃試験 長さ150mmの供試品を鉛直にし，その下端に炎の長さが約15mmのブンゼンバーナーを
置き，その酸化炎の先端で1分間加熱した後，自然に消えるかどうかを調べる。
7. 検査 検査は，形式検査と受渡検査とに区分し，本体とふたとを組み合わせた状態で［(1)の(e)を除く。］，
6.試験方法によって，次の検査項目の順序に従って行い，2.，3.及び4.の項に適合しなければならない。た
だし，(1)の(f)及び(g)は別の供試品で行ってもよい。
(1) 形式検査項目
(a) 構造
(b) 耐電圧
(c) 熱収縮
(d) 熱変形
(e) はめ合い
(f) 耐衝撃
(g) 難燃性
(2) 受渡検査項目
構造
8. 製品の呼び方 製品の呼び方は，名称（省略してもよい。）による。
例： 屋内配線用合成樹脂線ぴ
9. 表示 線ぴの本体に容易に消えない方法で，次の事項を表示しなければならない。
(1) 製造業者名又はその略号
(2) 製造年又はその略号(1)
注(1) 略号の例： (1) 59（昭和59年）
(2) 1984（1984年）
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C 8425-1984
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JIS C 8425 屋内配線用合成樹脂線ぴ 見直し調査委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
池 田 栄 一
日昭電気株式会社
向 井 保
工業技術院
堀 野 福 雄
建設省大臣官房
川 越 平 吉
住宅・都市整備公団
富 澤 一 行
財団法人日本電気用品試験所
梅 原 茂
株式会社三つ星
石 山 壮 爾
社団法人日本電設工業協会
広 瀬 邦 彦
関東電気工事株式会社
柴 野 孜
近畿電気工事株式会社
宮 内 正 夫
社団法人日本電機工業会
大 成 正 巳
松下電工株式会社
龍 治 隆
富士電機製造株式会社
武 田 克 巳
三菱電機株式会社
七 尾 英 敏
NE研
西 脇 忠 雄
マサル工業株式会社
小 泉 幸 美
日曹商事株式会社
望 月 功
フクビ化学株式会社
河 内 利 平
社団法人軽金属協会
（事務局）
宮 川 清 孝
工業技術院標準部電気規格課
早 野 幸 雄
工業技術院標準部電気規格課