2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

C 8358-1994 

電気器具用差込接続器 

Appliance couplers for domestic and similar use 

1. 適用範囲 この規格は，周波数50Hz又は60Hzの交流250V以下の電路において，主に家庭，事務所

などで使用する電気機械器具と電源コードとの接続に用いる定格電流15A以下の電気器具用差込接続器

（以下，接続器という。）について規定する。 

備考1. 防水形のような特殊構造のもの及び電気機械器具の遠方操作などのために機器からコードを

引き出す場合に使用する接続器は，この規格に含まない。 

2. 電動機応用機器に使用される接続器は，この接続器で直接に電動機の始動停止の開閉操作を

しないものとする。 

3. 電気機械器具から取外しできない構造の器具用プラグ受は，器具用プラグとの接続部につい

てこの規格を適用する。 

4. 電気機械器具には，電熱応用機器，電動機応用機器，光源応用機器及び電子応用機器を含む。 

5. この規格の引用規格を，次に示す。 

JIS C 8303 配線用差込接続器 

JIS C 8306 配線器具の試験方法 

JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条 

JIS H 3110 りん青銅及び洋白の板及び条 

JIS H 8610 電気亜鉛めっき 

6. この規格の対応国際規格を，次に示す。 

IEC 320 (1981)  Appliance couplers for household and similar general purposes 

7. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって参

考として併記したものである。 

2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次のとおりとする。 

(1) 電気器具用差込接続器 電気機械器具（以下，機器という。）を電源コードに接続するのに用いる差込

接続器。器具用プラグ（プラグ）と器具用プラグ受（プラグ受）の二つの部分からなる。 

(2) 器具用プラグ 電源側となる接続器の部分。刃受金具を備え，電源コードの一端に接続され，手で抜

き差しするもの。 

(3) 器具用プラグ受 機器に固着される接続器の一部分で，刃（ピン）を備え，器具用プラグが差し込ま

れる部分。 

(4) 磁石形電気器具用接続器 磁石の吸引力を利用し，保持力を維持すると同時に接点が接触し，機器を

電源コードに接続するのに用いる接続器。磁石形器具用プラグ（磁石形プラグ）と磁石形器具用プラ

グ受（磁石形プラグ受）の二つの部分からなる。 

2 

C 8358-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(5) 磁石形器具用プラグ 電源側となる磁石形電気器具用接続器の部分。接点及び保持力維持用の磁石を

備え，電源コードの一端に接続され，手で着脱するもの。 

(6) 磁石形器具用プラグ受 機器に固定される磁石形電気器具用接続器の一部で，接点及び保持力維持用

の鉄片を備え，磁石形器具用プラグが接続される部分。 

(7) 一体成形のもの 端子部とコードを溶接，圧着，かしめなどの方法によって接続したものを，熱可塑

性樹脂などで一体に成形されたもの。 

(8) 組立形のもの 一体成形以外の組立方式。 

3. 種類及び定格 種類及び定格は，表1及び表2による。 

表1 差込形のもの 

種類 

定格電流 

A 

定格電圧(3) 

V 

摘要 

細別 

極配置 スイッチの有無 

使用温度 ℃ 

小形器具用プラグ 

○ ○ 

無 

1(2), 3, 7 

125 

60以下 

並形器具用プラグ 

6, 7, 15 

250 

100以下 

耐熱器具用プラグ 

6, 15 

155以下 

小形器具用プラグ受 

○ ○ 

有(1) 無 

1, 3, 7 

125 

60以下 

並形器具用プラグ受 

無 

6, 7, 15 

250 

100以下 

耐熱器具用プラグ受 

6, 15 

155以下 

注(1) スイッチをもつものの定格電流は，1A又は3Aに限る。 

また，スイッチの回路構成は，a.常時閉路2路切換え，b.常時閉路，c.常時開路

の3種類とする（付図1参照）。 

(2) 金糸コード付きのものは，そのコードの許容電流値を0.5A以下とする。 
(3) 1.の備考3.に示すプラグ受は，表に示す値以下の当該機器の定格電圧値とする。 

備考1. 使用温度は，プラグ受の刃（ピン）の温度とする。 

2. 一体成形のものの定格電流は，1A，3A及び7Aに限る。 
3. 細別は，外形寸法，刃（ピン）の中心間隔及び使用温度によって区分した。 

表2 磁石形のもの 

種類 

定格電流 

A 

定格電圧 

V 

摘要 

細別 

極配置 

使用温度 ℃ 

磁石形 

○ ○ 

7, 12, 15 

250 

100以下 

器具用プラグ 

(125) 

磁石形 

○ ○ 

7, 12, 15 

250 

100以下 

器具用プラグ受 

(125) 

備考1. 使用温度は，プラグ受の接点部の温度とする。 

2. 括弧内の数値は，なるべく使用しないこととする。 

4. 性能 

4.1 

保持力 差込形のものの保持力は，6.2の(1)，磁石形のものは，6.2の(1)及び(2)の試験をしたとき，

次に示す値でなければならない。 

(1) 差込形のもので定格電流が7A以下のものは，5〜40N {0.51〜4.08kgf} ，15Aのものは，10〜60N {1.02

〜6.12kgf} とする。 

(2) 磁石形のものは，6.2の(1)によって試験したとき，10〜60N {1.02〜6.12kgf} ，及び6.2の(2)によって

試験したとき，20N {2.04kgf} 以下であること。 

3 

C 8358-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4.2 

温度上昇 刃と刃受又は接点の接触部の温度上昇は，6.3によって試験したとき，次に示す値以下で

なければならない。 

(1) 銅又は銅合金の開閉接触部は，30℃とする。 

(2) 銀又は銀合金の開閉接触部は，40℃とする。 

4.3 

開閉 開閉は，6.4によって試験したとき，極間短絡その他使用上有害な故障が生じてはならない。 

4.4 

絶縁抵抗 絶縁抵抗は，6.5によって試験したとき，開閉試験前が100MΩ以上，開閉試験後が5MΩ

以上でなければならない。 

4.5 

耐電圧 耐電圧は，6.6によって試験したとき，これに耐えなければならない。 

4.6 

耐熱 耐熱は，6.7によって試験したとき，合成樹脂成形品又はゴム成形品が軟化，変形，膨れその

他異常を生じてはならない。 

4.7 

端子部の強度 端子部の強度は，6.8によって試験したとき，次に適合しなければならない。 

(1) ねじ端子のものは，端子又は端子ねじが破損しないこと。 

(2) リード線付きのものは，リード線接続部が破損しないこと。 

4.8 

コード引止部（コード張力緩和装置）の強度 コード付きのもの及びコードが接続できるもののコ

ード引止部は，6.9によって試験したとき，コード接続部のずれが2mm以下のこと。ただし，プラグ受は

適用しない。 

4.9 

コード引出部（コード屈曲性能）の強度 コード引出部の強度は，6.10によって試験したとき，次

に適合しなければならない。 

(1) コード保護部をもつプラグは，6.10の(1)によって試験したとき，曲げの長さ (B) が初めの長さ (A) の

60%以上，曲がりの距離 (C) が16mm以上あること。 

(2) コード付きのものは，6.10の(2)によって試験したとき，コードの素線の断線率が20%以下であること。 

4.10 外郭強度 外郭強度は，6.11によって試験したとき，外郭の破損その他使用有害な故障があっては

ならない。 

4.11 耐燃性 一体成形のプラグの耐燃性は，6.12によって試験したとき，炎を取り去った後60秒以内に

自然に消えなければならない。 

5. 構造，寸法及び材料 

5.1 

構造一般 構造は，次に適合しなければならない。 

(1) 構造は，形状が正しく丈夫であること。 

(2) プラグの抜き差し又は着脱が円滑で，電気的接触が確実であること。 

(3) プラグには，容易に差込み，引抜き又は着脱ができるように滑り止めを施してあること。 

(4) 通常の使用状態（プラグにコードを接続した状態及びプラグ受にプラグを差し込んだ状態）で充電金

属部に手が触れるおそれがないこと。 

(5) 導電金具相互の接続部は，使用状態で収縮するおそれがある絶縁物を導体間に挟んで同時に締め付け

ないこと。 

(6) 端子ねじの作用している山数は，2以上あること。 

(7) コード又は電線の引入れ口部分には，コード又は電線を損傷するおそれがないようコード保護装置又

は適切な処置を施すこと。 

(8) プラグのコード接続端子とコードとの接続部には，コードに加わる張力が直接に加わらないように，

端末処理のできる空間があるか，又は適切な張力緩和装置が備えてあること。 

4 

C 8358-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(9) プラグ受の刃（ピン）は，容易に緩まないように堅く固定すること。 

(10) 一体形成のプラグに用いるコードの太さは，定格電流が7A以下のものは，公称断面積0.75mm2とす

ること。ただし，定格電流が0.5Aのものは，金糸コードとしてもよい。 

(11) プラグ受は，プラグの抜き差しが容易にできるように刃（ピン）の周りにガード，枠などを設けるこ

と。 

(12) スイッチをもつプラグ受は，プラグの抜き差しによってスイッチが確実に動作すること。 

(13) 金糸コードを使用したものは，その有効長を2.5m以下とすること。 

(14) 磁石形器具用プラグ及び磁石形器具用プラグ受の接点は，銀又は銀合金であること。 

(15) 磁石形プラグ受の接点の形状は，平形とすること。 

(16) 磁石は，プラグ側にあること。 

(17) 磁石形プラグ受の開口部と，磁石形プラグの外郭との間には，適当なすき間があること。 

5.2 

端子 コード又は電線を接続する端子は，次に適合しなければならない。 

(1) 定格電流に応じた太さのコード又は電線の接続が容易に，かつ，確実にできること。 

(2) 端子ねじの頭部で直接にコード又は電線を締め付けるものの端子ねじには，JIS C 8303の参考図1に

示す大頭丸平小ねじを用いること。又はこれと同等以上の締付効果のあるものであること。 

(3) 端子ねじは，部品の取付けに兼用しないこと。ただし，コード，電線の取付け，取外しの際，部品の

取付けが緩むおそれがないものは，この限りでない。 

(4) 端子ねじは，銅又は銅合金であること。 

(5) 端子ねじの太さ（呼び）は，定格電流に従い，表3の値以上のものであること。 

表3 端子ねじの太さ（呼び） 

定格電流A 

7以下 

12, 15 

端子ねじの呼び 

M3 

M3.5 

(6) コード又は電線をはんだ付けする構造の端子は，その端子に穴を設けるか又は巻付け接続ができる形

状のものであること。 

(7) コードの取替えができないプラグのコードと導電金具との接続部は，電気的，機械的に確実であるこ

と。 

5.3 

絶縁体 導電金具を取り付ける絶縁体は，接続器の細別に従い，次に適合しなければならない。 

(1) 小形器具用プラグは，耐熱温度60℃以上の耐熱性をもつ吸湿性の少ない合成樹脂成形品であること。 

(2) 並形器具用プラグは，耐熱温度100℃以上の耐熱性をもつ吸湿性の少ない合成樹脂成形品又は磁器で

あること。 

(3) 耐熱器具用プラグは，耐熱温度155℃以上の耐熱性をもつ吸湿性の少ない合成樹脂成形品又は磁器で

あること。 

(4) 磁石形器具用プラグは，耐熱温度100℃以上の耐熱性をもつ吸湿性の少ない合成樹脂成形品又は磁器

であること。 

(5) プラグ受は，これに接続するプラグの耐熱性に適応する吸湿性の少ない合成樹脂成形品又は磁器であ

ること。 

5.4 

導電金具の材料 導電金具の材料は，次に適合しなければならない。 

(1) 導電金具の材料は，(2)に規定するものを除き，銅又は銅合金であること。 

(2) ばね作用する導電金具の材料は，JIS H 3110に規定するりん青銅，JIS H 3100に規定する硬質黄銅又

はこれらに類するさびにくい金属であること。 

5 

C 8358-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(3) 導電金具相互の接続に用いるかしめびょう類は，銅又は銅合金であること。 

5.5 

非導電金具の材料 導電を目的としない金属部の材料は，次に適合しなければならない。 

(1) 外被，コード保護らせんなどは，JIS H 8610に規定する2種1級以上のめっきを施した鋼又はこれと

同等のさびにくい金属であること。 

(2) 導電金具の取付けびょうは，さび止めした鋼，アルミニウムその他これらと同等以上の効果のある金

属であること。 

5.6 

主要部の寸法及び形状 主要部の寸法及び形状は，差込形のものは付図2及び付図3，磁石形のもの

は参考図1及び参考図2による。 

5.7 

絶縁距離 極性が異なる充電金属部の相互間，及び充電金属部と人が触れるおそれがある非充電金

属部との間の空間距離及び沿面距離は，3mm以上でなければならない。ただし，コード又は電線の接続端

子部を除き，堅く固定された部分，金属粉の付着するおそれがない部分，絶縁物の壁などで部品を固定し

ている箇所では，定格電圧が125Vのものは1.5mm以上，250Vのものは2mm以上であってもよい。 

なお，一体成形のプラグの充電金属部に接する部分の絶縁体の厚さは，0.8mm以上とする。 

6. 試験方法 

6.1 

構造試験 構造試験は，JIS C 8306の3.（構造試験）によるほか，この規格の5.及び9.に規定する

事項について調べる。 

6.2 

保持力試験 保持力試験は，次の(1)及び(2)による。 

(1) JIS C 8306の6.（保持力試験）による。ただし，磁石形の器具用プラグは，参考図1に示す磁石形器

具用プラグ試験ジグを用いて行う。 

(2) 傾斜保持力試験は，次による。 

(a) 参考図1に示す磁石形器具用プラグ試験ジグに，磁石形器具用プラグを正しく取り付け，付図4に

示すようにコードの出口に対し45°の角度をもってコードを試験ジグのプラグ受開口部の長手方

向に徐々に引張荷重を加えて，プラグの抜け出すときの値を測定する。このとき，コードはコード

の出口から300mmの長さのところを持って行う。 

(b) 保持力の測定は同一試験品について左右各々3回行い，その各方向の各々の平均値で保持力を表す

ものとする。 

6.3 

温度上昇試験 温度上昇試験は，JIS C 8306の4.（温度上昇試験）による。ただし，容易に分解す

ることが困難な場合は，刃受の温度上昇はプラグ受の根元で測定してもよい。 

6.4 

開閉試験 開閉試験は，JIS C 8306の10.(7)の表5（定格負荷試験条件）の(b)によって毎分20回の

割合で連続5 000回の開閉を開操作，閉操作とも通電状態で行い，さらにJIS C 8306の10.(6)の表3（過負

荷試験条件）の(a)による試験を行う。 

6.5 

絶縁抵抗試験 絶縁抵抗試験は，JIS C 8306の7.（絶縁抵抗試験）による。 

6.6 

耐電圧試験 耐電圧試験は，JIS C 8306の8.（耐電圧試験）による。 

6.7 

耐熱試験 耐熱試験は，JIS C 8306の14.（耐熱試験）によって，次のとおり行う。 

(1) 小形器具用プラグ及びそのプラグ受は，試験温度70℃，試験時間24時間とする。 

(2) 並形器具用プラグ及びそのプラグ受は，試験温度120℃，試験時間24時間とする。 

(3) 磁石形器具用プラグ及びそのプラグ受は，試験温度120℃，試験時間24時間とする。 

(4) 耐熱器具用プラグ及びそのプラグ受は，試験温度200℃，試験時間24時間とする。ただし，プラグの

差込口先端の面から軸方向に20mmを超える部分は，試験温度を150℃とする。 

6 

C 8358-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

6.8 

端子部強度試験 端子部強度試験は，次による。 

(1) ねじ端子部の強度試験は，JIS C 8306の13.1.1（ねじ端子）(1)による。 

(2) リード線付きは，JIS C 8306の13.1.3（リード線付き）による。 

6.9 

コード引止部（コード張力緩和装置）の強度試験 コード引止部（コード張力緩和装置）の強度試

験は，JIS C 8306の13.2.1［コード引止部（コード張力緩和装置）］による。 

6.10 コード引出部（コード屈曲性能）の強度試験 コード引出部（コード屈曲性能）の強度試験は，次

による。 

(1) コード保護部をもつものは，JIS C 8306の13.2.2［コード引出部（コード屈曲性能）］(1)による。ただ

し，つり下げるおもりの質量は1.4kgとする。 

(2) コード付きのプラグは，JIS C 8306の13.2.2［コード引出部（コード屈曲性能）］(2)による。ただし，

コードの取替えができない組立形のものの屈曲回数は，一体成形のものと同数とする。 

6.11 外郭強度試験 外郭強度試験は，JIS C 8306の13.5.2（外郭押圧試験）による。さらに組立形のもの

は，13.5.3（自由落下試験）(1)による。この場合，落下高さ (H) は1m，コードの長さ (L) は1m，落下の

回数は，差込形のものは3回，磁石形のものは12回とする。 

6.12 耐燃性試験 耐燃性試験は器体を水平に保ち，その中央部を酸化炎の長さが約130mmのブンゼンバ

ーナの還元炎で燃焼させ，その炎を取り去ってから自然に消えるまでの時間を測定する。 

7. 検査 

7.1 

形式検査 形式検査は，次の検査項目の順序によって，同一試験品について6.の試験方法によって

試験を行い，4.，5.及び9.の規定に適合しなければならない。ただし，(1)，(10)〜(15)の試験は，同一試験

品でなくてもよい。 

なお，(2)，(4)〜(7)及び(12)〜(14)の試験はプラグ，(15)は一体成形のプラグについてだけ行う。 

(1) 構造 

(2) 保持力 

(3) 絶縁抵抗 

(4) 温度上昇 

(5) 開閉 

(6) 保持力 

(7) 温度上昇 

(8) 絶縁抵抗 

(9) 耐電圧 

(10) 耐熱 

(11) 端子部強度 

(12) コード引止部（コード張力緩和装置）の強度 

(13) コード引出部（コード屈曲性能）の強度 

(14) 外郭強度 

(15) 耐燃性 

7.2 

受渡検査 受渡検査は，次の検査項目の順序によって，同一試験品について6.の試験方法によって

試験を行い，4.，5.及び9.の規定に適合しなければならない。ただし，受渡当事者間の協定によって，検査

の一部を省略してもよい。 

7 

C 8358-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

なお，(2)の試験は，プラグについてだけ行う。 

(1) 構造 

(2) 保持力 

(3) 絶縁抵抗 

(4) 耐電圧 

8. 製品の呼び方 製品の呼び方は，種類の細別及び定格による。 

例1. 小形器具用プラグ 3A 125V 

例2. 小形器具用プラグ 7A 125V（一体成形） 

例3. 耐熱器具用プラグ受 6A 250V 

例4. 磁石形器具用プラグ 12A 250V 

9. 表示 製品の見やすいところに容易に消えない方法で，次の事項を表示する。プラグ受は，機器に取

り付けた状態では表示は見えなくてもよい。 

なお，プラグ受で，そのプラグ受を使用している機器に，次に示す(1)〜(4)の表示をしているものに限り

表示を省略してもよい。 

(1) 定格電流 A 

(2) 定格電圧 V 

(3) 耐熱性(4)（耐熱器具用プラグ及びそのプラグ受に限る。） 

(4) 製造業者名又はその略号 

注(4) 耐熱性は，“耐熱”の文字を表示する。 

付図1 附属スイッチの回路構成 

区分 

回路構成 

摘要 

(a) 

常時閉路 

2路切換え 

(b) 

常時閉路 

(c) 

常時開路 

備考 斜線部は，絶縁体を示す。 

8 

C 8358-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図2 器具用プラグ受 

（形状は，一例を示す。） 

単位 mm 

名称 

定格電流A 

A 

B 

C 

φD 

E 

H 

R 

小形器具用

プラグ受 

1 

 14.5±0.3  9.0±0.2 

10〜14 

 1.6±0.05 

 5.0±0.1 

 8.0±0.2 

1.5以下 

3 

 17.2±0.3  9.7±0.2 

10〜14 

 2.3±0.05 

 7.0±0.1 

 8.0±0.2 

2.0以下 

7 

 22 ±

0.3 

 11.0±0.3 

15〜19 

 3.0±0.05 

10.0±0.1 

12.0±0.3 

2.5以下 

並形器具用

プラグ受 

6, 7 

29 ±1 

16.5±1 

25〜30 

4 ±0.1 

12.7±0.2 

20 ±0.5 

4 以下 

15 

39 ±1 

21 ±1 

25〜30 

5 ±0.1 

17.5±0.2 

20 ±0.5 

4 以下 

耐熱器具用

プラグ受 

6 

33 ±1 

18 ±1 

25〜30 

4.5±0.1 

15 ±0.2 

20 ±0.5 

4 以下 

15 

44 ±1 

24 ±1 

25〜30 

5.5±0.1 

20 ±0.2 

20 ±0.5 

4 以下 

9 

C 8358-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図3 器具用プラグ 

（形状は，一例を示す。） 

単位 mm 

名称 

定格電流A 

a 

b 

c 

φd 

e 

g 

r1 

小形器具用

プラグ 

1 

13.5±0.5 

 8.3±0.3 

15以上 

 2.5 

 5 

 1.5 

 1.5以上 

3 

16.2±0.5 

 9.0±0.3 

15以上 

 4.0 

 7 

 2.5 

 2.0以上 

7 

20.0±0.5 

10.0±0.5 

20以上 

 4.5 

10 

 3.5 

 2.5以上 

並形器具用

プラグ 

6, 7 

26 ±0.5 

13.5±0.5 

30以上 

5 

  12.7 

3 

3以上 

15 

35 ±0.5 

17.5±0.5 

35以上 

7 

  17.5 

耐熱器具用

プラグ 

6 

30 ±0.5 

15 ±0.5 

30以上 

6 

15 

3 

3以上 

15 

40 ±0.5 

20 ±0.5 

35以上 

7 

20 

3 

備考 許容差のない値は，基準寸法を示す。 

10 

C 8358-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図4 磁石形器具用プラグの傾斜保持力試験方法 

備考1. プラグ受は，参考図1に示す試験ジグを使用する。 

2. コードは，図に示すように試験ジグのプラグ受開

口部の長手方向だけに引っ張る。 

3. 保持力を測定する場合は，試験ジグのプラグ受開

口部の長手方向を水平にして行う。 

11 

C 8358-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考図1 磁石形器具用プラグ受 

（形状は，一例を示す。） 

単位 mm 

定格電流 

A 

A 

（最小） 

B 

（最小） 

C 

φD 

E 

7 

29 

  18.5 

18±0.2 

3 

6 ±

0.3 

12 

  35.5 

  18.5 

22＋0.2 

4 

6 ±

0.3 

15 

  42.5 

21 

27±0.3 

4 

7.7±0.3 

磁石形器具用プラグ試験ジグ 

（標準プラグ受） 

単位 mm 

定格電流

A 

A 

B 

C 

D 

E 

F 

G 

H 

I 

R1 

R2 

7 

 31 

 20 

18 

3 

6 

2 

0.5 

1.5 

 7.7 

2 

2 

12 

37.5 

 20 

22 

4 

6 

2 

0.5 

1.5 

 9.5 

2 

2 

15 

44.5 

22.5 

27 

4 

 7.5 

2 

1.5 

1.2 

11.5 

3 

2 

備考 許容差のない値は，基準寸法を示す。 

12 

C 8358-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

参考図2 磁石形器具用プラグ 

（形状は，一例を示す。） 

単位 mm 

定格電流 

A 

a 

（最大） 

b 

（最大） 

c 

φd 

g 

 7 

29 

 18.5 

18±0.2 

4 

1 

12 

  35.5 

 18.5 

22±0.2 

  5.5 

1 

15 

  42.5 

21 

27±0.3 

6 

2 

備考 許容差のない値は，基準寸法を示す。 

13 

C 8358-1994  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

改正原案作成委員会 構成表 

氏名 

所属 

（委員長） 

田 辺 隆 治 

元千葉大学 

横 江 信 義 

通商産業省機械情報産業局 

並 木   徹 

通商産業省資源エネルギー庁 

前 田 勲 男 

工業技術院標準部 

池 田 順 一 

財団法人日本規格協会 

遠 藤   博 

財団法人日本電気用品試験所 

櫻 井 謙 次 

東京都立工業技術センター 

石 山 壮 爾 

社団法人電気設備学会 

藤 本   孝 

東京電力株式会社 

渡 辺   誠 

中部電力株式会社 

長 坂   進 

関西電力株式会社 

飯 島 一千夫 

住宅・都市整備公団 

赤 嶺 淳 一 

社団法人日本電機工業会 

佐 藤   修 

社団法人日本照明器具工業会 

（主査） 

佐 藤   曻 

東芝電材株式会社 

柳   曻 二 

松下電工株式会社 

（副主査） 

高 橋 秀 憲 

株式会社明工社 

太 田 修 平 

日東工業株式会社 

上 田   孔 

杉本電器株式会社 

山 中 貞 秋 

神保電器株式会社 

渡 辺 敏 己 

鳥井電器株式会社 

三 宅   求 

松下電工株式会社 

渡 辺 幸 次 

日本配線器具工業会 

関係者 

福 田 和 典 

東芝電材株式会社 

戸 田   孳 

アメリカン電機株式会社 

望 月 一 成 

日立電線加工株式会社 

（事務局） 

田 中 金 治 

日本配線器具工業会