JISC60721-3-7:1999 環境条件の分類－環境パラメータとその厳しさのグループ別分類　携帯及び移動使用の条件

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

（1）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

ページ

序文 ··································································································································· 1

1. 適用範囲 ························································································································ 1

2. 引用規格 ························································································································ 2

3. 定義 ······························································································································ 2

4. 一般事項 ························································································································ 3

5. 環境パラメータ及びその厳しさの分類 ················································································· 3

6. 環境条件の組合せの記号表示 ····························································································· 5

附属書A（参考）環境パラメータとその厳しさを選択する条件の要約 ······································· 10

附属書B（参考）気候図 ···································································································· 20

附属書C（参考）この規格で規定する分類の適用例 ································································· 21

附属書D（参考）環境分類を組み合わせた分類の要約······························································ 23

附属書E（参考）熱帯の環境分類7K6及び7K7の説明····························································· 24

（1）

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格 JIS

C 0119 : 1999

(IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

環境条件の分類−
環境パラメータと

その厳しさのグループ別分類

携帯及び移動使用の条件

Classification of environmental conditions−Part 3：Classification of

groups of environmental parameters and their severities.

Section 7：Portable and non-stationary use

序文この規格は，1995年第2版として発行されたIEC 60721-3-7 (Classification of environmental conditions

−Part 3：Classification of groups of environmental parameters and their severities. Section 7：Portable and

non-stationary use) 及びAmendment 1 (1996) を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業

規格である。修正票 (Amendment) については編集し，一体とした。

なお，この規格で点線の下線を施してある事項は，原国際規格にはない事項である。

参考上記IEC規格番号は，1997年1月1日から実施のIEC規格新番号体系によるものである。こ

れによって前に発行された規格については，規格票に記載された規格番号に60000を加えた番

号に切り替える。これは，番号だけの切替えであり内容は同一である。

1. 適用範囲この規格は，携帯及び移動使用中に製品がさらされる環境パラメータとその厳しさを分類

するものである。さらされる時間には移動時間，非稼働時間，保守時間及び修理時間を含む。

この規格で規定する環境条件は，次の条件を含む。

− 製品が一時的に設置又は使用される場所の環境条件

− 場所の変化による環境パラメータの変化

− 製品の移動に関連した環境条件

環境条件の分類には製品の使用状況は考慮しないこととする。例えば，製品を一時的に固定した状態で

使用するのか，移動中に使用するのか，それともこれにかかわりなく使用するのかということは考慮しな

い。

携帯及び移動使用の条件とは，製品がさらされる可能性のある地上及び海上で，屋内及び屋外を含むも

のとする。さらに本条件には，携帯及び移動使用の一部分である移動が含まれる。

この規格で定める環境条件は，製品の性能に直接影響を及ぼすものに限定し，そのような環境条件だけ

を考える。製品に対する環境条件の影響については，特に規定しない。

火災や爆発に直接関係する環境条件及び電離放射線に関する条件は除外する。その他の予測できない事

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

象も除外する。特別な場合には，このような事象が発生する可能性を考慮することが望ましい。

製品内部の環境条件は含まない。

固定使用の条件，車両及び船舶内設置の条件，保管及び輸送の条件は，IEC 60721-3の規格に示す。

参考 IEC 60721-3とは，IEC 60721-3 (Classification of environmental conditions−Part 3：Classification

of groups of environmental parameters and their severities) の一連の規格である。

この規格は，広い適用分野を包含した環境条件を限定した数に分類しているので，環境条件を分類する

際には，使用条件を満たす必要最低限の分類を選択する。

備考この規格の対応国際規格を，次に示す。

IEC 60721-3-7 : 1995 Classification of environmental conditions−Part 3：Classification of groups of

environmental parameters and their seventies. Section 7：Portable and non-stationary use

2. 引用規格

次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの

引用規格は，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成する。

なお，すべての規格は改正されるので，この規格の関係者は，次の規格の最新版を調査し，適用するよ

う推奨する。

JIS C 0110 : 1995 環境条件の分類−環境パラメータとその厳しさの分類

備考 IEC 60721-1 : 1990 Classification of environmental conditions−Part 1：Classification of

environmental parameters and their severitiesと一致している。

JIS C 0111 : 1995 環境条件の分類−自然環境の条件−温度及び湿度

備考 IEC 60721-2-1 : 1982 Classification of environmental conditions−Part 2：Environmental

conditions appearing in nature. section 1 : Temperature and humidityと一致している。

JIS C 0112 : 1995 環境条件の分類−環境パラメータとその厳しさのグループ別分類通則

備考 IEC 60721-3-0 : 1984 Classification of environmental conditions−Part 3：Classification of groups

of environmental parameters and their severities. Section 0：Introductionと一致している。

IEC 60721-3-2 : 1985 Classification of environmental conditions−Part 3：Classification of groups

of environmental parameters and their severities. Section2：Transportation

JIS C 0116 : 1997 環境条件の分類−環境パラメータとその厳しさのグループ別分類屋内固定使用

の条件

備考 IEC 60721-3-3 : 1994 Classification of environmental conditions−Part 3：Classification of groups

of environmental parameters and their severities. Section3：Stationary use at weatherprotected

locationsと一致している。

JIS C 0117 : 1997 環境条件の分類−環境パラメータとその厳しさのグループ別分類屋外固定使用

の条件

備考 IEC 60721-3-4 : 1995 Classification of environmental conditions−Part 3：Classification of groups

of environmental parameters and their severities. Section 4：Stationary use at

non-weatherprotected locationsと一致している。

3. 定義 JIS C 0110の3.の定義に加え，次の定義を適用する。

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3.1

携帯及び移動使用 (portable and non-stationary use) 製品の場所が頻繁に移動し，移動中こん包せ

ず，総移動時間が製品の寿命大部分を占め，構造物など特定の場所に永久に固定しない使用状態。

3.2

屋内 (weatherprotected location) 製品が気象の影響から保護される場所：

− 完全な屋内（囲われている場所）気象の直接的影響が完全に遮断されている。

− 部分的な屋内（雨よけがある場合）気象の直接的影響が完全には遮断されていない。

3.3

屋外 (non-weatherprotected location) 製品が気象の直接的影響から保護されない場所

4. 一般事項一般的な説明は，JIS C 0112 (IEC 60721-3-0) による。

携帯及び移動使用の製品を，電源が切れた状態で，ある場所から別の場所へ移動することがある。この

移動中に製品に影響を与える環境条件は，稼動中に移動するのとは異なっている可能性がある。稼動中の

環境条件が移動中のものと別々に考慮されるのであれば，移動中の条件に対しては1段階低い分類など他

の分類を選択してもよい。

環境条件が規定した厳しさを超える可能性は低い。規定したすべての値は，最大値又は限界値である。

これらの値に到達することはあっても，永続はしない。場所によっては，ある一定期間内の発生頻度が異

なることもある。このような発生頻度は，すべての環境パラメータで考慮し，適用可能なら追加して規定

したほうがよい。継続期間及び発生頻度の情報はJIS C 0112の6.（環境パラメータごとの発生期間と発生

頻度）に規定してある。

環境パラメータの組合せによっては，製品に対する影響が強まる場合があることに注意する。このこと

は，特に，生物的条件，化学的又は機械的に活性な物質に，高い相対湿度が加わった場合にいえる。

環境条件が他の要因，例えば，熱源，特別なプロセスの条件などによって影響を受ける場所もある。

環境条件の測定は，製品に近接し，環境全体を代表する場所で行う。

極端な又は特殊な環境条件が存在することも考えられる。こうした特殊条件で稼働する製品の仕様は，

当事者間の協議事項である。

5. 環境パラメータ及びその厳しさの分類気象条件 (K)，特別な気象条件 (Z)，生物的条件 (B)，化学

的に活性な物質 (C)，機械的に活性な物質 (S) 及び機械的条件 (M) に関する分類を表1から表6に規定

する。

この分類によって，製品が使用される場所に応じた環境条件の組合せが規定できる。また，屋外気象に

よる局地的影響，建物の構造，設置方法，プロセスの条件などの影響を含んだもので，世界各地の現実的

な使用条件を表すことができる（6.参照）。

大きい数値の分類は，通常，小さい数値の分類の厳しさを包含している。

環境パラメータの中には，厳しさを数値で規定することができていないものがある。

特定の場所や製品に対しては，例えば，7K2/7Z1/7Z4/7B1/7C2/7S1/7M4などとして，全部の分類を一組

にして参照することが望ましい。

附属書Aでは，各分類の基本的な適用範囲を説明する。それぞれの分類の概略及び環境パラメータとそ

の厳しさの選択に影響を与える条件の概要を示す。

附属書Bには，温度，相対湿度及び絶対湿度の相互の関係を表す気候図を示す。

附属書Cには，この分類の実際の適用の例を3例示す。

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

5.1

気象条件携帯及び可動使用の気象条件を分類7K1から7K5に規定する（この気象条件の分類は附

属書Aで記述する。）。これらは，製品に影響を与えるすべてのパラメータを考慮したものであり，長期間

にわたり世界中で経験してきたものである。例えば，屋外の気象条件，建物の構造，温度／湿度制御シス

テム，移動手段，各種機器からの熱発散や人間の存在などの内在的条件も考慮してある。これらの条件は

すべて通常の場合を対象にしており，例外的な事象は対象としない。

分類7K6及び7K7に規定する熱帯地域の気象条件は，附属書Eで記述する。

適切な分類を選択する際，屋内の環境条件は屋外の条件，特に気温，日射及び建物の構造に依存すると

いう事実に注意することが望ましい。断熱効果がよい，又は熱容量が大きい壁は，昼夜間，又は長時間の

外気温変化のピークを緩やかにする。断熱効果が悪い，又は熱容量の小さい壁は，そのような効果をもた

ず，昼間の日射及び夜間の建物からの放射の効果によって，温度変動が大きくなる。日射の効果は，畜熱

効果や温室効果によっても大きくなる。

屋外では，気象条件の影響が，製品又は製品の機能へ与える効果が屋内と比較して大きい。この場合特

に温度変動，日射，降水，風速，風の冷却効果などを考慮することが望ましい。

これらの効果の厳しさは建物の構造条件（材質の種類及び厚さ，表面の色，ケースの封じ状態と呼吸作

用，製品の熱など）及び稼働条件（設置場所の選択，風など天候にどの程度さらされるかなど）によって

影響を受けることがある。

5.2

特別な気象条件熱放射，周囲空気の動き，雨以外の水，高温及び低圧などの特別な気象条件が他

の気象条件と組み合わされると新たな厳しさを生じる場合がある。これらの特別な条件を表2に規定する。

この場合，厳しさを増加させる事象が同時に発生すると仮定すると，不要な過剰設計につながることもあ

る。

5.3

生物学的条件これらの条件については，定量的な厳しさを規定していない。表3のパラメータは

代表例であり，完全であるとは限らない。

5.4

化学的に活性な物質自然大気中の汚染は，主に工業活動，自動車，暖房システムから放出される

化学物質によって生じる。さらに，化学的影響は海水の塩霧によっても生じる。汚染は，製品の機能及び

材質に影響を及ぼすことがある。

この分類で規定している値は，数年間の調査から得られたものである。短期間に高い濃度の汚染にさら

されると，その直接の影響で材料に急激な損傷を生じ，再生できないことがあるので，最大値を規定した。

製品の内部に対する長期間の影響も重要であるから，平均値も規定してある。

実際には，この規格で分類した汚染物質（パラメータ）が同時に存在するというわけではない。さらに，

これらの汚染物質が同時に，かつ，均一に増加するという可能性は低い。地域の状況によっては，1種類

の汚染物質の値だけが高いということもしばしばある。分類7C1で規定した値は，通常，田園地域及び工

業活動が低い地域の場合の値である。分類7C2で規定した値は，都市地域の値である。したがって，これ

らの二つの分類では，それぞれの規定したすべてのパラメータの複合作用を考慮する必要がある。しかし，

分類3C3及び3C4の厳しさは，不経済な過剰設計を避けるために，すべてのパラメータの複合作用を考慮

する必要はない。これらの分類の場合には，適用する場所に関係すると思われる単一のパラメータの厳し

さだけを選択することが可能である。例えば，その場所に存在している化学的に活性な物質について，分

類7C3又は7C4の単一のパラメータを選択した場合には，特に指定しない他のパラメータに対しては，分

類7C2の厳しさを適用する。

備考この規格では，海塩以外の化学的に活性な液体及び固体は考慮しない。

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

5.5

機械的に活性な物質砂とじんあいは同一の分類となっているが，これらの環境条件で生じる効果

が似ているからである。

5.6

機械的条件振動（正弦波）の条件は，高い振動数範囲及び低い振動数範囲に対して，各々の加速

度振幅及び変位振幅の厳しさで分類する。

ランダム振動は，振動数範囲に対して，加速度スペクトル密度の厳しさで分類する。

衝撃を含む非定常振動は，一次の減衰していない最大衝撃応答スペクトルを用いて分類する（JIS C 0110

の6.1.3による。）。

自由落下の条件は，製品の質量に依存した落下の高さの厳しさで分類する。

6. 環境条件の組合せの記号表示 5.で示したように，どのような場所で使用される製品についても，環

境条件の組合せが規定できる。したがって，その組合せの数とフレキシビリティは非常に大きい。しかし，

このフレキシビリティは実際にいつも利点であるというわけではない。例えば，特定の場所に対する環境

条件の仕様を異なったグループで設計すると，いつもわずかな違いが生じ，混乱が生じることがある。

一般的な場合に対する環境条件の組合せの数を制限するために，標準的な組合せの分類を表7から選定

する。与えられた場所又は製品に対して，例えば，IE72というような条件を引用する。環境条件が，この

分類で包含できない場合は，5.で示すそれぞれの分類を引用する。さらに，組合せから外れたパラメータ

の厳しさについては，記号の後ろに例えば，［IE72，ただし，砂の条件は30mg/m3である。］というような

規定を追加する。

附属書Dに環境条件を組み合わせた分類の概要を示す。

表1 気象条件の分類

環境パラメータ

単位

分類(6)

7K1

7K2

7K3

7K4

7K5

7K68)

7K78）

a) 低温

℃

＋5

−5

−25

−40

−65

＋5

−20

b) 高温

℃

＋407）＋457）

＋70

−65

＋40

＋55

c) 低相対湿度(1)

d) 高相対湿度(1)

100

e) 低絶対湿度(1)

g/m3

0.5

0.1

0.003

0.9

f) 高絶対湿度(1)

g/m3

g) 温度変化の速度

℃/min

＋5/＋25 −5/＋25 −25/＋30 −40/＋30 −65/＋30 ＋5/＋30 −20/＋30

h) 低圧(2)

kPa

高圧(3)

kPa

106

j) 気圧変化の速度

kPa/min

なし

k) 日射

W/m2

700

1 120

熱放射

なし

(5)

(5)/

(5)

m) 周囲空気の動き

m/s

(5)

n) 結露

なし

あり

o) 降水（降雨，降雪，降ひょうなど）

なし

あり

p) 降雨量

mm/min

なし

q) 低降雨温度(4)

℃

なし

＋5

r) 雨以外の水

なし

(5)

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

環境パラメータ

単位

分類(6)

7K1

7K2

7K3

7K4

7K5

7K68)

7K78）

s) 氷及び霜の生成

なし

あり

注(1) 低相対湿度及び高相対湿度は低絶対湿度及び高絶対湿度によって制限されている。したがって，環境パラメータa)

とc)又は環境パラメータb)とd)では，表1に規定した厳しさが同時に起こることはない。温度と湿度との関係につ
いては附属書Bを参照する。

(2) 70kPaの厳しさの値は，高度3000mまでの屋外条件の限界である。場所によっては更に高い高度で使用されること

もある。高度の低い場所での限定した適用には，値は表2から選んでもよい。

(3) 鉱坑内の条件については考慮しない。
(4) ここでの降雨温度は，高温b)及び日射k)とともに考慮する。雨による冷却効果は製品の表面温度と関連させて考慮

しなければならない。

(5) 表2から選択した場所に関連して生じる条件。
(6) この規定の気象分類は，規定IEC 60721-3-2，JIS C 0116及びJIS C 0117 (IEC 60721-3-4) の気象分類を次のとおり

包含している。

7K1 : 2K1，3K3 7K3 : 2K3，3K6及び4K1 7K5 : 2K5，3K8及び4K4 7K7 : 1K11，3K10及び4K6 7K2 : 2K1，3K5 7K4 :

2K4，3K7及び4K2 7K6 : 1K10，3K9及び4K5

(7) 該当する場合には，表2から特別な値を選択してもよい。
(8) 分類7K6（熱帯湿潤）及び7K7（熱帯乾燥）の詳細は，附属書Eに記述する。

表2 特別な気象条件の分類

環境パラメータ

分類

単位

特別条件 Z

b) 高温

7Z14

℃

＋55

h) 低圧(11)

7Z15

kPa

k) 熱放射

7Z1

なし

無視できる。

7Z2

なし

熱放射がある条件，例えば，部屋暖房システムの近く。

7Z3

なし

熱放射がある条件，例えば，部屋暖房システム若しく
はオーブン又は加熱炉の近く。

周囲空気の動き(9)

7Z4

m/s

7Z5

m/s

7Z6

m/s

7Z7

m/s

o) 雨以外の水(10)

7Z8

なし

無視できる。

7Z9

なし

滴水

7Z10

なし

散水

7Z11

なし

はね

7Z12

なし

水噴射

7Z13

なし

波

注(9) 自然対流による冷却方式は，風によって，妨害されることがある。

(10) 水中の条件は考慮しない。
(11) 分類7Z15は約1 400mの高度に対応する。

表3 生物的条件の分類

環境パラメータ

単位

分類

7B1

7B2

7B3

a) 植物系

なし

かび，菌など

b) 動物系

なし

げっ歯動物及びその他
製品に有害な動物［白
あり（蟻）を除く。］

げっ歯動物及びその他
製品に有害な動物（白
ありを含む。）

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

表4 化学的に活性な物質の分類

環境パラメータ

単位(12)

分類(13)，(16)

7C1R

7C1L

7C1

7C2

7C3(14)

7C4(14)

最大値

平均値最大値

海塩

なし

なし(15)

塩霧

二酸化硫黄

mg/m3

0.01

0.1

0.3

1.0

5.0

cm3/m3

0.003 7

0.037

0.11

0.37

1.85

3.7

4.8

14.8

硫化水素

mg/m3

0.001 5

0.01

0.1

0.5

3.0

cm3/m3

0.001

0.007 1

0.071

0.36

2.1

7.1

9.9

49.7

塩素

mg/m3

0.001

0.01

0.1

0.3

1.0

0.6

3.0

cm3/m3

0.000 34

0.003 4

0.034

0.1

0.34

0.2

1.0

塩化水素

mg/m3

0.001

0.01

0.1

0.5

1.0

5.0

1.0

5.0

cm3/m3

0.000 66

0.006 6

0.066

0.33

0.66

3.3

0.66

3.3

ふっ化水素

mg/m3

0.001

0.003

0.01

0.03

0.1

2.0

0.1

2.0

cm3/m3

0.001 2

0.003 6

0.012

0.036

0.12

2.4

0.12

2.4

アンモニア

mg/m3

0.03

0.3

1.0

3.0

175

cm3/m3

0.042

0.42

1.4

4.2

247

オゾン

mg/m3

0.004

0.01

0.05

0.1

0.3

0.2

2.0

cm3/m3

0.002

0.005

0.025

0.05

0.15

0.1

1.0

窒素酸化物

（二酸化窒素の当量値

で表示）

mg/m3

0.01

0.1

0.5

1.0

3.0

9.0

cm3/m3

0.005

0.052

0.26

0.52

1.56

4.68

5.2

10.4

注(12) 単位cm3/m3の数値は，単位mg/m3の数値から温度20℃，圧力101.3kPaにおいて，計算によって求めたもの。

数値は丸めた値である。

(13) 平均値は長期間の値。最大値は限界値又はピーク値で，1日につき30分以内で生じる。
(14) 分類7C3及び7C4は，規定のすべてのパラメータの組合せを満たすことが必ずではない。該当する場合，単一

のパラメータの値をこれらの分類から選択してもよい。この場合は，特に明記しないパラメータはすべて，分類
7C2の厳しさを適用する。

(15) 沿海地域又は海上の部分的な屋内では，塩霧が存在することがある。
(16) 7C1Rは3C1Rを包含している。7C1Lは3C1Lを包含している。7C1は3C1と4C1とを包含している。

7C2は3C2と4C2を包含している。7C3は3C3と4C3とを包含している。7C4は3C4と4C4とを包含してい

る。

表5 機械的に活性な物質の分類

環境パラメータ

単位

分類

7S1

7S2

7S3

a) 砂

mg/m3

300

10 000

b) じんあい（浮遊）

mg/m3

0.2

5.0

c) じんあい（沈殿） mg/ (m2・h)

1.5

表6 機械的条件の分類

環境パラメータ

単位

分類

7M1

7M2

7M3

定常振動，正弦波：

変位振幅（片振幅）

3.5

3.5〜

7.5

加速度振幅

m/s2

振動数範囲

2〜9 9〜200 200〜500

定常振動，ランダム：

加速度スペクトル密度

m2/s3

0.3

振動数範囲

10〜200

200〜2 000

10〜200

200〜2 000

10〜200

200〜2 000

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

環境パラメータ

単位

分類

7M1

7M2

7M3

非定常振動衝撃を含む（図1参

照）

衝撃応答スペクトルタイプⅠ

ピーク加速度 a

m/s2

100

300

衝撃応答スペクトルタイプII

ピーク加速度 a

m/s2

なし

300

1 000

自由落下：

質量1kg以下

落下高

0.025

0.25

1.0

質量1kg〜10kg

落下高

0.025

0.1

0.5

質量10kg〜50kg

落下高

0.025

0.05

0.25

質量50kg以上

落下高

厳しさは，当事者間の協議事項である。

備考表6に記載された振動レベルと振動数範囲は，その場所の構造を参考にする。携帯及び移動使用の製品は通常これらにしっかり

と固定されることはないので，もしこれらのデータを試験規格の仕様を決めるのに使用するのであれば，その特定の製品と場所

の性質を考慮しなければならない。

表7 環境条件の組合せの記号表示

環境条件

記号

IE71

IE72

IE73

IE74

IE75

気象

7K1

7K2

7K3

7K4

特別な気象

7Z2

7Z4

7Z6

−

7Z9

生物

7B1

7B2

化学的に活性な物質

7C2

機械的に活性な物質

7S1

7S2

機械的条件

7M1

7M2

7M3

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書A（参考）環境パラメータとその厳しさを

選択する条件の要約

この附属書A（参考）は，本体に関連する事柄を補足するもので，規格の一部ではない。

A.1 概要この附属書では，分類の基礎について説明する。環境パラメータとその厳しさを選択する条件

を示し，各分類の条件範囲の要約を示す。

A.2 条件の選択各環境パラメータに対し，環境条件のレベルに差異が生じ得る様々な条件を示した。そ

れぞれの環境パラメータに対する条件は，厳しさの順に並べている。

表A.2.1から表A.2.5の最初の列は条件の説明である。“分類”と表示した列で，×印は該当する分類の

条件の範囲を示す。ある条件をカバーする最もゆるい分類は，その条件の欄を横に読んで最初の×印の条

件である。

上記に説明した手順はすべての条件に対して同じである。

しかし，A.2.1は，2列目から10列目に示す気候の型の付加要因を含むので，注意しなければならない。

ある条件をカバーする最もゆるい分類は，該当する気候の型の欄を縦に読み，最初の×印のところを，

さらに，右横に読み，分類の中で最初の×印の条件である。

気象の型は，JIS C 0111に次のように規定してある。

極寒冷（南極中央部を除く。）

寒冷

緩寒冷

緩温暖

乾燥温暖

緩乾燥温暖

極乾燥温暖

湿潤温暖

湿潤温暖，変化少

もし，この附属書を参照した条件が，ある分類に包含される場合には，その分類が，それぞれの単一パ

ラメータに対して，最もゆるい環境の厳しさを区分する必要はない，という点に留意することが望ましい。

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

A.2.1 K. 気象条件分類7K6及び7K7の条件は，改版時に規定する。

使用の条件

気候の型

分類

極
寒
冷

寒
冷

緩
寒
冷

緩
温
暖

乾
燥
温
暖

緩
乾
燥
温
暖

極
乾
燥
温
暖

湿
潤
温
暖

湿
潤
温
暖
変
化
少

7K1

7K2

7K3

7K4

7K5

a) 低温

℃

＋5

−5

−25

−40

−65

温度調節した屋内

暖房又は冷房が切られる期間が
あるが，極端な低温になることは
ない

× × × × × × × × ×

温度調節をしない屋内

極端な低温を避けるため必要に
よって暖房を行う

× × × × × × × × ×

屋外気候に直接さらされる場所

あらゆる種類の建物の中
陸上輸送機関の室内
飛行機の暖房された機内

× × × × × ×

× × × × × × ×

× × × × × ×

× ×

b) 高温

℃

（表2参照）

＋40

＋45

＋70

＋85

温度調節した屋内

暖房又は冷房が切られる期間が
あるが，極端な高温になることは
ない。

× × × × × × × × ×

温度調節をしない屋内

必要ならば極端な高温を避ける
ように設計されている建物の中

× × × × × × × × ×

温度調節をしない屋内

外部（例えば，屋外）気象の日変
動から保護されている建物の中

× × × ×

× × × × × × × × ×

あらゆる種類の建物の中

× × ×

通気のある輸送機関の構内

× × × × × × × × ×

屋外気象に直接さらされる場所

× × × × × ×

× ×

通気のない輸送機関の構内

× × × × × × × × ×

c) 低相対湿度

あらゆる場所

× × × × × × × × ×

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

使用の条件

気候の型

分類

極
寒
冷

寒
冷

緩
寒
冷

緩
温
暖

乾
燥
温
暖

緩
乾
燥
温
暖

極
乾
燥
温
暖

湿
潤
温
暖

湿
潤
温
暖
変
化
少

7K1

7K2

7K3

7K4

7K5

d) 高相対湿度

100

連続的に温度調節をした屋内

極端な高湿度状態を避けるため，
必要ならば除湿が行われる。

× × × × × × × × ×

温度調節ができる屋内

暖房又は冷房が切られる期間が
ある温度調節をしない屋内
外部（例えば，屋外）気象の日変
化から保護されている建物の中
限られた時間内（一晩中ではな
い）通気のある輸送機関の構内

× × × × × × ×

× × × × × × × × ×

屋外気象に直接さらされる場所

あらゆる種類の建物の中
あらゆる輸送機関の中

× × × × × × × × ×

e) 低絶対湿度

g/m3

0.5

0.1

0.003

温度調節した屋内

暖房又は冷房が切られる期間が
ある。
場所によって必要であれば，極端
な乾燥状態を避けるため補足的
に加湿が行われる。

× × × × × × × × ×

屋外気象に直接さらされる場所

あらゆる種類の建物の中
あらゆる輸送機関の中

× × × × × ×

× × × × × × ×

× × × × × × × × ×

f) 高絶対温度

g/m3

温度調節ができる屋内

温度調節をしない場所
外部（例えば，屋外）気象の日変
化から保護されている建物の中
限られた時間内（一晩中ではな
い）通気のある輸送機関の構内

× × × × × × ×

× × × × × × × ×

× × × × × × × × ×

あらゆる種類の建物の中

× × × × × ×

ビルディング内の場所

× × × × × × ×

通気のある輸送機関構内

× × × × × × × × ×

屋外気象に直接さらされる場所

× × × × × × × × ×

通気のない輸送機関の構内

× × × × × ×

× ×

× × × × × × × × ×

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

使用の条件

気候の型

分類

極
寒
冷

寒
冷

緩
寒
冷

緩
温
暖

乾
燥
温
暖

緩
乾
燥
温
暖

極
乾
燥
温
暖

湿
潤
温
暖

湿
潤
温
暖
変
化
少

7K1

7K2

7K3

7K4

7K5

g) 温度変化の速度

℃/min

＋5

−5

−25

−40

−65

＋25

＋30

温度調節をした屋内

暖房又は冷房が切られる期間が
あるが，極端な温度は避けられ
る。このような場所間の移動。

× × × × × × × × ×

温度調節をしない屋内

必要ならば極端な温度を避ける
ため，暖房が行われる建物の中
このような場所間の移動。

× × × × × × × × ×

屋外気象に直接さらされる場所

通気のある陸上輸送機関の構内
又は飛行機の暖房された機内
あらゆる種類の建物の中
このような場所間の移動。

× × × × × ×

× × × × × × ×

× × × × × × × × ×

暖房のない飛行機内を含む，通気の
ない輸送機関の構内の場所

このような場所間の輸送。

× × × × × × × × ×

h) 低圧

kPa

（表2参照）

気圧調節していない飛行機の機内
を除くあらゆる場所

× × × × × × × × ×

気圧調節していない飛行機の機内
を含むあらゆる場所

× × × × × × × × ×

i) 高圧

kPa

106

周囲大気に表出した表面上の場所

気圧調節した飛行機の機内

× × × × × × × × ×

j) 気圧変化の速度

kPa/min

なし

気圧調節していない飛行機の機内
を除くあらゆる場所

× × × × × × × × ×

気圧調節していない飛行機の機内
を含むあらゆる場所

× × × × × × × × ×

k) 日射

W/m2

700

1120

完全な屋内

× × × × × × × × ×

屋外気象に直接さらされる場所。
部分的な屋内。

× × × × × × × × ×

l) 熱放射（表2参照）

あらゆる場所

× × × × × × × × ×

m) 周囲空気の動き（表2参照）

あらゆる場所

× × × × × × × × ×

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

使用の条件

気候の型

分類

極
寒
冷

寒
冷

緩
寒
冷

緩
温
暖

乾
燥
温
暖

緩
乾
燥
温
暖

極
乾
燥
温
暖

湿
潤
温
暖

湿
潤
温
暖
変
化
少

7K1

7K2

7K3

7K4

7K5

n) 結露

あり

あらゆる場所

× × × × × × × × ×

o) 降水（降雨，降雪，降ひょうな
ど）

なし

あり

屋内

× × × × × × × × ×

屋外

× × × × × × × × ×

p) 降雨量

mm/min

なし

屋内

× × × × × × × × ×

屋外

×
×

q) 低降雨温度

℃

なし

＋5

屋内

× × × × × × × × ×

屋外

× × × × × × × × ×

r) 雨以外の水（表2参照）

屋内

× × × × × × × × ×

s) 氷，霜の生成

なし

あり

温度調節した屋内

暖房又は冷房が切られる期間が
あるが，低温になることはない。

× × × × × × × × ×

あらゆる場所

× × × × × × × × ×

A.2.2 生物的条件，B

固定使用の条件

分類

7B1

7B2

7B3

a) 植物系

なし

かび，菌などの存在

かび又は菌などの増殖の危険が無視
できるか，かび又は菌などの増殖が
防止されている場所。

かび又は菌などの増殖の危険がある
場所。
かび又は菌などの増殖が防止されて
いない場所。

b) 動物系

なし

げっ歯動物や製品に有害な他の

動物の存在，白ありを除く。

げっ歯動物や製品に有害な他の

動物の存在，白ありを含む。

げっ歯動物又は白ありを含む他の動
物から害を受ける危険が無視できる
場所。
動物から防護されている場所。

げっ歯動物又は他の動物から害を受
ける危険がある場所，白ありを除く。
動物から防護されていない場所。

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

固定使用の条件

分類

7B1

7B2

7B3

げっ歯動物又は他の動物から害を受
ける危険がある場所，白ありを含む。
動物から防護されていない場所。

A.2.3 化学的に活性な物質，C

固定使用の条件

分類

7C1R

7C1L

7C1

7C2

7C3

7C4

最大値

平均値最大値

a) 海塩

なし

塩霧

b) 二酸化硫黄

mg/m3

0.01

0.1

0.3

1.0

5.0

c) 硫化水素

mg/m3

0.001 5

0.01

0.1

0.5

3.0

d) 塩素

mg/m3

0.001

0.01

0.1

0.3

1.0

0.6

3.0

e) 塩化水素

mg/m3

0.001

0.01

0.1

0.5

1.0

5.0

1.0

5.0

f) ふつ化水素

mg/m3

0.001

0.003

0.01

0.03

0.1

2.0

0.1

2.0

g) アンモニア

mg/m3

0.03

0.3

1.0

3.0

175

h) オゾン

mg/m3

0.004

0.01

0.05

0.1

0.3

0.2

2.0

窒素酸化物

mg/m3

0.01

0.1

0.5

1.0

3.0

9.0

室内空気を厳格に監視，かつ，

調節している場所（クリーンル

ーム相当）

室内空気を連続して調節してい

る場所

工業活動が少なく，交通量が普

通程度である都市地域の場所

工業活動が行われている，又は

交通量の多い都市地域の場所

工業化学物質の放出源のすぐそ

ばの場所

工業プラント内の場所

高濃度の化学的汚染物質を放

出する場所

備考規定したすべてのパラメータを満足する条件として分類7C3及び7C4を考える必要はなく，単一パラメ

ータ値はそれぞれの分類から選んでもよい。この場合，特に規定しないパラメータに対しては，分類7C2
の厳しさを適用する。

A.2.4 機械的に活性な物質，S

固定使用の条件

分類

7S1

7S2

7S3

a) 砂

mg/m3

300

10 000

b) じんあい（浮遊）

mg/m3

0.2

5.0

c) じんあい（沈殿）

mg/ (m2・h)

1.5

じんあい又は砂ができるだけ少なくするような特別な
予防処置はとられていない場所

じんあい又は砂の発生源の近くに位置している場所

砂若しくはじんあいを発生する場所，又は空中に砂若
しくはじんあいが舞い上がる割合の高い場所

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

A.2.5 機械的条件，M

使用の条件

分類

7M1

7M2

7M3

定常振動，正弦波：

変位振幅（片振幅）

加速度振幅

m/s2

3.5

7.5

振動数範囲

2〜9

9〜200

200〜500

2〜9

9〜200

200〜500

2〜8

8〜200

200〜500

同一構造物上の機械からの振動を受ける場

所。取扱い及び移動は人の手で注意して行う

（人手をあまり必要とせず，他の大形の道具

を同時に使わない。）。輸送手段は，例えばク

ッションのついた手押し車又は荷車，道路が

整備されている地域での乗り物，ソフトサス

ペンションのついた電車，船，飛行機など。

同一構造物上の機械からの振動を受ける場

所。取扱い及び移動は人の手で乱雑に扱う（人

の手を必要とし，他の大形の道具を同時に使

う。）。輸送手段は例えば，クッションのつい

ていない手押し車又は荷車，道路の発達して

いない地域での乗り物，トレーラ，ハードサ

スペンションのついた電車など。

定常振動，ランダム：

加速度スペクトル密度

m2/s2

振動数範囲

0.3

10〜200

200〜2 000

10〜200

200〜2 000

10〜200

200〜2 000

ジェット機，ホーバークラフト，エアクッシ

ョンのトレーラ，道路の発達した地域での他

の乗り物，ソフトサスペンションのついた電

車，フォークリフト車（10Hz〜500Hzまで）

などによる輸送。

道路が整備された地域での乗り物，トレーラ，

ハードサスペンションのついた電車 (10Hz〜

500Hz) などによる輸送。

非定常振動，衝撃も含む：

衝撃応答スペクトルタイプI

m/s2

100

300

衝撃応答スペクトルタイプII

m/s2

なし

300

1 000

近くにある機械，製品を取り付けた機械，地

響き，近所のパイル打ち，バタンと閉めたド

ア，機械の始動と停止などからの衝撃のある

場所。取扱い及び移動は人の手で注意して行

う。輸送手段は，例えば，クッシヨンのつい

た手押し車又は荷車，飛行機，船，クッショ

ンのついた乗り物など。

爆破，パイル打ち，バタンと閉めたドア，機

械の始動と停止などからの衝撃のある場所。

取扱い又は移動は人の手であまり注意せずに

行う。輸送手段は，例えば，手押し車や荷車，

道路の発達した地域での乗り物，ソフトサス

ペンションの付いた電車。

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

使用の条件

分類

7M1

7M2

7M3

機械の始動又は停止などからの衝撃のある場

所。取扱い又は移動は人の手で荒く行う。輸

送手段は，例えば，クッションの付いていな

い手押し車又は荷車，道路の発達していない

地域での乗り物（トレーラは除く。），ハード

サスペンションのついた電車。

d) 自由落下：

質量1kg以下

落下高

0.025

0.25

1.0

質量1kg〜10kg

落下高

0.025

0.1

0.5

質量10kg〜50kg

落下高

0.025

0.05

0.25

質量50kg以上

落下高

厳しさは，当事者間の協議事項である。

取扱い，移動には注意する。例えば，研究室

で敏感な製品を扱うときなど。

取扱い，移動には特別な注意をしない。例え

ば，作業場，事務所，台所など。

取扱い，移動は乱雑。例えば，工場，プロセ

スプラント，建築現場などでの使用，身体障

害者による使用など。

A.3 各分類の条件ここでは，すべての分類を規定する。

A.3.1 気象条件，K 次の五つの記号で分類する。気象の種類とグループにはJIS C 0111を参照する。

7K1

この分類は，空調が完備した囲われている場所及びその場所間の移動に適用する。湿度の調節は行

わない。特に屋外の気象条件と大きな差があるときに，要求条件を維持するために暖房及び冷房が

行われる。

製品は，日射，熱放射，周囲空気の動き（建物内の通風機構，プロセス条件など），結露，雨以外の

水にさらされることがある。降水，結氷にはさらされない。

この分類の条件は，通常生活したり又は作業する場所，例えば，居間，屋内の一般的施設（劇場，

レストランなど），事務所，店，電子部品組立及び電気製品の作業場，電気通信センタ，高価で環境

条件に敏感な製品の保管室及びその間の移動が該当する。

7K2

分類7K2は，7K1で規定する条件に加えて，温度も湿度も調節しない屋内及びその間の移動に適用

する。

暖房は，特に屋外気象条件と大きな差があるとき，低い温度をあげるため行われることがある。

製品は結氷にさらされることもある。

この分類の条件は，ビルの入口及び階段，ガレージ，地下室，作業場，工場及び製造プラント用の

建屋，無人装置の設置場所，電気通信用建屋，耐凍結性の製品を対象とした通常の倉庫，農場の建

屋など，及びその間の移動が該当する。

7K3

分類7K3は，7K2で規定する条件に加えて以下の場合に適用する。

− 緩温暖，乾燥温暖，緩乾燥温暖，極乾燥温暖，湿潤温暖，湿潤温暖変化少の気候型の地理的位

置にある建物内の，完全な屋内又は部分的な屋内での使用。

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

− 気候の型で極地に分類される屋外気象に直接さらされる屋外での使用。

− これらの場所間の移動。

7K4

分類7K4は，7K3で規定する条件に加えて以下の場合に適用する。

− 緩寒冷，緩温暖，乾燥温暖，緩乾燥温暖，極乾燥温暖，湿潤温暖，湿潤温暖変化少の気候型の

地理的位置にある建物内の，完全な屋内又は部分的な屋内での使用。

− 気候の型で温暖屋外気候群に分類される屋外気象に直接さらされる屋外での使用。

− これらの場所間の移動。

7K5

分類7K5は，7K4で規定する条件に加えて以下の場合に適用する。

− 気候の型で全地球屋外気候群に分類される地理的位置にある場所での使用。

− 建物内の完全な屋内又は部分的な屋内。

− 屋外気象に直接さらされる屋外での使用。

− これらの場所間の移動。気圧調節がない航空機での輸送を含めて，移動手段は問わない。

7K6

分類7K6は，屋外気候の型が湿潤温暖及び湿潤温暖変化少に含まれる条件を表す（熱帯雨林地域

の熱帯湿潤気候）。

7K7

分類7K7は，屋外気候の型が乾燥温暖，緩乾燥温暖及び極乾燥温暖に含まれる条件を表す（熱帯

の砂漠地帯の熱帯乾燥気候）。

A.3.2 生物的条件，B これらは，次の三つの記号で分類する。

7B1

この分類は，特定の生物から害を受ける危険のない場所及びその間の移動に適用する。これには，

防護対策が含まれる。例えば，特別の製品設計を行ったり，かびの増殖がなく，動物などが侵入で

きないような構造の場所に適用する。

7B2

分類7B2は，7B1で規定する条件に加えて，かびの増殖があり，白あり（蟻）以外の動物の侵入

があるような場所及びその間の移動に適用する。

7B3

分類7B3は，7B2で規定する条件に加えて，白ありの侵入があるような場所に適用する。

A.3.3 化学的に活性な物質，C これらは，次の六つの記号で分類する。

7C1R この分類は，室内空気を厳格に監視し調節する場所及びその間の移動に適用する（クリーンルーム

相当）。

7C1L この分類は，7C1Rで規定する条件に加えて，室内空気が連続して調節されている場所及びその間

の移動に適用する。

7C1

この分類は，7C1Lで規定する条件に加えて，田園地域及び工業活動が少なく，交通量が普通であ

る都市地域及びその間の移動に適用する。冬季には，都市の密集地域で暖房を用いると汚染が増大

する可能性がある。沿岸地域及び海上で，雨よけのある場所に塩霧が発生することもある。

7C2

分類7C2は，7C1で規定する条件に加えて，地域全体に工業活動が分散している，又は交通量の

多い都市地域で生じる汚染が，通常レベルの場所及びその間の移動に適用する。

7C3

分類7C3は，7C2で規定する条件に加えて，工業化学物質の放出源のすぐそばの場所及びその間

の移動に適用する。

7C4

分類7C4は，7C3で規定する条件に加えて，製造プラント内の場所及びその間の移動に適用する。

高濃度の化学的汚染物質が放出されることがある。

A.3.4 機械的に活性な物質，S これらは，次の三つの記号で分類する。

7S1

この分類は，砂及びじんあいができるだけ少なくなるように予防措置が取られている場所及びその

間の移動に適用する。

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書C（参考）この規格で規定する分類の適用例

この附属書C（参考）は，本体のに関連する事柄を補足するもので，規格の一部ではない。

C.1 一般事項この附属書は，本体の使用条件又はある条件で使用する製品を分類する例である。

C.2 適用例次は，製品の使用者が供給者に対して，製品が使用される環境条件をどのように知らせるか

を示す，三つの例である。気候の種類及び分類についてはJIS C 0111を参照する。

C.2.1 使用条件の例1.

製品：測定器（高精密電圧器）

携帯及び移動使用：

屋外気候の型で全地球屋外気候群に分類される地域で，温度調節された完全な屋内使用中，及び移動中の

屋外気象条件の直接の影響は受けない。

製品は注意して取扱い及び移動する。

分類：

この使用条件の分類は，下線を引いた箇所に相当する。

K 気象条件

7K1 7K2 7K3 7K4 7K5

特別な気象

7Z1 7Z2 7Z3 7Z4 7Z5 7Z6 7Z7 7Z8 7Z9
7Z10 7Z11 7Z12 7Z13 7Z14 7Z15

B 生物的条件

7B1 7B2 7B3

C 化学的に活性な物質 7C1 7C2 7C3 7C4
S

機械的に活性な物質 7S1 7S2 7S3

M 機械的条件

7M1 7M2 7M3

上記の記載例：7K1/7Z1/7Z4/7Z8/7B1/7C2/7S1/7M1

C.2.2 使用条件の例2.

製品：ヘアドライヤ

携帯及び移動使用：

a) 屋外気候の型で全地球屋外気候群に分類される地域の温度調節された屋内。暖房設備による熱

放射がある場合もある。

b) 緩温暖，乾燥温暖，緩乾燥温暖，湿潤温暖，湿潤温暖変化少の気候型の地域にあり，温度調節

のない屋内。

c) 緩温暖型の気候地域の屋外。

a)及びb)では屋外気候条件を一時的に直接受けることもある（二つの屋内場所間の移動など。）。

a)，b)及びc)では製品の取扱い又は移動に特に注意しない。

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

分類：

この使用条件の分類は，下線を引いた箇所に相当する。

K 気象条件

7K1 7K2 7K3 7K4 7K5

特別な気象

7Z1 7Z2 7Z3 7Z4 7Z5 7Z6 7Z7 7Z8 7Z9

7Z10 7Z11 7Z12 7Z13 7Z14 7Z15

B 生物的条件

7B1 7B2 7B3

C 化学的に活性な物質

7C1 7C2 7C3 7C4

機械的に活性な物質

7S1 7S2 7S3

M 機械的条件

7M1 7M2 7M3

上記の記載例：7K3/7Z2/7Z4/7Z8/7B2/7C2/7S1/7M2

C.2.3 使用条件の例3.

製品：携帯用電話機

携帯及び移動使用：

a) 屋外気候の型で全地球屋外気候群に分類される地域の屋内で，温度調節の有無は問わない。屋

外気象条件を一時的に直接受けることもある（二つの屋内の場所間の移動中）。場所によって

は暖房設備による熱放射を受ける場合がある。

b) 屋外気候の型で温暖屋外気候群に分類される気象条件，及び極乾燥温暖，湿潤温暖，湿潤温暖

変化少の気候型の地域の屋外。

a) 及びb)では周囲空気の動き又は雨以外の水（散水など）にさらされることがある。

製品の取扱いや移動には特に注意を要せず，乱暴な扱いも含めるものとする。

分類：

この使用条件の分類は，下線を引いた箇所に相当する。

K 気象条件

7K1 7K2 7K3 7K4 7K5

特別な気象

7Z1 7Z2 7Z3 7Z4 7Z5 7Z6 7Z7 7Z8 7Z9

7Z10 7Z11 7Z12 7Z13 7Z14 7Z15

B 生物的条件

7B1 7B2 7B3

C 化学的に活性な物質

7C1 7C2 7C3 7C4

機械的に活性な物質

7S1 7S2 7S3

M 機械的条件

7M1 7M2 7M3

上記の記載例：7K4/7Z2/7Z6/7Z10/7B2/7C3/7S3/7M3

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書D（参考）環境分類を組み合わせた分類の要約

この附属書D（参考）は，本体に関連する事柄を補足するもので，規格の一部ではない。

五つの標準的な環境条件の組合せの記号分類について要約を示す。また，幾つかの適用例について述べ

る。

詳細な説明は附属書Aに示す。

一般的な環境条件は，次の五つの分類記号で規定できる。

IE71

IE71はWorldwide Groupに含まれる屋外気候で，温度調節された囲われた場所での使用又は場

所間の移動である。湿度調節は行わないが，屋外気象との気温差が激しい場合には，要求され

た条件を維持するため加熱又は冷却がなされる。製品は日射又は熱放射，解放された窓からの

通風又は特殊な条件によって周囲の空気の動き及び結露にさらされる。地域全体に工業活動が

分散しているか又は交通量の多い都市地域で生じる汚染が通常レベルである。砂及びじんあい

ができるだけ少なくなるような予防措置は取られていない。振動は低いレベルであり，衝撃も

中程度である。取扱い及び移動は注意して行う。例えば，リビングルーム，一般的な用途の部

屋，事務所，店舗，作業所及び電気通信センタが該当する。

IE72

IE71で規定している条件に加えて，衝撃のレベルが高い場所での使用及びその間の移動。取扱

い及び移動にはあまり注意しない。

IE73

IE72で規定している条件に加えて，温度も湿度も調節しない屋内及びその間の輸送に適用す

る。ただし，暖房は，特に屋外気候条件と大きな差があるとき，低い温度をあげるため行われ

ることがある。滴水又は結氷にさらされることもある。この分類の条件は，ビルの入口及び階

段，ガレージ，特定の作業場，工場及び製造プラント用の建屋，無人装置の設置場所などが該

当する。

IE74

IE73で規定している条件に加えて，次の条件を含む。

− 緩温暖，乾燥温暖，緩乾燥温暖，極乾燥温暖，湿潤温暖，湿潤温暖変化少及びこれらと同

等の気候条件にある建物内の完全な屋内又は部分的な屋内での使用。

− 屋外気候の型が緩温暖の気象に直接さらされる屋外での使用。

− これらの場所間の移動。

IE75

IE74で規定している条件に加えて，次の条件を含む。

− 緩寒冷の屋外気候にさらされた建物内の完全な屋内又は部分的な屋内での使用。

− 温暖屋外気候群の屋外気候にさらされた屋外での使用。

− これらの場所間の移動。

− 振動の影響があり，衝撃のレベルが高い。製品の取扱いと移動は乱暴である。

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

附属書E（参考）熱帯の環境分類7K6及び7K7の説明

この附属書E（参考）は，本体に関連する事柄を補足するもので，規格の一部ではない。

E.1 概要熱帯とは南北の回帰線（北緯23度27分及び南緯23度27分）に挟まれた地域である。熱帯地

域には，JIS C 0111に規定する気候の型のうち次のものがある。

乾燥温暖

緩乾燥温暖

極乾燥温暖

湿潤温暖

湿潤温暖，変化少

熱帯は，日中は高温であり，しばしば強い降雨がある。このような地域では季節的な変化がほとんどな

い。

熱帯気候を，赤道上の熱帯雨林の［湿潤温暖］気候型から赤道周辺の砂漠の［乾燥温暖］気候型に拡張

すると，熱帯気候は次の二つの型に分類できる。

− 熱帯乾燥気候：［乾燥温暖］，［緩乾燥温暖］及び［極乾燥温暖］の組合せ

− 熱帯湿潤気候：［湿潤温暖］と［湿潤温暖，変化少］の組合せ

高度によっては，例えば，山頂では，日射，気圧，雪及び氷の条件が，緯度によって決まる通常の

条件から異なる場所がある。熱帯の環境条件は，多くの地域で一様であるが，一部の地域では非常に

厳しい気象条件がある。

安定条件：

− 一日の温度変化は1℃以下であり，年間温度変化は最大6℃以下である。

− 平均的な日照時間は10.5時間から13.5時間である。

− 日射強度は一様である。

− 多くの動物にとって安定な条件である。

極端な条件：

− 降雨：赤道の周辺では年間を通して降雨があり，かつ，強い降雨の期間がある。

− 海上での熱帯サイクロン：風速30m/s（最大60m/s以上になることもある。），例えば，西

太平洋では台風，カリブ海ではハリケーンがある。

− 好ましくない腐食性環境：強い降雨がある地域では，腐食土と鉱物による腐食がある。

− 砂漠の土壌は，高温と強風とによって急速に乾燥する。

− 熱帯雨林の植物の繁茂又は山岳地域のまばらな樹木。

− サバンナ若しくはステップ（草原）の草原地域又は植物のない砂漠地域。

E.2 気候図（クライマトグラム） E.1の熱帯地域の二つの気候の型の気候図を図E.1に示す。この図は，

それぞれの気候の型の温度及び湿度の年間極値の平均値に基づいている。

C 0119 : 1999 (IEC 60721-3-7 : 1995/Amd. 1 : 1996)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

原案作成本委員会構成表

氏名

所属

（委員長）

池田弘明

静岡大学

（幹事）

高久清

工業技術院電子技術総合研究所

（委員）

永松荘一

通商産業省機械情報産業局

中村国臣

工業技術院電子技術総合研究所

橋爪邦隆

工業技術院標準部

寺岡憲吾

防衛庁装備局

吉田裕道

東京都立産業技術研究所

山村修蔵

財団法人日本規格協会

赤嶺淳一

社団法人日本電機工業会

菅野久勝

日本試験機工業会

工藤真一郎

社団法人関西電子工業振興センター

栗原正英

社団法人日本プリント回路工業会

酒井善治

IMV株式会社

佐々木喜七

財団法人日本電子部品信頼性センター

芹川寛治

日本電気計器検定所

千葉宣臣

財団法人電気安全環境研究所

塚田潤二

社団法人日本電子機械工業会

坪田芳実

株式会社日立製作所

東條喜義

社団法人日本電子工業振興協会

福西寛隆

日本電気株式会社

堀越保博

財団法人日本品質保証機構

（事務局）

喜多川忍

財団法人日本電子部品信頼性センター

環境試験及び分類JIS原案作成C小委員会構成表

氏名

所属

（主査）

高久清

工業技術院電子技術総合研究所

（幹事）

渡辺博

株式会社東芝重電技術研究所

（委員）

沖田真一

工業技術院標準部

井下芳雄

エミック株式会社

塚田潤二

社団法人日本電子機械工業会

山田宣人

ソニー株式会社横浜テクノロジーセンターCSセンター

山本敏男

タバイエスペック株式会社環境試験技術センター

横井康夫

株式会社山崎精機研究所

梁池忠夫

沖エンジニアリング株式会社

（事務局）

喜多川忍

財団法人日本電子部品信頼性センター