C 60721-1：2009 (IEC 60721-1：2002)
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 2
4 環境要因及び環境パラメータ ······························································································ 3
4.1 一般事項 ······················································································································ 3
4.2 単一環境要因，環境パラメータ及び厳しさのリスト ······························································ 3
4.3 複合環境要因 ················································································································ 3
4.4 環境要因の順序 ············································································································· 3
C 60721-1：2009 (IEC 60721-1：2002)
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，財団法人日本電子
部品信頼性センター(RCJ)及び財団法人日本規格協会(JSA)から，工業標準原案を具して日本工業規格を改
正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規格であ
る。これによって，JIS C 60721-1:1995は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権又は出願公開後の実用新案登録出願に
抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許
権，出願公開後の特許出願，実用新案権及び出願公開後の実用新案登録出願にかかわる確認について，責
任はもたない。
JIS C 60721の規格群には，次に示す部編成がある。
JIS C 60721-1 第1部：環境パラメータ及びその厳しさ
JIS C 60721-2 第2部：自然環境の条件
JIS C 60721-3 第3部：環境パラメータとその厳しさのグループ別分類
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日本工業規格 JIS
C 60721-1：2009
(IEC 60721-1：2002)
環境条件の分類−
第1部：環境パラメータ及びその厳しさ
Classification of environmental conditions-
Part 1: Environmental parameters and their severities
序文
この規格は，2002年に第2.2版として発行されたIEC 60721-1を基に，技術的内容を変更することなく
作成した日本工業規格である。
なお，この規格で点線の下線を施してある参考事項は，対応国際規格にはない事項である。
1
適用範囲
この規格は，電気製品・電子製品（以下，製品という。）が輸送，保管，取付け及び使用時にさらされる
環境条件の環境パラメータ及びその厳しさの分類について規定する。
この規格は，環境パラメータ及びその厳しさの適用条件は規定せず，環境パラメータ及びその厳しさの
数値について規定する。実際の適用条件は，JIS C 60721-2（規格群）及びJIS C 60721-3（規格群）による。
製品規格を作成する委員会は，環境条件の分類について，製品がJIS C 60721-3（規格群）に適合するよ
うに設定しなければならない。例外的なケースで，JIS C 60721-3（規格群）の厳しさの値が不適切である
場合には，製品規格を作成する委員会は，この規格のリストの厳しさの値の選択を確認しなければならな
い。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
IEC 60721-1:2002，Classification of environmental conditions−Part 1: Environmental parameters and
their severities (IDT)
なお，対応の程度を表す記号(IDT)は，ISO/IEC Guide 21に基づき，一致していることを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。
これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追
補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 0153:2001 機械振動・衝撃用語
注記 対応国際規格：ISO 2041:1990，Vibration and shock−Vocabulary (MOD)
JIS C 60068-2-27:1995 環境試験方法−電気・電子−衝撃試験方法
注記 対応国際規格：IEC 60068-2-27:1987，Environmental testing−Part 2: Tests−Test Ea and Guidance:
Shock (IDT)
JIS C 60721-2（規格群） 環境条件の分類−第2部：自然環境の条件
2
C 60721-1：2009 (IEC 60721-1：2002)
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JIS C 60721-2-2:1996 環境条件の分類 自然環境の条件−降水及び風
注記 対応国際規格：IEC 60721-2-2:1988，Classification of environmental conditions−Part 2:
Environmental conditions appearing in nature−Precipitation and wind (IDT)
JIS C 60721-3（規格群） 環境条件の分類−第3部：環境パラメータとその厳しさのグループ別分類
JIS C 61000-4-11 電磁両立性−第4-11部：試験及び測定技術−電圧ディップ，短時間停電及び電圧
変動に対するイミュニティ試験
IEC/TS 61000-2-5:1995，Electromagnetic compatibility (EMC)−Part 2: Environment−Section 5:
Classification of electromagnetic environments. Basic EMC publication
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS C 60721（規格群）によるほか，次による。
3.1
環境条件 (environmental condition)
製品が一定期間に外部から受ける物理的，化学的及び生物に関する条件。
注記 一般に環境条件は，自然界に現れる環境条件と製品自体又は外部の発生源から生じる環境条件
とからなる。
3.2
環境要因 (environmental factor)
物理的，化学的及び生物的な影響力。これらの単独又は組合せで環境条件を形成する（例えば，熱，振
動など）。
3.3
環境パラメータ (environmental parameter)
環境要因を表す一つ以上の物理的，化学的及び生物に関する特性（例えば，温度，加速度など）。
3.4
環境パラメータの厳しさ (severity of environmental parameter)
環境パラメータを数値で表したもの［例えば，正弦波振動の厳しさは，加速度（m/s2）及び振動数（Hz）
で表す。］。
3.5
適用 (application, product application)
製品の置かれる条件又は場所［例えば，事務室，製鉄所，陸上輸送などであり，製品の分類ではない（例
えば，コンピュータ）。］。
3.6
環境パラメータ及び厳しさのグループ (group of environmental parameters and their severities)
特定の使用又は目的に応じた環境条件の組合せ。
3
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4
環境要因及び環境パラメータ
4.1
一般事項
製品がさらされる実際の環境条件は，一般に複雑であり，幾つかの環境要因と環境パラメータとで形成
する。したがって，製品の使用場所の環境条件を規定する場合，次の事項が必要である。
− 環境要因のリスト
− 環境パラメータに対する適切な厳しさの選定
使用場所の環境の影響は，次に示す要因で決まる。
− 周囲媒体の状態，一般的には空気又は水（土の場合もある。）
− 製品を取り付けた構造物の状態
− 外部の発生源又は活性な物質の影響
使用場所に対する環境要因及び環境パラメータを選ぶ場合，単一環境要因，複合環境要因及び複数の連
続した環境要因の条件，並びにそれらの影響を検討する必要がある。
4.2
単一環境要因，環境パラメータ及び厳しさのリスト
表1に示す環境要因及び環境パラメータのリストは，次のことを考慮して使用しなければならない。
− 関係する環境要因及び考えられる環境パラメータを確認するためのチェックリストとする。
− 環境条件の表し方を統一する。
表1の各環境パラメータの厳しさは，標準化を目的として使用しなければならない。標準化の目的は，
製品がさらされるであろう環境条件の厳しさを限定することである。製品を使用することによって生じる
厳しさまでは含まない。例えば，温度の厳しさは，周囲媒体（例えば，空気，水，土，水蒸気，氷，油な
ど）と製品を取り付けている場所の温度を含み，製品自体の発熱点の温度は含まない。厳しさは，主に環
境条件の上限を示すものであり，測定，校正の基準条件などは含まない。
4.3
複合環境要因
製品は，同時に幾つかの環境要因及びその環境パラメータにさらされる。複合環境要因の影響は，複数
の連続した環境要因の条件にさらした場合の影響と異なるときに特に重要となる。したがって，使用場所
に対する環境要因を選ぶ場合，環境要因とその組合せとを検討することが望ましい。
4.4
環境要因の順序
製品を二つ以上の環境要因又は環境パラメータにさらす順序によって，ある種の影響が発生する。次に，
二つの重要な例を示す。
− 熱衝撃：製品を低温にさらした直後に高温にさらすか，又は高温にさらした直後に水（雨，水噴射，
波浪，浸せきなど）にさらしたときに生じる。
− 結氷：製品を湿気，雨，それ以外の水にさらした直後又は直前に氷点以下へさらしたときに生じる。
製品の環境条件を定義する場合，これらの可能性を考慮することが望ましい。
4
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表1−環境要因及び環境パラメータのリスト
項目
No.
環境要因，
環境パラメータ
及び単位
厳しさ
［付記事項1)
参照］
条件の記号
［付記事項2) 参照］
説明
A
W
S
E
1 気象条件
1.1 低温と高温
1.1.1
温度：℃
−80
X
X
X
1) この厳しさは，該当する屋外
条件の気候図から求める。
−65
−55
−50 1)
−40
−33 1)
−25
−20
−15
−5
氷点2)
2) この厳しさは，空気及び取付
け部分に関係なく，水だけに関
係する（JIS C 60721-3-6参照）。
＋5
＋10
＋15
＋20
＋25
＋30
＋35 1)
＋40
＋45
＋50
＋55
＋60
＋70
＋85
(＋100)
(＋125)
(＋155)
(＋200)
1.1.2
温度変化の速度：K/min
0.1
X
X
X
4.4に示すように，製品を一つ
の媒体から他の媒体へ移すと
き（例えば，戸外から室内）又
は製品の温度と異なった温度
の媒体にさらしたとき（例え
ば，雨，水噴射を受けたとき）
熱衝撃を受ける。
0.5
1
3
5
10
温度変化の速度：K/s
(1)
5
5
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表1−環境要因及び環境パラメータのリスト（続き）
項目
No.
環境要因，
環境パラメータ
及び単位
厳しさ
［付記事項1)
参照］
条件の記号
［付記事項2) 参照］
説明
A
W
S
E
1.2 湿度
1.2.1
相対湿度：％RH
4
X
製品に対する湿度の影響は，常
に他の環境パラメータの組合
せ（すなわち，温度と温度変化
に伴う相対湿度）に関係する。
5
10
15
20
(50)
75
85
95
100
1.2.2
絶対湿度：g/m3
0.003
X
厳しさは，該当する屋外条件の
気候図から求める。
絶対湿度とは，体積1 m3の空
気中に含まれる水蒸気量をグ
ラム単位で表した値である。
0.02
0.03
0.1
0.26
0.5
0.9
1
2
4
15
22
25
29
35
36
48
60
62
78
80
1.3 圧力
1.3.1
気圧：kPa
(20)
X
30
53
70
(84)
106
(130)
6
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表1−環境要因及び環境パラメータのリスト（続き）
項目
No.
環境要因，
環境パラメータ
及び単位
厳しさ
［付記事項1)
参照］
条件の記号
［付記事項2) 参照］
説明
A
W
S
E
1.3.2
水圧：kPa
(200)
X
(500)
(1 000)
(5 000)
(30 000)
1.3.3
圧力変化の速度：kPa/s
0.1
X
X
(1)
1.4 周囲媒体の動き，周囲媒体に対する製品の相対速度
1.4.1
速度：m/s
0.5
X
X
1
5
10
20
30
50
1.5 降水
1.5.1
降雨厳しさ：mm/min
(0.3)
X
降雨量は，単位時間に水平面に
降る雨量で表す。垂直な面に当
たる雨の量は，かなり小さいこ
ともある。
(1)
(2)
(3)
6
15
1.5.2
降雪，積雪厳しさ：kg/ (m2･s)
(0.3)
X
厳しさ3 kg/ (m2･s) は，地面近
くの条件のときだけに適用す
る。
雪又は氷の重さは，6.7の静的
荷重を参照。
(1)
(3)
1.5.3
ひょう（雹）の衝突エネルギ
ー：J
(1)
X
ひょうの直径は，JIS C
60721-2-2による。
(40)
(150)
1.6 放射
1.6.1
日射強度：W/m2
(300)
X
ここでは，日射の加熱効果だけ
を考慮する。
ある波長（例えば，紫外線の放
射）は，製品に加熱効果以外の
影響を及ぼす。
500
700
(1 000)
1 120
1.6.2
熱放射強度：W/m2
600
X
太陽光からの放射を除く。
1 200
1.6.3
電離放射線強度
X
厳しさは未定。
7
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表1−環境要因及び環境パラメータのリスト（続き）
項目
No.
環境要因，
環境パラメータ
及び単位
厳しさ
［付記事項1)
参照］
条件の記号
［付記事項2) 参照］
説明
A
W
S
E
1.7 雨以外の水
1.7.1
滴水
X
厳しさは未定。
1.7.2
はね，散水，水噴射，波浪，
水の速度：m/s
0.3
X
1
3
10
(30)
1.7.3
浸せき，浸水水深：m
X
厳しさは未定。
1.8
ぬれ
X
壁及び他の表面のぬれ。パラメ
ータ又は厳しさは未定。
1.9
結露
X
X
パラメータ又は厳しさは未定。
1.10
氷及び霜の生成
1.10.1
生成速度：mm/h
(3)
X
X
(10)
(30)
2 生物的条件
2.1
植物系
X
X
かび，菌など。パラメータ又は
厳しさは未定。
2.2
動物系
X
X
げっ歯類（ねずみなど）の動物
又はその他製品に有害な動物。
白あり（蟻）を除く又は含む。
パラメータ又は厳しさは未定。
3 化学的に活性な物質［付記事項3) 参照］
爆発性ガス及び蒸発性は，JIS
C 60079-0参照。
3.1
海塩濃度：g/m3，
(0.3)
X
(1)
kg/m3
30
X
40
3.2
融雪用の塩濃度：g/m3，
X
厳しさは未定。
kg/m3
X
3.3
二酸化硫黄濃度：mg/m3
0.01
X
(0.03)
0.1
0.3
1
(3)
5
10
13
(30)
40
(100)
(300)
8
C 60721-1：2009 (IEC 60721-1：2002)
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表1−環境要因及び環境パラメータのリスト（続き）
項目
No.
環境要因，
環境パラメータ
及び単位
厳しさ
［付記事項1)
参照］
条件の記号
［付記事項2) 参照］
説明
A
W
S
E
3.4
硫化水素濃度：mg/m3
0.001 5
X
(0.003)
0.01
(0.03)
0.1
(0.3)
0.5
1
3
10
14
(30)
70
(100)
3.5
窒素酸化物濃度：mg/m3
0.01
X
二酸化窒素の当量値で表示。
(0.03)
0.1
(0.3)
0.5
1
3
9
10
20
(30)
(100)
3.6
オゾン濃度：mg/m3
0.004
X
0.01
(0.03)
0.05
0.1
0.2
0.3
1
2
(3)
(10)
(30)
3.7
アンモニア濃度：mg/m3
0.3
X
1
(3)
10
35
175
9
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表1−環境要因及び環境パラメータのリスト（続き）
項目
No.
環境要因，
環境パラメータ
及び単位
厳しさ
［付記事項1)
参照］
条件の記号
［付記事項2) 参照］
説明
A
W
S
E
3.8
塩素濃度：mg/m3
0.001
X
0.01
0.1
0.3
0.6
1
3
3.9
塩化水素濃度：mg/m3
0.001
X
0.01
0.1
0.5
1
5
3.10
ふっ化水素濃度：mg/m3
0.001
X
0.003
0.01
0.03
0.1
2
3.11
炭化水素濃度：mg/m3
X
厳しさは未定。
4 機械的に活性な物質
4.1
砂（小砂を含む。）
単位体積当たりの質量：g/m3
(0.01)
X
単位体積当たりの質量に加え
て，粒径の分布も重要である。
粒径分布のパラメータ又は厳
しさは未定。
0.03
0.1
0.3
1
3
4
10
4.2
じんあい
X
異なる種類のじんあいも含む。
現時点では，これらの分類のパ
ラメータは要求されていない。
有機じんあいの場合（例えば，
織物の繊維）は，発熱製品にた
い（堆）積したとき燃焼するこ
とがある。
4.2.1
浮遊じんあい
単位体積当たりの質量：mg/m3
0.01
X
0.2
0.4
4
5
15
20
10
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表1−環境要因及び環境パラメータのリスト（続き）
項目
No.
環境要因，
環境パラメータ
及び単位
厳しさ
［付記事項1)
参照］
条件の記号
［付記事項2) 参照］
説明
A
W
S
E
4.2.2
沈殿したじんあい
沈殿する速度：mg/ (m2･h)
0.4
X
1
1.5
3
(10)
15
20
(30)
40
80
4.3
泥しょう
X
厳しさは未定。
4.4
すす
沈殿する速度
X
厳しさは未定。
5 流動性の汚染物質
5.1
モータオイル
X
パラメータ又は厳しさは未定。
このリストは十分に検討され
ていない。
5.1〜5.9に列記した流動体の物
質は，特性が異なるものであ
る。
5.2
変速機オイル
X
5.3
油圧機オイル
X
5.4
変圧器オイル
X
5.5
ブレーキ液
X
5.6
冷却用流体
X
5.7
グリス
X
5.8
燃料
X
5.9
電池の電解液
X
6 機械的条件
6.1 振動
6.1.1
定常振動
ŝ
â
X
X
6.1.1の“スペクトル”につい
ては，付記事項4) 及び図1参
照。
折れ点振動数fcは，変位一定か
らピーク加速度一定に変化す
る点，又はピーク加速度が変化
する点の振動数である。
正弦波
0.3
1
タイプA：
(0.7)
2
ピーク変位ŝ：mm
1.5
5
ピーク加速度â：m/s2
3.5
10
fc＝9 Hz
7.5
20
2 Hz＜f＜200 Hz
10
30
15
50
タイプB：
ŝ
â
ピーク変位ŝ：mm
(0.15
20)
ピーク加速度â：m/s2
(0.35
50)
fc＝60 Hz
(0.75
100)
10 Hz＜f＜500 Hz
(1
150)
タイプC：
ŝ
â1
â2
ピーク変位ŝ：mm
3.2
10
15
ピーク加速度â1：m/s2
7.5
20
40
ピーク加速度â2：m/s2
fc1＝9 Hz，fc2＝200 Hz
2 Hz＜f＜500 Hz
11
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表1−環境要因及び環境パラメータのリスト（続き）
項目
No.
環境要因，
環境パラメータ
及び単位
厳しさ
［付記事項1)
参照］
条件の記号
［付記事項2) 参照］
説明
A
W
S
E
6.1.1
タイプD：
ŝ
fc
(続き) ピーク変位1.5 mm
D1
10
13
ピーク加速度â：m/s2
D2
20
18
折れ点振動数fc：Hz
D3
50
28
2 Hz＜f＜200 Hz
6.1.2
定常振動，ランダム
ASD1
ASD2
X
X
ASD：加速度スペクトル密度，
6.1.2の“スペクトル”につい
ては，付記事項5) 及び図2参
照。
タイプG：
0.3
0.1
ASD1200 Hz以下
(m/s2)2/Hz
1
0.3
3
1
ASD2200 Hz以上
(m/s2)2/Hz
(10)
(3)
(30)
(10)
2 Hz＜f＜2 000 Hz
タイプH：
ASD
ASD (m/s2)2/Hz
(0.3)
(1)
2 Hz＜f＜2 000 Hz
(3)
(10)
(30)
6.1.3
非定常振動，衝撃を含む。
X
X
6.1.3の“スペクトル”は，衝
撃応答スペクトルで，付記事項
6) 及び図3参照。
タイプL：
40
ピーク加速度â：m/s2
70
タイプI：
50
ピーク加速度â：m/s2
100
(150)
300
(500)
(1 000)
タイプII：
100
ピーク加速度â：m/s2
250
300
1 000
タイプIII：
500
ピーク加速度â，m/s2
(1 500)
(3 000)
(5 000)
(10 000)
12
C 60721-1：2009 (IEC 60721-1：2002)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1−環境要因及び環境パラメータのリスト（続き）
項目
No.
環境要因，
環境パラメータ
及び単位
厳しさ
［付記事項1)
参照］
条件の記号
［付記事項2) 参照］
説明
A
W
S
E
6.2
自由落下
自由落下の影響は，製品が落下
する表面の状態にも依存する。
厳しさは，質量に依存する。
落下の高さ：m
0.025
X
0.05
0.1
0.25
0.5
1
1.2
1.5
(2.5)
(5)
(10)
6.3
物体との衝突
X
衝突エネルギー：J
(0.2)
(0.5)
(1)
(2)
(5)
(10)
(20)
6.4
角運動
X
ローリング，ピッチング，ヨー
イング
運動角度／周波数：±°/Hz
4 / 0.05
(5 / 0.167)
(10 / 0.167)
10 / 0.2
22.5 / 0.14
(25 / 0.167)
35 / 0.125
(45 / 0.167)
6.5
角偏差
X
傾き及び姿勢
静的傾斜：°
10
15
6.6
定常状態の加速度
X
加速数：m/s2
5
6
10
20
(50)
(100)
(200)
(500)
(1 000)
13
C 60721-1：2009 (IEC 60721-1：2002)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1−環境要因及び環境パラメータのリスト（続き）
項目
No.
環境要因，
環境パラメータ
及び単位
厳しさ
［付記事項1)
参照］
条件の記号
［付記事項2) 参照］
説明
A
W
S
E
6.7
静的荷重
圧力：kPa
(0.1)
(0.3)
(1)
(3)
(5)
10
(30)
(100)
6.8
転倒
X
X
パラメータ又は厳しさは未定。
7 電気及び電磁妨害
IEC/TS 61000-2-5に基づく。
放射妨害は，7.1及び7.2
伝導妨害は，7.3〜7.7
7.1
磁場
7.1.1
磁界強度：A/m
0.015
X
(0.05)
0.15
(0.5)
1
3
10
30
(100)
（電力系統の高調波。周波数
範囲0.1〜3 kHzで，nは高調
波の次数）
3/n
(10/n)
30/n
(100/n)
7.2
電界
7.2.1
電界強度：V/m
0.3
X
1
3
10
30
60
100
140
200
300
600
：kV/m
1
3
(10)
20
14
C 60721-1：2009 (IEC 60721-1：2002)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1−環境要因及び環境パラメータのリスト（続き）
項目
No.
環境要因，
環境パラメータ
及び単位
厳しさ
［付記事項1)
参照］
条件の記号
［付記事項2) 参照］
説明
A
W
S
E
7.2.2
電界変化の速度：V/(m・ns)
(3)
X
（パルス妨害）
10
(30)
100
250
(300)
500
1 000
(2 000)
3 000
(10 000)
7.3
高調波
両立性を規定しているIEC
61000-2-4では，THD＝5 ％も
規定している。
総合高調波ひずみ率
：基本波電圧の％
8
X
10
7.4
信号電圧
7.4.1
振幅（実効値）：Unの％
0.6
X
Un は，公称電圧。
1.3
5
：mV
0.6
2
7.5
電圧及び周波数変動
7.5.1
電圧変動の大きさ：Un の％
3
X
Un は，公称電圧。
10
7.5.2
電圧降下又は停電
Un は，公称電圧。
EMCの基本規格であるJIS C
61000-4-11及びIEC 61000-4-34
では，異なる指標を規定してい
る。
（Unの10〜90 ％）
電圧降下の継続時間：s
0.8
X
3
停電継続時間（Unの100 ％）
：s
0.6
X
60
7.5.3
電圧不平衡度
Uneg/Upos：％
2
X
3
7.5.4
周波数変動：fnの％
2
X
fnは，公称周波数。
15
C 60721-1：2009 (IEC 60721-1：2002)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1−環境要因及び環境パラメータのリスト（続き）
項目
No.
環境要因，
環境パラメータ
及び単位
厳しさ
［付記事項1)
参照］
条件の記号
［付記事項2) 参照］
説明
A
W
S
E
7.6
誘導電圧
7.6.1
振幅：V
0.05
X
(0.1)
0.15
(0.3)
0.5
1
3
10
20
(30)
100
300
1 000
3 000
7.7
トランジェント
7.7.1
立ち上がり時間：ns
0.3
X
5
10
50
100
500
：μs
1
1.5
10
100
7.7.2
継続時間：ns
2
X
15
50
：μs
5
20
50
：ms
1
3
7.7.3
振幅，ピーク値：kV
0.5
X
1
1.5
2
4
(6)
(8)
16
C 60721-1：2009 (IEC 60721-1：2002)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表1−環境要因及び環境パラメータのリスト（続き）
項目
No.
環境要因，
環境パラメータ
及び単位
厳しさ
［付記事項1)
参照］
条件の記号
［付記事項2) 参照］
説明
A
W
S
E
7.7.4
電流変化の速度：A/ns
10
X
25
40
(80)
(100)
注記1 条件の記号欄のX印は，環境要因として該当することを示し，下欄の空白は上と同じである。
注記2 1)〜6) は，それぞれ“表1の付記事項”の1)〜6) が対応する。
表1の付記事項
1) 括弧内の厳しさは，JIS C 60721-3（規格群）には適用しない。
2) A−周囲の媒体が空気の場合
W−周囲の媒体が水の場合
S−製品を取り付けた構造物の場合
E−外部作用に起因する場合
3) 空気中の物質の濃度は，1 m3当たりのミリグラム量で示す。ppmの値は使用しない。
4) 定常振動（正弦波） 振動は，周期的な運動（変位，速度及び／又は加速度が時間の関数として与え
られる。）によって特徴付けることができる。周期振動も，それぞれの振動数成分の振幅を与える線ス
ペクトルで特徴付けることができる。ここでは，それぞれの振動数成分がある振動数の範囲の中で任
意に発生するという概念に基づいて分類する。
一般的に，低い振動数の範囲では，非常に小さい加速度であるが，変位はかなり大きくなる。高い
振動数の範囲では，より大きな加速度が発生するが，変位はかなり小さくなる。低い振動数の範囲で
は，変位が一定，高い振動数の範囲では，加速度が一定になるタイプを使用する。図1に示す低い振
動数成分を重要視する場合は，タイプA及びタイプCの折れ点振動数を選択する。タイプB及びタ
イプDは，中間振動数及び高い振動数の成分を重要視する場合である。
17
C 60721-1：2009 (IEC 60721-1：2002)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図1−正弦波振動のタイプ
5) 定常振動（ランダム） 周期性をもたないランダム振動は，連続的振動数スペクトルで特徴付けられ
る。
ランダム振動の場合，加速度振幅を振動数の関数として定義することができない。したがって，各
振動数帯域に含まれるエネルギーの量で表す。帯域に関係なくこれを定量的に表すために，加速度ス
ペクトル密度(ASD)を，次の式の振動数の関数として表す。
()
f
f
a
f
S
f
∆
∆
=
→
∆
rms
2
lim0
ここに，
arms∆f： 振動数範囲∆f内の加速度の実効値
図2に示す振動数の関数である加速度スペクトル密度で与えられる二つのタイプを使用する。図中
のタイプGは，著しく低い振動数を含むもので，タイプHは，もっと平らに振動エネルギーが分布す
るものである。
18
C 60721-1：2009 (IEC 60721-1：2002)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図2−ランダム振動のタイプ
6) 非定常振動（衝撃を含む） 衝撃を含む非定常振動の場合に最も便利な表し方は，一次の減衰してい
ない最大衝撃応答スペクトルを使用する。
JIS C 60068-2-27の附属書Bに衝撃応答スペクトル（衝撃スペクトル）の概念を記載する。非定常
振動及び衝撃の定義は，JIS B 0153を参照。
使用する4個のタイプを，図3に示す。
19
C 60721-1：2009 (IEC 60721-1：2002)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
L ：作用時間が長くて，ピーク加速度が小さいときの代表的なスペクトル
タイプⅠ：作用時間が長くて，ピーク加速度値が比較的小さいときの衝撃の代表的なスペクトル
タイプⅡ：中間の作用時間で，中間のピーク加速度値の衝撃の代表的なスペクトル
タイプⅢ：作用時間が短くて，ピーク加速度値が大きいときの衝撃の代表的なスペクトル
図3−衝撃応答のタイプ（一次の最大衝撃応答スペクトル）
参考文献 JIS C 60079-0:2004 爆発性雰囲気で使用する電気機械器具−第0部：一般要件
JIS C 60721-3-6:2006 環境条件の分類 環境パラメータとその厳しさのグループ別分類−第
3-6部：船舶搭載機器の条件
注記 対応国際規格：IEC 60721-3-6:1987，Classification of environmental conditions−Part 3:
Classification of groups of environmental parameters and their severities. Ship environment
(IDT)
IEC 61000-2-4，Electromagnetic compatibility (EMC)−Part 2-4: Environment−Compatibility levels in
industrial plants for low-frequency conducted disturbances
IEC 61000-4-34，Electromagnetic compatibility (EMC)−Part 4-34: Testing and measurement
techniques−Voltage dips, short interruptions and voltage variations immunity tests for equipment
with input current more than 16 A per phase