C 6960：2012
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
1 適用範囲 ························································································································· 1
2 引用規格 ························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 2
4 エネルギー消費効率の測定方法 ·························································································· 10
4.1 共通測定条件 ··············································································································· 10
4.2 小型ルーター（VPN機能なし） ······················································································· 12
4.3 小型ルーター（VPN機能あり） ······················································································· 12
4.4 大型ルーター（ボックス型）··························································································· 16
4.5 大型ルーター（シャーシ型）··························································································· 17
4.6 L3スイッチ（ボックス型） ···························································································· 17
4.7 L3スイッチ（シャーシ型） ···························································································· 18
4.8 L2スイッチ（ボックス型） ···························································································· 18
4.9 L2スイッチ（シャーシ型） ···························································································· 19
5 測定器具 ························································································································ 19
6 測定結果の表現 ··············································································································· 19
7 測定結果の記録 ··············································································································· 20
附属書A（規定）適用除外機器 ······························································································ 22
附属書B（参考）測定システムの構成例 ··················································································· 23
附属書C（参考）ボックス型及びシャーシ型について································································· 40
附属書D（参考）参考文献 ···································································································· 42
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まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，一般社団法人情報通信ネットワーク産業協会
（CIAJ）及び財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの
申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本工業規格である。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
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日本工業規格 JIS
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ルーティング機器及びスイッチング機器の
エネルギー消費効率の測定方法
Routing equipments and switching equipments-
Method for measuring the energy efficiency
1
適用範囲
この規格は，ルーティング機器（以下，ルーターという。）及びスイッチング機器（以下，スイッチとい
う。）のエネルギー消費効率の測定方法について規定する。
この規格で規定するルーターは，小型ルーター，大型ルーター及びレイヤ3スイッチ（以下，L3スイッ
チという。）とする。また，この規格で規定するスイッチは，レイヤ2スイッチ（以下，L2スイッチとい
う。）とする。ただし，附属書Aに規定する機器には，適用しない。
ルーター及びスイッチの分類を図1に示す。
図1−ルーター及びスイッチの分類
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS C 1102-2 直動式指示電気計器 第2部：電流計及び電圧計に対する要求事項
JIS C 1102-3 直動式指示電気計器 第3部：電力計及び無効電力計に対する要求事項
JIS X 0001 情報処理用語−基本用語
JIS X 0009 情報処理用語（データ通信）
JIS X 0026 情報処理用語（開放型システム間相互接続）
ルーティング機器
（ルーター）
（3.1.1参照）
スイッチング機器
（スイッチ）
（3.1.2参照）
L2スイッチ
（3.1.6参照）
小型ルーター
(3.1.3参照)
大型ルーター
（3.1.4参照）
L3スイッチ
（3.1.5参照）
VPN
機能
なし
VPN
機能
あり
ボックス
型
シャーシ
型
ボックス
型
シャーシ
型
ボックス
型
シャーシ
型
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JIS X 5003 開放型システム間相互接続の基本参照モデル
JIS Z 8401 数値の丸め方
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS X 0001，JIS X 0009及びJIS X 0026によるほか，次による。
3.1
機器などの定義
3.1.1
ルーティング機器，ルーター（router）
ネットワーク上のデータを，開放型システム間相互接続（以下，OSIという。）の第3層を利用し，イン
ターネットプロトコル（以下，IPという。）アドレスを参照し，IPアドレスヘッダ情報のタイムトゥライ
ブ（以下，TTLという。）の減算動作を行い，異なるデータリンクへの中継を行うことを主な目的とする
機器。
3.1.2
スイッチング機器，スイッチ（switch）
ネットワーク上のデータを，OSI第2層を利用し，メディアアクセスコントロール（以下，MACという。）
アドレスを参照して中継を行うことを主な目的とする機器。
3.1.3
小型ルーター（small-scale router）
実効伝送速度が200 Mbit/s以下のルーターでL3スイッチでない機器，又は無線LANインタフェース付
ルーターでは実効伝送速度100 Mbit/s以下の機器。
なお，小型ルーターには，仮想専用線網（以下，VPNという。）機能なしとVPN機能ありとがある。
3.1.4
大型ルーター（large-scale router）
実効伝送速度が200 Mbit/sを超えるルーターでL3スイッチでない機器。
なお，大型ルーターには，ボックス型とシャーシ型とがある。
3.1.5
レイヤ3スイッチ，L3スイッチ（layer3 switch）
OSIの第3層を利用してネットワーク上のデータの中継を行い，イーサネットのインタフェースだけが
搭載可能な機器。
ただし，次のイーサネットフレームのいずれかを送受信し，かつ，データに含まれるOSI第3層の情報
を利用してデータの中継を行う機能をもつ機器は小型ルーター又は大型ルーターに分類し，L3スイッチか
らは除外する。
a) 中継転送に利用するOSI第3層のパケットを含むデータを格納するOSI第2層（ただし，イーサネッ
トは除く。）のフレームをペイロードとするイーサネットフレーム。例として，ポイントトゥポイント
プロトコルオーバイーサネット（以下，PPPoEという。）などがある。
b) 中継転送に利用するOSI第3層のパケットを含むデータを格納するOSI第3層のパケットをペイロー
ドとするイーサネットフレーム。例として，ポイントトゥポイントトンネリングプロトコル（以下，
PPTPという。），レイヤ2トンネリングプロトコル（以下，L2TPという。），セキュリティアーキテク
チャーフォーインターネットプロトコル（以下，IPsecという。）などがある。
なお，L3スイッチには，ボックス型とシャーシ型とがある。
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注記 L3スイッチは，OSI第3層の情報を利用してデータの中継を行うため，ルーターに分類する。
3.1.6
レイヤ2スイッチ，L2スイッチ（layer2 switch）
OSIの第2層を利用してネットワーク上のデータの中継を行い，通信インタフェースを3ポート以上も
つスイッチ。
なお，L2スイッチには，ボックス型とシャーシ型とがある。
3.1.7
アクセスポイント（access point）
無線LAN方式によってネットワーク上のデータを中継する装置。
3.1.8
アクセスポイント制御スイッチ（access point control switch）
アクセスポイントを制御する機能をもつスイッチ。
3.1.9
衛星インタフェース付ルーター（artificial satellite interface router）
人工衛星を介して通信する機能をもつルーター。
3.1.10
ケーブルモデム終端装置，CMTS（Cable Modem Termination System）
ケーブルテレビ（以下，CATVという。）局側に設置する集合型のケーブルモデム終端装置で，使用者宅
に設置するケーブルモデムと対になって動作するCATVインターネット用の装置。
3.1.11
侵入検査装置，IDS（Intrusion Detection System）
パケットの全データをあらかじめ保持している攻撃パターンと比較し，合致する場合に通知を行う装置。
3.1.12
侵入防止装置，IPS（Intrusion Prevention System又はIntrusion Protection System）
IDSと同等の検出機能に加え，自動的に通信を遮断する装置。
3.1.13
精密パケット検査装置，DPI（Deep Packet Inspection）
OSIの第4層から第7層までの情報及び固有のパターン（シグネチャ）を基にアプリケーション及びプ
ロトコルの判別を行い，ネットワークの可視化・ファイル共有ソフトなどの特定のトラフィック制御を行
う装置。
3.1.14
セットトップボックス（set top box）
映像信号出力機能をもつルーター。
3.1.15
ダイヤルアップルーター（dial up router）
公衆回線を使って接続先の電話番号にダイヤルして，インターネット・コンピュータなどに接続する方
式のルーター。
3.1.16
デジタル加入者線，DSL（Digital Subscriber Line）
より線ケーブル通信線路で高速デジタル通信を行う技術。
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3.1.17
ディーエスラムスイッチ，DSLAMスイッチ（Digital Subscriber Line Access Multiplexer Switch）
DSLを集約し，高速な基幹通信回線に中継するスイッチ。
3.1.18
統合脅威管理装置，UTM（Unified Threat Management）
ファイアウォール，VPN機能，IDS及びIPSの機能をもつ装置。
3.1.19
ネットワーク負荷試験装置（network load tester）
ネットワークに接続する機器間でデータを転送することによって，ネットワークに負荷を与えることで，
その性能を測定する試験装置。
注記 ネットワークに負荷を与えて，その性能を測定する方法は，RFC2544（附属書D）を参照。
3.1.20
ファイアウォール（firewall）
内部のネットワークと外部との通信を制限し，内部ネットワークの安全の維持を目的とした装置。
3.1.21
負荷分散装置（load balancer）
単体での能力を上回る処理を実現するために，処理を行う装置の前段に設置し，複数の装置に処理要求
を振り分ける装置。
3.1.22
ホームピーエヌエースイッチ，HomePNAスイッチ（Home Phoneline Networking Alliance Switch）
家庭内の電話回線を用いてインターネットに接続するスイッチ。
3.1.23
WAN最適化装置（Wide Area Network Application Services）
データの損失はないが，高遅延のために転送速度が大きく低下する通信プロトコルに介入することによ
って，転送速度の低下を抑制する装置。
3.2
機器の構造などの定義
3.2.1
片方向型L2スイッチ（simplex type L2 switch）
イーサネットフレームの転送を，次の方法で行うL2スイッチ。
a) ポート群Aからポート群Bへの転送は，MACアドレスを参照して，中継するポートを決定して行う。
b) ポート群Bからポート群Aへの転送は，MACアドレス参照せず，中継するポートを変えないで行う。
片方向型L2スイッチの一例を，図2に示す。
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図2−片方向型L2スイッチの一例
3.2.2
クラスタ型（cluster type）
単独で動作するルーター又はスイッチを複数結合し，仮想的に1台のルーター又はスイッチのように動
作させる構成。
3.2.3
シャーシ型（chassis type）
ボックス型ではない機器の構造。
なお，独立動作可能なボックス型装置を複数用いて構成している構造は，シャーシ型に該当しない。
注記 シャーシ型の構造については，附属書Cを参照。
3.2.4
スイッチカード（switch card）
ルーティング回路又はスイッチング回路だけを搭載する基板。
3.2.5
バックプレーン（back plane）
スイッチカード，ラインカードなどを接続する配線板。
3.2.6
非対称構成ルーター（unsymmetrical structure router）
特定のポート間のルーティングができないルーター。ルーター機能及びL2スイッチ機能で構成し，L2
スイッチのインタフェース間でルーティングができない，非対称構成ルーターの一例を図3に示す。
図3−非対称構成ルーターの一例
3.2.7
ボックス型（box type）
ネットワーク上のデータのパケット又はフレームのヘッダを参照して中継する宛先を決定し，パケット
片方向型L2スイッチ
ポート群A
ポート群B
A1ポート
Anポート
B1ポート
Bnポート
MACアドレス
テーブル
非対称構成ルーター
ルーター
機能
L2
スイッチ
機能
×
ルーティング方向
ルーティング方向
ルーティング不可
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又はフレームを転送する機能をもち，装置本体に搭載してある単一の回路基板が，使用者によって，装置
本体から容易に取り外すことができない構造。
注記 ボックス型の構造については，附属書Cを参照。
3.2.8
ラインカード（line card）
外部インタフェース回路を搭載する基板。
3.3
機能，プロトコルなどの定義
3.3.1
イーサネット（Ethernet）
バス構造のローカルエリアネットワーク（LAN）。
注記 イーサネットは，IEEE802.3（附属書D）を参照。
3.3.2
インターネットプロトコル，IP（Internet Protocol）
OSI第3層のプロトコルの一つで，インターネットで使用するプロトコル。
注記 IPは，RFC791，RFC950などを参照。
3.3.3
インターネットプロトコルバージョン4，IPv4（Internet Protocol Version 4）
IPアドレスを32ビットで構成するIP。
注記 IPv4は，RFC791などを参照。
3.3.4
インターネットプロトコルバージョン6，IPv6（Internet Protocol Version 6）
IPアドレスを128ビットで構成するIP。
注記 IPv6は，RFC2460などを参照。
3.3.5
エーディエスエル，ADSL（Asymmetric Digital Subscriber Line）
DSLの一種で，上りと下りとでデータ通信速度が非対称になっている高速デジタル通信技術。
通常は下り（WANからLANの方向）の速度が，上り（LANからWANの方向）の速度より高速に設定
されている。
3.3.6
仮想専用線網，VPN（Virtual Private Network）
公衆回線をあたかも専用回線のように使用するために，OSIにおけるある層の情報を暗号化した上で，
元の層と同じか又はそれよりも上位の層のペイロードとして転送する技術。
3.3.7
経路制御プロトコル（routing protocol）
ネットワークの経路情報を取得するために使用するプロトコル。
3.3.8
セキュリティアーキテクチャーフォーインターネットプロトコル，IPsec（Security Architecture for Internet
Protocol）
VPNの一種であり，OSI第3層のプロトコルであるIPを，同じ第3層であるIPを利用して中継するプ
ロトコル。
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注記 IPsecは，RFC2401などを参照。
3.3.9
電力線通信，PLC（Power Line Communication）
電力線を通信回線として利用する技術。
3.3.10
動的経路制御プロトコル（dynamic routing protocol）
ルーターがIPパケットのルーティングを行うときに，経路制御プロトコルで取得した経路情報に基づき，
中継先を動的に変更するプロトコル。
3.3.11
パワオーバイーサネット，PoE（Power over Ethernet）
イーサネットの配線で利用する，より線ケーブルを通じて端末などに電力を供給する技術。
注記 PoEは，IEEE802.3af及びIEEE802.3atを参照。
3.3.12
非同期転送モード，ATM（Asynchronous Transfer Mode）
データ，音声など異なる種類の情報を53バイトの固定長セルに分割して伝送する方式。
3.3.13
ボイスオーバIP，VoIP（Voice over IP）
IP上で音声通話を実現する技術。
3.3.14
ポイントトゥポイントプロトコル，PPP（Point to Point Protocol）
2点間を接続して，1対1で通信を行うためのOSI第2層のプロトコル。
注記 PPPは，RFC1661を参照。
3.3.15
ポイントトゥポイントトンネリングプロトコル，PPTP（Point to Point Tunneling Protocol）
VPNの一種であり，OSI第2層のプロトコルであるPPPを，OSI第3層であるIPを利用して中継するプ
ロトコル。
注記 PPTPは，RFC2637を参照。
3.3.16
ポイントトゥポイントプロトコルオーバイーサネット，PPPoE（Point to Point Protocol over Ethernet）
PPPのフレームをイーサネットで中継するプロトコル。
注記 PPPoEは，RFC2516を参照。
3.3.17
無線LAN（wireless LAN）
無線方式のインタフェースをもつLAN。
注記 無線LANの詳細は，無線周波数2.4 GHz帯ではIEEE802.11b及びIEEE802.11g，5 GHz帯では
IEEE802.11a，並びに拡張機能であるIEEE802.11nを参照。
3.3.18
無線WAN（wireless WAN）
無線方式のインタフェースをもつ公衆ネットワーク。
注記 無線WANの詳細は，IEEE802.16-2004，IEEE802.16e-2005などを参照。
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3.3.19
レイヤ2トンネリングプロトコル，L2TP（Layer2 Tunneling Protocol）
OSI第2層のプロトコルであるPPPを，OSI第3層であるIPを利用して中継するプロトコル。暗号化の
機能をもたないため，VPNとして利用する場合はIPsecを併用する必要があるところがPPTPと異なる。
注記 L2TPは，RFC2661を参照。
3.4
その他の用語の定義
3.4.1
アクセスコントロールリスト，ACL（Access Control List）
あらかじめ設定したパケットヘッダなどの条件と対応する動作を記載したリスト。ルーターは，入力す
るパケットのヘッダとリスト内の条件とを比較し，一致したリストに記載の動作を実行する。
3.4.2
インターネットプロトコルアドレス，IPアドレス（IP address）
OSI第3層において，IPパケットの宛先を示すアドレス。
3.4.3
インターネットプロトコルパケット，IPパケット（IP packet）
インターネット上のパケット。
3.4.4
オーバヘッド（overhead）
パケット又はフレームの構成におけるデータ部以外の制御情報。
3.4.5
開放型システム間相互接続，OSI（Open System Interconnection）
コンピュータ相互間の通信を可能とするために，コンピュータ間における通信方法を階層別に規定した
JIS X 5003に規定するプロトコル体系。OSIにおける七層構成の参照モデルを，図4に示す。
図4−OSIにおける七層構成の参照モデル
3.4.6
カスケード接続（cascade）
複数のポートをもつ機器において，複数のポートを縦列に多段接続すること。測定システムにおけるカ
スケード接続の構成例を表B.5 c)，表B.6 c)（附属書B参照）などに示す。
第7層（L7）：応用層
第6層（L6）：プレゼンテーション層
第5層（L5）：セション層
第4層（L4）：トランスポート層
第3層（L3）：ネットワーク層
第2層（L2）：データリンク層
第1層（L1）：物理層
開放型システムB
開放型システムA
中継開放型
システム
物理媒体
L7
L6
L5
L4
L3
L2
L1
L7
L6
L5
L4
L3
L2
L1
L3
L2
L1
物理媒体
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3.4.7
実効伝送速度（throughput）
ルーター及びスイッチの出力端で測定する伝送速度の総和。各機器の実効伝送速度の算出例を表1に示
す。
表1−実効伝送速度の算出例
機器分類
機器例
実効伝送速度の値
小型ルーター
・出力の総和
70＋50＝120 Mbit/s
・無線LAN付ルーターの場合
下り（WAN→LAN）の出力
70 Mbit/s
大型ルーター
及び
L3スイッチ
・出力の総和
8 Gbit/s×4＝32 Gbit/s
L2スイッチ
・出力の総和
100 Mbit/s×4＝400 Mbit/s
3.4.8
スイッチング（switching）
OSI第2層を利用して，ネットワーク上のデータの中継をする動作。
3.4.9
タイムトゥライブ，TTL（Time To Live）
パケットが一つのルーターを通過するたびに1を減算して，IPヘッダに記載する値。TTLが0になった
場合には，ネットワーク上のパケットの無限ループを防止するために，パケットを破棄する。
3.4.10
定常状態（steady state）
所定のパケット又はフレームを安定に通信できる状態において，消費電力が安定に測定できる状態。
3.4.11
トラフィック（traffic）
インターネット，LANなどの，コンピュータ及びネットワーク上を流れるデータ量。
100 Mbit/s
50 Mbit/s
（LAN）
（WAN）
70 Mbit/s
100 Mbit/s
小型ルーター
10 Gbit/s×4ポートの場合
10 Gbit/s
8 Gbit/s
10 Gbit/s
8 Gbit/s
10 Gbit/s
8 Gbit/s
10 Gbit/s
8 Gbit/s
入力
出力
ル
ー
タ
ー
ポート
ポート
ポート
ポート
100 Mbit/s×4ポートの場合
100 Mbit/s
100 Mbit/s
100 Mbit/s
100 Mbit/s
100 Mbit/s
100 Mbit/s
100 Mbit/s
100 Mbit/s
入力
出力
ス
イ
ッ
チ
ポート
ポート
ポート
ポート
10
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3.4.12
ペイロード（payload）
パケット通信又はフレーム通信において，パケット又はフレームの総サイズのうち，宛先アドレス，発
信元アドレスなどの管理情報（ヘッダ情報）を除いた正味のデータ。
3.4.13
ヘッダ（header）
パケットの先頭に位置する，送信元アドレス，宛先アドレスなどの管理情報。
3.4.14
メディアアクセスコントロールアドレス，MACアドレス（Media Access Control address）
OSI第2層で機能するイーサネット機器固有のアドレス。
3.4.15
ユニキャスト通信（unicast communication）
ネットワーク内で，単一の通信相手を特定できるアドレスを用いて，データを送信する技術。
3.4.16
リンク速度（link rate）
符号化を含んだOSI第1層での単位時間当たりにビットを転送する速度（例参照）。
例 IEEE802.11a及びIEEE802.11gの無線LANにおける最大リンク速度は，54 Mbit/sである。
3.4.17
ルーティング（routing）
OSI第3層を利用して，ネットワーク上のデータの中継をする動作。
4
エネルギー消費効率の測定方法
4.1
共通測定条件
4.2から4.9までに示すエネルギー消費効率の測定は，次の条件で行う。
a) 周囲温度は，16 ℃〜32 ℃とする。ただし，無線LAN付のルーターにおいては，0 ℃〜40 ℃とする。
b) 消費電力測定構成は，表2及び次による。
1) 被測定装置の基本性能・機能を損なうことなく着脱できる部品又は停止可能な機能は，取外し又は
停止して最大実効伝送速度が得られる構成で測定する（例参照）。
例 着脱できる部品又は停止可能な機能には，冗長構成とするための基板，電源，ファン及び機
能拡張のためのオプション基板などがある。
2) 測定に使用しないポートは，未接続とする。
3) 測定中に，被測定装置の設定内容を変更してはならない。
4) 被測定装置は，定常状態とする。
5) PoE給電機能をもつ被測定装置は，図5に示すように，給電機能付イーサネットポートに接続する
ネットワーク負荷試験装置の受電の負荷機能を，無負荷（接続しない）として測定する。
c) 測定に使用する電源は，次による。
1) 電源電圧は，次による。
− 交流電源の場合は，定格電圧±10 %の範囲とする。
− 直流電源の場合は，定格電圧−48 Vのときは−57 V〜−40.5 V，他の定格電圧のときは定格電圧±
10 %の範囲とする。
11
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2) 交流電源の周波数は，定格周波数とする。
3) 交流電源を使用する機器の場合，交流プラグにおける消費電力を測定する。
4) 交流電源の場合，有効電力を消費電力とする。
表2−消費電力測定構成
電源構成
測定構成図
注記
交流電源部搭載
交流電源は，次のいずれで
もよい。
1) 商用交流コンセント
2) 交流安定化電源
直流電源部搭載
直流電源は，次のいずれで
もよい。
1) 直流給電装置
2) 直流安定化電源
交流アダプタ
（被測定装置が交流
アダプタの使用を指
定している場合）
交流電源は，次のいずれで
もよい。
1) 商用交流コンセント
2) 交流安定化電源
交流又は直流電源部
搭載
交流電源は，次のいずれで
もよい。
1) 商用交流コンセント
2) 交流安定化電源
注a) 被測定装置とネットワーク負荷試験装置との接続間に，擬似受電の負荷（試験機，手製回路など）
を入れてはならない。
b) ネットワーク負荷試験装置が受電の負荷機能をもっていても使用してはならない。すなわち，無
負荷となるように設定しなければならない。
図5−PoE測定構成
交流
電源
被測定装置
直流電源部
電力計
交流アダプタ
交流アダプタは被測定装置の
添付品又は指定品を使用する。
被測定装置
交流電源部
電力計
交流
電源
又は
直流電流計
被測定装置
直流電源部
電力計
直流
電源
直流電圧計
被測定装置
イーサネット
ﾎﾟｰﾄ
ネットワーク負荷試験装置
● ● ●
擬似受電の
負荷
× ×
×
a)
受電の負荷
機能：OFF
×
b)
イーサネット
ﾎﾟｰﾄ
イーサネット
ﾎﾟｰﾄ
イーサネット
ﾎﾟｰﾄ
イーサネット
ﾎﾟｰﾄ
イーサネット
ﾎﾟｰﾄ
直流ではなく
交流を測定する。
被測定装置
交流電源部
電力計
交流
電源
直流電源部
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C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4.2
小型ルーター（VPN機能なし）
4.2.1
エネルギー消費効率
小型ルーター（VPN機能なし）のエネルギー消費効率は，4.2.2で規定する測定方法によって測定した最
大実効伝送速度における消費電力［単位は，ワット（W）］とする。
4.2.2
測定方法
小型ルーター（VPN機能なし）のエネルギー消費効率は，最大実効伝送速度における消費電力を測定す
る。
なお，消費電力及び最大実効伝送速度を測定するときの条件は，次による。
a) 測定パケット 測定パケットは，次による。
1) ユニキャスト通信用のIPv4又はIPv6パケットを用いる。
2) 測定パケット長は，OSI第3層のプロトコルデータ単位（以下，PDUという。）の長さとする。測
定パケット長は，1 500バイトとする。ただし，測定パケット長が1 500バイトのパケットを伝送で
きない場合は，パケット長が最大のパケットとする。
3) ヘッダ部のデータパターンは，任意とし，測定パケットのデータは全て0とする。
4) 被測定装置に対して送信するパケットのビット速度及び総数は，最大性能を得るために必要最小限
なビット速度及び総数でもよい。
b) 測定構成 測定構成は，次による。
小型ルーター（VPN機能なし）の測定構成例を，表B.2（附属書B参照）に示す。
1) 最大実効伝送速度は，次の式で定義し，次の2)及び3)に示す構成で測定する。
9
10
/8
)
(
×
+
×
=
Y
X
R
T
ここに，
T： 最大実効伝送速度（Gbit/s）
R： 被測定装置が出力する1秒当たりの出力パケット数の
総和（表1参照）
X： パケット長（バイト）
Y： オーバヘッド（制御情報）分のパケット長（バイト）
（回線インタフェースがイーサネットの場合のオーバ
ヘッドは38バイト）
2) 被測定装置が受信したパケットをルーティングする設定とする。
なお，非対称構成ルーターは，OSI第2層又はOSI第1層中継のパケット転送はルーティングし
ているとはいえないため，実効伝送速度の測定には含まない。
3) 無線LAN付ルーターは，次の条件とする。
− 無線通信方向は，下り（WAN側から無線LAN側）への送信方向とする。
− 同時動作可能な無線LANインタフェースが複数ある場合は，同時動作する構成とする。
− データの圧縮機能及び出力電力等の調整機能を停止した構成とする。
− リンク速度は，被測定装置の最大リンク速度とする。
4.3
小型ルーター（VPN機能あり）
4.3.1
エネルギー消費効率
小型ルーター（VPN機能あり）のエネルギー消費効率は，4.3.2で規定する測定方法で測定した最大実効
伝送速度における消費電力［単位は，ワット（W）］とする。測定パケット長が46バイト，238バイト，
494バイト，1 006バイト及び1 500バイトの5点でエネルギー消費効率を測定し，各々の数値に加重平均
の係数を乗じた値をエネルギー消費効率とする。
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C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
エネルギー消費効率Eは，次の式によって算出する。
E＝P46×C46＋P238×C238＋P494×C494＋P1 006×C1 006＋P1 500×C1 500
ここに，
E： エネルギー消費効率（W）
P46： 測定パケット長が46バイトで，最大実効伝送速度にお
ける消費電力（W）
C46： 測定パケット長が46バイトでの加重平均係数（0.03）
P238： 測定パケット長が238バイトで，最大実効伝送速度にお
ける消費電力（W）
C238： 測定パケット長が238バイトでの加重平均係数（0.05）
P494： 測定パケット長が494バイトで，最大実効伝送速度にお
ける消費電力（W）
C494： 測定パケット長が494バイトでの加重平均係数（0.09）
P1 006： 測定パケット長が1 006バイトで，最大実効伝送速度に
おける消費電力（W）
C1 006： 測定パケット長が1 006バイトでの加重平均係数（0.18）
P1 500： 測定パケット長が1 500バイトで，最大実効伝送速度に
おける消費電力（W）
C1 500： 測定パケット長が1 500バイトでの加重平均係数（0.65）
4.3.2
測定方法
小型ルーター（VPN機能あり）のエネルギー消費効率は，最大実効伝送速度における消費電力を測定す
る。
なお，消費電力及び最大実効伝送速度を測定するときの条件は，次による。
a) 測定パケット 測定パケットは，次による。
1) ユニキャスト通信用のIPv4又はIPv6パケットを用いる。
2) 測定パケット長は，OSI第3層のPDUの長さとする。測定パケット長は，46バイト，238バイト，
494バイト，1 006バイト及び1 500バイトの5点とする。各々のパケット長で測定した消費電力値
を用いて，4.3.1に規定する算出式で計算した値をエネルギー消費効率とする。
3) IPヘッダ部のデータパターンは，IPv4の場合は表3，IPv6の場合は表4を参照し，適切な内容に設
定する。
受信IPアドレスは256種類用意し，1回の測定の中で256種類の受信IPアドレスをもつIPパケ
ットを順次，又はランダムに使用する。
4) IPヘッダ以外のヘッダ部の内容は，任意とする。データ部のデータパターンは，全てのビットが0
である場合及び全てのビットが1である場合を除く任意とし，固定パターンでもよい。
5) 被測定装置に対して送信するパケットのビット速度及び総数は，最大性能を得るために必要最小限
なビット速度及び総数でもよい。
b) 測定構成 測定構成は，次による。
小型ルーター（VPN機能あり）の測定構成例を，表B.3に示す。
1) 最大実効伝送速度は，次の式で定義し，次の2)〜6)に示す構成で測定する。
9
10
/8
)
(
×
+
×
=
Y
X
R
T
ここに，
T： 最大実効伝送速度（Gbit/s）
R： 測定装置が出力する1秒当たりの出力パケット数の総
和（表1参照）
X： パケット長（バイト）
Y： オーバヘッド（制御情報）分のパケット長（バイト）
（回線インタフェースがイーサネットの場合のオーバ
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ヘッドは38バイト）
2) 測定パケット長が1 500バイトの場合に最大実効伝送速度が得られる構成とする。
なお，構成は他のパケット長の測定において変更できない。
3) 非対称構成ルーターは，OSI第2層又はOSI第1層中継のパケット転送はルーティングしていない
ため，実効伝送速度の測定には含まない。
4) 測定においては，被測定装置が受信したパケットをACLによって検査してから転送する設定とす
る。適用するACLの内容を，表3及び表4に示す。測定対象のパケットは全てこのACLの検査を
行う。
なお，ACLで設定できるフィルタの数が25個未満のものは，設定できる最大数まで設定し，ACL
をもたないものは，設定しなくてよい。
5) 測定装置から送信し，被測定装置によって転送したパケット以外は，測定対象パケットとしてカウ
ントしてはならない。測定装置は，常に受信するパケットのパケット長を検査し，期待するパケッ
ト長であることを確認する。
6) 動的経路制御プロトコルをもつ被測定装置は，一つ以上の動的経路制御プロトコルを動作させて測
定する。
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表3−ACL及び測定パケット（IPv4の場合）
フィルタ番号
処理
始点IPアドレス
終点IPアドレス
1
破棄
AAA.BBB.1.1
AAA.BBB.101.1
2
破棄
AAA.BBB.2.1
AAA .BBB.102.1
3
破棄
AAA.BBB.3.1
AAA.BBB.103.1
4
破棄
AAA.BBB.4.1
AAA.BBB.104.1
5
破棄
AAA.BBB.5.1
AAA.BBB.105.1
6
破棄
AAA.BBB.6.1
AAA.BBB.106.1
7
破棄
AAA.BBB.7.1
AAA.BBB.107.1
8
破棄
AAA.BBB.8.1
AAA.BBB.108.1
9
破棄
AAA.BBB.9.1
AAA.BBB.109.1
10
破棄
AAA.BBB.10.1
AAA.BBB.110.1
11
破棄
AAA.BBB.11.1
AAA.BBB.111.1
12
破棄
AAA.BBB.12.1
AAA.BBB.112.1
13
破棄
AAA.BBB.13.1
AAA.BBB.113.1
14
破棄
AAA.BBB.14.1
AAA.BBB.114.1
15
破棄
AAA.BBB.15.1
AAA.BBB.115.1
16
破棄
AAA.BBB.16.1
AAA.BBB.116.1
17
破棄
AAA.BBB.17.1
AAA.BBB.117.1
18
破棄
AAA.BBB.18.1
AAA.BBB.118.1
19
破棄
AAA.BBB.19.1
AAA.BBB.119.1
20
破棄
AAA.BBB.20.1
AAA.BBB.120.1
21
破棄
AAA.BBB.21.1
AAA.BBB.121.1
22
破棄
AAA.BBB.22.1
AAA.BBB.122.1
23
破棄
AAA.BBB.23.1
AAA.BBB.123.1
24
破棄
AAA.BBB.24.1
AAA..BBB.124.1
25
通過
全てのアドレス
全てのアドレス
ルーターには，一方向のトラフィックにつきそれぞれこの表の内容のACLを設定する。
AAA.BBBは，IPアドレスの上位一区切れ目，二区切れ目を示し，その値は，10.0，10.1，
…，10.255，192.168のいずれかとする。
測定パケットに対して，ルーターは，1〜25番の順序でフィルタを適用した後，パケットを
転送する。
測定パケットは，フィルタ25番だけに適合する形に設定する。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表4−ACL及び測定パケット（IPv6の場合）
フィルタ番号
処理
始点IPアドレス
終点IPアドレス
1
破棄
XXXX:YYYY:0:1::1
XXXX:YYYY:0:101::1
2
破棄
XXXX:YYYY:0:2::1
XXXX:YYYY:0:102::1
3
破棄
XXXX:YYYY:0:3::1
XXXX:YYYY:0:103::1
4
破棄
XXXX:YYYY:0:4::1
XXXX:YYYY:0:104::1
5
破棄
XXXX:YYYY:0:5::1
XXXX:YYYY:0:105::1
6
破棄
XXXX:YYYY:0:6::1
XXXX:YYYY:0:106::1
7
破棄
XXXX:YYYY:0:7::1
XXXX:YYYY:0:107::1
8
破棄
XXXX:YYYY:0:8::1
XXXX:YYYY:0:108::1
9
破棄
XXXX:YYYY:0:9::1
XXXX:YYYY:0:109::1
10
破棄
XXXX:YYYY:0:a::1
XXXX:YYYY:0:10a::1
11
破棄
XXXX:YYYY:0:b::1
XXXX:YYYY:0:10b::1
12
破棄
XXXX:YYYY:0:c::1
XXXX:YYYY:0:10c::1
13
破棄
XXXX:YYYY:0:d::1
XXXX:YYYY:0:10d::1
14
破棄
XXXX:YYYY:0:e::1
XXXX:YYYY:0:10e::1
15
破棄
XXXX:YYYY:0:f::1
XXXX:YYYY:0:10f::1
16
破棄
XXXX:YYYY:0:10::1
XXXX:YYYY:0:110::1
17
破棄
XXXX:YYYY:0:11::1
XXXX:YYYY:0:111::1
18
破棄
XXXX:YYYY:0:12::1
XXXX:YYYY:0:112::1
19
破棄
XXXX:YYYY:0:13::1
XXXX:YYYY:0:113::1
20
破棄
XXXX:YYYY:0:14::1
XXXX:YYYY:0:114::1
21
破棄
XXXX:YYYY:0:15::1
XXXX:YYYY:0:115::1
22
破棄
XXXX:YYYY:0:16::1
XXXX:YYYY:0:116::1
23
破棄
XXXX:YYYY:0:17::1
XXXX:YYYY:0:117::1
24
破棄
XXXX:YYYY:0:18::1
XXXX:YYYY:0:118::1
25
通過
全てのアドレス
全てのアドレス
ルーターには，一方向のトラフィックにつきそれぞれこの表の内容のACLを設定する。
XXXX:YYYYは，IPアドレスの上位一区切れ目，二区切れ目を示し，その値は，2001:1，
2001:2，…，2001:ffffのいずれかとする。
測定パケットに対して，ルーターは，1〜25番の順序でフィルタを適用した後，パケットを
転送する。
測定パケットは，フィルタ25番だけに適合する形に設定する。
4.4
大型ルーター（ボックス型）
4.4.1
エネルギー消費効率
大型ルーター（ボックス型）のエネルギー消費効率は，4.4.2で規定する測定方法で測定した最大実効伝
送速度における消費電力［単位は，ワット（W）］とし，4.3.1で規定する算出式によって，5点のパケット
長で測定した各々の数値に加重平均の係数を乗じた値とする。
4.4.2
測定方法
大型ルーター（ボックス型）のエネルギー消費効率は，最大実効伝送速度における消費電力を測定する。
なお，消費電力及び最大実効伝送速度を測定するときの条件は，次による。
a) 測定パケット 4.3.2 a) で規定する測定パケットで測定する。
b) 測定構成 測定構成は，次による。
大型ルーター（ボックス型）の測定構成例を，表B.4及び表B.5に示す。
1) 4.3.2 b) で規定する構成で測定する。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2) ポートのカスケード接続形態で測定してもよい。その場合の最大実効伝送速度は，カスケード接続
したポート数を考慮して算出する。
4.5
大型ルーター（シャーシ型）
4.5.1
エネルギー消費効率
大型ルーター（シャーシ型）のエネルギー消費効率は，4.5.2で規定する測定方法で測定した最大実効伝
送速度における消費電力［単位は，ワット（W）］とし，4.3.1で規定する算出式によって，5点のパケット
長で測定した各々の数値に加重平均の係数を乗じた値とする。
4.5.2
測定方法
大型ルーター（シャーシ型）のエネルギー消費効率は，最大実効伝送速度における消費電力を測定する。
なお，消費電力及び最大実効伝送速度を測定するときの条件は，次による。
a) 測定パケット 4.3.2 a) で規定する測定パケットで測定する。
b) 測定構成 測定構成は，次による。
大型ルーター（シャーシ型）の測定構成例を，表B.6に示す。
1) 4.3.2 b) で規定する構成で測定する。
2) ポートのカスケード接続形態で測定してもよい。その場合の最大実効伝送速度は，カスケード接続
したポート数を考慮して算出する。
4.6
L3スイッチ（ボックス型）
4.6.1
エネルギー消費効率
L3スイッチ（ボックス型）のエネルギー消費効率は，4.6.2で規定する測定方法で測定した最大実効伝
送速度における消費電力［単位は，ワット（W）］とし，4.3.1で規定する算出式によって，5点のパケット
長で測定した各々の数値に加重平均の係数を乗じた値とする。
4.6.2
測定方法
L3スイッチ（ボックス型）のエネルギー消費効率は，最大実効伝送速度における消費電力を測定する。
なお，消費電力及び最大実効伝送速度を測定するときの条件は，次による。
a) 測定パケット 測定パケットは，次による。
1) ユニキャスト通信用のIPv4又はIPv6パケットを用いる。
2) 測定パケット長は，OSI第3層のPDUの長さとする。測定パケット長は，46バイト，238バイト，
494バイト，1 006バイト及び1 500バイトの5点とする。各々のパケット長で測定した消費電力値
を用いて，4.3.1に規定する算出式で計算した値をエネルギー消費効率とする。
3) IPヘッダ部の内容は，任意とする。
4) IPヘッダ以外のヘッダ部の内容は，任意とする。データ部のデータパターンは，全てのビットが0
である場合及び全てのビットが1である場合を除く任意とし，固定パターンでもよい。
5) 被測定装置に対して送信するパケットのビット速度及び総数は，最大性能を得るために必要最小限
なビット速度及び総数でもよい。
b) 測定構成 測定構成は，次による。
L3スイッチ（ボックス型）の測定構成例を，表B.7に示す。
1) 最大実効伝送速度は，次の式で定義し，次の2)〜6)に示す構成で測定する。
9
10
/8
)
(
×
+
×
=
Y
X
R
T
ここに，
T： 最大実効伝送速度（Gbit/s）
R： 被測定装置が出力する1秒当たりの出力パケット数の
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
総和（表1参照）
X： パケット長（バイト）
Y： オーバヘッド（制御情報）分のパケット長（バイト）
（回線インタフェースがイーサネットの場合のオーバ
ヘッドは38バイト）
2) 測定パケット長が1 500バイトの場合に最大実効伝送速度が得られる構成とする。
なお，構成は，他のパケット長の測定において変更できない。
3) ポートのカスケード接続形態で測定してもよい。その場合の最大実効伝送速度は，カスケード接続
したポート数を考慮して算出する。
4) 測定装置から送信し，被測定装置によって転送したパケット以外は，測定対象パケットとしてカウ
ントしてはならない。測定装置は，常に受信するパケットのパケット長を検査し，期待するパケッ
ト長であることを確認する。
5) 動的経路制御プロトコルをもつ被測定装置は，一つ以上の動的経路制御プロトコルを動作させて測
定する。
6) 測定は，ACLで検査する必要はない。
4.7
L3スイッチ（シャーシ型）
4.7.1
エネルギー消費効率
L3スイッチ（シャーシ型）のエネルギー消費効率は，4.7.2で規定する測定方法で測定した最大実効伝
送速度における消費電力［単位は，ワット（W）］とし，4.3.1で規定する算出式によって，5点のパケット
長で測定した各々の数値に加重平均の係数を乗じた値とする。
4.7.2
測定方法
L3スイッチ（シャーシ型）のエネルギー消費効率は，最大実効伝送速度における消費電力を測定する。
なお，消費電力及び最大実効伝送速度を測定するときの条件は，次による。
a) 測定パケット 4.6.2 a) で規定する測定パケットで測定する。
b) 測定構成 4.6.2 b) で規定する構成で測定する。
L3スイッチ（シャーシ型）の測定構成例を，表B.8に示す。
4.8
L2スイッチ（ボックス型）
4.8.1
エネルギー消費効率
L2スイッチ（ボックス型）のエネルギー消費効率は，4.8.2で規定する測定方法で測定した消費電力［単
位は，ワット（W）］を最大実効伝送速度［単位は，ギガビット毎秒（Gbit/s）］で除した値とする。
4.8.2
測定方法
L2スイッチ（ボックス型）のエネルギー消費効率は，最大実効伝送速度における消費電力を測定する。
なお，消費電力及び最大実効伝送速度を測定するときの条件は，次による。
a) 測定フレーム 測定フレームは，次による。
1) ユニキャスト通信用のフレームを用いる。
2) 測定フレーム長は，OSI第2層のPDUの長さとする。測定フレーム長は，1 518バイトとする。
3) ヘッダ部のデータパターンは，任意とする。
なお，測定フレームのデータパターンは，全て0とする。
4) 被測定装置に対して送信するフレームのビット速度及び総数は，最大性能を得るために必要最小限
なビット速度及び総数でもよい。
b) 測定構成 測定構成は，次による。
19
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
L2スイッチ（ボックス型）の測定構成例を，表B.9に示す。
1) 最大実効伝送速度は，次の式で定義し，次の2)〜4)に示す構成で測定する。
9
10
/8
)
(
×
+
×
=
Y
L
R
T
ここに，
T： 最大実効伝送速度（Gbit/s）
R： 被測定装置が1秒当たりに出力するフレーム数の総和
（表1参照）
L： フレーム長（バイト）
Y： オーバヘッド（制御情報）分のフレーム長（バイト）
（回線インタフェースがイーサネットの場合のオーバ
ヘッドは20バイト）
2) 測定フレーム長が1 518バイト時に最大実効伝送速度が得られる構成とする。
3) ポートのカスケード接続形態で測定してもよい。その場合の最大実効伝送速度は，カスケード接続
したポート数を考慮して算出する。
4) 被測定装置が受信したフレームをスイッチングする設定とする。
4.9
L2スイッチ（シャーシ型）
4.9.1
エネルギー消費効率
L2スイッチ（シャーシ型）のエネルギー消費効率は，4.9.2で規定する測定方法で測定した最大実効伝
送速度における消費電力［単位は，ワット（W）］とする。
4.9.2
測定方法
L2スイッチ（シャーシ型）のエネルギー消費効率は，最大実効伝送速度における消費電力を測定する。
なお，消費電力及び最大実効伝送速度を測定するときの条件は，次による。
a) 測定フレーム 4.8.2 a) で規定する測定フレームで測定する。
b) 測定構成 4.8.2 b) で規定する構成で測定する。
L2スイッチ（シャーシ型）の測定構成例を，表B.10に示す。
5
測定器具
測定器具は，次による。
a) 実効伝送速度を測定する試験装置は，ネットワークを相互に接続している装置の性能を測定できる測
定器とする。
注記 ネットワークを相互に接続している装置の性能測定の方法は，RFC2544参照。
b) 交流電源の電力を測定する測定器は，JIS C 1102-3で規定した性能をもつ電力計，又は同等以上の性
能をもつ電子式電力計とする。
直流電源の電力を測定する測定器は，JIS C 1102-3で規定した性能以上で，直流電力の測定可能な
電子式電力計とする。ただし，JIS C 1102-2で規定した直流電圧計及び直流電流計，又は同等以上の
性能をもつ電子式電圧計及び電子式電流計を用いて測定した電圧と電流との積を電力としてもよい。
6
測定結果の表現
測定結果の表現は，次による。
a) 測定したエネルギー消費効率は，次のように表現する。
1) エネルギー消費効率が消費電力の場合は，ワット（W）の単位で，JIS Z 8401に従い小数点以下2
位を四捨五入して，小数点以下1桁の値とする。
20
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2) エネルギー消費効率が消費電力［単位は，ワット（W）］を最大実効伝送速度［単位は，ギガビット
毎秒（Gbit/s）］で除した値の場合は，［W/(Gbit/s)］の単位で，JIS Z 8401に従い小数点以下2位を
四捨五入して，小数点以下1桁の値とする。
b) 測定した最大実効伝送速度は，ギガビット毎秒（Gbit/s）の単位又はメガビット毎秒（Mbit/s）の単位
で，有効数字2桁以上とする。
7
測定結果の記録
測定結果は，記録する。次の事項を記録することが望ましい。
a) 測定者
b) 測定年月日
c) 製品名及び型名
d) 機種分類
e) 測定条件 測定条件は，次による。
1) 測定システム構成概略
2) 被測定装置の構成（搭載内容），及びハードウェア・ソフトウェアのバージョン
3) 周囲温度
4) 測定電源の種類（交流又は直流），測定電源電圧［ボルト（V）］，測定電源周波数［ヘルツ（Hz）］
5) 測定器の種類
− ネットワーク負荷試験装置：製造業者名，形式名，シリアル番号，使用ソフトウェアなど
− 電力を測定する測定器：製造業者名，形式名など
f)
測定結果 測定結果は，次による。
1) エネルギー消費効率
2) 最大実効伝送速度
g) 適用規格（この規格の番号）
h) その他特記事項
測定結果記録書の様式例を，図6に示す。
21
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
測定結果記録書
製品名，型名 ：
機種分類 ：
測定年月日： 測定者：
1. 測定条件
番号
項目
測定条件
1
適用規格
JIS C 6960
2
測定システム構成
概略
3
被測定装置の構成
（搭載内容）
4
周囲温度
周囲温度：
5
測定電源
直流／交流 電源電圧： 電源周波数：
6
ネットワーク
負荷試験装置
製造業者名： 形式名： シリアル番号：
使用ソフトウェア：
7
電力を測定する測
定器
製造業者名： 形式名：
8
その他
特記事項
2. 測定結果
番号
項目
測定結果
1
エネルギー消費効率
2
最大実効伝送速度
図6−測定結果記録書の様式例
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C 6960：2012
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附属書A
（規定）
適用除外機器
A.1 ルーターで除外する機器
次の機器は，この規格の適用除外とする。
a) ルーティング機能をもつが，他に主たる機能をもち，その機能分離が困難である機器
次の機能をもつ機器を適用除外の対象とする。
1) セットトップボックス
2) ファイアウォール
3) 侵入検査装置（IDS）
4) 侵入防止装置（IPS）
5) 精密パケット検査装置（DPI）
6) 総合脅威管理装置（UTM）
7) 負荷分散装置（ロードバランサ）
8) WAN最適化装置
9) ケーブルモデム終端装置（CMTS）
b) 測定のためには特殊なインタフェースを必要とするなど，測定困難な機器
次の機器を適用除外の対象とする。
1) パーソナルコンピュータ等製品の拡張スロットなどに組み込む機器
2) WAN側インタフェースが無線だけのルーター
3) PLC機能付小型ルーター
4) VoIPの回線数が3以上のルーター
5) 衛星インタフェース付ルーター
6) ATMインタフェース固定搭載ルーター
7) ダイヤルアップルーター
8) クラスタ型接続の機能をもつシャーシ型大型ルーター
A.2 スイッチで除外する機器
次の機器は，測定のためには特殊なインタフェースを必要とするなど測定困難な機器のため，この規格
の適用除外とする。
a) HomePNAスイッチ
b) DSLAMスイッチ
c) パーソナルコンピュータ等製品の拡張スロット等に組み込むL2スイッチ
d) アクセスポイント制御スイッチ
e) PLC機能付L2スイッチ
f)
片方向型のシャーシ型L2スイッチ
g) 無線LAN付L2スイッチ
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C 6960：2012
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附属書B
（参考）
測定システムの構成例
ルーター及びスイッチのエネルギー消費効率の代表的な測定システムは，表B.1のとおり分類できる。
参考にすることが望ましい測定システムの構成例を，分類ごとに表B.2〜表B.10に示す。
表B.1−代表的な測定システムの構成例
機器分類の名称
表番号
構成
小型ルーター（VPN機能なし）
表B.2
a)
WAN：有線イーサネット
LAN：有線イーサネット
b)
WAN：有線イーサネット
LAN：有線イーサネット及びVoIPポート
c)
WAN：有線イーサネット
LAN：無線及び有線イーサネット
d)
WAN：ADSL
LAN：有線イーサネット
e)
WAN：ADSL
LAN：有線イーサネット及びVoIPポート
f)
WAN：ADSL
LAN：無線及び有線イーサネット
小型ルーター（VPN機能あり）
表B.3
a)
WAN：有線イーサネット
LAN：有線イーサネット
b)
WAN：有線イーサネット
LAN：有線イーサネット及びVoIPポート
大型ルーター（ボックス型）：
WANとLANとの区別あり
表B.4
a)
WAN：有線イーサネット
LAN：有線イーサネット
（拠点側設置）
b)
WAN：有線イーサネット
LAN：有線イーサネット及びVoIPポート
大型ルーター（ボックス型）：
表B.5
a)
全ポート試験装置接続で合計機器ポート数が偶数
WANとLANとの区別なし
b)
全ポート試験装置接続で合計機器ポート数が奇数
（センタ側設置）
c)
カスケード接続で合計機器ポート数が偶数
大型ルーター（シャーシ型）
表B.6
a)
全ポート試験装置接続で合計機器ポート数が偶数
b)
全ポート試験装置接続で合計機器ポート数が奇数
c)
カスケード接続で合計機器ポート数が偶数
d)
全ポート試験装置接続，合計機器ポート数が偶数及びルーテ
ィング回路が2回路
e)
全ポート試験装置接続，合計機器ポート数が奇数及びルーテ
ィング回路が2回路
f)
カスケード接続，合計機器ポート数が偶数及びルーティング
回路が2回路
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C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.1−代表的な測定システムの構成例（続き）
機器分類の名称
表番号
構成
L3スイッチ（ボックス型）
表B.7
a)
全ポート試験装置接続で合計機器ポート数が偶数
b)
全ポート試験装置接続で合計機器ポート数が奇数
c)
カスケード接続で合計機器ポート数が偶数
d)
全ポート試験装置接続，合計機器ポート数が偶数及びスイッ
チング回路が2回路
e)
全ポート試験装置接続，合計機器ポート数が奇数及びスイッ
チング回路が2回路
f)
カスケード接続，合計機器ポート数が偶数及びスイッチング
回路が2回路
L3スイッチ（シャーシ型）
表B.8
a)
全ポート試験装置接続で合計機器ポート数が偶数
b)
全ポート試験装置接続で合計機器ポート数が奇数
c)
カスケード接続で合計機器ポート数が偶数
d)
全ポート試験装置接続，合計機器ポート数が偶数及びスイッ
チング回路が2回路
e)
全ポート試験装置接続，合計機器ポート数が奇数及びスイッ
チング回路が2回路
f)
カスケード接続，合計機器ポート数が偶数及びスイッチング
回路が2回路
L2スイッチ（ボックス型）
表B.9
a)
全ポート試験装置接続で合計機器ポート数が偶数
b)
全ポート試験装置接続で合計機器ポート数が奇数
c)
カスケード接続で合計機器ポート数が偶数
d)
全ポート試験装置接続，合計機器ポート数が偶数及びスイッ
チング回路が2回路
e)
全ポート試験装置接続，合計機器ポート数が奇数及びスイッ
チング回路が2回路
f)
カスケード接続，合計機器ポート数が偶数及びスイッチング
回路が2回路
L2スイッチ（シャーシ型）
表B.10
a)
全ポート試験装置接続で合計機器ポート数が偶数
b)
全ポート試験装置接続で合計機器ポート数が奇数
c)
カスケード接続で合計機器ポート数が偶数
d)
全ポート試験装置接続，合計機器ポート数が偶数及びスイッ
チング回路が2回路
e)
全ポート試験装置接続，合計機器ポート数が奇数及びスイッ
チング回路が2回路
f)
カスケード接続，合計機器ポート数が偶数及びスイッチング
回路が2回路
表B.2〜表B.10で用いる記号の凡例を，次に示す。
：被測定装置とネットワーク負荷試験装置との間のパケット又はフレームの経路，
又は被測定装置ポート間のパケット又はフレームの経路
：被測定装置内のパケット又はフレームの経路
：無線のパケット又はフレームの経路
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C 6960：2012
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表B.2−小型ルーター（VPN機能なし）
機器分類 B.2 小型ルーター（VPN機能なし）
構成
a) WAN：有線イーサネット
LAN：有線イーサネット
概要
非対称構成時のLANイーサネットハブの未使用ポートは，未接続とする。
構成図
機器分類 B.2 小型ルーター（VPN機能なし）
構成
b) WAN：有線イーサネット
LAN：有線イーサネット及びVoIPポート
概要
非対称構成時のLANイーサネットハブの未使用ポートは，未接続とする。
LANのVoIPポートは，無負荷（未接続）とする。
構成図
機器分類 B.2 小型ルーター（VPN機能なし）
構成
c) WAN：有線イーサネット
LAN：無線及び有線イーサネット
概要
無線は，片方向だけとする。無線を有線イーサネットに変換する変換機などを用いる。
LANイーサネットハブポートは，全て未接続とする。
構成図
被測定装置
WAN
LAN
イーサネット
ポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
ネットワーク負荷試験装置
未接続
未接続
未接続
被測定装置
WAN
LAN
イーサネット
ポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
VoIP
ポート
VoIP
ポート
ネットワーク負荷試験装置
未接続
未接続
未接続
未接続
未接続
被測定装置
WAN
LAN
イーサネット
ポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
無線
ネットワーク負荷試験装置
未接続
未接続
未接続
未接続
無線を有線イーサ
ネットに変換する
変換機など
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表B.2−小型ルーター（VPN機能なし）（続き）
機器分類 B.2 小型ルーター（VPN機能なし）
構成
d) WAN：ADSL
LAN：有線イーサネット
概要
ADSLと有線イーサネットとを相互に変換する変換機などを用いる。
非対称構成時のLANイーサネットハブの未使用ポートは，未接続とする。
構成図
機器分類 B.2 小型ルーター（VPN機能なし）
構成
e) WAN：ADSL
LAN：有線イーサネット及びVoIPポート
概要
ADSLと有線イーサネットとを相互に変換する変換機などを用いる。
非対称構成時のLANイーサネットハブの未使用ポートは，未接続とする。
LANのVoIPポートは，無負荷（未接続）とする。
構成図
機器分類 B.2 小型ルーター（VPN機能なし）
構成
f) WAN：ADSL
LAN：無線及び有線イーサネット
概要
ADSLと有線イーサネットとを相互に変換する変換機などを用いる。
無線は，片方向だけとする。無線を有線イーサネットに変換する変換機などを用いる。
LANイーサネットハブポートは，全て未接続とする。
構成図
被測定装置
ADSLと有線イーサ
ネットとを相互に変
換する変換機など
WAN
LAN
ADSL
ポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
ネットワーク負荷試験装置
未接続
未接続
未接続
ADSLと有線イーサ
ネットとを相互に変
換する変換機など
被測定装置
WAN
ADSL
ポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
ネットワーク負荷試験装置
未接続
未接続
未接続
VoIP
ポート
VoIP
ポート
未接続
未接続
LAN
被測定装置
WAN
LAN
ADSL
ポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
無線
ネットワーク負荷試験装置
未接続
未接続
未接続
未接続
ADSLと有線イーサ
ネットとを相互に変
換する変換機など
無線を有線イーサ
ネットに変換する
変換機など
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表B.3−小型ルーター（VPN機能あり）
機器分類 B.3 小型ルーター（VPN機能あり）
構成
a) WAN：有線イーサネット
LAN：有線イーサネット
概要
WANバックアップポートは，無負荷（未接続）とする。
非対称構成時のLANイーサネットハブの未使用ポートは，未接続とする。
構成図
機器分類 B.3 小型ルーター（VPN機能あり）
構成
b) WAN：有線イーサネット
LAN：有線イーサネット及びVoIPポート
概要
WANバックアップポートは，無負荷（未接続）とする。
非対称構成時のLANイーサネットハブの未使用ポートは，未接続とする。
LANのVoIPポートは，無負荷（未接続）とする。
構成図
未接続
未接続
未接続
被測定装置
WAN
LAN
イーサネット
ポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
バックアップ
ポート
ネットワーク負荷試験装置
未接続
未接続
未接続
未接続
被測定装置
WAN
イーサネット
ポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
バックアップ
ポート
ネットワーク負荷試験装置
未接続
VoIP
ポート
VoIP
ポート
未接続
未接続
LAN
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C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.4−大型ルーター（ボックス型）WANとLANとの区別あり（拠点側設置）
機器分類 B.4 大型ルーター（ボックス型）：WANとLANとの区別あり（拠点側設置）
構成
a) WAN：有線イーサネット
LAN：有線イーサネット
概要
最大性能を実現できる構成とする。
WANバックアップポートは，無負荷（未接続）とする。
非対称構成時のLANイーサネットハブの未使用ポートは，未接続とする。
構成図
機器分類 B.4 大型ルーター（ボックス型）：WANとLANとの区別あり（拠点側設置）
構成
b) WAN：有線イーサネット
LAN：有線イーサネット及びVoIPポート
概要
最大性能を実現できる構成とする。
WANバックアップポートは，無負荷（未接続）とする。
非対称構成時のLANイーサネットハブの未使用ポートは，未接続とする。
LANのVoIPポートは，無負荷（未接続）とする。
構成図
被測定装置
LAN
イーサネット
ポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
バックアップ
ポート
ネットワーク負荷試験装置
未接続
WAN
未接続
未接続
未接続
未接続
未接続
未接続
被測定装置
WAN
イーサネット
ポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
イーサネット
ハブポート
バックアッフﾟ
ポート
ネットワーク負荷試験装置
未接続
VoIP
ポート
VoIP
ポート
未接続
未接続
LAN
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C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.5−大型ルーター（ボックス型）：WANとLANとの区別なし（センタ側設置）
機器分類 B.5 大型ルーター（ボックス型）：WANとLANとの区別なし（センタ側設置）
構成
a) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が偶数
（合計機器ポート数が2ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
異なる2ポート間のルーティングとする。
ルーティング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
構成図
機器分類 B.5 大型ルーター（ボックス型）：WANとLANとの区別なし（センタ側設置）
構成
b) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が奇数
（合計機器ポート数が3ポート以上の奇数全てで構成可能）
概要
3ポート間のルーティング及び異なる2ポート間のルーティングとする。
ルーティング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
構成図
機器分類 B.5 大型ルーター（ボックス型）：WANとLANとの区別なし（センタ側設置）
構成
c) カスケード接続で，合計機器ポート数が偶数
（合計機器ポート数が4ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
試験装置との接続は，2ポートとする。
残りの偶数ポートは，異なる二つのポート同士を接続する。
ルーティング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
構成図
被測定装置
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
ネットワーク負荷試験装置
ルーティング回路
被測定装置
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
ネットワーク負荷試験装置
ルーティング回路
被測定装置
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
ネットワーク負荷試験装置
ルーティング回路
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C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.6−大型ルーター（シャーシ型）
機器分類 B.6 大型ルーター（シャーシ型）
構成
a) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が偶数
（合計機器ポート数が2ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
異なる2ポート間のルーティングとする。
ルーティング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
バックプレーン間のルーティングとする。
構成図
機器分類 B.6 大型ルーター（シャーシ型）
構成
b) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が奇数
（合計機器ポート数が3ポート以上の奇数全てで構成可能）
概要
3ポート間のルーティング及び異なる2ポート間のルーティングとする。
ルーティング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
バックプレーン間のルーティングとする。
構成図
機器分類 B.6 大型ルーター（シャーシ型）
構成
c) カスケード接続で，合計機器ポート数が偶数
（合計機器ポート数が4ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
試験装置との接続は，2ポートとする。
残りの偶数ポートは，異なる二つのポート同士を接続する。
ルーティング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
バックプレーン間のルーティングとする。
構成図
被測定装置
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
ネットワーク負荷試験装置
ルーティング回路
ｽｲｯﾁｶｰﾄﾞ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
被測定装置
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
ネットワーク負荷試験装置
ルーティング回路
ｽｲｯﾁｶｰﾄﾞ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
被測定装置
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
ネットワーク負荷試験装置
ルーティング回路
ｽｲｯﾁｶｰﾄﾞ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
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C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.6−大型ルーター（シャーシ型）（続き）
機器分類 B.6 大型ルーター（シャーシ型）
構成
d) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が偶数，かつ，ルーティング回路が2回路
（合計機器ポート数が2ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
異なる2ポート間のルーティングとする。
ルーティング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
バックプレーン間のルーティングとする。
構成図
機器分類 B.6 大型ルーター（シャーシ型）
構成
e) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が奇数，かつ，ルーティング回路が2回路
（合計機器ポート数が3ポート以上の奇数全てで構成可能）
概要
3ポート間のルーティング及び異なる2ポート間のルーティングとする。
ルーティング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
バックプレーン間のルーティングとする。
構成図
機器分類 B.6 大型ルーター（シャーシ型）
構成
f) カスケード接続で，合計機器ポート数が偶数，かつ，ルーティング回路が2回路
（合計機器ポート数が4ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
試験装置との接続は，2ポートとする。
残りの偶数ポートは，異なる二つのポート同士を接続する。
ルーティング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
バックプレーン間のルーティングとする。
構成図
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
ルーティング回路
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
ルーティング回路
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
ルーティング回路
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
ルーティング回路
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
ルーティング回路
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
イーサネット
ポートなど
ルーティング回路
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
32
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.7−L3スイッチ（ボックス型）
機器分類 B.7 L3スイッチ（ボックス型）
構成
a) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が偶数
（合計機器ポート数が2ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
異なる2ポート間のL3スイッチングとする。
L3スイッチング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
構成図
機器分類 B.7 L3スイッチ（ボックス型）
構成
b) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が奇数
（合計機器ポート数が3ポート以上の奇数全てで構成可能）
概要
3ポート間のL3スイッチング及び異なる2ポート間のL3スイッチングとする。
L3スイッチング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
構成図
機器分類 B.7 L3スイッチ（ボックス型）
構成
c) カスケード接続で，合計機器ポート数が偶数
（合計機器ポート数が4ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
試験装置との接続は，2ポートとする。
残りの偶数ポートは，異なる二つのポート同士を接続する。
L3スイッチング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
構成図
被測定装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
ネットワーク負荷試験装置
L3スイッチング回路
被測定装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
ネットワーク負荷試験装置
L3スイッチング回路
被測定装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
ネットワーク負荷試験装置
L3スイッチング回路
33
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.7−L3スイッチ（ボックス型）（続き）
機器分類 B.7 L3スイッチ（ボックス型）
構成
d) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が偶数，かつ，スイッチング回路が2回路
（合計機器ポート数が2ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
異なる2ポート間のL3スイッチングとする。
L3スイッチング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
構成図
機器分類 B.7 L3スイッチ（ボックス型）
構成
e) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が奇数，かつ，スイッチング回路が2回路
（合計機器ポート数が3ポート以上の奇数全てで構成可能）
概要
3ポート間のL3スイッチング及び異なる2ポート間のL3スイッチングとする。
L3スイッチング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
構成図
機器分類 B.7 L3スイッチ（ボックス型）
構成
f) カスケード接続で，合計機器ポート数が偶数，かつ，スイッチング回路が2回路
（合計機器ポート数が4ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
試験装置との接続は，2ポートとする。
残りの偶数ポートは，異なる二つのポート同士を接続する。
L3スイッチング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
構成図
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
34
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.8−L3スイッチ（シャーシ型）
機器分類 B.8 L3スイッチ（シャーシ型）
構成
a) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が偶数
（合計機器ポート数が2ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
異なる2ポート間のL3スイッチングとする。
L3スイッチング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
バックプレーン間のL3スイッチングとする。
構成図
機器分類 B.8 L3スイッチ（シャーシ型）
構成
b) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が奇数
（合計機器ポート数が3ポート以上の奇数全てで構成可能）
概要
3ポート間のL3スイッチング及び異なる2ポート間のL3スイッチングとする。
L3スイッチング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
バックプレーン間のL3スイッチングとする。
構成図
機器分類 B.8 L3スイッチ（シャーシ型）
構成
c) カスケード接続で，合計機器ポート数が偶数
（合計機器ポート数が4ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
試験装置との接続は，2ポートとする。
残りの偶数ポートは，異なる二つのポート同士を接続する。
L3スイッチング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
バックプレーン間のL3スイッチングとする。
構成図
被測定装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
ネットワーク負荷試験装置
L3スイッチング回路
ｽｲｯﾁｶｰﾄﾞ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
被測定装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
ネットワーク負荷試験装置
L3スイッチング回路
ｽｲｯﾁｶｰﾄﾞ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
被測定装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
ネットワーク負荷試験装置
L3スイッチング回路
ｽｲｯﾁｶｰﾄﾞ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
35
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.8−L3スイッチ（シャーシ型）（続き）
機器分類 B.8 L3スイッチ（シャーシ型）
構成
d) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が偶数，かつ，スイッチング回路が2回路
（合計機器ポート数が2ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
異なる2ポート間のL3スイッチングとする。
L3スイッチング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
バックプレーン間のL3スイッチングとする。
構成図
機器分類 B.8 L3スイッチ（シャーシ型）
構成
e) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が奇数，かつ，スイッチング回路が2回路
（合計機器ポート数が3ポート以上の奇数全てで構成可能）
概要
3ポート間のL3スイッチング及び異なる2ポート間のL3スイッチングとする。
L3スイッチング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
バックプレーン間のL3スイッチングとする。
構成図
機器分類 B.8 L3スイッチ（シャーシ型）
構成
f) カスケード接続で，合計機器ポート数が偶数，かつ，スイッチング回路が2回路
（合計機器ポート数が4ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
試験装置との接続は，2ポートとする。
残りの偶数ポートは，異なる二つのポート同士を接続する。
L3スイッチング回路を介する（L2スイッチングとしない。）。
バックプレーン間のL3スイッチングとする。
構成図
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
36
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.9−L2スイッチ（ボックス型）
機器分類 B.9 L2スイッチ（ボックス型）
構成
a) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が偶数
（合計機器ポート数が2ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
異なる2ポート間のL2スイッチングとする。
L2スイッチング回路を介する。
構成図
機器分類 B.9 L2スイッチ（ボックス型）
構成
b) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が奇数
（合計機器ポート数が3ポート以上の奇数全てで構成可能）
概要
3ポート間のL2スイッチング及び異なる2ポート間のL2スイッチングとする。
L2スイッチング回路を介する。
構成図
機器分類 B.9 L2スイッチ（ボックス型）
構成
c) カスケード接続で，合計機器ポート数が偶数
（合計機器ポート数が4ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
試験装置との接続は，2ポートとする。
残りの偶数ポートは，異なる二つのポート同士を接続する。
L2スイッチング回路を介する。
構成図
被測定装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
ネットワーク負荷試験装置
L2スイッチング回路
被測定装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
ネットワーク負荷試験装置
L2スイッチング回路
被測定装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
ネットワーク負荷試験装置
L2スイッチング回路
37
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.9−L2スイッチ（ボックス型）（続き）
機器分類 B.9 L2スイッチ（ボックス型）
構成
d) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が偶数，かつ，スイッチング回路が2回路
（合計機器ポート数が2ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
異なる2ポート間のL2スイッチングとする。
L2スイッチング回路を介する。
構成図
機器分類 B.9 L2スイッチ（ボックス型）
構成
e) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が奇数，かつ，スイッチング回路が2回路
（合計機器ポート数が3ポート以上の奇数全てで構成可能）
概要
3ポート間のL2スイッチング及び異なる2ポート間のL2スイッチングとする。
L2スイッチング回路を介する。
構成図
機器分類 B.9 L2スイッチ（ボックス型）
構成
f) カスケード接続で，合計機器ポート数が偶数，かつ，スイッチング回路が2回路
（合計機器ポート数が4ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
試験装置との接続は，2ポートとする。
残りの偶数ポートは，異なる二つのポート同士を接続する。
L2スイッチング回路を介する。
構成図
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L2スイッチング回路
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L2スイッチング回路
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L2スイッチング回路
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L2スイッチング回路
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
38
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.10−L2スイッチ（シャーシ型）
機器分類 B.10 L2スイッチ（シャーシ型）
構成
a) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が偶数
（合計機器ポート数が2ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
異なる2ポート間のL2スイッチングとする。
L2スイッチング回路を介する。
バックプレーン間のL2スイッチングとする。
構成図
機器分類 B.10 L2スイッチ（シャーシ型）
構成
b) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が奇数
（合計機器ポート数が3ポート以上の奇数全てで構成可能）
概要
3ポート間のL2スイッチング及び異なる2ポート間のL2スイッチングとする。
L2スイッチング回路を介する。
バックプレーン間のL2スイッチングとする。
構成図
機器分類 B.10 L2スイッチ（シャーシ型）
構成
c) カスケード接続で，合計機器ポート数が偶数
（合計機器ポート数が4ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
試験装置との接続は，2ポートとする。
残りの偶数ポートは，異なる二つのポート同士を接続する。
L2スイッチング回路を介する。
バックプレーン間のL2スイッチングとする。
構成図
被測定装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
ネットワーク負荷試験装置
L2スイッチング回路
ｽｲｯﾁｶｰﾄﾞ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
被測定装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
ネットワーク負荷試験装置
L2スイッチング回路
ｽｲｯﾁｶｰﾄﾞ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
被測定装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
ネットワーク負荷試験装置
L2スイッチング回路
ｽｲｯﾁｶｰﾄﾞ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
39
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表B.10−L2スイッチ（シャーシ型）（続き）
機器分類 B.10 L2スイッチ（シャーシ型）
構成
d) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が偶数，かつ，スイッチング回路が2回路
（合計機器ポート数が2ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
異なる2ポート間のL2スイッチングとする。
L2スイッチング回路を介する。
バックプレーン間のL3スイッチングとする。
構成図
機器分類 B.10 L2スイッチ（シャーシ型）
構成
e) 全ポート試験装置接続で，合計機器ポート数が奇数，かつ，スイッチング回路が2回路
（合計機器ポート数が3ポート以上の奇数全てで構成可能）
概要
3ポート間のL2スイッチング及び異なる2ポート間のL2スイッチングとする。
L2スイッチング回路を介する。
バックプレーン間のL2スイッチングとする。
構成図
機器分類 B.10 L2スイッチ（シャーシ型）
構成
f) カスケード接続で，合計機器ポート数が偶数，かつ，スイッチング回路が2回路
（合計機器ポート数が4ポート以上の偶数全てで構成可能）
概要
試験装置との接続は，2ポートとする。
残りの偶数ポートは，異なる二つのポート同士を接続する。
L2スイッチング回路を介する。
バックプレーン間のL2スイッチングとする。
構成図
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L3スイッチング回路
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L2スイッチング回路
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L2スイッチング回路
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
被測定装置
ネットワーク負荷試験装置
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L2スイッチング回路
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
イーサネット
ポート
L2スイッチング回路
ﾊﾞｯｸﾌﾟﾚｰﾝ
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ1
ﾗｲﾝｶｰﾄﾞ2
40
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書C
（参考）
ボックス型及びシャーシ型について
ボックス型の構造例を図C.1に，シャーシ型の構造例を図C.2に示す。
図C.1−ボックス型の構造例
図C.2−シャーシ型の構造例
注記1 ルーター又はスイッチを構成する主な回路部分を，次に示す。
a) 機能部 パケット又はフレームのヘッダを参照して中継する宛先を決定し，パケット又は
フレームを転送する機能部。
b) インタフェース部 外部装置からパケットを受信し，外部装置へパケットを送信する機能
④
④
③電源部
③電源部
②インタフェース部
②インタフェース部
①
d) 冷却部
使用者によって容易に取り外す
ことができるかどうかは問わな
い。
c) 電源部
使用者によって容易に取り外すこと
ができるかどうかは問わない。
b) インタフェース部
使用者によって容易に取り外すこと
ができるかどうかは問わない。
きょう体
a) 機能部
パケット又はフレームのヘッダを参照し
て中継する宛先を決定し，パケット又は
フレームを転送する機能部。
使用者によって容易に取り
外すことができない。
④
④
③電源部
③電源部
②インタフェース部
②インタフェース部
①
d) 冷却部
使用者によって容易に取り外
すことができるかどうかは問わ
ない。
c) 電源部
使用者によって容易に取り外すこと
ができるかどうかは問わない。
きょう体
①
使用者によって容易に取り
外すことができる。
a) 機能部
パケット又はフレームのヘッダを参照し
て中継する宛先を決定し，パケット又は
フレームを転送する機能部。
b) インタフェース部
使用者によって容易に取り外すこ
とができるかどうかは問わない。
41
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
のうち，物理媒体（光又は電気）の種別，転送距離の別，信号の送受のための符号化，転
送レートなどを決定するインタフェース部。
c) 電源部 外部の電源（交流電源又は直流電源）から，他の回路部分に搭載した各種部品へ
電力を供給する電源部。
d) 冷却部 ファンなどの冷却部。
注記2 ボックス型とは，注記1の回路部分のうち，a) 機能部が単一の回路基板上に構成してあり，
使用者によって容易に取り外すことができない機器をいう。a) 機能部以外のb) インタフェ
ース部，c) 電源部及びd) 冷却部が，使用者によって容易に取り外すことができるかどうか
は問わない。
なお，a) 機能部の機能の一部がb) インタフェース部と同一の回路基板上に搭載してある
場合，この基板が使用者によって容易に取り外すことができても，a) 機能部の主要機能を構
成する回路基板が使用者によって容易に取り外すことができない機器は，ボックス型に分類
する。
注記3 シャーシ型は，ボックス型でない機器となるので，a) 機能部が単一又は複数の回路基板で構
成してあり，使用者によって容易に取り外すことができる機器をいう。ボックス型と同様に，
b) インタフェース部，c) 電源部及びd) 冷却部が，使用者によって容易に取り外すことがで
きるかどうかは問わない。
なお，a) 機能部の機能の全てがb) インタフェース部と同一の回路基板上に搭載してある
場合，この基板が使用者によって容易に取り外すことができる機器は，シャーシ型に分類す
る。
42
C 6960：2012
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
附属書D
（参考）
参考文献
（IEEE802委員会が制定した規格）
IEEE802.3 Ethernet
IEEE802.3af Power over Ethernet
IEEE802.3at Power over Ethernet
IEEE802.11a Wireless Local Area Network
IEEE802.11b Wireless Local Area Network
IEEE802.11g Wireless Local Area Network
IEEE802.11n Wireless Local Area Network
IEEE802.16-2004 Worldwide Interoperability for Microwave Access
IEEE802.16e-2005 Mobile Worldwide Interoperability for Microwave Access
注記 IEEE802は，米国電気電子学会（IEEE）の802委員会が制定した規格である。
（IETFにおける技術仕様）
RFC791 Internet Protocol
RFC950 Internet Standard Subnetting Procedure
RFC1661 The Point-to-Point Protocol
RFC2401 Security Architecture for the Internet Protocol
RFC2460 Internet Protocol,Version 6 (IPv6)Specification
RFC2516 A Method for Transmitting PPP Over Ethernet
RFC2544 Benchmarking Methodology for Network Interconnect Devices
RFC2637 Point-to-Point Tunneling Protocol
RFC2661 Layer Two Tunneling Protocol
注記 IETF（Internet Engineering Task Force）は，インターネットで利用する技術標準を策定する国際
的組織である。IETFにおける技術仕様は，RFC（Request For Comments）として標準化されて
いる。