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C 6834 : 1999  

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS C 6834-1993は改正され,この規格に置き換えられる。 

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。 

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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

C 6834 : 1999 

プラスチッククラッドマルチモード 

光ファイバ素線 

Plastic cladding multimode optical fibers 

序文 規格を適用するに当たっては,その規格が引用している規格も同時に参照しなければならない。ま

た,同類の規格があれば,これとの比較検討が必要なことも多い。 

この規格は,1992年に発行されたIEC 60793-2 : 1992, Optical fibres, Part 2 : Product specificationsを元に,技

術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。 

1. 適用範囲 この規格は,コアに石英ガラス,クラッドにプラスチックを使用したステップインデック

ス形マルチモード光ファイバ素線(以下,光ファイバ素線という。)について規定する。 

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版を適用する。 

JIS C 0010 環境試験方法−電気・電子−通則 

JIS C 6820 光ファイバ通則 

JIS C 6821 光ファイバ機械特性試験方法 

JIS C 6822 マルチモード光ファイバ構造パラメータ試験方法 

JIS C 6823 光ファイバ損失試験方法 

JIS C 6824 マルチモード光ファイバ帯域試験方法 

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS C 6820の規定による。 

4. 形名及び種類 

4.1 

形名の構成 形名の構成は,JIS C 6820の4.(形名)の規定に基づき,次の配列による。 

例 

備考1. 光ファイバの材質を表す記号はRとし,プラスチッククラッドを表す。 

2. 光ファイバの構造を表す記号はSIとし,マルチモードステップインデックス形を表す。 

3. 光ファイバの寸法を表す記号はコア径/クラッド径で表し,単位はマイクロメートル(μm)

とする。 

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C 6834 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

4. 光ファイバのNAなどを表す記号は,コア径/クラッド径が同じ場合に,NA,その他の伝送

特性,構造パラメータが異なるものについて順次A,B,…とする。 

4.2 

種類及び形名 光ファイバ素線の種類及び形名は,寸法及びNAによって4種類に分類し,表1の

とおりとする。 

表1 種類及び形名 

種類 

形名 

プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線 200/230-A 

RSI-200/230-A 

プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線 200/230-B 

RSI-200/230-B 

プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線 200/300 

RSI-200/300 

プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線 200/380 

RSI-200/380 

5. 伝送特性 損失及び帯域の性能は,表2による。 

表2 伝送特性 

項目 

形名 

RSI-200/230−A 

RSI-200/230−B 

RSI-200/300 

RSI-200/380 

損失 

dB/km* 

10以下 

− 

10以下 

10以下 

dB/100 m** 

− 

 1以下 

− 

− 

帯域 

MHz・km* 

 5以上 

− 

 5以上 

 5以上 

MHz・100 m** 

− 

100以上 

− 

− 

注* 

波長850 nmでの数値である。 

** 波長650 nmでの数値である。 

6. 材料,形状及び寸法 

6.1 

材料及び形状 光ファイバ素線の材料及び形状は次による。 

a) コアは,石英系ガラスの材料を用い,断面が円形になるようにする。 

b) クラッドの材料は,コアよりも低い屈折率をもつプラスチックを用い,コアの上にこれと密接して同

心円状に配置する。 

6.2 

構造パラメータ 光ファイバ素線の構造パラメータは,表3による。 

表3 構造パラメータ 

項目 

形名 

RSI-200/230-A 

RSI-200/230-B 

RSI-200/300 

RSI-200/380 

コア径 

μm 

200±8 

200±8 

200±8 

200±8 

クラッド径 

μm 

230±10 

230±10 

300±30 

380±30 

コア非円率 

 6以下 

 6以下 

 6以下 

 6以下 

コア/クラッド偏心率 

10以下 

10以下 

10以下 

10以下 

NA 

0.40±0.04 

− 

0.40±0.04 

0.40±0.04 

最大理論NA 

0.40±0.04 

0.35±0.02** 

0.40±0.04 

0.40±0.04 

注** 5.表2の注参照。 
備考 NAと最大理論NAは,いずれかで規定すればよい。 

7. 外観及び強度 

7.1 

外観 外観は,8.3の試験を行ったとき,表面が滑らかで,きずその他実用上有害な欠点があっては

ならない。 

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7.2 

強度 光ファイバ素線には,JIS C 6821の5.[光ファイバ素線及び光ファイバ心線の機械特性試験

方法(スクリーニング試験方法)]の規定によるスクリーニングを施さなければならない。ただし,光ファ

イバ心線でのスクリーニングを施す場合には,光ファイバ素線のスクリーニングを行わなくてもよい。 

8. 試験 

8.1 

試験場所の状態 試験場所の状態は,JIS C 0010の5.3[測定及び試験のための標準大気条件(標準

状態)]の規定による。 

8.2 

試験項目 試験項目は,表4による。 

表4 試験項目 

試験項目 

試験方法適用箇条 特性適用箇条 

外観 

8.3 

7.1 




コア径 

8.4 

6.2 

クラッド径 

8.5 

コア非円率 

8.6 

コア/クラッド偏心率 

8.7 

NA 

8.8 

損失 

8.9 

5. 

帯域 

8.10 

強度 

8.11 

7.2 

8.3 

外観 外観は,目視によって試験する。 

8.4 

コア径 コア径は,JIS C 6822の規定によって試験する。 

8.5 

クラッド径 クラッド径は,JIS C 6822の規定によって試験する。 

8.6 

コア非円率 コア非円率は,JIS C 6822の規定によって試験する。 

8.7 

コア/クラッド偏心率 コア/クラッド偏心率は,JIS C 6822の規定によって試験する。 

8.8 

NA NAは,JIS C 6822の規定によって試験する。 

8.9 

損失 損失は,JIS C 6823の規定によって試験する。 

8.10 帯域 帯域は,JIS C 6824の規定によって試験する。 

8.11 強度 強度は,JIS C 6821の5.の規定によって試験する。 

9. 包装 包装は,束又はボビン巻きとし,運搬の際,損傷しないよう,適切な保護を施さなければなら

ない。 

10. 製品の呼び方 製品の呼び方は,JIS C 6820の7.(製品の呼び方)の規定によって,名称又は光ファ

イバ素線の形名による。 

なお,名称は,光ファイバ素線の種類を表すものとする。 

例 名称の場合:プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線 200/300 

光ファイバ素線の形名の場合:RSI-200/300 

11. 表示 束又はボビンに,次の事項を容易に消えない方法で表示する。 

a) 名称又は光ファイバ素線の形名 

b) 長さ 

C 6834 : 1999  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

c) 製造年月又はその略号 

d) 製造業者名又はその略号 

C 6834 : 1999  

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光ファイバ標準化委員会 構成表 

氏名 

所属 

(委員長) 

川 瀬 正 明 

日本電信電話株式会社 

(委員) 

泉 対 信太郎 

古河電気工業株式会社 

五十嵐 嘉 彦 

株式会社フジクラ 

石 田 之 則 

日本工業大学 

木 下 和 孝 

東京電力株式会社 

岩 崎 匡 利 

株式会社協和エクシオ 

江 上 浩 二 

コーニングインターナショナル株式会社 

大 島 良 夫 

東日本旅客鉄道株式会社 

生 方 裕 史 

三菱電線工業株式会社 

和 田 英 男 

防衛庁 

佐々木   豊 

茨城大学 

高 橋   聡 

三菱レイヨン株式会社 

太 宰 正 彦 

住友電気工業株式会社 

波 平 宜 敬 

国際電信電話株式会社 

長谷部 守 邦 

社団法人日本電線工業会 

大 橋 省 吾 

昭和電線電纜株式会社 

戸木田   茂 

株式会社マイクロオプト 

橋 爪 邦 隆 

通商産業省工業技術院標準部 

山 崎 秀 夫 

日立電線株式会社 

植 山 範 行 

日本ルーセント・テクノロジー株式会社 

吉 田 初 夫 

シーコアインターナショナルコーポレーション 

加 山 英 男 

財団法人日本規格協会 

増 田 岳 夫 

財団法人光産業技術振興協会 

(事務局) 

吉 田 至 宏 

財団法人光産業技術振興協会 

堀 切 賢 治 

財団法人光産業技術振興協会