C 6833 : 1999
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによって，JIS C 6833 : 1989は改正され，この規格に置き換えられる。
この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の
実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会
は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新
案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
C 6833 : 1999
多成分系マルチモード光ファイバ素線
Multicomponent glass multimode optical fibers
序文 規格を適用するに当たっては，その規格が引用している規格も同時に参照しなければならない。ま
た，同類の規格があれば，これとの比較検討が必要なことも多い。
この規格は，1992年に発行されたIEC 60793-2 : 1992, Optical fibres−Part 2 : Product specifincationsを元に，
現在，国内で流通している製品を付加して作成した日本工業規格である。
1. 適用範囲 この規格は，コア及びクラッドに多成分ガラスを使用したステップインデックス形マルチ
モード光ファイバ素線（以下，ファイバ素線という。）について規定する。
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。これらの引用規格は，その最新版を適用する。
JIS C 0010 環境試験方法−電気・電子−通則
JIS C 6820 光ファイバ通則
JIS C 6821 光ファイバ機械特性試験方法
JIS C 6822 マルチモード光ファイバ構造パラメータ試験方法
JIS C 6823 マルチモード光ファイバ損失試験方法
JIS C 6824 マルチモード光ファイバ帯域試験方法
3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS C 6820の規定による。
4. 種類及び形名 光ファイバ素線の種類及び形名は，JIS C 6820の4.（形名）の規定による。例を表1
に示す。
表1 種類及び形名の一例
種類
形名
多成分系マルチモード光ファイバ素線 100/140-L
CSI-100/140-L
多成分系マルチモード光ファイバ素線 100/140-H
CSI-100/140-H
多成分系マルチモード光ファイバ素線 200/220-H
CSI-200/220-H
多成分系マルチモード光ファイバ素線 200/250-H
CSI-200/250-H
5. 材料，形状及び寸法
5.1
材料及び形状 光ファイバの素線の材料及び形状は，次による。
(1) コアは，多成分系ガラスを用い，断面が円形とする。
2
C 6833 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(2) クラッドは，コアよりも低い屈折率をもつ多成分系ガラスを用い，コアの上に，これと密接して同心
円状に配置する。
(3) 1次被覆は，UV硬化樹脂，シリコーン樹脂などのプラスチック材料を用い，クラッドの上に，これと
密接して同心円状に被覆する。1次被覆外径は，表2による。
表2 光ファイバ素線の寸法
材料
外径μm
UV硬化樹脂
250±5
シリコーン樹脂
(300〜500) ±40*
その他のもの
受渡当事者間の協定による
注*
公称値が（ ）内に示した数値の範囲
にあって，その公称値からの許容差が
±40である。
5.2
構造パラメータ 光ファイバ素線の構造パラメータは，表3による。
表3 構造パラメータ
項目
CSI-100/140-L
CSI-100/140-H
CSI-200/220-H
CSI-200/250-H
コア径 μm
100±5
100±5
200±5
200±5
クラッド径 μm
140±4
140±4
220±5
250±5
コア非円率 %
6以下
6以下
6以下
6以下
クラッド非円率 %
4以下
4以下
4以下
4以下
コア／クラッド
偏心率 %
6以下
6以下
6以下
6以下
NA
0.28±0.03
0.50±0.05
0.50±0.05
0.50±0.05
最大理論NA
0.28±0.03
0.50±0.05
0.50±0.05
0.50±0.05
備考 NAと最大理論NAは，いずれかで規定すればよい。
6. 外観及び強度
6.1
外観 外観は，表面が滑らかで，きずその他実用上有害な欠点があってはならない。
6.2
強度 光ファイバ素線には，JIS C 6821の5.（光ファイバ素線及び光ファイバ心線の機械特性試験
方法）の規定によるスクリーニングを施すことを原則とする。ただし，光ファイバ心線でスクリーニング
を施す場合は，光ファイバ素線でスクリーニングを行わなくてもよい。
7. 伝送特性 損失及び帯域の性能は，表4による。
表4 伝送特性
項目
CSI-100/140-L
CSI-100/140-H
CSI-200/220-H
CSI-200/250-H
損失 dB/km
15以下
25以下
15以下
25以下
25以下
帯域 MHz・km
10以上
5以上
5以上
5以上
備考 性能は，波長850nmでの数値である。
8. 試験
3
C 6833 : 1999
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
8.1
試験場所の状態 試験場所の状態は規定がない限り，JIS C 0010の5.3［測定及び試験のための標準
条件大気（標準状態）］に規定の大気条件の標準範囲（温度15〜35℃，相対湿度25〜85%，気圧86〜106kPa）
とする。ただし，標準状態で試験することが困難な場合は，判定に疑義を生じない限り，標準状態以外で
試験を行ってよい。
表5 試験項目
試験項目
試験方法・適用条件 性能・適用条件
外観
8.3
6.1
構造
パラ
メータ
コア径
8.4
5.2
クラッド径
8.5
コア非円率
8.6
クラッド非円率
8.7
コア／クラッド偏心率
8.8
NA
8.9
損失
8.10
7.
帯域
8.11
強度
8.12
6.2
8.2
試験項目 試験項目は，表5による。
8.3
外観 外観は，目視によって試験する。
8.4
コア径 コア径は，JIS C 6822の規定によって試験する。
8.5
クラッド径 クラッド径は，JIS C 6822の規定によって試験する。
8.6
コア非円率 コア非円率は，JIS C 6822の規定によって試験する。
8.7
クラッド非円率 クラッド非円率は，JIS C 6822の規定によって試験する。
8.8
コア／クラッド偏心率 コア／クラッド偏心率は，JIS C 6822の規定によって試験する。
8.9
NA NAは，JIS C 6822の規定によって試験する。
8.10 損失 損失は，JIS C 6823の規定によって試験する。
8.11 帯域 帯域は，JIS C 6824の規定によって試験する。
8.12 強度 強度は，JIS C 6821の5.の規定によって試験する。
9. 包装 包装は，束又はボビン巻きとし，運搬の際損傷しないよう適切な保護を施さなければならない。
10. 製品の呼び方 製品の呼び方は，JIS C 6820の7.（製品の呼び方）の規定によって，名称又は光ファ
イバ素線の形名による。
例 名称の場合 ：多成分系マルチモード光ファイバ素線 200/220-H
光ファイバ素線の形名の場合：CSI-200/220-H
11. 表示 束又はボビンに，次の事項を容易に消えない方法で表示する。
(1) 名称又は光ファイバ素線の形名
(2) 長さ
(3) 製造年月日又はその略号
(4) 製造業者名又はその略号
(5) その他必要とする事項
4
C 6833 : 1999
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光ファイバ標準化委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
川 瀬 正 明
日本電信電話株式会社
（委員）
泉 対 信太郎
古河電気工業株式会社
五十嵐 嘉 彦
株式会社フジクラ
石 田 之 則
日本工業大学
木 下 和 孝
東京電力株式会社
岩 崎 匡 利
株式会社協和エクシオ
江 上 浩 二
コーニングインターナショナル株式会社
大 島 良 夫
東日本旅客鉄道株式会社
生 方 裕 史
三菱電線工業株式会社
和 田 英 男
防衛庁
佐々木 豊
茨城大学
高 橋 聡
三菱レイヨン株式会社
太 宰 正 彦
住友電気工業株式会社
波 平 宜 敬
国際電信電話株式会社
長谷部 守 邦
社団法人日本電線工業会
大 橋 省 吾
昭和電線電纜株式会社
戸木田 茂
株式会社マイクロオプト
橋 爪 邦 隆
通商産業省工業技術院標準部
山 崎 秀 夫
日立電線株式会社
植 山 範 行
日本ルーセント・テクノロジー株式会社
吉 田 初 夫
シーコアインターナショナルコーポレーション
加 山 英 男
財団法人日本規格協会
増 田 岳 夫
財団法人光産業技術振興協会
（事務局）
吉 田 至 宏
財団法人光産業技術振興協会
堀 切 賢 治
財団法人光産業技術振興協会