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C 6831 : 2001 

(1) 

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

まえがき 

この規格は,工業標準化法に基づいて,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって,JIS C 6831 : 1991は改正され,この規格に置き換えられる。 

改正に当たっては,日本工業規格と国際規格との対比,国際規格と一致した日本工業規格の作成及び日

本工業規格を基礎にした国際規格原案の提案を容易にするため,IEC 60793-2 : 1998及びIEC CDV 60794-3 

Ed. 3 : 2000を基礎として用いた。 

この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会

は,このような技術的性質をもつ特許権,公開出願後の特許出願,実用新案権,又は公開出願後の実用新

案登録出願にかかわる確認については,責任はもたない。 

JIS C 6831には,次に示す附属書がある。 

附属書(参考) JISと対応する国際規格との対比表

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

C 6831 : 2001 

光ファイバ心線 

Jacketed optical fibers 

序文 この規格は,1998年に発行されたIEC 60793-2, Optical fibres−Part 2 : Product specifications及び2000

年に提出されたIEC/CDV 60794-3 Ed. 3.0, Optical fibre cables−Part 3 : External optical fibre cables−Sectional 

specificationのうち,光ファイバ心線にかかわる部分を翻訳し,技術的内容を変更することなく作成した日

本工業規格であるが,対応国際規格には規定されていない規定項目を日本工業規格として追加している。 

なお,この規格の中で点線の下線を施してある部分は,原国際規格にはない事項である。 

1. 適用範囲 この規格は,石英系シングルモード光ファイバ素線,石英系マルチモード光ファイバ素線,

多成分系マルチモード光ファイバ素線又はプラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線に2次被覆

としてポリアミド樹脂などを施した光ファイバ心線(以下,光ファイバ心線)について規定する。 

備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。 

なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide 21に基づき,IDT(一致している),MOD

(修正している),NEQ(同等でない)とする。 

IEC 60793-2 : 1998 Optical fibres−Part 2 : Product specificaions (MOD)  

IEC/CDV 60794-3 Ed.3.0 : 2000 Optical fibre cables−Part 3 : External optical fibre calbes−

Sectional specification (MOD)  

2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 

JIS C 0010 環境試験方法−電気・電子−通則 

JIS C 3660-1-1 電気ケーブルの絶縁体及びシース材料の共通試験方法−第1部:試験法総則−第1

節:厚さ,仕上寸法の測定及び機械的特性試験 

JIS C 6820 光ファイバ通則 

JIS C 6821 光ファイバ機械特性試験方法 

JIS C 6832 石英系マルチモード光ファイバ素線 

JIS C 6833 多成分系マルチモード光ファイバ素線 

JIS C 6834 プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ素線 

JIS C 6835 石英系シングルモード光ファイバ素線 

JIS K 6920-2 プラスチック−ポリアミド (PA) 成形用及び押出用材料−第2部:試験片の作り方及び

諸性質の求め方 

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C 6831 : 2001  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS C 6820の規定による。また,試験場所の状態はJIS C 

0010に従う。 

4. 種類及び形名 光ファイバ心線の種類及び形名はJIS C 6820の4.(形名)の規定による。例を表1に

示す。 

表1 種類及び形名の例 

種類 

形名 

石英系マルチモード光ファイバ心線 

□-SGI-85/125 

□-SGI-50/125 

石英系シングルモード光ファイバ心線 

□-SSMA 9.3/125 

□-SSMA・T-10.5/125 

□-SSMB-8/125 

多成分系マルチモード光ファイバ心線 

□-CSI-100/140-L 

プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ心線 

□-RSI-200/230 

□-RSI-200/300 

備考 □は,2次被覆の材質(Y:ポリアミド樹脂,U:UV硬化樹脂,Z:その他の

もの)を表す。それ以降の記号は,光ファイバ素線を表す。 

5. 材料,形状及び寸法 

5.1 光ファイバ素線 光ファイバ素線は次のa)〜d)に規定する光ファイバ素線のうちいずれかを用いる。 

a) JIS C 6832 

b) JIS C 6833 

c) JIS C 6834 

d) JIS C 6835 

5.2 

2次被覆 2次被覆は,光ファイバ素線の上にこれと密接してポリアミド樹脂などをほぼ同心円状に

被覆する。2次被覆は一層以上の高分子材料から構成する。被覆は接続のために,簡単に除去できるもの

とする。2次被覆外径は,表2による。2次被覆の材料特性は,表3による。 

表2 寸法 

種類 

2次被覆外径 μm 

石英系マルチモード光ファイバ心線 

400± 40 
500±100 
600±100 
700±100 
900±100 

多成分系マルチモード光ファイバ心線 

プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ心線 
石英系シングルモード光ファイバ心線 

表3 材料特性 

2次被覆の材料 

項目 

ポリアミド樹脂 

UV硬化樹脂,その他 
のもの 

引張強さ 

35MN/m2以上 

受渡当事者間の協定に
よる。 

伸び 

200%以上 

曲げ弾性率 

500MN/m2以上 

備考 20℃で測定された値とする。 

5.3 

心線の識別 心線の識別を行う場合は,2次被覆の着色又はその他適切な方法により,受渡当事者間

で定められたケーブルの寿命中,即座に識別できなければならない。 

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C 6831 : 2001  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

6. 伝送特性 損失及び帯域(又は分散)は,使用する光ファイバ素線規格の規定による(5.1参照)。 

7. 強度 強度試験は,光ファイバ素線で行い,JIS C 6821の6.(スクリーニング試験)の規定によるス

クリーニングを施さなければならない。ただし,光ファイバ素線でスクリーニングを行わない場合は,光

ファイバ心線でスクリーニングを行うこととする。 

8. 試験 

8.1 

試験場所の状態 試験場所の状態は,JIS C 0010の5.3(試験場所の標準状態)に規定される標準状

態[温度15〜35℃,相対湿度25〜85%,気圧86〜106kPa]による。 

8.2 

試験項目 試験項目は,表4による。 

表4 試験項目 

試験項目 

試験方法・適用箇条 

性能・適用箇条 

心線の外径 

8.3 

5.2 

2次被覆の材料特性 

8.4 

5.2 

8.3 

心線の外径 心線の外径は,JIS C 3660-1-1の規定によって試験する。 

8.4 

2次被覆の材料特性 2次被覆の材料特性は,JIS K 6920-2の規定によって試験する。 

9. 包装 包装は,束又はボビン巻とし,運搬の際損傷しないよう適切な保護を施さなければならない。 

10. 製品の呼び方 製品の呼び方は,JIS C 6820の7.(製品の呼び方)の規定によって,名称又は光ファ

イバ心線の形名による。 

例 名称:ポリアミド樹脂被覆光ファイバ心線SGI-50/125 

光ファイバ心線の形名:Y-SGI-50/125 

11. 表示 束又はボビンに,次の事項を容易に消えない方法で表示する。 

a) 名称又は光ファイバ心線の形名 

b) 長さ 

c) 製造年月 

d) 製造業者名又はその略号 

background image

 
 

4

C

 6

8

3

1

 : 

2

0

0

1

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

附属書(参考) JISと対応する国際規格との対比表 

JIS C 6831 : 2001 光ファイバ心線 

IEC 60793-2 : 1998 光ファイバ総則  
IEC/CDV 60794-3 Ed. 3.0 : 2000 光ファイバケーブル屋外ケーブル 

(I) JISの規定 

(II) 国際規格番号 (III) 国際規格の規定 

(IV) JISと国際規格との技術的差異の項目ごとの 
   評価及びその内容 
   表示箇所: 
   表示方法: 

(V) JISと国際規格との技術的差異の 
   理由及び今後の対策 

項目
番号 

内容 

項目
番号 

内容 

項目ごとの評価 技術的差異の内容 

適用範囲 

IEC 60793-2 

適用範囲 

MOD/変更 

石英系以外の光ファイバ心線も規定 旧来からのJIS規格体系を継承しているが

技術的差異はない 

引用規格 

全般 

MOD/変更 

JIS体系も引用する 

定義 

5.1 

光ファイバ心線 

MOD/追加 

試験場所の状態はJISにて規定 

国内で普及した名称を一部活用している
が技術的差異はない 

種類及び形名 

5.1 

光ファイバ心線 

MOD/追加 

石英系以外の光ファイバ心線も規定 旧来からのJIS規格体系を継承しているが

技術的差異はない 

材料,形状及び寸法  

5.1 

光ファイバ心線 

MOD/追加 

石英系以外の光ファイバ素線使用 
二次被覆にポリアミド樹脂使用 

同上 

伝送特性 

5.1 

光ファイバ心線 

IDT 

強度 

IEC 60793-2引用 

IDT 

試験 

5.1 

光ファイバ心線 

MOD/追加 

ポリアミド樹脂の特性評価 

試験は国内で必要な項目をISOの規定よ
り引用したものである 

包装 

5.1 

光ファイバ心線 

IDT 

10 

製品の呼び方 

5.1 

光ファイバ心線 

MOD/変更 

形名についてはJIS体系に従う 

旧来からのJIS規格体系を継承しているが
技術的差異はない 

11 

表示 

4.1 

全般 

IDT 

 
JISと国際規格との対応の程度の全体評価:IEC 60793-2 : 1998 (MOD)  IEC/CDV 60794-3 Ed. 3.0 : 2000 (MOD)  

 
 

5

C

 6

8

3

1

 : 

2

0

0

1

  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

備考1. 項目ごとの評価欄の記号の意味は,次のとおりである。 

  − IDT………………… 技術的差異がない。 
  − MOD/削除………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 
  − MOD/追加………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 
  − MOD/変更………… 国際規格の規定項目を変更している。 
  − MOD/選択………… 国際規格の規定項目と別の選択肢がある。 
  − NEQ……………… 技術的差異があり,かつ,それがはっきりと識別され説明されていない。 

2. JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次のとおりである。 

  − IDT………………… 国際規格と一致している。 
  − MOD……………… 国際規格を修正している。 
  − NEQ……………… 技術的内容及び構成において,国際規格と同等でない。 

C 6831 : 2001  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

光ファイバ標準化委員会 構成表(平成12年度) 

氏名 

所属 

(委員長) 

冨 田   茂 

日本電信電話株式会社 

(委員) 

飯 塚 寿 夫 

日立電線株式会社 

石 井 崇 之 

株式会社フジクラ 

石 田 之 則 

日本工業大学工学部 

岩 崎 匡 利 

株式会社協和エクシオ 

江 上 浩 二 

コーニングインターナショナル株式会社 

大 橋 省 吾 

昭和電線電纜株式会社 

川 瀬 正 明 

千歳科学技術大学 

岸 田   勇 

コーニングケーブルシステムズインターナショナルコープ 

( 林   弘 章 

コーニングケーブルシステムズインターナショナルコープ) 

木 下 和 孝 

東京電力株式会社 

小 高 智 之 

日本板硝子株式会社 

佐々木   豊 

茨城大学工学部 

鈴 木 好 久 

古河電気工業株式会社 

( 脇 田   徹 

古河電気工業株式会社) 

高 橋   聡 

三菱レイヨン株式会社 

高 山 芳 郎 

社団法人日本電線工業会 

太 宰 正 彦 

住友電気工業株式会社 

田 中 伸一郎 

東日本旅客鉄道株式会社 

波 平 宜 敬 

株式会社KDD研究所 

八 田   勲 

経済産業省産業技術環境局 

山 口 俊一郎 

三菱電線工業株式会社 

山 村 修 蔵 

財団法人日本規格協会 

和 田 英 男 

防衛庁 

(オブザーバ) 

松 本   潔 

社団法人日本化学工業協会 

(光協会) 

増 田 岳 夫 

財団法人光産業技術振興協会 

(事務局) 

佐 伯 利 一 

財団法人光産業技術振興協会 

松 川 茂 樹 

財団法人光産業技術振興協会