2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
C 6560-1994
単頭プラグ・ジャック
Concentric plugs and jacks
1. 適用範囲 この規格は，電子機器の回路接続のために使用する超小形単頭プラグ，小形単頭プラグ及
び大形単頭プラグとそれらに適合するジャックについて規定する。
備考1. この規格の引用規格を，次に示す。
JIS B 7503 ダイヤルゲージ
JIS C 0051 環境試験方法（電気・電子）端子強度試験方法
JIS C 5001 電子部品通則
JIS C 5401 電子機器用コネクタ通則
JIS C 5402 電子機器用コネクタ試験方法
JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条
JIS H 3130 はね用ベリリウム銅，りん青銅及び洋白の板及び条
JIS H 3250 銅及び銅合金棒
JIS H 8617 ニッケルめっき及びニッケル−クロムめっき
JIS K 6720 塩化ビニル樹脂
JIS K 6748 ポリエチレン成形材料
2. この規格の対応国際規格を，次に示す。
IEC 130-8 (1976) Connectors for frequencies below 3 MHz. Part 8 : Concentric Connectors for audio
circuits in radio receivers
IEC 603-11 (1992) Connectors for frequencies below 3 MHz for use with printed boards. Part 11 :
Detail Specification for concentric connectors (dimensions for free connectors and fixed
connectors)
2. 用語の定義 この規格に用いる主な用語の定義は，JIS C 5001, JIS C 5401及びJIS C 5402の規定によ
る。
3. 形名
3.1
形名の構成 形名の構成は，次の配列による。
2
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
例
3.2
記号
3.2.1
単頭プラグ・ジャック 単頭プラグ・ジャックを表す記号は，JCとする。
3.2.2
適合プラグ 適合プラグを表す記号は，スリーブの外径をもって区分し，表1による。
表1 適合プラグを表す記号
記号
適合プラグ
25
超小形（スリーブ外径2.5mm）
35
小形（スリーブ外径3.5mm）
63
大形（スリーブ外径6.3mm）
3.2.3
種別 種別を表す記号は，表2による。
表2 種別を表す記号
記号
種別
P
プラグ
J
ジャック
3.2.4
回路構成 回路構成を表す記号は，極数を示す数字と，回路の種類を示す英大文字で表し，表3
による。ただし，プラグの場合は，極数を示す数字だけとし，英大文字は用いない。
例 （プラグ）JC-35-P-2
3
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表3 回路構成を表す記号
極数
記号
回路構成
極数
記号
回路構成
2
2A
3
3C
2B
2C
3D
2D
3E
2E
3F
2F
2Z
その他のもの
3G
3
3A
3B
3Z
その他のもの
備考 各端子記号の詳細は付図8に示す。
4. 構造
4.1
構造，形状及び寸法 単頭プラグ・ジャックの構造，形状及び寸法は，表4に規定の付図による。
ただし，付図1から付図7及び付図9の中で寸法指示がない箇所は，構造及び形状の一例を示す。
表4 単頭プラグ・ジャックの構造，形状及び寸法
番号
項目
寸法
1
2極超小形単頭プラグ
付図1
2
3極超小形単頭プラグ
付図2
3
2極小形単頭プラグ
付図3
4
3極小形単頭プラグ
付図4
5
2極大形単頭プラグ
付図5
6
3極大形単頭プラグ
付図6
4
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
番号
項目
寸法
7
超小形ジャック
付図7
8
小形ジャック
9
大形ジャック
10
ジャックの基本構成図
付図8
11
つまみ
付図9
4.2
材料及び表面処理 単頭プラグに用いる材料は，付表1に，また，ジャックに用いる材料は，付図8
に規定したものとする。
単頭プラグのチップ及びリングの表面処理は，JIS H 8617に規定のEp-Cu/Ni 3又はこれと同等以上とす
る。
5. 性能 性能及びその試験方法は，表5による。
表5 性能及び試験方法
番号
項目
適用部品
性能
試験方法
組合せ プラグ ジャック
1
耐電圧
○
○
○
短絡焼損や絶縁破壊がな
いこと。
JIS C 5402の5.1（耐電
圧）による。
試験電圧：AC500 V
試験箇所は，プラ
グのチップ，リン
グ，スリーブ間，
ジャック開路状態
にある各端子間及
び各端子と絶縁さ
れた金属部間とす
る。
2
絶縁抵抗
○
○
○
100MΩ以上
JIS C 5402の5.2（絶縁
抵抗）による。
超小形試験電圧：
DC100 V
小形，大形試験電圧：
DC500 V
3
接触抵抗
○
−
−
ジャックプラグ間
50mΩ以下
JIS C 5402の5.3（接触抵抗）による。
試験電流：100mA以下
−
−
○
ジャック内
ブレークスプリング
メータスプリング
30mΩ以下
4
結合力
−
−
○
超小形，小形
4〜40N
大形 5〜40N
JIS C 5402の6.6（結合力及び離脱力）に
よる。試験用プラグは，超小形及び小形は
付図10，大形は付図11による。
5
離脱力
−
−
○
超小形，小形
4〜40N
大形 5〜40N
JIS C 5402の6.6による。試験用プラグは，
超小形及び小形は付図10，大形は付図11
による。
6
接触力
−
−
○
1N以上
6.2による。
7
偏心
−
○
−
(1) 超小形と小形単頭プラ
グは，偏心で0.15mm，
振れで0.3mm以下。
(2) 大形単頭プラグは，偏
心で0.2mm，振れで
0.4mm以下。だだし，
チップ及びリングの外
周は，スリーブの外周
内にあること。
6.5による。
8
端子強度
−
−
○
端子の折損や脱落がない
こと。
JIS C 0051の2.（試験Ua 1）及び4.（試験
Ub）による。
5
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
番号
項目
適用部品
性能
試験方法
組合せ プラグ ジャック
9
取付強度
−
−
○
脱落や回転がないこと。 6.3による。
10
塩水噴霧
○
−
○
接触抵抗は100mΩ以下
JIS C 5402の7.1（塩水噴霧）による。
塩水噴霧時間 48±4h
11
耐熱性
○
−
○
がた，変形がないこと。
接触抵抗は100mΩ以下
JIS C 5402の7.8（耐熱性）による。
(1) 試験温度 70±2℃
(2) 試験時間 96±4h
12
耐湿性
○
○
○
絶縁抵抗が
(1) 小形と大形単頭プラグ
とそれらに適合するジ
ャックは，50MΩ以上
(2) 超小形単頭プラグとそ
れに適合するジャック
は，10MΩ以上
JIS C 5402の7.3（定常状態の耐湿性）に
よる。
(1) 試験時間 96±4h
(2) 放置時間 水滴を切り，常温常湿中に
1時間以上，2時間以下放置する。
13
耐久性 接触抵抗
−
−
○
ジャック内
ブレークスプリング
メータスプリング
60mΩ
以下
試験方法は6.4による。
(1) 回数 5 000回
(2) 試験用プラグ 超小形及び小形は付
図10，大形は付図11による。
(3) 試験プラグに接点グリスを塗布する
こと。
結合力
離脱力
−
−
○
超小形，小形
3〜40 N
大形 5〜40N
接触力
−
−
○
0.5N以上
14
はんだ付け性
−
−
○
浸せきした面積の75%以
上が新しいはんだで覆わ
れていること。
JIS C 5402の7.11（はんだ付け性）による。
(1) 溶融はんだの温度 235±5℃
(2) 浸せき時間 2±0.5s
15
はんだ耐熱性
−
−
○
成形樹脂の変形，端子のは
ずれがないこと。
JIS C 5402の7.12（はんだ耐熱性）による。
(1) 端子を浸す深さ 取付面とはんだ溶
融面との距離が1〜2mmとする。
(2) 溶融はんだの温度 260±5℃
(3) 浸せき時間 5±1s
(4) 放置時間 1h
備考 ○印は，適用する性能項目を示す。
6. 試験
6.1
試験状態 試験の状態は，JIS C 5402の3.1（標準状態）による。
6.2
接触力 可動接触片（トランスファスプリング）をテンションゲージで持ち上げ，可動接触片が固
定接触片（ブレークスプリング）から離れるときに要する力を測定し，接触力とする。
6.3
取付強度 供試ジャックの本体を固定し，図1に示すプラグ挿入部の口金にトルクメータで表6に
示すトルクを加える。
表6 取付強度
単位 Nm
ジャックの区分
取付強度
超小形ジャック
0.15
小形ジャック
0.2
大形ジャック
0.3
6
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
図1 ジャックの口金
6.4
耐久性（無負荷） 供試ジャックに付図10又は付図11に示す試験用プラグを，毎分10〜30回，全
振幅5〜10mmの正弦波運動をするカムなどによって連続5 000回挿入，抜去する。
なお，各端子に通電しない状態で行う。
6.5
偏心 付図12に示すようにプラグ頭部をJIS B 7503に規定の0.01mm目盛のダイヤルゲージに圧力
をもって押し当ててプラグを回転させ，ダイヤルゲージの指示の最大値と最小値を読む。その差を振れと
し，振れの21を偏心とする。
なお，指示値を読み取るときには，他の外力をプラグに与えてはならない。
6.6
試験の組合せと順序 試験の組合せと試験の順序は表7による。
表7 試験の組合せと順序
群
試験項目
適用部品
適用条項
組合せ
プラグ ジャック
1
構造，形状及び寸法
−
○
○
4.1
耐電圧
○
○
○
表5の番号1
絶縁抵抗
○
○
○
表5の番号2
接触抵抗
○
−
○
表5の番号3
結合力
−
−
○
表5の番号4
離脱力
−
−
○
表5の番号5
接触力
−
−
○
表5の番号6
偏心
−
○
−
表5の番号7
2
端子強度
−
−
○
表5の番号8
取付強度
−
−
○
表5の番号9
塩水噴霧
○
−
○
表5の番号10
耐熱性
○
−
○
表5の番号11
耐湿性
○
○
○
表5の番号12
耐久性
−
−
○
表5の番号13
はんだ付け性
−
−
○
表5の番号14
はんだ耐熱性
−
−
○
表5の番号15
備考1. ○印は，適用する部品を示す。
2. 1群内の試験は，上から順に行う。
3. 2群の試験は破壊試験で，同一試料で2項目以上の試験を行ってはなら
ない。
7. 表示
7.1
製品の表示 製品には，次の事項を表示する。
製造業者名又はその略号
7.2
包装の表示 包装の外面には，次の事項を表示する。ただし，(3)，(4)は，いずれか一方を省略して
もよい。
(1) 製造業者名又はその略号
7
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(2) 形名又は製品の名称若しくはその略号
(3) 製造ロット番号
(4) 製造年月日又はその略号
付図1 2極超小形単頭プラグ
備考1. 括弧内の数値は，参考値を示す。
2. ①，②，④，⑤は，付表1の部品番号を示す。
付図2 3極超小形単頭プラグ
備考1. 括弧内の数値は，参考値を示す。
2. ①〜⑤は，付表1の部品番号を示す。
3. A部面取りはリング加工法によって異なり，ひき物の場合はC 0.1〜0.15，プレスの場合はR
0.1〜0.15とする。
4. B部は，かえりがないこと。
8
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図3 2極小形単頭プラグ
備考1. 括弧内の数値は，参考値を示す。
2. ①，②，④，⑤は，付表1の部品番号を示す。
付図4 3極小形単頭プラグ
備考1. 括弧内の数値は，参考値を示す。
2. ①〜⑤は，付表1の部品番号を示す。
3. A部面取りはリング加工法によって異なり，ひき物の場合はC 0.1〜0.15，プレスの場合はR 0.1〜0.15とす
る。
4. B部は，かえりがないこと。
9
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図5 2極大形単頭プラグ
備考1. 括弧内の数値は，参考値を示す。
2. ①，②，④，⑤は，付表1の部品番号を示す。
付図6 3極大形単頭プラグ
備考1. 括弧内の数値は，参考値を示す。
2. ①〜⑤は，付表1の部品番号を示す。
10
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付表1 部品名称と材質
部品番号
構成部品
材質
該当JIS
1
チップ
快削黄銅棒又は同等品
JIS H 3250
2
絶縁カラー
ポリエチレン樹脂又は同等品 JIS K 6748
3
リング
快削黄銅棒又は同等品
JIS H 3250
4
スリーブ
快削黄銅棒又は同等品
JIS H 3250
5
つまみ
スチロール樹脂又は同等品
JIS K 6720
付図7 ジャックの寸法
(1) 超小形ジャック
C
2.60±0.04
B
A
2.0
2.5
3.0
3.5
4.0
2
○
○
−
−
−
2.5
○
−
○
−
−
5.0
○
−
○
○
○
6.5
−
−
○
○
○
(2) 小形ジャック
C
3.60±0.04
B
A
2.5
3.0
3.5
4.0
4.5
5.0
2.5
○
○
○
−
−
−
3.0
○
○
−
−
−
−
5.0
−
○
○
○
○
○
6.5
−
○
○
○
○
○
7.0
−
−
○
○
−
−
8.0
○
○
○
○
○
○
(3) 大形ジャック
C
6.43±0.04
B
A
7.5
9.0
11.5
6.5
○
○
○
8.0
○
○
○
12.5
○
○
○
備考1. 表中の○印は，組合せ可能なAとBの寸法を示す。
2. AとBの寸法公差は，±0.2mmとする。
3. B寸法はプリント配線板取付形式のものだけに適用する。
11
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図8 ジャックの基本構成図
番号
部品名称
材質
該当JIS
1
スリーブ
黄銅又は同等品
JIS H 3250
2
ブレークスプリング
黄銅又は同等品
JIS H 3250
3
トランスファスプリン
グ
黄銅若しくはりん青銅又は同等
品
JIS H 3100, JIS H 3130
4
メークスプリング
黄銅若しくはりん青銅又は同等
品
JIS H 3100, JIS H 3130
5
リングスプリング
黄銅若しくはりん青銅又は同等
品
JIS H 3100, JIS H 3130
6
チップスプリング
黄銅若しくはりん青銅又は同等
品
JIS H 3100, JIS H 3130
7
セパレイタ
ポリアミド樹脂又は同等品
−
付図9 つまみ
12
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図10 試験用プラグA
13
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図11 試験用プラグB
14
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図12 偏心測定用ゲージ
プラグの区分
A
B
C
超小形単頭プラグ
2.60±0.04
6.0±0.1
10.3±0.1
小形単頭プラグ
3.60±0.04
8.0±0.1
13.0±0.1
大形単頭プラグ
6.43±0.04
20.5±0.5
27.5±0.5
15
C 6560-1994
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
電子部品JIS原案作成第2委員会 構成表
氏名
所属
（委員長）
五 味 勇 二
財団法人日本電子部品信頼性センター
前 田 昌 昭
財団法人機械電子検査検定協会
山 内 慎 二
日本放送協会技術局施設業務部
栗 原 正 英
社団法人日本プリント回路工業会
杉 本 俊 二
防衛庁装備局
岩 田 武
東京特殊印刷工業株式会社
三 宅 信 弘
通商産業省機械情報産業局
栗 原 史 郎
工業技術院標準部
斉 藤 哲 也
ソニー株式会社B&P業務グループ技術企
画室
土 谷 順 二
沖電気工業株式会社生産統括本部
西 林 和 男
株式会社東芝映像事業部
松 尾 宏 之
株式会社日立製作所家電事業本部
三 宅 敏 明
松下電器産業株式会社技術部門統括室
浅 原 真
日本電気株式会社電波応用事業部
菊 地 清 秋
三菱電機株式会社コンピュータ製作所
築 山 忠 勝
サカエ電子工業株式会社技術部
米 山 靖 夫
株式会社フジソク技術本部
栗 原 正 明
ホシデン株式会社技術本部
高 木 祐 二
アルプス電気株式会社営業本部
星 進
本多通信工業株式会社技術部
南 雲 孝 文
東京軽電機株式会社技術部
（事務局）
塚 田 潤 二
社団法人日本電子機械工業会
川 崎 明 彦
社団法人日本電子機械工業会
JIS C 6560分科会 構成表
氏名
所属
（主査）
栗 原 正 明
ホシデン株式会社技術管理部
福 田 正 道
松下電器産業株式会社技術統括室推進部
土 谷 順 二
沖電気工業株式会社生産統括本部
斉 藤 哲 也
ソニー株式会社B&P業務グループ技術企画室
堀 部 勇
日本電気株式会社電波応用事業部
石 井 勝
第一電子工業株式会社
西 野 善 充
日本航空電子工業株式会社コネクタ事業部
後 藤 信 之
SMK株式会社コネクタ事業部
星 進
本多通信工業株式会社技術部
福 地 俊 郎
多治見無線電機株式会社技術部
田 坂 昌 穂
ヒロセ電機株式会社技術本部第2技術部
（事務局）
川 崎 明 彦
社団法人日本電子機械工業会