2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格 JIS
C 6445-1995
巻線形可変抵抗器
Wirewound potentiometers
1. 適用範囲 この規格は，主に電気通信機器及び電子機器に用いる巻線形可変抵抗器（以下，抵抗器と
いう。）について規定する。
備考1. この抵抗器は，円弧状に曲げた巻心に金属抵抗線を巻いたものを抵抗体とし，この上を動く
しゅう動片を軸の回転によって操作して所要の抵抗値変化を得ることができるもので，1回転
未満のものをいう。
2. この規格の引用規格を，次に示す。
JIS C 0010 環境試験方法−電気・電子−通則
JIS C 2520 電熱用合金線及び帯
JIS C 2521 電気抵抗用銅ニッケル線，帯，条及び板
JIS C 2522 電気抵抗用銅マンガン線，棒及び板
JIS C 2532 一般電気抵抗用線，条及び板
JIS C 5260 電子機器用可変抵抗器通則
JIS C 5261 電子機器用可変抵抗器の試験方法
JIS H 3130 ばね用ベリリウム銅，りん青銅及び洋白の板及び条
JIS K 6915 フェノール樹脂成形材料
3. この規格の対応国際規格を，次に示す。
IEC 393-5 (1992) Potentiometers for use in electronic equipment
Part 5 : Sectional specfication : Single-turn rotary low-power wirewound and non-wirewound
potentiometers
2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS C 5260及びJIS C 5261によるほか，次による。
定格電力 周囲温度が40℃以下において，抵抗体の全域（端子1，3間）に連続して負荷することがで
きる電力の最大値。
3. 形名
3.1
形名の構成 形名の構成は，次のような配列による。
例
2
C 6445-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
備考 種類を表す記号と，公称外径を表す記号を組み合わせて大きさと呼ぶ。
3.2
記号
3.2.1
種類 種類を表す記号は，巻線形可変抵抗器を表すRAの2英大文字とする。
3.2.2
公称外径 公称外径を表す記号は，表1による（付図1，2参照）。
表1 公称外径を表す記号
単位mm
記号
外径
16
16±0.5
20
20±0.5
25
2521
+−
30
3021
+−
40
40±2
3.2.3
特性 特性を表す記号は，電気的及び機械的性能によってX及びY，更に主として半固定用(1)の
ものによって，それぞれXC及びYCの4種類とし，表2による。
注(1) 半固定用とは，抵抗器をあらかじめ目的に応じて調節した後は使用される機器又は抵抗器の機
能に変動がない限り，原則としてこれを調節しない抵抗器の用い方をいう。
表2 特性を表す記号
記号 集中接触抵抗及び
その温度特性(2)
回転寿命
低温動作
耐振性
耐電食性
温度サイクル
X
−
しゅう動片に定格
電力に対応する電
流を流し，15 000
回後の抵抗値変化
±5%
−30℃，1時間抵
抗値変化±3%
10〜55Hz，2方向
4時間，端子1，3
間の抵抗値変化±
1%
40℃，湿度90〜
95%，500時間，
抵抗値変化±5%，
絶縁抵抗5MΩ以
上
−30〜85℃5サ
イクル抵抗値変
化±4%
XC 集中接触抵抗：±
1%以内
集中接触抵抗の温
度特性：±2%以内
しゅう動片に定格
電力に対応する電
流を流し，1 200
回後の抵抗値変化
±5%
10〜55Hz，2方向
4時間，端子1，3
間及び1，2間の抵
抗値変化はそれぞ
れ±1%，±3%
Y
−
定格電力の21を加
え，15 000回後の
抵抗値変化 ±
3%
−10℃，1時間抵
抗値変化±3%
10〜55Hz，2方向
4時間，端子1，3
間の抵抗値変化±
1%
−
−
YC 集中接触抵抗：±
1%以内
集中接触抵抗の温
度特性：±2%以内
定格電力の21を加
え，1 200回後の抵
抗値変化 ±3%
10〜55Hz，2方向
4時間，端子1，3
間及び1，2間の抵
抗値変化はそれぞ
れ±1%，±3%
−
−
注(2) 抵抗変化特性Bに適用する（表12の番号2参照）。
3.2.4
形式 形式を表す記号は，端子の構造によって2種類とし，表3による。
表3 形式を表す記号
記号
端子の構造
適用する大きさ
備考
N
標準形
RA16〜RA40
付図1
P
プリント配線形
RA16
付図2
3
C 6445-1995
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3.2.5
シャフト シャフトを表す記号は，表4によるシャフトの長さを表す記号と表5によるシャフトの
形状を表す記号の組合せで表す（付図1及び付図2参照）。
表4 シャフトの長さを表す記号
記号
長さmm
適用する大きさ
10
10±1
RA16，RA20
15
15±1
RA16〜RA40
20
20±1
25
25±1
30
30±1
35
35±1
40
40±1
備考 シャフトの長さは，基準面からシャフト
の先端までの寸法とする。
表5 シャフトの形状を表す記号（付図3参照）
記号
形状
F
平形
R
丸形
S
溝形
備考 F形シャフトは，長さ20mm以上に適用
する。
3.2.6
抵抗変化特性 抵抗変化特性は，図1-1及び図1-2に示すように，端子1，3間（付図1及び付図2
参照）に電圧（定格電圧以下）を加えて，シャフトを時計方向又は反時計方向に回転したとき，端子1，2
間又は2，3間の出力電圧比の変化状態によって区分し，その記号は，次の3種類とする。
記号A：図1-1のAのような折線的に変化するもの。
記号B：図1-1のBのような直線的に変化するもの。
記号C：図1-2のCのような折線的に変化するもの。
4
C 6445-1995
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図1-1
図1-2
備考1. 図中，A，B，C各実線の両側にある細い実線は，各曲線の出力電圧許容差を表し，その値は印
加電圧の百分率で表した数値を示す。
2. 回転角度の両端では，端子接続構造上わずかの範囲で抵抗値が変化しない部分がある。
3.2.7
公称全抵抗値 公称全抵抗値を表す記号は，オーム (Ω) 又はキロオーム (kΩ) の単位で表し，表
6による。
表6 公称全抵抗値を表す記号
大きさ 抵抗変化
特性を表
す記号
記号（公称全抵抗値）
RA16
B
10Ω，20Ω， (30Ω)，50Ω，100Ω，200Ω， (300Ω)，500Ω，1kΩ
A, C
100Ω，200Ω， (300Ω)，500Ω
RA20
B
10Ω，20Ω， (30Ω)，50Ω，100Ω，200Ω， (300Ω)，500Ω，1kΩ，2kΩ
A, C
100Ω，200Ω， (300Ω)，500Ω，1kΩ
RA25
B
5Ω，10Ω，20Ω， (30Ω)，50Ω，100Ω，200Ω， (300Ω)，500Ω，1kΩ，2kΩ， (3kΩ)，5kΩ
A, C
100Ω，200Ω， (300Ω)，500Ω，1kΩ，2kΩ
RA30
B
5Ω，10Ω，20Ω， (30Ω)，50Ω，100Ω，200Ω， (300Ω)，500Ω，1kΩ，2kΩ， (3kΩ)，5kΩ，10kΩ
A, C
100Ω，200Ω， (300Ω)，500Ω，1kΩ，2kΩ， (3kΩ)，5kΩ
RA40
B
10Ω，20Ω， (30Ω)，50Ω，100Ω，200Ω， (300Ω)，500Ω，1kΩ，2kΩ， (3kΩ)，5kΩ，10kΩ
A, C
100Ω，200Ω， (300Ω)，500Ω，1kΩ，2kΩ， (3kΩ)，5kΩ
備考 括弧付きは，できるだけ使用しないこと。
3.2.8
全抵抗値許容差 全抵抗値許容差を表す記号は，表7による。
表7 全抵抗値許容差を表す記号
記号
全抵抗値許容差%
F
± 1
G
± 2
J
± 5
K
±10
備考 F及びGは，全抵抗値100Ω未満のもの
には適用しない。
5
C 6445-1995
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4. 定格
4.1
定格電力 定格電力は，表8による。
周囲温度が40℃を超える場合の負荷電力は，定格電力に図2の軽減曲線によって定める定格電力比を乗
じた値を最大電力とする。
表8 定格電力
大きさ
定格電力W
抵抗変化特性
抵抗変化特性
B
A及びC
RA16
0.5
0.25
RA20
1.0
0.5
RA25
1.2
0.6
RA30
2.0
1.0
RA40
2.5
1.25
図2 定格電力の軽減曲線
4.2
定格電圧 定格電圧は，定格電力に対応する直流又は交流（商用周波数，実効値）の電圧とし，次
の式によって求める。
PR
E＝
ここに，
E： 定格電圧 (V)
P： 定格電力 (W)
R： 公称全抵抗値 (Ω)
5. 外観，構造及び寸法
5.1
外観 外観は，目視によって試験したとき，異常があってはならない。
5.2
構造及び寸法 構造及び寸法は，付図1及び付図2による。細部の形状及び構造は，この規格の性
能を満足する限り適宜とする。
5.3
シャフト シャフトの各部の寸法及び形状は，付図3による。
5.4
端子 端子1と3とはそれぞれ抵抗体の両端に，端子2はしゅう動片に接続され，いずれの端子も
シャフト及び金属カバーと絶縁されていることとする。
なお，すべての端子は，はんだ付けが容易にできるように処理されていることとする。
5.5
全回転角度 シャフト全回転角度は，表9による。
6
C 6445-1995
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表9 シャフト全回転角度
単位 度
大きさ
全回転角度
RA16
290±5
RA20
RA25
300±5
RA30
RA40
5.6
回転トルク シャフトの回転トルクは，表10による。
表10 シャフトの回転トルク
単位 mNm
大きさ
回転トルク
RA16
2〜15
RA20
3〜20
RA25
7〜30
RA30
RA40
7〜40
5.7
シャフトの回転止め シャフトの回転角度の両端には回転止めを設け，シャフトに表11のねじりモ
ーメントを10秒間加えたとき，これに耐えることとする。
表11 シャフトの回転止めに加える
ねじりモーメント
単位 Nm
大きさ
ねじりモーメント
RA16
0.3
RA20
0.6
RA25〜40
1.0
5.8
基準面とシャフトとの角度 基準面とシャフトとのなす角度は直角で，シャフトのがたは基準面を
基準として0.1Nmの曲げモーメントを，シャフトの平滑な円筒面が途絶える所から3mm以内の点で互い
に180°異なる方向からシャフトに直角に加えたときの振れの大きさとし，次に示す値を超えないことと
する。ただし，シャフトの長さが20mm未満のものには適用しない。
30
4.0
L
×
mm
ここに， Lは基準面から測定点までの距離（単位 mm）とする。
5.9
抵抗器回転止め 大きさRA25〜RA40においては抵抗器自体の回転を防止するため，付図1に示す
回転止めを設けることとする。
6. 材料
6.1
きょう体成形材料 きょう体成形材料は，JIS K 6915の電気用のもの，又はこれと同等以上のもの
とする。
6.2
抵抗線 抵抗線は，直径0.035mm以上のJIS C 2521，JIS C 2522，JIS C 2532若しくはJIS C 2520
又はこれらと同等以上のものとする。
6.3
ばね材料 ばね材料は，JIS H 3130のC5210-P若しくはC5210-R又はこれらと同等以上のものとす
る。
7
C 6445-1995
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7. 性能 性能は，表12の各項を満足することとする。
表12 性能
番号
項目
性能
試験方法 (JIS C 5261)
1
全抵抗値
全抵抗値は，表6の公称全抵抗値に対し表7
の全抵抗値許容差以内とする。
5.1による。
2
抵抗変化特性
注(3) 端子2，3間で測定する。
5.1による。
(1) 電圧法による。
印加電圧は定格電圧以下
(2) 全回転角度の30%，50%及び70%の位置で，
抵抗変化特性値を測定する。
3
残留抵抗値
5.1による。
4
抵抗温度特性 全抵抗値の変化率は，±5%以内
5.3による。
(1) 試験温度：85±5℃
(2) 槽内放置時間：5時間
(3) 無負荷
(4) 槽外に取り出して測定する場合は，直後に測
定する。
5
温度上昇
抵抗器外部のいずれの部分でも，55℃以上の
温度上昇がないこと。
5.5による。
定格電力に対応する電圧を1時間加える。
6
絶縁抵抗
100MΩ以上
5.6による。
端子1，2，3を短絡し，これとシャフトとの間及
び金属カバーとの間を500V絶縁抵抗計で測定す
る。
7
耐電圧
損傷，アーク，絶縁破壊がないこと。
5.7による。
端子1，2，3を短絡し，これとシャフトとの間及
び金属カバーとの間に500250
+V（実効値）の商用
周波数の交流電圧を1分間加える。
8
負荷特性
全抵抗値の変化率は，±2%以内
しゅう動片を端子3の端において定格電圧を端子
1と2との間に30分間加える。試験後の測定は，
直後とする。
9
集中接触抵抗
及びその温度
特性（特性XC
及びYCの抵
抗変化特性B
に適用）
集中接触抵抗は±1%以内
集中接触抵抗の温度特性は±2%以内
5.9による。
(1) 適用公称全抵抗値の範囲：この規格 (JIS C
6445) の表6の全部
(2) 試験温度：85±3℃
8
C 6445-1995
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番号
項目
性能
試験方法 (JIS C 5261)
10 耐振性
全抵抗値の変化率は，±1%以内，かつ，特性
XC及びYCでは，端子1と2との間の抵抗
値が，試験前の値に対して±3%以内
6.6による。
(1) 振動の種類：6.6.3（試験）(1)
(2) 振動時間：X及びY方向で各2時間，計4時
間
(3) 特性XC，YCはしゅう動片を全抵抗値のほぼ
2
1の所に置く。
11 はんだ耐熱性 全抵抗値の変化率は±2%以内で，試験後の抵
抗器に電気的接続を損なうような端子の緩
みがないこと。
6.7による。
(1) 浸せきの深さ
(a) ラグ端子（標準形）の場合
端子の配線用穴の中心から1.5mm抵抗器本
体に近づいた部分までをはんだに浸す。
(b) プリント端子の場合
厚さ1.2〜1.6mm大きさ約口30mmの合成
樹脂板にこの規格 (JIS C 6445) の付図2
に規定する寸法の穴をあけ，これに抵抗器
の端子を挿入して取り付け，合成樹脂板が
はんだに接するまで浸す。
(2) はんだの温度
ラグ端子（標準形）：350±10℃
プリント端子：260±5℃
(3) 浸せき時間
ラグ端子（標準形）：3.5±0.5秒間
プリント端子：5±1秒間
(4) 試験後の放置時間：室温で3時間
12 はんだ付け性 浸せき部分の表面の43以上が新しいはんだで
覆われていること。
6.8による。
(1) 浸せきの深さ
(a) ラグ端子（標準形）の場合
端子の配線用穴の中心から1.5mm抵抗器本
体に近づいた部分まではんだに浸す。
(b) プリント端子の場合
厚さ1.2〜1.6mm，大きさ約口30mmの合成
樹脂板にこの規格 (JIS C 6445) の付図2
に規定する寸法の穴をあけ，これに抵抗器
の端子を挿入して取り付け，合成樹脂板が
はんだに接するまで浸す。
(2) はんだの温度：235±5℃
(3) 浸せき時間：3±0.5秒間
13 耐寒性
低温放置1時間直後シャフトを人さし指と親
指でつまんで回転させたとき，回転するこ
と。
常温放置約24時間後 全抵抗値の変化率は，
±3%以内。
(1) 試験温度：特性X及びXCでは−30±3℃
特性Y及びYCでは−10±3℃
(2) 負荷条件：無負荷
(3) 低温放置：約1時間
(4) シャフトを回転するために補助シャフトを
用いてもよい。やむを得ないときは，冷室か
ら取り出して30秒以内にシャフトが回転す
るかどうかを調べる。
(5) 室温放置：24時間
14 温度サイクル
（特性X及び
XCに適用）
全抵抗値の変化率は，±4%以内
回転トルクは，5.6を満足すること。
(1) 試験温度：低温−30±3℃
高温 85±2℃
(2) サイクル数：5サイクル
(3) 室温放置：1時間以上2時間以内
9
C 6445-1995
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番号
項目
性能
試験方法 (JIS C 5261)
15 耐久性（耐湿
負荷）
全抵抗値の変化率は，±5%以内
絶縁抵抗は，番号4に示す方法で5MΩ以上
外観に著しい変化がなく，表示は判読できる
こと。
7.6による。
(1) 印加電圧：定格電力の101の電圧
(2) 試験時間：500±12時間
(3) 槽外放置時間：常湿で1時間以上2時間以内
(4) 試験条件：A
(5) 試験温度・湿度：40±2℃，90〜95%RH
16 耐久性（定格
負荷）
全抵抗値の変化率は，±3%以内
最終測定の後 巻線の緩み，その他の損傷が
ないこと。
7.7による。
(1) 試験温度：40±5℃
(2) 抵抗器の取付け：厚さ約1mm，大きさ約口
100mmの鉄板に取り付ける。この規格JIS C
6445（付図2）の場合は，軸受にねじのある
ものを使用すること。
(3) 負荷：定格電力に対応する定格電圧を，しゅ
う動片を端子3の端に置いて端子1と2との
間に流す。
(4) 測定：50±8，100±8，250±8，500±12，750
±12及び1 000±12時間目の各々で全抵抗値
の測定を行う。
(5) 測定は，原則として槽内で行う。
17 耐久性(しゅ
う動)
全抵抗値の変化率は，特性X及びXCでは±
5%以内，Y及びYCでは±3%以内
回転トルクは，5.6を満足すること。
7.8による。
(1) 抵抗器の取付け：厚さ約1mm，大きさ約口
100mmの鉄板に取り付ける。この規格JIS C
6445（付図2）の場合は，軸受にねじのある
ものを使用すること。
(2) 負荷：
(a) 特性X及びXCの場合：
2個を一組として図のように接続して定格
電力に対応する電圧を加え，両抵抗器のし
ゅう動片に流れる電流が常に一定であるよ
うにする。
(b) 特性Y及びYCの場合：
定格電力の21に相当する電圧を，端子1と3
との間に加える。
(3) 回転角度：全回転角度の90%以上
(4) 回転数：15 000±1 000往復回転
ただし，特性XC及びYCでは1 200±100往
復回転とする。
10
C 6445-1995
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番号
項目
性能
試験方法 (JIS C 5261)
18 耐電食性（特
性X及びXC
に適用）
最初の測定値とそれに引き続く各測定値と
の間の全抵抗値変化は±5%以内
絶縁抵抗は5MΩ以上
(1) 抵抗器を金属板に取り付ける。この規格JIS
C 6445（付図2）の場合は軸受にねじのある
ものを使用すること。
(2) 温度40±2℃で約24時間乾燥する。
(3) 全抵抗値を測定する。
(4) 温度40±2℃，湿度90〜95%の槽に500±12
時間放置する。
(5) この抵抗器は，始めの350±12時間しゅう動
片を全回転角度のほぼ中央に置き，直流電圧
120Vを取付板と端子2との間に (＋) 側を端
子に， (−) 側を取付板に接続して印加する。
(6) 350±12時間経過後，印加電圧を除いて引き
続き150±8時間無負荷で放置する。この試
験中350±12時間目と500±12時間後に全抵
抗値を測定する。
(7) 次に抵抗器を槽外に取り出し（湿気，露など
は乾布でぬぐってもよい。）5分以内に番号4
に示す方法で絶縁抵抗を測定する。
(8) 再び40±2℃で1時間±15分間乾燥し，全抵
抗値を測定する。
8. 試験
8.1
試験の状態（JIS C 0010参照）
8.1.1
標準状態 試験及び測定は，規定がない限り，JIS C 0010の5.3［測定及び試験のための標準大気
条件（標準状態）］に規定の温度15〜35℃，相対湿度25〜75%及び気圧86〜106kPa(4)のもとで行う。ただ
し，この標準状態における測定値による判定に疑義を生じた場合，又は特に要求された場合は，8.1.3によ
る。
また，換算を必要とする場合は，8.1.2による。
注(4) 1kPa＝10mbarである。
8.1.2
基準状態 基準状態は，JIS C 0010の5.1［標準基準大気条件（基準条態）］に規定の温度20℃，
気圧101.3kPa(4)とする。
備考 相対湿度に対する要求は，計算による補正が一般に不可能なため規定しない。
8.1.3
判定状態 判定状態は，JIS C 0010の5.2［判定測定及び判定試験のための標準大気条件（判定状
態）］に規定の温度20±2℃，相対湿度60〜70%及び気圧86〜106kPa(4)とする。
8.2
試験項目 試験項目は，表13による。
11
C 6445-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表13 試験項目
試験項目
適用条項
記事
外観
5.1
構造及び寸法
5.2
材料
6.
表示
9.
全抵抗値
表12の番号1
抵抗変化特性
表12の番号2
残留抵抗値
表12の番号3
抵抗温度特性
表12の番号4
温度上昇
表12の番号5
絶縁抵抗
表12の番号6
耐電圧
表12の番号7
負荷特性
表12の番号8
集中接触抵抗及びその温度特性
表12の番号9
破壊試験 特性XC及びYCに適用
耐振性
表12の番号10 破壊試験
はんだ耐熱性
表12の番号11 破壊試験
はんだ付け性
表12の番号12
耐寒性
表12の番号13
温度サイクル
表12の番号14 破壊試験 特性X及びXCに適用
耐久性（耐湿負荷）
表12の番号15 破壊試験
耐久性（定格負荷）
表12の番号16 破壊試験
耐久性（しゅう動）
表12の番号17 破壊試験
耐電食性
表12の番号18 破壊試験 特性X及びXCに適用
備考 受渡しの際の検査方式は，当事者間の協定による。
9. 表示 抵抗器には適切な所に，少なくとも次の事項を容易に消えないように表示する。
(1) 抵抗器の形名を表す記号
例 RA 30 Y N 40R B 500Ω K
ただし，形式を表す記号N，P及びシャフトを表す記号は省略してもよい。
(2) 製造年月若しくはその記号又は製造ロットを表す記号
(3) 製造業者名若しくはその略号又は商標
10. 製品の呼び方 製品の呼び方は，名称及び（又は）形名による。
例 巻線形可変抵抗器及び（又は）RA 30 Y N 40R B 500Ω K
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C 6445-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図1 N形の外形寸法図
（大きさRA16〜RA40）
単位mm
大きさ
D1
D2
D3
L1
L2
L3
L4
L5
L6
d1
d2
（最大値） （最大値） （最小値）
RA16 16±0.5
−
−
3.2.5に
よる。
12
15
1.0
5.0 ±0.5
−
301.0
−
M5×0.5
RA20 20±0.5
−
−
17
18
1.0
5.5 ±0.5
−
601.0
−
M8×0.75
RA25 2521
+−
10±0.2 2.8±0.2
17
25
1.5
10 ±1
2.5±1
601.0
−
M9×0.75
RA30 3021
+−
12±0.2 2.8±0.2
20
28
1.5
10 ±1
2.5±1
601.0
−
M9×0.75
RA40 40±2
12±0.2 2.8±0.2
24
38
1.5
10 ±1
2.5±1
601.0
−
M9×0.75
備考1. 図は一例を示し，細部の構造及び形状は，規格の性能を満足し，図の寸法の許容範囲内にあれば任意とする。
2. 背部カバー付きである。
3. 大きさRA25〜RA40の六角ナットの対辺径は，12mmとする。
4. L5の長さ10±1mmは，受渡当事者間の協議によって7.5±1mm又は5±1mmにすることができる。
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C 6445-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図2 P形外形寸法図
単位mm
大きさ
D
L1
L2
L3
L4
M
N
d1
d2(5−2)
P
K
最大値 最小値
RA16
16±0.5 3.2.5による｡
12
1.0
5±0.5
5±1
9.5±0.5
301.0
−
φ501.0
− 5±0.05 7.5±0.05
注(5−1) 端子及び取付け足は，この端子検査具に入ること。
なお，検査具は，厚さ約1.6mmの金属とする。
(5−2) M5×0.5のねじとしてもよい。この場合，ナット及びばね座金は，要求がある場合だけ附属することとし，
受渡当事者間の協定による。
備考 図は一例を示し，細部の形状及び構造は，規格の性能を満足し，図の寸法の許容差内にあれば任意とする。
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C 6445-1995
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
付図3 シャフトの形状図
備考 S形において，シャフト先端に着色を要する場合は，しゅう動片の方向を赤い色で示す。
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2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
電子部会 抵抗器専門委員会 構成表（昭和60年3月1日改正のとき）
氏名
所属
（委員会長）
平 山 宏 之
東京都立工科短期大学
長 沢 成 之
東洋大学工学部
太 田 健一郎
工業技術院標準部
中 沢 滋 二
工業技術院電子技術総合研究所
木 内 和 夫
日本電信電話公社武蔵野電気通信研究所
森 尾 篤 夫
財団法人日本電子部品信頼性センター
島 弘 志
通商産業省機械情報産業局
今 本 正
社団法人日本電子機械工業会部品部
吉 田 實
東北アルプス株式会社涌谷事業部
下 岡 靖 次
東京コスモス電機株式会社品質管理部
阿 度 酉 三
興亜電工株式会社品質保証部
山 本 圭 一
進工業株式会社
中津川 功
帝国通信工業株式会社生産本部
清 水 正 之
松下電子部品株式会社回路部品本部
内 山 友 和
日本電信電話公社技術局
瀬 倉 久 男
防衛庁装備局
小 林 岩 一
日本放送協会システム技術部
大 平 忠 輝
株式会社東芝オーディオ・ビデオ事業本部
真 木 欣 一
日本電気株式会社回路部品事業部
半 澤 幹 雄
（前）富士通株式会社
山 本 克 己
ソニー株式会社QAセンター
岩 田 武
（前）株式会社ゼネラル
持 田 雅 夫
三菱電機株式会社鎌倉製作所
柿 沢 一 磨
北陸電気工業株式会社
岡 村 郁 生
株式会社精電舎電子部品事業部
佐羽内 敏 夫
栄通信工業株式会社
（事務局）
潮 田 成 一
工業技術院標準部電気規格課
上 山 辰 美
工業技術院標準部電気規格課
福 井 正 弘
工業技術院標準部電気規格課
（事務局）
市 村 修
工業技術院標準部電気規格課（平成7年11月1日改正のとき）
三 野 英 樹
工業技術院標準部電気規格課（平成7年11月1日改正のとき）