2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

日本工業規格          JIS 

C 6443-1995 

普通級炭素系可変抵抗器 

Carbon potentiometers for general use 

1. 適用範囲 この規格は，主に電子機器に用いる普通級炭素系可変抵抗器（以下，抵抗器という。）につ

いて規定する。 

備考1. この抵抗器は，シャフトの軸受のある構造で，シャフトは金属シャフトと絶縁シャフトの2

種類のものをいう。 

2. この規格の引用規格を，次に示す。 

JIS C 0010 環境試験方法−電気・電子−通則 

JIS C 5260 電子機器用可変抵抗器通則 

JIS C 5261 電子機器用可変抵抗器の試験方法 

JIS K 6911 熱硬化性プラスチック一般試験方法 

3. この規格の対応国際規格を，次に示す。 

IEC 393-5 (1992) Potentiometers for use in electronic equipment  

Part 5 : Sectional specification : Single-turn rotary low-power wirewound and non-wirewound 

potentiometers 

2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS C 5260及びJIS C 5261の用語の定義によるほ

か，次による。 

定格電力 周囲温度が50℃以下において，抵抗体の全域（端子1，3間）に連続して負荷することがで

きる電力の最大値。 

3. 形名 

3.1 

形名の構成 形名の構成は，次のような配列による。 

2 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

例1. 

例2.  

例3.  

例4.  

備考1． 附属スイッチを表す記号は，スイッチ付きのものだけに付ける。 

2. 種類を表す記号と，公称外径を表す記号を組み合わせて大きさと呼ぶ。 

3.2 

記号 

3.2.1 

種類 種類を表す記号は，炭素系可変抵抗器を示すRVの2英大文字とする。 

3.2.2 

公称外径 公称外径を表す記号は，表1による（付図1〜6参照）。 

表1 公称外径を表す記号 

単位 mm 

記号 

外径 

12 

12±1 

16 

16±1.2 

24 

24±1.5 

3.2.3 

形式 形式を表す記号は，表2による。 

表2 形式を表す記号 

記号 

形式 

付図 

適用する大きさ 

N 

単動ラグ端子形 

1 

RV12, RV16, RV24 

NP 

単動プリント端子形 

2 

D 

同心二重ラグ端子形 

3 

RV16 

DP 

同心二重プリント端子形 

4 

G 

一軸二連ラグ端子形 

5 

RV12, RV16, RV24 

GP 

一軸二連プリント端子形 

6 

RV12, RV16 

備考 中間端子がある場合，表2の記号の後にTを付けて表し，中間

端子の位置，その抵抗値及びその残留抵抗値（中間端子と端子
2との間の最小抵抗値）については，受渡当事者間の協定によ
る。 

3.2.4 

シャフト シャフトを表す記号は，長さを表す記号と形状を表す記号の組合せで表す。長さは基準

面からシャフトの先端までとし，金属シャフトの場合は表3，絶縁シャフトの場合は表4による。ただし，

形式D及びDPのシャフトを表す記号は，基準面から内軸先端までの長さを表す記号だけ（外軸の長さと

その形状及び内軸の形状を表す記号は除く。）とし，25，30の2種類とする（付図3，付図4参照）。 

3 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表3 金属シャフトを表す記号 

長さ記号 

長さ 

形状記号（付図7参照） 

適用する大きさ 

mm 

F 

R 

S 

K 

10 

10±1 

− 

○ 

○ 

− 

RV12, RV16 

15 

15±1 

○ 

○ 

○ 

○ 

RV12, RV16, RV24 

20 

20±1 

○ 

○ 

○ 

○ 

25 

25±1 

○ 

○ 

○ 

○ 

30 

30±1 

○ 

○ 

− 

○ 

RV16, RV24 

35 

35±1 

○ 

○ 

− 

○ 

RV24 

40 

40±1 

○ 

○ 

− 

○ 

備考 ○印は，適用を示す。 

表4 絶縁シャフトを表す記号 

長さ記号 

長さ 

形状記号（付図7参照） 

適用する大きさ 

mm 

FZ 

15 

15±1 

○ 

RV16及びRV24の形式
記号N及びNP 

20 

20±1 

○ 

25 

25±1 

○ 

備考 ○印は，適用を示す。 

3.2.5 

抵抗変化特性 抵抗変化特性は，図1-1及び図1-2に示すように端子1，3間（付図1〜6参照）に

電圧（定格電圧以下）を加えてシャフトを時計方向又は反時計方向に回転したとき，端子1，2間又は2，

3間の出力電圧比の変化状態によって区分し，その記号は，次の4種類とする。 

記号A：図1-1のAのような指数関数的変化をするもの。 

記号B：図1-1のBのような直線的変化をするもの。 

記号C：図1-2のCのような指数関数的変化をするもの。 

記号D：図1-1のDのような指数関数的変化をするもの。 

図1-1 

図1-2 

備考 形式G, GPで抵抗変化特性及び公称全抵抗値が同一である組合せのものであって，特にそれぞ

れの抵抗変化特性の間の相互偏差を規定する場合は，抵抗変化特性に続けて1G, 2G, 3G又は4G

4 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

（表14番号4参照）の記号を付けて表す。 

例 RV 16 GP 20K A1G 50k Ω×2 

3.2.6 

公称全抵抗値 公称全抵抗値を表す記号は，オーム (Ω)，キロオーム (kΩ) 又はメガオーム (MΩ) 

の単位で表し，表5による。 

表5 公称全抵抗値を表す記号 

抵抗変化特性を表す記号 

記号（公称全抵抗値） 

B 

500Ω(1)，1kΩ, (2kΩ)，5kΩ，10kΩ， (20kΩ)，50kΩ 
100kΩ，(200kΩ)，500kΩ(2)，1MΩ(2)，２ＭΩ(2)  

D, A, C 

5kΩ，10kΩ, (20kΩ)，50kΩ，100kΩ, (200kΩ)， 
500kΩ(2)，1MΩ(2)  

注(1) RV24だけに適用する。 

(2) RV12には適用しない。 

備考1. 括弧付きは，できるだけ使用しないこと。 

2. 形式D, DP, G及びGPでは，シャフトに近い側の抵抗器から抵抗変化特性と公称

全抵抗値を3.1の例3.及び例4.のように表す。 

3.2.7 

附属スイッチ 附属スイッチを表す記号は，次による。 

(1) スイッチの記号の構成 スイッチの記号の構成は，次のような配列による。 

例 

(2) 記号 

(a) 操作方式 操作方式を表す記号は，表6による。 

表6 スイッチの操作方式を表す記号 

記号 

操作方式 

R 

回転形 

P 

プッシュ形 

U 

プルプッシュ形 

(b) 回路接点数 回路接点数を表す記号は，表7による。 

表7 スイッチの回路接点数を表す記号 

記号 

回路接点数 

S 

単極単投 

D 

2極単投 

M 

単極双投 

(c) スイッチの定格 スイッチの定格を表す記号は，表8による。 

5 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表8 スイッチの定格を表す記号 

記号 

定格電圧V 

定格電流A 

試験方法（表14番号19参照） 

E 

110（交流） 

1 

方法1 

F 

3 

H 

5 

1 

120（交流） 

1 

方法2 

3 

3 

5 

5 

G 

16（直流） 

1 

方法3 

T 

3 

K 

30（直流） 

3 

備考 交流の場合の定格電圧及び定格電流は，商用周波数実効値と

する。 

(3) スイッチの種類 スイッチの種類は，表9による。 

表9 スイッチの種類を表す記号 

記号 

操作方式 

回路接点数 

定格電圧 

定格電流 

取り付ける抵抗 

試験方法 

V 

A 

器の大きさ 

（表14番号19参照） 

RSE 

回転形 

単極単投 

110（交流） 

1 

RV16, RV24,  

方法1 

RSF 

3 

RSH 

5 

RV24 

RS1 

120（交流） 

1 

RV16, RV24 

方法2 

RS3 

3 

RS5 

5 

RV24 

RDE 

回転形 

2極単投 

110（交流） 

1 

RV16, RV24 

方法1 

RDF 

3 

RV24 

RD3 

120（交流） 

3 

RV24 

方法2 

RME 

回転形 

単極双投 

110（交流） 

1 

RV24 

方法1 

RMF 

3 

RM1 

120（交流） 

1 

RV24 

方法2 

RM3 

3 

USF 

プルプッシュ形 

単極単投 

110（交流） 

3 

RV24 

方法1 

USH 

5 

US3 

120（交流） 

3 

RV24 

方法2 

UDF 

プルプッシュ形 

2極単投 

110（交流） 

3 

RV24 

方法1 

UD3 

120（交流） 

3 

RV24 

方法2 

UD5 

5 

RSG 

回転形 

単極単投 

16（直流） 

1 

RV16 

方法3 

RST 

3 

RSK 

30（直流） 

3 

RV16 

方法3 

RMT 

回転形 

単極双投 

16（直流） 

3 

RV16 

方法3 

RMK 

30（直流） 

PST 

プッシュ形 

単極単投 

16（直流） 

3 

RV16 

方法3 

PMT 

単極双投 

16（直流） 

備考 交流の場合の定格電圧及び定格電流は，商用周波数実効値とする。 

4. 定格 

4.1 

定格電力 定格電力は，表10による。 

6 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

周囲温度が50℃を超え70℃以下の場合の負荷電力は，定格電力に図2の軽減曲線によって定める定格電

力比を乗じた値を最大電力とする。 

表10 定格電力 

抵抗変化 
特性記号 

大きさ 

RV12 

RV16 

RV24 

定格電力 

最高使用電圧 

定格電力 

最高使用電圧 

定格電力 

最高使用電圧 

W 

V 

W 

V 

W 

V 

B 

0.05 

50 

0.1 

200 

0.5 

500 

A, C及びD 

0.05 

150 

0.25 

250 

図2 定格電力の軽減曲線 

4.2 

定格電圧 定格電圧は，定格電力に対応する直流又は交流（商用周波数，実効値）の電圧とし，次

の式によって求める。ただし，求められた定格電圧が表10の最高使用電圧を超えるときは，表10の最高

使用電圧を定格電圧とする。 

R

P

E =

ここに， 

E： 定格電圧 (V)  

P： 定格電力 (W)  

R： 公称全抵抗値 (Ω)  

5. 外観，構造及び寸法 

5.1 

外観 外観は，目視によって試験したとき，異常があってはならない。 

5.2 

構造及び寸法 構造及び寸法は，付図1〜6による。細部の形状及び構造は，この規格の性能を満足

する限り適宜とする。ただし，表9のスイッチの種類に示されている試験方法の方法2に該当するものに

ついては，スイッチのきょう体の開口部の広さは，合計32mm2以下とする。 

5.3 

シャフト シャフトは，金属シャフト及び絶縁シャフト（金属との継ぎシャフトを含む。）とし，形

状及び寸法は，付図7による。 

5.4 

端子 端子1と3はそれぞれ抵抗体の両端に，端子2はしゅう動片に接続され，いずれの端子もシ

ャフト及び金属カバーと絶縁されていることとする。 

なお，すべての端子は，はんだ付けが容易にできるように処理されていることとする。 

5.5 

スイッチ 

7 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

5.5.1 

スイッチ端子 スイッチ端子は，抵抗端子，シャフト及び金属カバーのいずれとも絶縁されている

こととする。 

また，その接続及びスイッチ端子記号は，図3による。 

図3 スイッチ端子の接続図 

備考 操作方式が回転形の場合は，シャフトを時計方向に回転し

たとき，プルプッシュ形の場合は，シャフトを引いたとき
閉になる接続を実線，開になる接続を破線で示す。 

5.5.2 

空間距離 スイッチの定格電圧が110V及び120Vのスイッチの空間距離（沿面距離を含む。）は，

表11による。 

表11 スイッチの空間距離 

単位 mm 

空間距離（沿面距離を含む。）測定箇所 

寸法（最小値） 

スイッチの端子間 

3 

スイッチの外部端子とアースするおそれがある非充電金属部間 

2.5 

極性が異なる充電部間 

2.5 (1.5)  

充電部とアースするおそれがある非充電金属部間 

2 (1.5)  

備考 括弧付きは，固定している部分であってじんあいが侵入するおそれがな

く，かつ，金属粉が付着しにくい箇所の寸法を示す。 

5.5.3 

操作機構 操作機構は，次の3種類とする。 

(1) 回転形 回転形のスイッチは，シャフトの時計方向回転の始めの部分において動作し，単投形ではこ

の場合閉となる構造とし，その動作角度は60度以内とする。 

(2) プルプッシュ形 プルプッシュ形スイッチは，シャフトの回転の任意の位置においてシャフトを引い

たとき閉となり，この状態からシャフトを押せば再び開となり，シャフトが元の位置に復する構造と

し，その移動距離（ストローク）は，4.5±1mmとする。 

(3) プッシュ形 プッシュ形スイッチは，シャフトの回転の任意の位置においてシャフトを押したとき閉

（又は開）となり，押す力を取り去ったときシャフトは元の位置に復し，この状態からシャフトを再

び押せば開（又は閉）と交互に動作をしてシャフトが元の位置に復する構造とし，その移動距離（ス

トローク）は，4.5±1.5mmとする。 

5.6 

全回転角度 全回転角度は，300±5度とする。ただし，プルプッシュ形及びプッシュ形のスイッチ

付きのものについては，300105

+−度とする。 

5.7 

回転トルク及びスイッチ操作力 回転トルク及びスイッチ操作力は，表12による。 

8 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

表12 回転トルク及びスイッチ操作力 

区分 

回転トルク 

操作力 

抵抗部分 

RV12, RV16 

2〜25mNm 

− 

RV24 

5〜45mNm 

スイッチ部分 

回転形 

0.15Nm以内 

− 

プルプッシュ形 

− 

1.5〜10N 

プッシュ形 

− 

20N以内 

5.8 

シャフトの回転止め 回転角度の両端にはシャフトの回転止めを設け，シャフトに表13のねじりモ

ーメントを10秒間加えたとき，これに耐えることとする。 

表13 シャフトの回転止めに加えるねじりモーメント 

単位 Nm 

大きさ 

ねじりモーメント 

形式N, NP, G, GPのシャフト及び形式D, DPの内軸 形式D, DPの外軸 

RV12 

0.4 

− 

RV16 

0.5 

0.6 

RV24 

0.9 

− 

5.9 

基準面とシャフトの角度 基準面とシャフトのなす角度は直角で，シャフトのがたは，基準面を基

準として0.1Nm（絶縁シャフトの場合は50mNm）の曲げモーメントを，シャフトの平滑な円筒面が途絶

える所から3mm以内の点で互いに180°異なる方向からシャフトに直角に加えたときの振れの大きさとし，

次に示す値を超えないこととする。ただし，シャフトの長さが20mm未満のものには適用しない。 

形式N, NP, G及びGPの場合：

30

5.0

L

×

mm 

形式D及びDPの外軸の場合：

30

4.0

L

×

mm 

形式D及びDPの内軸の場合：

30

7.0

L

×

mm 

形式N及びNPで絶縁シャフトの場合：

30

6.0

L

×

mm 

プルプッシュ形スイッチでシャフトを引いたとき：

30

7.0

L

×

mm 

ここに， Lは，基準面から測定点までの距離（単位mm）とする。 

5.10 抵抗器回転止め 抵抗器自体の回転を防止するため回転止めを設けることとする。回転止めの位置

及び大きさは，付図1〜6による。ただし形式D, DP及びGPについてはなくてもよい。 

5.11 シャフトの押し及び引張強度 形式N, D及びGでは，厚さ1mmの金属板に取り付けた状態で，シ

ャフトの先端部にシャフトの軸方向に100Nの押し及び引張力をそれぞれ10秒間加えた場合，異常があっ

てはならない。 

6. 材料 スイッチに用いる合成樹脂絶縁材料は，次に適合するもの，又は同等以上のものとする。 

(1) 交流110V, 1Aを超え5A以下のスイッチ（表14番号19の方法1が適用されるスイッチ） 

スイッチきょう体の耐燃性は，JIS K 6911の5.24.1（A法）に規定の不燃性以上とする。 

(2) 交流120V, 1A以上5A以下のスイッチ（表14番号19の方法2が適用されるスイッチ） 

(a) スイッチきょう体の耐燃性は，JIS K 6911の5.24.2（B法）に規定のV-0級以上とする。 

9 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

(b) スイッチきょう体内の部片の耐燃性は，JIS K 6911の5.24.3（C法）に規定のHB級以上とする。 

(c) スイッチきょう体の耐アーク性は，JIS K 6911の5.15［耐アーク性（成形材料）］の試験方法で180

秒以上とする。 

(3) 交流110V, 1A及び直流30V, 3A（表14番号19の方法3を適用）のスイッチ，スイッチきょう体の耐

燃性は，JIS K 6911の5.24.1に規定する自消性以上とする。 

7. 性能 性能は，表14の各項を満足することとする。 

表14 性能 

番号 

項目 

性能 

試験方法 (JIS C 5261) 

1 

全抵抗値 

公称全抵抗値の±20%以内 
ただし，1MΩを超えるものは，±30%以内 

5.1による。 

2 

抵抗変化特性 

5.1による。 
(1) 電圧法による。 

測定電圧は，直流の定格電圧を超えないこ

と。 

(2) 有効回転角度の50%の位置で抵抗変化特性

値を測定する。 

3 

残留抵抗値 

5.1による。 

10 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

項目 

性能 

試験方法 (JIS C 5261) 

4 

相互偏差 

5.2による。 
試験電圧は2〜15Vとし，疑義がなければ直流で
もよい。 

注(4) 抵抗変化特性Dだけに適用する。 

(5) −40dBにおける相互偏差は，±4dBを適用する。 
(6) 端子2, 3の間で測定する。 

5 

抵抗温度特性 

5.3による。 
(1) 条件Bで段階4及び7 
(2) 試験温度：70±3℃ 
(3) 試験時間：5時間 

11 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

項目 

性能 

試験方法 (JIS C 5261) 

6 

絶縁抵抗 

5.6による。 

 
 

7 

耐電圧 

損傷，アーク，絶縁破壊がないこと。 

5.7による。 

注(7) スイッチ定格がAC110V及び120Vの場合

は，

V

900450

+

とする。 

8 

しゅう動雑音 47mV未満 

5.8による。 
(1) 方法Aによる。 
(2) シャフトを毎分約30サイクルの速さで回転

する。 

(3) しゅう動雑音測定器の増幅器の周波数特性

は，この規格 (JIS C 6443) の付図9による。 

9 

附属スイッチ
の接触抵抗 

0.1Ω以下 

5.10による。 
測定電流：1A 

10 はんだ耐熱性 全抵抗値の変化率は±5%以内で，試験後の抵抗

器に電気的接続を損なうような端子の緩みがな
いこと。 

6.7による。 
(1) 浸せきの深さ 

(a) ラグ端子の場合： 

端子の配線用穴の中心から1.5mm抵抗器
本体に近づいた部分までをはんだに浸
す。 

(b) プリント端子の場合： 

厚さ1.2〜1.6mm，大きさ約口30mmの合
成樹脂板にこの規格 (JIS C 6443) の付図
2, 4及び付図6に規定する寸法の穴をあ
け，これに抵抗器の端子を挿入して取り
付け，合成樹脂板がはんだに接するまで
浸す。 

(2) はんだの温度 

ラグ端子 

：350±10℃ 

プリント端子 ：260±5℃ 

(3) 浸せき時間 

ラグ端子 

：3.5±0.5秒間 

プリント端子 ：5±1秒間 

(4) 試験後の放置時間：常温常湿で3時間 

12 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

項目 

性能 

試験方法 (JIS C 5261) 

11 はんだ付け性 浸せき部分の表面の43以上が新しいはんだで覆

われていること。 

6.8による。 
(1) 浸せきの深さ 

(a) ラグ端子の場合： 

端子の配線用穴の中心から1.5mm抵抗器
本体に近づいた部分まではんだに浸す。 

(b) プリント端子の場合： 

厚さ1.2〜1.6mm，大きさ約口30mmの合
成樹脂板にこの規格 (JIS C 6443) の付図
2, 4及び付図6に規定する寸法の穴をあ
け，これに抵抗器の端子を挿入して取り
付け，合成樹脂板が，はんだに接するま
で浸す。 

(2) はんだの温度：235±5℃ 
(3) 浸せき時間：3±0.5秒間 

12 耐寒性 

抵抗部の回転トルクは，0.1Nm以下 
スイッチ部の回転トルク及び操作力は，表12の
最大値の1.5倍以下 
全抵抗値の変化率は±20%以内 

7.1による。 
(1) 試験温度：−10±3℃ 
(2) 負荷条件：無負荷 
(3) 低温放置：

10

2+時間 

13 耐熱性 

全抵抗値の変化率は530

+−%以内 

機械的に動作すること。 
スイッチの接触抵抗は0.2Ω以下 

7.2による。 
(1) 試験温度：70±2℃ 
(2) 試験時間：240±8時間 
(3) 室温放置：1時間以上2時間以内 

14 温度サイクル 全抵抗値の変化率は±20%以内 

機械的に動作すること。 
スイッチの接触抵抗は0.2Ω以下 

7.3による。 
試験温度：低温 −10±3℃ 
     高温 70±2℃ 

15 耐湿性 

（定常状態） 

絶縁抵抗は，RV24では500V絶縁抵抗計で50MΩ

以上，RV12及びRV16では250V絶縁抵抗計で
10MΩ以上。 

試験後の全抵抗値の変化率は±20%以内，表示は
判読できること。機械的に動作すること。 
スイッチの接触抵抗は0.2Ω以下 

7.4による。 
(1) 乾燥条件：A 
(2) 成極電圧は，印加しない。 
(3) 試験時間：24±4時間 
(4) 試験温度と湿度：40±2℃，90〜95% 
(5) 測定は，槽内から取り出して行う。 

16 耐湿負荷寿命

耐久性（耐湿
負荷） 

全抵抗値の変化率は±20%以内，絶縁抵抗は
RV24では500V絶縁抵抗計で5MΩ以上，RV12
及びRV16では250V絶縁抵抗計で3MΩ以上，

しゅう動雑音は，150mV以下であること。 
機械的に動作すること。 
スイッチの接触抵抗は0.2Ω以下 

7.6による。 
(1) 印加電圧：直流定格電圧 
(2) 試験時間：350±10時間 
(3) 常温放置時間：5時間以上 
(4) 試験条件：A 
(5) 試験温度と湿度：40±2℃，90〜95% 

17 耐久性（定格

負荷） 

全抵抗値の変化率は±30%以内 
機械的に動作すること。 

7.7による。 
(1) 試験温度：70±2℃ 
(2) 印加電圧：定格電力比の33%に対応する直

流電圧。ただし，定格電力が最高使用電圧で
制限される場合は，最高使用電圧の31とす

る。 

(3) 試験時間：1 000±12時間 
(4) 試験条件：A 
(5) 室温放置：1時間以上 

13 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

番号 

項目 

性能 

試験方法 (JIS C 5261) 

18 耐久性 

（しゅう動） 

全抵抗値の変化率は±15%以内 
回転トルクは，5.7を満足すること。 
しゅう動雑音は150mV未満 

7.8による。 
(1) 無負荷 
(2) 回転数：15 000±1 000回 

シャフトの形状S及びFZの場合
は，5 000±250回 

19 耐久性 

（スイッチ動作）

スイッチに短絡，接点の溶着及びスイッチ機構
の異常がなく，それぞれの試験方法ごとに次の
性能を満足すること。 

7.9及び次による。 
 

方法1の場合 

端子金具の温
度上昇 

銅又は銅合金の開閉接触部 

35℃以下 

銀又は銀合金の開閉接触部 

60℃以下 

絶縁抵抗 

500V絶縁抵抗計で測定し，5MΩ以上 

耐電圧 

番号6を満足すること。 

方法2の場合 

端子金具の温
度上昇 

30℃以下 

絶縁抵抗 

500V絶縁抵抗計で測定し，5MΩ以上 

耐電圧 

番号6を満足すること。 

方法3の場合 

接触抵抗 

0.2Ω以下 

絶縁抵抗 

500V絶縁抵抗計で測定し，5MΩ以上 

耐電圧 

番号6を満足すること。 
 

8. 試験 

8.1 

試験の状態（JIS C 0010参照） 

8.1.1 

標準状態 試験及び測定は，規定がない限り，JIS C 0010の5.3［測定及び試験のための標準大気

条件（標準状態）］に規定の温度15〜35℃，相対湿度25〜75%及び気圧86〜106kPa(8)のもとで行う。ただ

し，この標準状態における測定値による判定に疑義を生じた場合，又は特に要求された場合は，8.1.3によ

る。 

また，換算を必要とする場合は，8.1.2による。 

注(8) 1kPa＝10mbarである。 

8.1.2 

基準状態 基準状態は，JIS C 0010の5.1［標準基準大気条件（基準状態）］に規定の温度20℃，

気圧101.3kPa(8)とする。 

備考 相対湿度に対する要求は，計算による補正が一般に可能なため規定しない。 

8.1.3 

判定状態 判定状態は，JIS C 0010の5.2［判定測定，及び判定試験のための標準大気条件（判定

状態）］に規定の温度20±2℃，相対湿度60〜70%及び気圧86〜106kPa(8)とする。 

8.2 

試験項目 試験項目は，表15による。 

表15 試験項目 

試験項目 

適用条項 

試験種別 

構造 

外観 
構造及び寸法 
表示 

5.1 
5.2〜5.11 
9. 

材料 

材料 

6. 

性能 

全抵抗値 

表14の番号1 

14 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

抵抗変化特性 

表14の番号2 

残留抵抗値 

表14の番号3 

相互偏差 

表14の番号4 

抵抗温度特性 

表14の番号5 

絶縁抵抗 

表14の番号6 

耐電圧 

表14の番号7 

しゅう動雑音 

表14の番号8 

附属スイッチの接触抵抗 

表14の番号9 

はんだ耐熱性 

表14の番号10 

破壊試験 

はんだ付け性 

表14の番号11 

耐寒性 

表14の番号12 

破壊試験 

耐熱性 

表14の番号13 

破壊試験 

温度サイクル 

表14の番号14 

破壊試験 

耐湿性（定常状態） 

表14の番号15 

破壊試験 

耐久性（耐湿負荷） 

表14の番号16 

破壊試験 

耐久性（定格負荷） 

表14の番号17 

破壊試験 

耐久性（しゅう動） 

表14の番号18 

破壊試験 

耐久性（スイッチ動作） 

表14の番号19 

破壊試験 

備考 受渡しの際の検査方式は，当事者間の協定による。 

9. 表示 抵抗器には，適切なところに，少なくとも次の事項を容易に消えないように表示する。 

(1) 公称全抵抗値 

(2) 抵抗変化特性 

(3) スイッチ定格 

例 AC110V, 1A（表8の試験方法で方法2が適用されるものでは，定格電流1AのものをTV1, 3Aの

ものをTV3, 5AのものをTV5と表示してもよい。）。 

(4) スイッチ端子の記号 図3に示す端子記号を表示する。ただし，大きさRV16の場合は，省略しても

よい。 

(5) 製造年月若しくは年週又は製造ロットを表す記号 

(6) 製造業者名若しくはその略号又は商標 

15 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図1 形式Nの外形寸法図 

（大きさ RV12〜RV24） 

単位 mm 

大きさ及び形式 

D 

A 

B 

C 

E 

F(1-2) 

G(1-5) 

RV12N 

12±1.2 

7.5±0.4 

2.0±0.2 

1±0.3 

M7×0.75 

5±0.5 

6.515.0

+− 

10±0.5 

6

04

.01.0

+− 

RV16N 

16±1.2 

7.5±0.4 

2.8

2.00

+ 

215.0

+− 

M7×0.75(1-1) 

RV24N 

24±1.5 

10±0.4 

2.8

2.00

+ 

215.0

+− 

M8×0.75 

(12±0.4) 

大きさ及び形式 R（最大値） 

L1 

L2（最大値）(1-4) L3（最大値） l（最大値） M（最大値） 

N(1-6) 

RV12N 

12 

3.2.4参照 

10 

− 

13.2 

− 

− 

RV16N 

14 

11 

20 

16 

20 

− 

RV24N 

23 

16 

35 

24 

35 

4.5±1 

注(1-1) 絶縁シャフトの場合M8×0.75としてよい。また，特に大きい締付けトルクに耐える要求がある場合は，M9×0.75

としてよい。この場合Aは，9±0.4mmとする。 

(1-2) 軸受の長さFは，シャフトの長さ及び形状との組合せによって上の表から選択し，受渡当事者間で定める。 
(1-3) 回転止めの形は，円筒状又は板状とする。 
(1-4) スイッチ付きでは，L2は規定しない。 
(1-5) 絶縁シャフトの場合は，

05

.015
.0

6+−

mmとする。 

(1-6) プルプッシュ形スイッチ付きの場合の移動距離（ストローク）。 

備考1. 図は，一例を示し，細部の形状及び構造は，規格の性能を満足し，図の寸法許容範囲内にあれば任意とする。 

2. 括弧付きは，なるべく使用しない。 
3. パネル用ナット及び平座金は，受渡当事者間の取決めがある場合だけ附属する。 
4. それぞれの端子番号は，次のように表示する。 

(a) RV24Nは1及び3を明記し，2は省略してもよい。 
(b) RV12N, RV16Nは1, 2及び3のすべてを省略してもよい。 

16 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図2 形式NPの外形寸法図 

（大きさ RV12〜RV241） 

単位 mm 

大きさ及び形式 

D 

E(2-1) 

F(2-2) 

G(2-4) 

H 

I 

L1 

RV12NP 

12±1.2 

φ7±0.1 

5 ±0.5 

 6.5 ±0.5 
 10 ±0.5 

04

.01.0

6+−

 10 ±0.5 
 (12.5 ±0.5) 

15.0

3+−

3.2.4参照 

RV16NP 

16±1.2 

 12.5 ±0.5 
 (13.5 ±0.5) 

4±1 

RV24NP 

24±1.5 

φ8±0.1 

 18 ±0.5 

大きさ及び形式 L2（最大値） 

J 

P 

Q 

d 

RV12NP 

10 

5 ±0.05 

 (3.8 ±0.05) 

 3.75 ±0.05 

− 

 1.25 ±0.05 

RV16NP 

11 

 3.8 ±0.05 

5 ±0.05 

− 

RV24NP 

16 

5 ±0.05 

 7.5 ±0.05 

2.5±0.05 

2 ±0.05 

注(2-1) 軸受には，ねじがあってもよい。この場合は，付図1に準じる。 

(2-2) 軸受の長さFは，シャフトの長さ及び形状との組合せによって上の表から選択し，受渡当事者間で定める。 
(2-3) 回転止めがあってもよい。 
(2-4) 絶縁シャフトの場合は，

05

.015
.0

6+−

mmとする。 

(2-5) プリント配線板上面までの寸法とする。 

備考1. 図は，一例を示し，細部の形状及び構造は，規格の性能を満足し，図の寸法許容範囲内にあれば任意とする。 

2. 附属スイッチは，適用しない。 
3. 括弧付き及び端子配列が千鳥式のものは，なるべく使用しない。 
4. 端子は，端子検査具の穴に入ればよい。 

なお，端子検査具は，厚さ約1.6mmの金属とする。 

5. 端子番号は，省略してもよい。 

17 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図3 形式Dの外形寸法図 

（大きさ RV16） 

単位 mm 

大きさ及び形式 

D 

A 

B 

C 

E 

F(3-1) 

G1 

RV16D 

16±1.2 

9±0.4 

2.8

2.00

+

215.0

+−

M9×0.75 

10±0.5 

6.515.0

+−

6

05

.01.0

+−

大きさ及び形式 

G2 

R（最大値） 

L1 

L2（最大値）(3-4) L3（最大値） 

L4 

l1 

RV16D 

8

04

.01.0

+−

14 

25±1 
30±1 

15 

35 

15±0.5 
20±0.5 

10 

大きさ及び形式 

l2(3-2) 

l（最大値） M（最大値） 

RV16D 

6 
8 

16 

20 

注(3-1) 軸受の長さFは，シャフトの長さ及び形状との組合せによって上の表から選択し，受渡当事者間で定める。 

(3-2) プッシュスイッチ付きの場合は，6mmとする。 
(3-3) 回転止めの形は，円筒状又は板状とする。 
(3-4) スイッチ付きでは，L2は規定しない。 

備考1. 図は，一例を示し，細部の形状及び構造は，規格の性能を満足し，図の寸法許容範囲内にあれば任意とする。 

2. 括弧付きは，なるべく使用しない。 
3. パネル用ナット及び平座金は，受渡当事者間の取決めがある場合だけ附属する。 
4. 軸受Eの外形形状は，受渡当事者間の取決めによって下図の断面のものを用いてもよい。この場合，回転止め

を省略することができる。 

5. 端子番号は，省略してもよい。 

18 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図4 形式DPの外形寸法図 

（大きさ RV16） 

単位 mm 

大きさ及び形式 

D 

E(4-1) 

F(4-2) 

G1 

G2 

H 

I 

RV16DP 

16±1.2 

φ9±0.1 

10±0.5 

6

05

.01.0

+−

8

04

.01.0

+−

12.5±0.5 

4±1 

6.515.0

+−

(13.5±0.5) 

大きさ及び形式 

L1 

L2（最大値） 

L4 

l1 

l2 

J 

K 

RV16DP 

25±1 

15 

15±0.5 

10 

6 

3.8十0.05 

7.5±0.05 

30±1 

20±0.5 

8 

(9±0.05) 

大きさ及び形式 

P 

d 

RV16DP 

5±0.05 

φ1.25±0.05 

注(4-1) 軸受には，ねじがあってもよい。この場合は，付図3に準じる。 

(4-2) 軸受の長さFは，シャフトの長さ及び形状との組合せによって上の表から選択し，受渡当事者間で定める。 
(4-3) 回転止めがあってもよい。 
(4-4) プリント配線板上面までの寸法とする。 

備考1. 図は，一例を示し，細部の形状及び構造は，規格の性能を満足し，図の寸法許容範囲内にあれば任意とする。 

2. 附属スイッチは，適用しない。 
3. 括弧付きは，なるべく使用しない。 
4. 端子は，端子検査具の穴に入ればよい。なお，端子検査具は，厚さ約1.6mmの金属とする。 
5. 端子番号は，省略してもよい。 

19 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図5 形式Gの外形寸法図 

（大きさ RV12〜24） 

単位 mm 

大きさ及び形式 

D 

A 

B 

C 

E 

F(5-1) 

G 

RV12G 

12±1.2 

7.5±0.4 

2.0±0.2 

1±0.3 

M7×0.75 

5±0.5 

6.515.0

+−

10±0.5 

6

04

.01.0

+−

RV16G 

16±1.2 

2.8

2.00

+

215.0

+−

RV24G 

24±1.5 

10±0.4 

(12±0.4) 

M8×0.75 

大きさ及び形式 R（最大値） 

L1 

L2（最大値）(5-3) L3（最大値） l（最大値） M（最大値） 

N(5-4) 

RV12G 

12 

3.2.4参照 

15 

− 

13 

− 

− 

RV16G 

14 

20 

35 

16 

20 

− 

RV24G 

23 

32 

51 

24 

35 

4.5±1 

注(5-1) 軸受の長さFは，シャフトの長さ及び形状との組合せによって上の表から選択し，受渡当事者間で定める。 

(5-2) 回転止めの形は，円筒状又は板状とする。 
(5-3) スイッチ付きでは，L2は規定しない。 
(5-4) プルプッシュ形スイッチ付きの場合の移動距離（ストローク）。 

備考1. 図は，一例を示し，細部の形状及び構造は，規格の性能を満足し，図の寸法許容範囲内にあれば任意とする。 

2. 括弧付きは，なるべく使用しない。 
3. パネル用ナット及び平座金は，受渡当事者間の取決めがある場合だけ附属する。 
4. それぞれの端子番号は，次のように表示する。 

(a) RV24Nは，1及び3を明記し，2は省略してもよい。 
(b) RV12N, RV16Nは，1, 2及び3のすべてを省略してもよい。 

20 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図6 形式GPの外形寸法図 

（大きさ RV12〜RV24） 

単位 mm 

大きさ及び形式 

D 

E(6-1) 

F(6-2) 

G 

H 

I 

L1 

RV12GP 

12±1.2 

φ7±0.1 

5±0.5 

6.5＋0.5 

10±0.5 

6

04

.01.0

+−

10±0.5 

(12.5±0.5) 

315.0

+−

3.2.4参照 

RV16GP 

16±1.2 

12.5±0.5 

(13.5±0.5) 

4±1 

RV24GP 

24±1.5 

φ8±0.1 

18±0.5 

大きさ及び形式 L2（最大値） 

J 

K 

P 

Q 

d 

RV12GP 

15 

5±0.05 

(3.8±0.05) 

5±0.05 

3.75＋0.05 

− 

1.25±0.05 

RV16GP 

20 

3.8±0.05 

5±0.05 

(9±0.05) 

5±0.05 

− 

 
 

RV24GP 

32 

5±0.05 

10±0.05 

7.5±0.05 

2.5±0.05 

2±0.05 

注(6-1) 軸受には，ねじがあってもよい。この場合は，付図5に準じる。 

(6-2) 軸受の長さFは，シャフトの長さ及び形状との組合せによって上の表から選択し，受渡当事者間で定める。 
(6-3) 回転止めがあってもよい。 
(6-4) プリント配線板上面までの寸法とする。 

備考1. 図は，一例を示し，細部の形状及び構造は，規格の性能を満足し，図の寸法許容範囲内にあれば任意とする。 

2. 附属スイッチは，適用しない。 
3. 括弧付き及び端子配列が千鳥式のものは，なるべく使用しない。 
4. 端子は，端子検査具の穴に入ればよい。なお，端子検査具は，厚さ約1.6mmの金属とする。 
5. 端子番号は，省略してもよい。 

21 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図7 シャフトの形状 

注(7-1) 形式D及びDPのシャフトにおいては，付図3及び付図4による。 

備考1. 平形の削り部分の長さは，次の表による。 

単位 mm 

シャフトの長さ記号 

l 

15 

7±0.5 

20以上 

12±0.5 

2. K形シャフトの検査具の寸法は，付図8による。 
3. K形でシャフト長さ記号15及び20のセレーション部と溝の長さは，受渡当事

者間の協定による。 

22 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図8 

シャフトの形状K形（18山セレーション形）の検査具（3.2.4参照） 

θ度 

D1mm 

D2mm 

D3mm 

φ度 

20±0.5 

6.17±0.02 

6.08±0.02 

5.30±0.02 

98±2 

23 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

付図9 可変抵抗器しゅう動雑音測定器用増幅器の周波数特性 

24 

C 6443-1995  

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 

電子部会 抵抗器専門委員会 構成表（昭和60年3月1日改正のとき） 

氏名 

所属 

（委員会長） 

平 山 宏 之 

東京都立工科短期大学 

長 沢 成 之 

東洋大学工学部 

太 田 健一郎 

工業技術院標準部 

中 沢 滋 二 

工業技術院電子技術総合研究所 

木 内 和 夫 

日本電信電話公社武蔵野電気通信研究所 

森 尾 篤 夫 

財団法人日本電子部品信頼性センター 

島   弘 志 

通商産業省機械情報産業局 

今 本   正 

社団法人日本電子機械工業会部品部 

吉 田   實 

東北アルプス株式会社涌谷事業部 

下 岡 靖 次 

東京コスモス電機株式会社品質管理部 

阿 度 酉 三 

興亜電工株式会社品質保証部 

山 本 圭 一 

進工業株式会社 

中津川   功 

帝国通信工業株式会社生産本部 

清 水 正 之 

松下電子部品株式会社回路部品本部 

内 山 友 和 

日本電信電話公社技術局 

瀬 倉 久 男 

防衛庁装備局 

小 林 岩 一 

日本放送協会システム技術部 

大 平 忠 輝 

株式会社東芝オーディオ・ビデオ事業本部 

真 木 欣 一 

日本電気株式会社回路部品事業部 

半 澤 幹 雄 

（前）富士通株式会社 

山 本 克 己 

ソニー株式会社QAセンター 

岩 田   武 

（前）株式会社ゼネラル 

持 田 雅 夫 

三菱電機株式会社鎌倉製作所 

柿 沢 一 磨 

北陸電気工業株式会社 

岡 村 郁 生 

株式会社精電舎電子部品事業部 

佐羽内 敏 夫 

栄通信工業株式会社 

（事務局） 

潮 田 成 一 

工業技術院標準部電気規格課 

上 山 辰 美 

工業技術院標準部電気規格課 

福 井 正 弘 

工業技術院標準部電気規格課 

（事務局） 

市 村   修 

工業技術院標準部電気規格課（平成7年11月1日改正のとき） 

三 野 英 樹 

工業技術院標準部電気規格課（平成7年11月1日改正のとき）