C 4034-30:2011 (IEC 60034-30:2008)
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
目 次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 2
3 用語,定義及び記号 ·········································································································· 2
3.1 用語及び定義 ················································································································ 2
3.2 記号 ···························································································································· 3
4 適用分野(参考) ············································································································· 3
5 効率······························································································································· 3
5.1 算定 ···························································································································· 3
5.2 定格 ···························································································································· 4
5.3 効率クラス及び表示 ······································································································· 5
5.4 公称効率 ······················································································································ 5
C 4034-30:2011 (IEC 60034-30:2008)
(2)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
まえがき
この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,社団法人日本電機工業会(JEMA)及び財団
法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり,日本
工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
JIS C 4034 の規格群には,次に示す部編成がある。
JIS C 4034-1 第1部:定格及び特性
JIS C 4034-2-1 第2-1部:単一速度三相かご形誘導電動機の損失及び効率の算定方法
JIS C 4034-5 第5部:外被構造による保護方式の分類
JIS C 4034-6 第6部:冷却方式による分類
JIS C 4034-30 第30部:単一速度三相かご形誘導電動機の効率クラス(IEコード)
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日本工業規格 JIS
C 4034-30:2011
(IEC 60034-30:2008)
回転電気機械−
第30部:単一速度三相かご形誘導電動機の
効率クラス(IEコード)
Rotating electrical machines-
Part 30: Efficiency classes of single-speed, three-phase,
cage-induction motors (IE-code)
序文
この規格は,2008年に第1版として発行されたIEC 60034-30を基に,技術的内容及び構成を変更する
ことなく作成した日本工業規格である。
なお,この規格で点線の下線を施してある参考事項は,対応国際規格にはない事項である。
1
適用範囲
この規格は,次に示す周波数50 Hz及び60 Hzの単一速度三相かご形誘導電動機(以下,電動機という。)
の効率クラス(IEコード)について規定する。
− 定格電圧は,1 000 V以下。
注記1 この規格は,二つ以上の電圧及び/又は周波数の定格をもつ電動機にも適用する。
− 定格出力は,0.75 kW以上375 kW以下。
− 極数は,2極,4極又は6極。
− 使用の種類は,S1(連続使用)又は80 %以上の負荷時間率をもつS3(反復使用)。
− 駆動の種類は,商用電源駆動。
− JIS C 4034-1の5.(設置場所の条件)の設置場所の条件に適した電動機。
− IEC 60072-1と異なる取合い寸法(フランジ,脚及び軸)をもつ電動機。
− ギヤードモータ及びブレーキモータに特殊な軸及びフランジを用いた電動機。
ただし,次の電動機は除く。
− インバータ駆動専用に作られた電動機。
− 機械(例えば,ポンプ,ファン及びコンプレッサ)に組み込まれ,機械から分離して試験ができない
電動機。
注記2 IEC 60072-1と異なる取合い寸法(フランジ,脚及び軸)をもつ電動機であっても,この規
格に含む。
ギヤードモータ及びブレーキモータに特殊な軸及びフランジを用いた電動機であって
も,この規格に含む。
2
C 4034-30:2011 (IEC 60034-30:2008)
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注記3 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
IEC 60034-30:2008,Rotating electrical machines−Part 30: Efficiency classes of single-speed,
three-phase, cage-induction motors (IE-code)(IDT)
なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”
ことを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS C 4034-1 回転電気機械−第1部:定格及び特性
注記 対応国際規格:IEC 60034-1,Rotating electrical machines−Part 1: Rating and performance(MOD)
JIS C 4034-2-1 回転電気機械−第2-1部:単一速度三相かご形誘導電動機の損失及び効率の算定方法
注記 対応国際規格:IEC 60034-2-1,Rotating electrical machines−Part 2-1: Standard methods for
determining losses and efficiency from tests (excluding machines for traction vehicles)(MOD)
JIS C 4034-6 回転電気機械−第6部:冷却方式による分類
注記 対応国際規格:IEC 60034-6,Rotating electrical machines−Part 6: Methods of cooling (IC Code)
(IDT)
IEC 60072-1,Dimensions and output series for rotating electrical machines−Part 1: Frame numbers 56 to 400
and flange numbers 55 to 1080
3
用語,定義及び記号
3.1
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 4034-1によるほか,次による。
3.1.1
ブレーキモータ(brake motor)
カップリングなしに直接電動機軸に作用する電磁式ブレーキを備えた電動機。
3.1.2
ギヤードモータ(geared motor)
カップリングなしに直接ギヤボックスに取り付けた電動機(すなわち,最初の歯車を電動機軸に固定し
た電動機。)。ギヤモータともいう。
3.1.3
ポンプモータ(pump motor)
カップリングなしに直接ポンプのインペラを電動機軸に取り付けた電動機。
3.1.4
平均効率(average efficiency)
同一設計及び同一定格の電動機の効率の平均値。
3.1.5
公称効率,ηn(nominal efficiency)
この規格で規定する効率クラスを満たすために必要な効率値。
3
C 4034-30:2011 (IEC 60034-30:2008)
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3.1.6
定格効率,ηN(rated efficiency)
製造業者が指定する,公称効率以上の効率値。
3.2
記号
この規格で用いる記号は,次による。
ηn
:公称効率(%)
ηN
:定格効率(%)
fN
:定格周波数(Hz)
nN
:定格回転速度(min−1)
PN
:定格出力(kW)
TN
:定格トルク(N・m)
UN
:定格電圧(V)
4
適用分野(参考)
この規格を適用する電動機は,可変速ドライブ用途にも用いる(IEC 60034-17参照)。そのような適用
事例では,電源の高調波電圧成分による損失の増大のために,電動機の定格効率があてはまらない場合が
ある。
IC0Ax,IC1Ax,IC2Ax,IC3Ax又はIC4Ax(JIS C 4034-6参照)とは異なる冷却方式の電動機は,高い
効率クラスの仕様を達成できない場合がある。
限られたスペース用の電動機(高出力設計,すなわち,通常の規格より小さいフレームサイズの電動機)
にも,この規格を適用する。この種の電動機は,フレームサイズが小さくなるため,高い効率クラスの仕
様を達成できない場合がある。
JIS C 60079-0に従って爆発性環境における運転用に特別に作った電動機にも,この規格を適用する。た
だし,安全に対する要求事項及び防爆形電動機の設計上の制約の結果,エアギャップの拡大,始動電流の
低減,シール強化などが発生するため,電動機によっては高い効率クラスの仕様を達成できない場合もあ
る。
注記1 認証プロセスが必要なため,爆発性環境における運転用に製造した電動機は,より高い定格
効率を達成するための追加の時間及び費用がかかることがある。
次に示す特別な設計の電動機は,高い効率クラスの仕様を達成できない場合がある。
− 電動機で駆動する機械の特別な要求事項(例えば,厳しい始動条件,特別なトルク特性及び/又は最
大トルク特性,始動・停止の繰返し頻度が高い,非常に小さな回転子慣性モーメント)
− 電源系統の特殊な特性(例えば,始動電流の制限,電圧及び/又は周波数の大きな変動)
− 特別な周囲条件(例えば,非常に高い周囲温度又は低い周囲温度,排煙機器用電動機,標高が高い設
置場所)
注記2 最低エネルギー消費効率基準(MEPS)を指定するとき,上記の制約条件を考慮することが
望ましい。
5
効率
5.1
算定
5.1.1
一般
4
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効率は,定格出力PN,定格電圧UN及び定格周波数fNによって算定する。
効率及び損失は,JIS C 4034-2-1に従って算定する。
標準効率(IE1)未満の電動機の場合,不確かさ“低”又は“中”の試験方法(JIS C 4034-2-1参照)を
用いる。選択した試験方法は,製品の附属書類(カタログ,製品仕様書など)で明確に記載する。
高効率(IE2)以上の効率クラスでは,不確かさ“低”の試験方法を用いる。
5.1.2
定格電圧,定格周波数及び定格出力
広範囲の電圧変動幅を許容している電動機の場合,電圧変動幅にかかわらず,定格電圧に対する定格効
率及び効率クラス(IEコード)を指定する。例えば,400 V±10 %の電圧変動幅を許容する電動機では,
400 Vに対する定格効率及び効率クラスを割り当てる。
複数の定格電圧・定格周波数・定格出力の組合せをもつ電動機は,それぞれの定格電圧・定格周波数・
定格出力の組合せに対する定格効率及び効率クラス(IEコード)を指定する。
全ての定格電圧・定格周波数・定格出力の組合せの中で,少なくとも最低の定格効率に対応した効率ク
ラスを,定格銘板に表示しなければならない。
定格効率及び効率クラス(IEコード)は,全ての製品の附属書類(カタログ,製品仕様書など)に記載
しなければならない。
注記 例えば,日本では,定格“200 V-50 Hz/200 V-60 Hz/220 V-60 Hz”を一般に用いる。欧州では,
定格“380 V-50 Hz/400 V-50 Hz/415 V-50 Hz/460 V-60 Hz”を用いる場合がある。これらの例の
場合,それぞれ三つ又は四つの定格効率があるため,最低の定格効率に対応した効率クラスか,
又はそれぞれの定格に対応した効率クラスを表示してもよい。
効率クラスの表示は,例えば,230/400 V(Δ/Y)又は230/460 V(2Y/Y)といった同じ磁束及び出力をもつ定
格電圧・定格周波数の組合せにおいては,定格効率及び効率クラス(IEコード)は同一とする。
5.1.3
補助装置
軸シール,外部ファン,機械的ブレーキ,逆転防止装置,速度センサ,タコゼネレータなどの様々な組
合せの補助装置が付いている電動機にも,適用する。
しかし,これらの補助装置の全ての可能な組合せについて,効率を算定することは実際的ではない。補
助装置が電動機の構造に必須の部分でない限り,補助装置が付いた電動機の効率の試験は,補助装置を取
り付けない状態で行う。
ギヤードモータ及びポンプモータには,電動機に油又は水が入らないように,通常は軸シール付電動機
を用いる。これらのシールは,ギヤボックス又はポンプの一部であるので,電動機の効率の試験は,シー
ルなしで行う。
5.2
定格
材料,製造工程及び試験でのばらつきのため,単一設計による電動機であっても効率にばらつきが生じ
る。単一設計の複数の電動機の定格出力での効率は,ただ一つの値ではなく,幅をもった値となる。した
がって,この規格で規定する定格出力での効率は,公称値とする。
製造業者が定格銘板に表示する効率は,定格効率(3.1.6参照)とし,表示銘板に表示する効率クラス(IE
コード)が要求する公称効率(3.1.5参照)以上でなければならない。
定格電圧及び定格周波数で試験するとき,個々の電動機の全負荷効率はJIS C 4034-1による裕度を適用
する。
注記 この規格は定格出力時の効率に適用するが,50 %負荷,75 %負荷及び全負荷(定格出力)にお
ける効率を製品の附属書類に記載するのが望ましい。
5
C 4034-30:2011 (IEC 60034-30:2008)
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5.3
効率クラス及び表示
5.3.1
一般
効率クラスは,文字記号IE(“International Energy-efficiency Class”の略語)と,その後に表1のクラス
を表す数字記号とを付けて呼称する。
5.3.2
効率クラス
効率クラスは,表1による。
表1−効率クラス
クラスを
表す数字
記号
分類
定義
1
標準効率
5.4.2に規定の公称効率以上の全負荷(定格出力)における定格効率をもつ電動機
2
高効率
5.4.3に規定の公称効率以上の全負荷(定格出力)における定格効率をもつ電動機
3
プレミアム効率
5.4.4に規定の公称効率以上の全負荷(定格出力)における定格効率をもつ電動機
4
スーパープレミアム効率 検討中a)
注a) IE4のレベルは,次回改正時で規定する予定である。IE4ではIE3に比べて約15 %損失を減らすことが目標であ
る。IE4のレベルを達成するためには,かご形誘導電動機とは異なる技術を期待する。そのときには,この規格
の適用範囲を修正する予定である。
5.3.3
標準効率(IE1)未満の電動機
表3及び表4に示す公称効率未満の効率の電動機には,効率クラス(IEコード)を表示できない。
5.3.4
表示
定格効率及び効率クラス(IEコード)は,定格銘板に容易に消えない方法によって表示する。
例えば,“IE2−84.0 %”と表示する。
5.4
公称効率
5.4.1
補間
5.4.1.1
電源周波数50 Hz
50 Hzの公称効率は,表3,表5及び表7による。表3,表5及び表7の0.75 kW〜200 kWの出力範囲で
は,これらの表に規定する以外の定格出力値の50 Hzの公称効率は,式(1)を適用して算出する。
ηn=
D
P
P
C
P
P
B
P
P
A
+
+
+
×
×
×
c
N
10
2
c
N
10
3
c
N
10
log
log
log
················ (1)
ここに, A,B,C及びD: 補間係数(表2参照)
Pc: 1(kW)
注記1 式(1)及び補間係数は,表3,表5及び表7に規定する公称効率に対する最適近似曲線を得る
ために数学的に導いた。
注記2 PN(kW)を無次元化するため,1(kW)で除している。
算定する公称効率η n (%)は,小数第2位を四捨五入する。すなわち,xx.x %のように表示する。
注記3 0.75 kWを下回る電動機の効率クラスを必要とする場合は,参考値を算出するために補間関
数[式(1)参照]及び補間係数(表2参照)を用いてもよい。
注記4 200 kW〜375 kWの出力範囲では,公称効率は一定の値となるため,式(1)による補間の必要
はない。
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C 4034-30:2011 (IEC 60034-30:2008)
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表2−50 Hzの電動機に対する補間係数
効率クラス
補間係数
50 Hz,200 kWまで
(IEコード)
2極
4極
6極
IE1
A
0.523 4
0.523 4
0.078 6
B
−5.049 9
−5.049 9
−3.583 8
C
17.418 0
17.418 0
17.291 8
D
74.317 1
74.317 1
72.238 3
IE2
A
0.297 2
0.027 8
0.014 8
B
−3.345 4
−1.924 7
−2.497 8
C
13.065 1
10.439 5
13.247 0
D
79.077 0
80.976 1
77.560 3
IE3
A
0.356 9
0.077 3
0.125 2
B
−3.307 6
−1.895 1
−2.613 0
C
11.610 8
9.298 4
11.996 3
D
82.250 3
83.702 5
80.476 9
5.4.1.2
電源周波数60 Hz
60 Hzの公称効率は,表4,表6及び表8による。表4,表6及び表8に規定する以外の定格出力値の60
Hzの公称効率は,次のように決定する。
− 二つの連続した出力定格間において中間点以上の定格出力の公称効率は,二つの公称効率の高い方と
する。
− 二つの連続した出力定格間において中間点未満の定格出力の公称効率は,二つの公称効率の低い方と
する。
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C 4034-30:2011 (IEC 60034-30:2008)
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5.4.2
標準効率(IE1)の公称効率
標準効率(IE1)の公称効率は,表3及び表4による。
表3−標準効率(IE1)50 Hzの公称効率
単位 %
定格出力 PN
極数
kW
2
4
6
0.75
72.1
72.1
70.0
1.1
75.0
75.0
72.9
1.5
77.2
77.2
75.2
2.2
79.7
79.7
77.7
3
81.5
81.5
79.7
4
83.1
83.1
81.4
5.5
84.7
84.7
83.1
7.5
86.0
86.0
84.7
11
87.6
87.6
86.4
15
88.7
88.7
87.7
18.5
89.3
89.3
88.6
22
89.9
89.9
89.2
30
90.7
90.7
90.2
37
91.2
91.2
90.8
45
91.7
91.7
91.4
55
92.1
92.1
91.9
75
92.7
92.7
92.6
90
93.0
93.0
92.9
110
93.3
93.3
93.3
132
93.5
93.5
93.5
160
93.8
93.8
93.8
200〜375
94.0
94.0
94.0
8
C 4034-30:2011 (IEC 60034-30:2008)
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表4−標準効率(IE1)60 Hzの公称効率
単位 %
定格出力 PN
極数
kW
2
4
6
0.75
77.0
78.0
73.0
1.1
78.5
79.0
75.0
1.5
81.0
81.5
77.0
2.2
81.5
83.0
78.5
3.7
84.5
85.0
83.5
5.5
86.0
87.0
85.0
7.5
87.5
87.5
86.0
11
87.5
88.5
89.0
15
88.5
89.5
89.5
18.5
89.5
90.5
90.2
22
89.5
91.0
91.0
30
90.2
91.7
91.7
37
91.5
92.4
91.7
45
91.7
93.0
91.7
55
92.4
93.0
92.1
75
93.0
93.2
93.0
90
93.0
93.2
93.0
110
93.0
93.5
94.1
150
94.1
94.5
94.1
185〜375
94.1
94.5
94.1
9
C 4034-30:2011 (IEC 60034-30:2008)
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5.4.3
高効率(IE2)の公称効率
高効率(IE2)の公称効率は,表5及び表6による。
表5−高効率(IE2)50 Hzの公称効率
単位 %
定格出力 PN
極数
kW
2
4
6
0.75
77.4
79.6
75.9
1.1
79.6
81.4
78.1
1.5
81.3
82.8
79.8
2.2
83.2
84.3
81.8
3
84.6
85.5
83.3
4
85.8
86.6
84.6
5.5
87.0
87.7
86.0
7.5
88.1
88.7
87.2
11
89.4
89.8
88.7
15
90.3
90.6
89.7
18.5
90.9
91.2
90.4
22
91.3
91.6
90.9
30
92.0
92.3
91.7
37
92.5
92.7
92.2
45
92.9
93.1
92.7
55
93.2
93.5
93.1
75
93.8
94.0
93.7
90
94.1
94.2
94.0
110
94.3
94.5
94.3
132
94.6
94.7
94.6
160
94.8
94.9
94.8
200〜375
95.0
95.1
95.0
10
C 4034-30:2011 (IEC 60034-30:2008)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表6−高効率(IE2)60 Hzの公称効率
単位 %
定格出力 PN
極数
kW
2
4
6
0.75
75.5a)
82.5
80.0
1.1
82.5
84.0
85.5
1.5
84.0
84.0
86.5
2.2
85.5
87.5
87.5
3.7
87.5
87.5
87.5
5.5
88.5
89.5
89.5
7.5
89.5
89.5
89.5
11
90.2
91.0
90.2
15
90.2
91.0
90.2
18.5
91.0
92.4
91.7
22
91.0
92.4
91.7
30
91.7
93.0
93.0
37
92.4
93.0
93.0
45
93.0
93.6
93.6
55
93.0
94.1
93.6
75
93.6
94.5
94.1
90
94.5
94.5
94.1
110
94.5
95.0
95.0
150
95.0
95.0
95.0
185〜375
95.4
95.4b)
95.0
注a) この値は,NEMA MG1の値を用いている。
b) NEMAで規定する効率によれば,公称効率は185 kWに対して
95.0 %であり,375 kWに対して95.8 %である。
11
C 4034-30:2011 (IEC 60034-30:2008)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
5.4.4
プレミアム効率(IE3)の公称効率
プレミアム効率(IE3)の公称効率は,表7及び表8による。
表7−プレミアム効率(IE3)50 Hzの公称効率
単位 %
定格出力 PN
極数
kW
2
4
6
0.75
80.7
82.5
78.9
1.1
82.7
84.1
81.0
1.5
84.2
85.3
82.5
2.2
85.9
86.7
84.3
3
87.1
87.7
85.6
4
88.1
88.6
86.8
5.5
89.2
89.6
88.0
7.5
90.1
90.4
89.1
11
91.2
91.4
90.3
15
91.9
92.1
91.2
18.5
92.4
92.6
91.7
22
92.7
93.0
92.2
30
93.3
93.6
92.9
37
93.7
93.9
93.3
45
94.0
94.2
93.7
55
94.3
94.6
94.1
75
94.7
95.0
94.6
90
95.0
95.2
94.9
110
95.2
95.4
95.1
132
95.4
95.6
95.4
160
95.6
95.8
95.6
200〜375
95.8
96.0
95.8
12
C 4034-30:2011 (IEC 60034-30:2008)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
表8−プレミアム効率(IE3)60 Hzの公称効率
単位 %
定格出力 PN
極数
kW
2
4
6
0.75
77.0a)
85.5
82.5
1.1
84.0
86.5
87.5
1.5
85.5
86.5
88.5
2.2
86.5
89.5
89.5
3.7
88.5
89.5
89.5
5.5
89.5
91.7
91.0
7.5
90.2
91.7
91.0
11
91.0
92.4
91.7
15
91.0
93.0
91.7
18.5
91.7
93.6
93.0
22
91.7
93.6
93.0
30
92.4
94.1
94.1
37
93.0
94.5
94.1
45
93.6
95.0
94.5
55
93.6
95.4
94.5
75
94.1
95.4
95.0
90
95.0
95.4
95.0
110
95.0
95.8
95.8
150
95.4
96.2
95.8
185〜375
95.8
96.2
95.8
注a) この値は,NEMA MG1の値を用いている。
13
C 4034-30:2011 (IEC 60034-30:2008)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
参考文献 JIS C 4034-5 回転電気機械−第5部:外被構造による保護方式の分類
注記 対応国際規格:IEC 60034-5,Rotating electrical machines−Part 5: Degrees of protection
provided by the integral design of rotating electrical machines (IP code)−Classification(IDT)
JIS C 4212 高効率低圧三相かご形誘導電動機
JIS C 60079-0 爆発性雰囲気−第0部:電気機器−一般要件
注記 対応国際規格:IEC 60079-0,Explosive atmospheres−Part 0: Equipment−General
requirements(IDT)
ISO 3,Preferred numbers−Series of preferred numbers
IEC 60034-12,Rotating electrical machines−Part 12: Starting performance of single-speed three-phase
cage induction motors
IEC/TS 60034-17,Rotating electrical machines−Part 17: Cage induction motors when fed from
converters−Application guide
IEC/TS 60034-25,Rotating electrical machines−Part 25: Guidance for the design and performance of
a.c. motors specifically designed for converter supply
EN 50347,General purpose three-phase induction motors having standard dimensions and outputs−
Frame numbers 56 to 315 and flange numbers 65 to 740
EN 12101-3,Smoke and heat control systems−Part 3: Specification for powered smoke and heat
exhaust ventilators
NBR 7094,Rotating electrical machines−Induction motors−Specification
NEMA MG1,Motors and Generators
SANS 1804-1,Induction motors−Part 1: IEC requirements
注記 南アフリカ共和国規格